JP2002075736A - スパイラルコイル及び該スパイラルコイルを用いた共振回路 - Google Patents
スパイラルコイル及び該スパイラルコイルを用いた共振回路Info
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- JP2002075736A JP2002075736A JP2000268408A JP2000268408A JP2002075736A JP 2002075736 A JP2002075736 A JP 2002075736A JP 2000268408 A JP2000268408 A JP 2000268408A JP 2000268408 A JP2000268408 A JP 2000268408A JP 2002075736 A JP2002075736 A JP 2002075736A
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- 239000004020 conductor Substances 0.000 claims abstract description 25
- 239000000758 substrate Substances 0.000 claims abstract description 7
- 239000003990 capacitor Substances 0.000 claims description 7
- 238000004804 winding Methods 0.000 description 11
- 230000005855 radiation Effects 0.000 description 9
- 238000010586 diagram Methods 0.000 description 4
- 230000005684 electric field Effects 0.000 description 4
- 238000013459 approach Methods 0.000 description 1
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- 238000000926 separation method Methods 0.000 description 1
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Abstract
(57)【要約】
【課題】 使用状態におけるスパイラルコイルのQを高
めると共に、自己共振周波数を高くする。 【解決手段】 絶縁基板1上に形成された渦巻状の導体
2からなり、渦巻状の導体2の外側の一端2bを接地
し、内側の一端2aを高電位端とした。
めると共に、自己共振周波数を高くする。 【解決手段】 絶縁基板1上に形成された渦巻状の導体
2からなり、渦巻状の導体2の外側の一端2bを接地
し、内側の一端2aを高電位端とした。
Description
【0001】
【発明の属する技術分野】本発明は、絶縁基板上に形成
された渦巻状の導体からなるスパイラルコイル及びこの
スパイラルコイルを用いた共振回路に関する。
された渦巻状の導体からなるスパイラルコイル及びこの
スパイラルコイルを用いた共振回路に関する。
【0002】
【従来の技術】一般に、スパイラルコイルは図4に示す
ように、絶縁基板21上に形成された渦巻状の導体22
によって構成される。このようなスパイラルコイルは、
例えば、その一端が接地されて使用されるが、その場合
には、中心側(内側)の一端22aをスルーホールある
いはワイヤを介して接地し、外側の一端22bを高電位
端として他の回路(図示せず)に接続していた。
ように、絶縁基板21上に形成された渦巻状の導体22
によって構成される。このようなスパイラルコイルは、
例えば、その一端が接地されて使用されるが、その場合
には、中心側(内側)の一端22aをスルーホールある
いはワイヤを介して接地し、外側の一端22bを高電位
端として他の回路(図示せず)に接続していた。
【0003】従って、渦巻状の導体22を、巻き径が小
さい内側の領域Aと巻き径が大きい外側の領域Bとに分
けて比較すると、内側の一端22aが接地され、外側の
一端22bが高電位点となるので、スパイラルコイルの
動作状態においては、内側の領域Aの電位が低くなり、
外側の領域Bの電位が高くなる。
さい内側の領域Aと巻き径が大きい外側の領域Bとに分
けて比較すると、内側の一端22aが接地され、外側の
一端22bが高電位点となるので、スパイラルコイルの
動作状態においては、内側の領域Aの電位が低くなり、
外側の領域Bの電位が高くなる。
【0004】
【発明が解決しようとする課題】一般に、平面的に形成
されたスパイラルコイルは電界の放射によって放射損を
発生してQを低下させるが、損失の大きさは電位の大き
さに依存し、電位が高くなるほど大きくなり、また、電
流の向きが逆となる他の導体が離間するほど放射損が増
加すると考えられる。さらに、電界の放射する領域が広
いほど放射損が増加すると考えられる。
されたスパイラルコイルは電界の放射によって放射損を
発生してQを低下させるが、損失の大きさは電位の大き
さに依存し、電位が高くなるほど大きくなり、また、電
流の向きが逆となる他の導体が離間するほど放射損が増
加すると考えられる。さらに、電界の放射する領域が広
いほど放射損が増加すると考えられる。
【0005】そのため、巻き径が大きい外側の領域Bに
おいては、電位が高いだけでなく、放射領域が広くな
り、さらに、電流の方向が逆となる他の導体が大きく離
れているため放射損が大きくなる。従って大きなQが得
られなかった。図5は従来のスパイラルコイルのQ特性
を示し、最大でもほぼ35程度のQしか得られず、その
ときの周波数もほぼ1GHzと低かった。
おいては、電位が高いだけでなく、放射領域が広くな
り、さらに、電流の方向が逆となる他の導体が大きく離
れているため放射損が大きくなる。従って大きなQが得
られなかった。図5は従来のスパイラルコイルのQ特性
を示し、最大でもほぼ35程度のQしか得られず、その
ときの周波数もほぼ1GHzと低かった。
【0006】さらに、電位の高い放射領域が広ため、導
体間あるいは両端子間に存在する実質的な浮遊容量が大
きくなり、自己共振周波数が低くなると言う問題もあっ
た。図6は従来のスパイラルコイルの自己共振周波数を
調べるためのインダクタンス値特性を示し、インダクタ
ンス値が無限大となる周波数が自己共振周波数となる。
図6から明らかように、自己共振周波数はほぼ3.5G
Hzと低くなっている。
体間あるいは両端子間に存在する実質的な浮遊容量が大
きくなり、自己共振周波数が低くなると言う問題もあっ
た。図6は従来のスパイラルコイルの自己共振周波数を
調べるためのインダクタンス値特性を示し、インダクタ
ンス値が無限大となる周波数が自己共振周波数となる。
図6から明らかように、自己共振周波数はほぼ3.5G
Hzと低くなっている。
【0007】そのため、このようなスパイラルコイルを
用いて共振回路を構成した場合、共振回路のQを高くす
ることが出来なかった。
用いて共振回路を構成した場合、共振回路のQを高くす
ることが出来なかった。
【0008】そこで、本発明は、使用状態におけるスパ
イラルコイルのQを高めると共に、自己共振周波数を高
くすることを目的とする。さらに、スパイラルコイルを
用いた共振回路のQを高くすることを目的とする。
イラルコイルのQを高めると共に、自己共振周波数を高
くすることを目的とする。さらに、スパイラルコイルを
用いた共振回路のQを高くすることを目的とする。
【0009】
【課題を解決するための手段】上記課題を解決するた
め、本発明のスパイラルコイルは、絶縁基板上に形成さ
れた渦巻状の導体からなり、前記渦巻状の導体の外側の
一端を接地し、内側の一端を高電位端とした。
め、本発明のスパイラルコイルは、絶縁基板上に形成さ
れた渦巻状の導体からなり、前記渦巻状の導体の外側の
一端を接地し、内側の一端を高電位端とした。
【0010】また、本発明の共振回路は、上記のスパイ
ラルコイルの前記外側の一端と前記内側の一端との間に
コンデンサを接続した。
ラルコイルの前記外側の一端と前記内側の一端との間に
コンデンサを接続した。
【0011】また、本発明の共振回路は、上記のスパイ
ラルコイルの前記外側の一端側にコンデンサを直列に接
続した。
ラルコイルの前記外側の一端側にコンデンサを直列に接
続した。
【0012】
【発明の実施の形態】以下、図面に従って本発明のスパ
イラルコイルを説明する。図1において、スパイラルコ
イルは絶縁基板1上に形成された渦巻状の導体2によっ
て構成される。このようなスパイラルコイルの一端を接
地して使用する場合、本発明においては、図1に示すよ
うに、渦巻状の導体2の中心側(内側)の一端2aを高
電位点としてスルーホールなどを介して他の回路に接続
し、外側の一端2bを接地する。
イラルコイルを説明する。図1において、スパイラルコ
イルは絶縁基板1上に形成された渦巻状の導体2によっ
て構成される。このようなスパイラルコイルの一端を接
地して使用する場合、本発明においては、図1に示すよ
うに、渦巻状の導体2の中心側(内側)の一端2aを高
電位点としてスルーホールなどを介して他の回路に接続
し、外側の一端2bを接地する。
【0013】この結果、スパイラルコイルを巻き径が小
さい内側の領域aと巻き径が大きい外側の領域bとにわ
けて見ると、内側の領域aは高電位点(2a)に近いた
めでんいが高くなり、外側の領域bは接地点(2b)に
近いため電位が低くなる。一方、内側の領域aは巻き径
が小さいため導体から放射する電界の領域が狭くなり、
外側の領域bは巻き径が大きいため電界の放射領域が広
くなる。
さい内側の領域aと巻き径が大きい外側の領域bとにわ
けて見ると、内側の領域aは高電位点(2a)に近いた
めでんいが高くなり、外側の領域bは接地点(2b)に
近いため電位が低くなる。一方、内側の領域aは巻き径
が小さいため導体から放射する電界の領域が狭くなり、
外側の領域bは巻き径が大きいため電界の放射領域が広
くなる。
【0014】さらに、内側の領域aにおいては、巻き径
が小さいために電流の方向が逆になる他の導体が近接
し、外側の領域bにおいては、巻き径が大きくなるの
で、電流の方向が逆になる他の導体が離間する。
が小さいために電流の方向が逆になる他の導体が近接
し、外側の領域bにおいては、巻き径が大きくなるの
で、電流の方向が逆になる他の導体が離間する。
【0015】従って、巻き径が大きくて放射の領域が広
く、しかも、電流の方向が逆になる他の導体が離間して
いる外側の領域aの電位が低くなり、また、電位は高い
が巻き径が小さくい内側の領域Bの放射領域が狭く、電
流の方向が逆になる他の導体が近接しているので、いず
れの領域から放射される電力も小さくなる。従って、放
射損が少なくなりスパイラルコイルのQは高くなる。図
2は本発明のスパイラルコイルのQ特性を示し、最大の
Q値はほぼ42となり、しかも最大のQちが得られる周
波数もほぼ1.5GHzと高くなる。
く、しかも、電流の方向が逆になる他の導体が離間して
いる外側の領域aの電位が低くなり、また、電位は高い
が巻き径が小さくい内側の領域Bの放射領域が狭く、電
流の方向が逆になる他の導体が近接しているので、いず
れの領域から放射される電力も小さくなる。従って、放
射損が少なくなりスパイラルコイルのQは高くなる。図
2は本発明のスパイラルコイルのQ特性を示し、最大の
Q値はほぼ42となり、しかも最大のQちが得られる周
波数もほぼ1.5GHzと高くなる。
【0016】さらに、電位が高くなる内側の領域が狭い
ことから、導体間あるいは両端子間に存在する実質的な
浮遊容量値が小さくなり、自己共振周波数が高くなる。
図3は本発明のスパイラルコイルの自己共振周波数を調
べるためのインダクタンス値特性を示しているが、自己
共振周波数は4.5GHz以上となっていることが分か
る。
ことから、導体間あるいは両端子間に存在する実質的な
浮遊容量値が小さくなり、自己共振周波数が高くなる。
図3は本発明のスパイラルコイルの自己共振周波数を調
べるためのインダクタンス値特性を示しているが、自己
共振周波数は4.5GHz以上となっていることが分か
る。
【0017】以上述べたスパイラルコイルは、例えば、
コンデンサを並列又は直列に接続して共振回路又は同調
回路を構成したり、あるいは電源供給用のチョークイン
ダクタとして使用される。
コンデンサを並列又は直列に接続して共振回路又は同調
回路を構成したり、あるいは電源供給用のチョークイン
ダクタとして使用される。
【0018】
【発明の効果】以上のように、本発明のスパイラルコイ
ルは、絶縁基板上に形成された渦巻状の導体からなり、
渦巻状の導体の外側の一端を接地し、内側の一端を高電
位端としたので、Qを大きくすることが出来ると共に、
自己共振周波数を高くすることがで来る。従って、使用
周波数範囲を広げられる。
ルは、絶縁基板上に形成された渦巻状の導体からなり、
渦巻状の導体の外側の一端を接地し、内側の一端を高電
位端としたので、Qを大きくすることが出来ると共に、
自己共振周波数を高くすることがで来る。従って、使用
周波数範囲を広げられる。
【0019】また、上記のスパイラルコイルの外側の一
端と内側の一端との間にコンデンサを接続したので、Q
の高い並列共振回路を構成できる。
端と内側の一端との間にコンデンサを接続したので、Q
の高い並列共振回路を構成できる。
【0020】また、上記のスパイラルコイルの外側の一
端側にコンデンサを直列に接続したので、Qの高い直列
共振回路を構成できる。
端側にコンデンサを直列に接続したので、Qの高い直列
共振回路を構成できる。
【図1】本発明のスパイラルコイルを示す平面図であ
る。
る。
【図2】本発明のスパイラルコイルのQの周波数特性図
である。
である。
【図3】本発明のスパイラルコイルのインダクタンス値
の周波数特性図である。
の周波数特性図である。
【図4】従来のスパイラルコイルを示す平面図である。
【図5】従来のスパイラルコイルのQの周波数特性図で
ある。
ある。
【図6】従来のスパイラルコイルのインダクタンス値の
周波数特性図である。
周波数特性図である。
1 絶縁板 2 導体 2a 内側の一端(高電位点) 2b 外側の一端 a 内側の領域 b 外側の領域
Claims (3)
- 【請求項1】 絶縁基板上に形成された渦巻状の導体か
らなり、前記渦巻状の導体の外側の一端を接地し、内側
の一端を高電位端としたことを特徴とするスパイラルコ
イル。 - 【請求項2】 請求項1に記載のスパイラルコイルの前
記外側の一端と前記内側の一端との間にコンデンサを接
続したことを特徴とする共振回路。 - 【請求項3】 請求項1に記載のスパイラルコイルの前
記外側の一端側にコンデンサを直列に接続したことを特
徴とする共振回路。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2000268408A JP2002075736A (ja) | 2000-08-31 | 2000-08-31 | スパイラルコイル及び該スパイラルコイルを用いた共振回路 |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2000268408A JP2002075736A (ja) | 2000-08-31 | 2000-08-31 | スパイラルコイル及び該スパイラルコイルを用いた共振回路 |
Publications (1)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JP2002075736A true JP2002075736A (ja) | 2002-03-15 |
Family
ID=18755192
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP2000268408A Withdrawn JP2002075736A (ja) | 2000-08-31 | 2000-08-31 | スパイラルコイル及び該スパイラルコイルを用いた共振回路 |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JP2002075736A (ja) |
Cited By (1)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2019154144A (ja) * | 2018-03-02 | 2019-09-12 | トヨタ自動車株式会社 | コイルユニット |
-
2000
- 2000-08-31 JP JP2000268408A patent/JP2002075736A/ja not_active Withdrawn
Cited By (2)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2019154144A (ja) * | 2018-03-02 | 2019-09-12 | トヨタ自動車株式会社 | コイルユニット |
| JP7069836B2 (ja) | 2018-03-02 | 2022-05-18 | トヨタ自動車株式会社 | コイルユニット |
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Legal Events
| Date | Code | Title | Description |
|---|---|---|---|
| A977 | Report on retrieval |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A971007 Effective date: 20051024 |
|
| A131 | Notification of reasons for refusal |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131 Effective date: 20051101 |
|
| A761 | Written withdrawal of application |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A761 Effective date: 20051205 |