JP2002232224A - アンテナシステムおよびそれを用いた無線装置 - Google Patents
アンテナシステムおよびそれを用いた無線装置Info
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Abstract
(57)【要約】
【課題】 無線装置を携帯した場合、人体方向にも強く
放射するため人体へ影響を及ぼすとともに、感度が低下
してしまう。また待ち受け時など無線装置が人体と離れ
て置かれた場合であっても、電波の到来方向がアンテナ
システムの指向性がある向きとは異なる場合には、感度
が劣化してしまうという課題があった。 【解決手段】 少なくとも２つのアンテナ１０１、１０
２と、アンテナ１０１、１０２のうち少なくとも１つが
給電されるように切り替えるスイッチ回路１０５とを備
え、アンテナ１０１、１０２のうち給電されない方のア
ンテナは、給電された方のアンテナに対する無給電素子
として機能することでアンテナの指向性を切り替えるこ
とを特徴とする。
放射するため人体へ影響を及ぼすとともに、感度が低下
してしまう。また待ち受け時など無線装置が人体と離れ
て置かれた場合であっても、電波の到来方向がアンテナ
システムの指向性がある向きとは異なる場合には、感度
が劣化してしまうという課題があった。 【解決手段】 少なくとも２つのアンテナ１０１、１０
２と、アンテナ１０１、１０２のうち少なくとも１つが
給電されるように切り替えるスイッチ回路１０５とを備
え、アンテナ１０１、１０２のうち給電されない方のア
ンテナは、給電された方のアンテナに対する無給電素子
として機能することでアンテナの指向性を切り替えるこ
とを特徴とする。
Description
【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、主として携帯電話
等の移動体通信用の無線装置に使用されているアンテナ
および無線装置に関するものである。
等の移動体通信用の無線装置に使用されているアンテナ
および無線装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】近年、携帯電話などの移動体通信用の無
線装置が急速に普及している。通話時には無線装置は人
体に近接して使用されるため、人体と反対方向に電波を
強く放射する特性が要望されている。
線装置が急速に普及している。通話時には無線装置は人
体に近接して使用されるため、人体と反対方向に電波を
強く放射する特性が要望されている。
【０００３】従来のアンテナの構成例を、図２１〜図２
４を用いて説明する。
４を用いて説明する。
【０００４】図２１は従来のアンテナの具体的な構成を
表す図である。同図において、金属線で構成されたアン
テナ２１０１は導体地板２１０３と平行でかつ導体地板
２１０３の上方に位置するように配置され、給電点２１
０４を介して無線回路に接続されている。なお、無線回
路は図２１では省略されている。また、金属線で構成さ
れた無給電素子２１０２はアンテナ２１０１と平行で近
接して配置されている。この場合、無給電素子２１０２
はアンテナ２１０１、導体地板２１０３および給電点２
１０４とは接続されていない。ここで、アンテナ２１０
１から無給電素子２１０２へ向く方向を＋Ｘ方向とし、
アンテナ２１０１と平行にＺ軸を定める。この場合、導
体地板２１０３はＺ−Ｙ面内に配置される。なお、人体
使用時には、頭部は−Ｘ方向に存在するものとする。
表す図である。同図において、金属線で構成されたアン
テナ２１０１は導体地板２１０３と平行でかつ導体地板
２１０３の上方に位置するように配置され、給電点２１
０４を介して無線回路に接続されている。なお、無線回
路は図２１では省略されている。また、金属線で構成さ
れた無給電素子２１０２はアンテナ２１０１と平行で近
接して配置されている。この場合、無給電素子２１０２
はアンテナ２１０１、導体地板２１０３および給電点２
１０４とは接続されていない。ここで、アンテナ２１０
１から無給電素子２１０２へ向く方向を＋Ｘ方向とし、
アンテナ２１０１と平行にＺ軸を定める。この場合、導
体地板２１０３はＺ−Ｙ面内に配置される。なお、人体
使用時には、頭部は−Ｘ方向に存在するものとする。
【０００５】以上のように構成されたアンテナについ
て、以下にその動作を述べる。アンテナ２１０１は周波
数ｆ１、例えば、２ＧＨｚで共振し、無給電素子２１０
２はアンテナ２１０１と電磁界結合することによりアン
テナ２１０１と同じ周波数ｆ１で共振しているものとす
る。
て、以下にその動作を述べる。アンテナ２１０１は周波
数ｆ１、例えば、２ＧＨｚで共振し、無給電素子２１０
２はアンテナ２１０１と電磁界結合することによりアン
テナ２１０１と同じ周波数ｆ１で共振しているものとす
る。
【０００６】受信時には、アンテナ２１０１および無給
電素子２１０２の両方で受信された周波数ｆ１の信号
は、アンテナ２１０１から給電点２１０４を介して無線
回路に入力される。
電素子２１０２の両方で受信された周波数ｆ１の信号
は、アンテナ２１０１から給電点２１０４を介して無線
回路に入力される。
【０００７】次に、送信時には、無線回路から入力され
た周波数ｆ１の信号は給電点２１０４を介してアンテナ
２１０１に入力され、アンテナ２１０１およびアンテナ
２１０１と電磁界結合している無給電素子２１０２の両
方から放射される。
た周波数ｆ１の信号は給電点２１０４を介してアンテナ
２１０１に入力され、アンテナ２１０１およびアンテナ
２１０１と電磁界結合している無給電素子２１０２の両
方から放射される。
【０００８】この場合、アンテナ２１０１と無給電素子
２１０２との相互作用により指向性を持つようになる。
一例として、アンテナ２１０１および無給電素子２１０
２の長さを７５ｍｍの金属線で構成し、アンテナ２１０
１と無給電素子２１０２との距離を１．５ｍｍとした時
の２ＧＨｚにおける放射指向性を図２２に示す。図２２
により＋Ｘ方向（頭部と反対側）に強い指向性を持って
いることがわかる。このように、通話時に頭部方向への
放射を抑えることで人体への影響を低減することができ
る。
２１０２との相互作用により指向性を持つようになる。
一例として、アンテナ２１０１および無給電素子２１０
２の長さを７５ｍｍの金属線で構成し、アンテナ２１０
１と無給電素子２１０２との距離を１．５ｍｍとした時
の２ＧＨｚにおける放射指向性を図２２に示す。図２２
により＋Ｘ方向（頭部と反対側）に強い指向性を持って
いることがわかる。このように、通話時に頭部方向への
放射を抑えることで人体への影響を低減することができ
る。
【０００９】また、図２３は図２１と別の従来のアンテ
ナを説明する図である。同図において、第１のアンテナ
２３０１は、点線で囲まれた部分、すなわち、金属板２
３０１Ａと、金属板２３０１Ａと第１の給電点２３０５
とを接続する金属線２３０１Ｂと、金属板２３０１Ａと
導体地板２３０３とを接続する金属線２３０１Ｃにより
構成されている。第２のアンテナ２３０２は、点線で囲
まれた部分、すなわち、金属板２３０２Ａと、金属板２
３０２Ａと第２の給電点２３０６とを接続する金属線２
３０２Ｂと、金属板２３０２Ａと導体地板２３０３とを
接続する金属線２３０２Ｃにより構成されている。
ナを説明する図である。同図において、第１のアンテナ
２３０１は、点線で囲まれた部分、すなわち、金属板２
３０１Ａと、金属板２３０１Ａと第１の給電点２３０５
とを接続する金属線２３０１Ｂと、金属板２３０１Ａと
導体地板２３０３とを接続する金属線２３０１Ｃにより
構成されている。第２のアンテナ２３０２は、点線で囲
まれた部分、すなわち、金属板２３０２Ａと、金属板２
３０２Ａと第２の給電点２３０６とを接続する金属線２
３０２Ｂと、金属板２３０２Ａと導体地板２３０３とを
接続する金属線２３０２Ｃにより構成されている。
【００１０】平衡不平衡変換回路２３０４の２つの平衡
端子のうちの一方は第１の給電点２３０５に接続され、
他方は第２の給電点２３０６に接続されている。平衡不
平衡変換回路２３０４の不平衡端子は、端子２３０７を
介して無線回路に接続されているものとする。なお、図
２３では、無線回路は省略されている。
端子のうちの一方は第１の給電点２３０５に接続され、
他方は第２の給電点２３０６に接続されている。平衡不
平衡変換回路２３０４の不平衡端子は、端子２３０７を
介して無線回路に接続されているものとする。なお、図
２３では、無線回路は省略されている。
【００１１】ここで、導体地板２３０３をＺ−Ｙ面に配
置し、導体地板２３０３から金属板２３０１Ａの方向を
＋Ｘ方向と定める。なお、人体使用時には、頭部は−Ｘ
方向に存在するものとする。
置し、導体地板２３０３から金属板２３０１Ａの方向を
＋Ｘ方向と定める。なお、人体使用時には、頭部は−Ｘ
方向に存在するものとする。
【００１２】以上のように構成されたアンテナについ
て、以下にその動作を述べる。第１のアンテナ２３０１
および第２のアンテナ２３０２は、通常、板状逆Ｆアン
テナとして呼ばれるものであり、周波数ｆ１、例えば、
２ＧＨｚで共振しているものとする。
て、以下にその動作を述べる。第１のアンテナ２３０１
および第２のアンテナ２３０２は、通常、板状逆Ｆアン
テナとして呼ばれるものであり、周波数ｆ１、例えば、
２ＧＨｚで共振しているものとする。
【００１３】受信時には、第１のアンテナ２３０１およ
び第２のアンテナ２３０２の両方で受信された周波数ｆ
１の信号は、第１の給電点２３０５および第２の給電点
２３０６を介して平衡不平衡変換回路２３０４の２つの
平衡端子のそれぞれに入力され、平衡不平衡変換回路２
３０４により逆相で合成され平衡不平衡変換回路２３０
４の不平衡端子から出力され、端子２３０７を介して無
線回路に入力される。
び第２のアンテナ２３０２の両方で受信された周波数ｆ
１の信号は、第１の給電点２３０５および第２の給電点
２３０６を介して平衡不平衡変換回路２３０４の２つの
平衡端子のそれぞれに入力され、平衡不平衡変換回路２
３０４により逆相で合成され平衡不平衡変換回路２３０
４の不平衡端子から出力され、端子２３０７を介して無
線回路に入力される。
【００１４】次に、送信時には、無線回路から入力され
た周波数ｆ１の信号は端子２３０７を介して平衡不平衡
変換回路２３０４の不平衡端子に入力され、平衡不平衡
変換回路２３０４により等振幅で逆相の信号が２つの平
衡端子のそれぞれに出力される。平衡不平衡変換回路２
３０４の２つの平衡端子から出力された信号の一方は、
第１の給電点２３０５を介して第１のアンテナ２３０１
から放射され、他方は、第２の給電点２３０６を介して
第２のアンテナ２３０２から放射される。
た周波数ｆ１の信号は端子２３０７を介して平衡不平衡
変換回路２３０４の不平衡端子に入力され、平衡不平衡
変換回路２３０４により等振幅で逆相の信号が２つの平
衡端子のそれぞれに出力される。平衡不平衡変換回路２
３０４の２つの平衡端子から出力された信号の一方は、
第１の給電点２３０５を介して第１のアンテナ２３０１
から放射され、他方は、第２の給電点２３０６を介して
第２のアンテナ２３０２から放射される。
【００１５】この場合、導体地板２３０３が反射板とし
て機能するため、指向性を持つようになる。一例として
金属板２３０１Ａおよび金属板２３０２Ｂの大きさを縦
１４ｍｍ、横１４ｍｍ、金属線２３０１Ｂと金属線２３
０１Ｃおよび金属線２３０２Ｂと金属線２３０３Ｃとの
間隔を４ｍｍ、金属板２３０１Ａおよび金属板２３０２
Ａと導体地板２３０３との間隔を１２ｍｍ、導体地板２
３０３の大きさを縦１２５ｍｍ、横７０ｍｍで構成した
時の２ＧＨｚにおける放射指向性を図２４に示す。
て機能するため、指向性を持つようになる。一例として
金属板２３０１Ａおよび金属板２３０２Ｂの大きさを縦
１４ｍｍ、横１４ｍｍ、金属線２３０１Ｂと金属線２３
０１Ｃおよび金属線２３０２Ｂと金属線２３０３Ｃとの
間隔を４ｍｍ、金属板２３０１Ａおよび金属板２３０２
Ａと導体地板２３０３との間隔を１２ｍｍ、導体地板２
３０３の大きさを縦１２５ｍｍ、横７０ｍｍで構成した
時の２ＧＨｚにおける放射指向性を図２４に示す。
【００１６】図２４に示すように＋Ｘ方向（頭部と反対
側）に強く放射されていることがわかる。この場合に
も、通話時に頭部方向への放射を抑えることで人体への
影響を低減することができる。
側）に強く放射されていることがわかる。この場合に
も、通話時に頭部方向への放射を抑えることで人体への
影響を低減することができる。
【００１７】
【発明が解決しようとする課題】しかしながら、無線装
置を携帯する場合、例えば，胸ポケットに無線装置を入
れる場合、＋Ｘ方向が人体側に向くように無線装置を胸
ポケットに入れる場合が十分考えられる。
置を携帯する場合、例えば，胸ポケットに無線装置を入
れる場合、＋Ｘ方向が人体側に向くように無線装置を胸
ポケットに入れる場合が十分考えられる。
【００１８】この場合、人体方向に強く放射するため人
体へ影響を及ぼすとともに、感度が低下してしまうとい
う課題があった。また、待ち受け時など無線装置が人体
と離れて置かれた場合であっても、電波の到来方向が無
線装置のアンテナの指向性の向きとは異なる場合には、
感度が劣化してしまうという課題があった。
体へ影響を及ぼすとともに、感度が低下してしまうとい
う課題があった。また、待ち受け時など無線装置が人体
と離れて置かれた場合であっても、電波の到来方向が無
線装置のアンテナの指向性の向きとは異なる場合には、
感度が劣化してしまうという課題があった。
【００１９】本発明は、上記課題を考慮し、無線装置を
携帯する場合、人体への影響が少なく、感度が低下しな
いアンテナ及び無線装置を提供することを目的とするも
のである。
携帯する場合、人体への影響が少なく、感度が低下しな
いアンテナ及び無線装置を提供することを目的とするも
のである。
【００２０】また、本発明は、上記課題を考慮し、待ち
受け時など無線装置が人体と離れて置かれた場合であっ
ても、感度が劣化しないアンテナ及び無線装置を提供す
ることを目的とするものである。
受け時など無線装置が人体と離れて置かれた場合であっ
ても、感度が劣化しないアンテナ及び無線装置を提供す
ることを目的とするものである。
【００２１】
【課題を解決するための手段】上述した課題を解決する
ために、第１の本発明（請求項１に対応）は、少なくと
も２つのアンテナと、それらのアンテナへの給電を制御
する制御手段とを備え、前記制御手段は、それらのアン
テナへの給電の有無により指向性を制御するアンテナシ
ステムである。
ために、第１の本発明（請求項１に対応）は、少なくと
も２つのアンテナと、それらのアンテナへの給電を制御
する制御手段とを備え、前記制御手段は、それらのアン
テナへの給電の有無により指向性を制御するアンテナシ
ステムである。
【００２２】また、第２の本発明（請求項２に対応）
は、前記制御手段は、手動スイッチからの指示により前
記制御を行う第１の本発明に記載のアンテナシステムで
ある。
は、前記制御手段は、手動スイッチからの指示により前
記制御を行う第１の本発明に記載のアンテナシステムで
ある。
【００２３】また、第３の本発明（請求項３に対応）
は、前記制御手段は、実質的に無指向性を実現するため
に全ての前記アンテナに給電するよう制御する第１の本
発明に記載のアンテナシステムである。
は、前記制御手段は、実質的に無指向性を実現するため
に全ての前記アンテナに給電するよう制御する第１の本
発明に記載のアンテナシステムである。
【００２４】また、第４の本発明（請求項４に対応）
は、前記制御手段は、実質的に無指向性を実現するため
に前記アンテナのうち給電するように制御するアンテナ
以外のアンテナを導体地板に短絡する第１の本発明に記
載のアンテナシステムである。
は、前記制御手段は、実質的に無指向性を実現するため
に前記アンテナのうち給電するように制御するアンテナ
以外のアンテナを導体地板に短絡する第１の本発明に記
載のアンテナシステムである。
【００２５】また、第５の本発明（請求項５に対応）
は、少なくとも１つのアンテナと、前記アンテナに対し
て機能する少なくとも１つの無給電素子と、前記無給電
素子を導体地板へ短絡するかどうかを制御する制御手段
とを備え、前記制御手段は、前記無給電素子の前記導体
地板への短絡の有無により指向性を制御するアンテナシ
ステムである。
は、少なくとも１つのアンテナと、前記アンテナに対し
て機能する少なくとも１つの無給電素子と、前記無給電
素子を導体地板へ短絡するかどうかを制御する制御手段
とを備え、前記制御手段は、前記無給電素子の前記導体
地板への短絡の有無により指向性を制御するアンテナシ
ステムである。
【００２６】また、第６の本発明（請求項６に対応）
は、前記制御手段は、受信時にそれらのアンテナに全て
給電するように制御する第３の本発明に記載のアンテナ
システムである。
は、前記制御手段は、受信時にそれらのアンテナに全て
給電するように制御する第３の本発明に記載のアンテナ
システムである。
【００２７】また、第７の本発明（請求項７に対応）
は、前記制御手段は、それらのアンテナのうち受信時に
受信した信号が強かった方のアンテナを送信時に無給電
にするよう制御する第６の本発明に記載のアンテナシス
テムである。
は、前記制御手段は、それらのアンテナのうち受信時に
受信した信号が強かった方のアンテナを送信時に無給電
にするよう制御する第６の本発明に記載のアンテナシス
テムである。
【００２８】また、第８の本発明（請求項８に対応）
は、前記制御手段は、それらのアンテナのうち無給電に
するよう制御したアンテナを所定の時間間隔毎に給電す
るよう制御し、それらのアンテナが全て給電されている
場合、受信時に受信した信号が強かった方のアンテナを
送信時に無給電にするよう制御する第７の本発明に記載
のアンテナシステムである。
は、前記制御手段は、それらのアンテナのうち無給電に
するよう制御したアンテナを所定の時間間隔毎に給電す
るよう制御し、それらのアンテナが全て給電されている
場合、受信時に受信した信号が強かった方のアンテナを
送信時に無給電にするよう制御する第７の本発明に記載
のアンテナシステムである。
【００２９】また、第９の本発明（請求項９に対応）
は、それらのアンテナの指向性が互いに異なる第１〜８
の本発明のいずれかに記載のアンテナシステムである。
は、それらのアンテナの指向性が互いに異なる第１〜８
の本発明のいずれかに記載のアンテナシステムである。
【００３０】また、第１０の本発明（請求項１０に対
応）は、少なくとも前記アンテナは、複数の周波数で共
振する第１〜９の本発明のいずれかに記載のアンテナシ
ステムである。
応）は、少なくとも前記アンテナは、複数の周波数で共
振する第１〜９の本発明のいずれかに記載のアンテナシ
ステムである。
【００３１】また、第１１の本発明（請求項１１に対
応）は、前記アンテナのうち少なくとも１つが、平衡ア
ンテナである第１〜１０の本発明のいずれかに記載のア
ンテナシステムである。
応）は、前記アンテナのうち少なくとも１つが、平衡ア
ンテナである第１〜１０の本発明のいずれかに記載のア
ンテナシステムである。
【００３２】また、第１２の本発明（請求項１２に対
応）は、前記アンテナのいずれかおよび前記無給電素子
のいずれかが無線装置に内蔵された第１〜１１の本発明
のいずれかに記載のアンテナシステムである。
応）は、前記アンテナのいずれかおよび前記無給電素子
のいずれかが無線装置に内蔵された第１〜１１の本発明
のいずれかに記載のアンテナシステムである。
【００３３】また、第１３の本発明（請求項１３に対
応）は、前記導体地板の両面に、それぞれ１つ以上の前
記アンテナを配置した第１２の本発明に記載のアンテナ
システムである。
応）は、前記導体地板の両面に、それぞれ１つ以上の前
記アンテナを配置した第１２の本発明に記載のアンテナ
システムである。
【００３４】また、第１４の本発明（請求項１４に対
応）は、前記導体地板の上側部と下側部とに、それぞれ
１つ以上の前記アンテナを配置した第１２または１３の
本発明に記載のアンテナシステムである。
応）は、前記導体地板の上側部と下側部とに、それぞれ
１つ以上の前記アンテナを配置した第１２または１３の
本発明に記載のアンテナシステムである。
【００３５】また、第１５の本発明（請求項１５に対
応）は、少なくとも前記アンテナおよび前記無給電素子
のいずれかを無線装置のケース内壁上に配置した第１２
の本発明に記載のアンテナシステムである。
応）は、少なくとも前記アンテナおよび前記無給電素子
のいずれかを無線装置のケース内壁上に配置した第１２
の本発明に記載のアンテナシステムである。
【００３６】また、第１６の本発明（請求項１６に対
応）は、前記無給電素子は、前記無線装置内部に収納さ
れたホイップアンテナである第１２の本発明に記載のア
ンテナシステムである。
応）は、前記無給電素子は、前記無線装置内部に収納さ
れたホイップアンテナである第１２の本発明に記載のア
ンテナシステムである。
【００３７】また、第１７の本発明（請求項１７に対
応）は、少なくとも前記アンテナおよび前記無給電素子
のいずれかが誘電体上に構成された第１２〜１５の本発
明のいずれかに記載のアンテナシステムである。
応）は、少なくとも前記アンテナおよび前記無給電素子
のいずれかが誘電体上に構成された第１２〜１５の本発
明のいずれかに記載のアンテナシステムである。
【００３８】また、第１８の本発明（請求項１８に対
応）は、前記アンテナおよび前記無給電素子のうち少な
くとも１つまたは一部分がプリント基板上に構成された
第１２〜１４の本発明のいずれかに記載のアンテナシス
テムである。
応）は、前記アンテナおよび前記無給電素子のうち少な
くとも１つまたは一部分がプリント基板上に構成された
第１２〜１４の本発明のいずれかに記載のアンテナシス
テムである。
【００３９】また、第１９の本発明（請求項１９に対
応）は、前記アンテナおよび前記無給電素子のうち少な
くとも１つまたは一部分がフレキシブル基板上に構成さ
れた第１２〜１４の本発明のいずれかに記載のアンテナ
システムである。
応）は、前記アンテナおよび前記無給電素子のうち少な
くとも１つまたは一部分がフレキシブル基板上に構成さ
れた第１２〜１４の本発明のいずれかに記載のアンテナ
システムである。
【００４０】また、第２０の本発明（請求項２０に対
応）は、第１〜１９の本発明のアンテナシステムと、前
記アンテナシステムに送信信号を給電する送信回路とを
備えた無線装置である。
応）は、第１〜１９の本発明のアンテナシステムと、前
記アンテナシステムに送信信号を給電する送信回路とを
備えた無線装置である。
【００４１】また、第２１の本発明（請求項２１に対
応）は、第１〜１９の本発明のアンテナシステムと、前
記アンテナシステムが受信した受信信号を復調する受信
回路とを備えた無線装置である。
応）は、第１〜１９の本発明のアンテナシステムと、前
記アンテナシステムが受信した受信信号を復調する受信
回路とを備えた無線装置である。
【００４２】また、第２２の本発明（請求項２２に対
応）は、前記アンテナシステムが受信した受信信号を復
調する受信回路を備えた第２０の本発明に記載の無線装
置である。
応）は、前記アンテナシステムが受信した受信信号を復
調する受信回路を備えた第２０の本発明に記載の無線装
置である。
【００４３】上記問題を解決するために本発明は、指向
性の異なるアンテナを切り替えることにより、無線装置
の置かれる向きに関係なく人体への影響を低減するとと
もに、感度劣化を低減することが期待できる。
性の異なるアンテナを切り替えることにより、無線装置
の置かれる向きに関係なく人体への影響を低減するとと
もに、感度劣化を低減することが期待できる。
【００４４】
【発明の実施の形態】（実施の形態１）以下、本発明の
実施の形態１について図面を参照しながら説明する。
実施の形態１について図面を参照しながら説明する。
【００４５】図１は本発明の第１の実施の形態における
アンテナシステムおよび無線装置の構成の概要を示した
図である。
アンテナシステムおよび無線装置の構成の概要を示した
図である。
【００４６】図１において、導体地板１０３上に配置さ
れた第１のアンテナ１０１は、スイッチ回路１０５の端
子１０５ｂに接続されている。第１のアンテナ１０１に
近接して配置された第２のアンテナ１０２はスイッチ回
路１０５の端子１０５ｃに接続されている。スイッチ回
路１０５の端子１０５ａは給電点１０４に接続されてい
る。なお、図１には示していないが、給電点１０４は導
体地板１０３上の無線回路に接続されている。この場
合、スイッチ回路１０５は端子１０５ａと端子１０５ｂ
または端子１０５ａと端子１０５ｃのうちどちらか一方
が導通するように切り替え制御が行われている。
れた第１のアンテナ１０１は、スイッチ回路１０５の端
子１０５ｂに接続されている。第１のアンテナ１０１に
近接して配置された第２のアンテナ１０２はスイッチ回
路１０５の端子１０５ｃに接続されている。スイッチ回
路１０５の端子１０５ａは給電点１０４に接続されてい
る。なお、図１には示していないが、給電点１０４は導
体地板１０３上の無線回路に接続されている。この場
合、スイッチ回路１０５は端子１０５ａと端子１０５ｂ
または端子１０５ａと端子１０５ｃのうちどちらか一方
が導通するように切り替え制御が行われている。
【００４７】以上のように構成されたアンテナおよび無
線装置について、以下にその動作を述べる。第１のアン
テナ１０１および第２のアンテナ１０２は周波数ｆ１、
例えば、２ＧＨｚで共振しているものとする。
線装置について、以下にその動作を述べる。第１のアン
テナ１０１および第２のアンテナ１０２は周波数ｆ１、
例えば、２ＧＨｚで共振しているものとする。
【００４８】まず、スイッチ回路１０５の端子１０５ａ
と端子１０５ｂとが導通するように制御された場合、第
２のアンテナ１０２は無給電素子として機能するため、
第１のアンテナ１０１との電磁界結合により共振し、第
１のアンテナ１０１の指向性が変化する。
と端子１０５ｂとが導通するように制御された場合、第
２のアンテナ１０２は無給電素子として機能するため、
第１のアンテナ１０１との電磁界結合により共振し、第
１のアンテナ１０１の指向性が変化する。
【００４９】受信時には、第１のアンテナ１０１および
無給電素子として機能している第２のアンテナ１０２の
両方で受信された周波数ｆ１の信号は、スイッチ回路１
０５の端子１０５ｂに入力され、端子１０５ａを通り、
給電点１０４を介して無線回路に入力される。
無給電素子として機能している第２のアンテナ１０２の
両方で受信された周波数ｆ１の信号は、スイッチ回路１
０５の端子１０５ｂに入力され、端子１０５ａを通り、
給電点１０４を介して無線回路に入力される。
【００５０】送信時には、無線回路から入力された周波
数ｆ１の信号は給電点１０４を介してスイッチ回路１０
５の端子１０５ａに入力され、端子１０５ｂを介して第
１のアンテナ１０１および無給電素子として機能してい
る第２のアンテナ１０２の両方から放射される。
数ｆ１の信号は給電点１０４を介してスイッチ回路１０
５の端子１０５ａに入力され、端子１０５ｂを介して第
１のアンテナ１０１および無給電素子として機能してい
る第２のアンテナ１０２の両方から放射される。
【００５１】次に、スイッチ回路１０５の端子１０５ａ
と端子１０５ｃとが導通するように制御された場合、第
１のアンテナ１０１は無給電素子として機能するため、
第２のアンテナ１０２との電磁界結合により共振し、第
２のアンテナ１０２の指向性が変化する。
と端子１０５ｃとが導通するように制御された場合、第
１のアンテナ１０１は無給電素子として機能するため、
第２のアンテナ１０２との電磁界結合により共振し、第
２のアンテナ１０２の指向性が変化する。
【００５２】ここで、送受信する信号の入出力動作は、
スイッチ回路１０５の端子１０５ａと端子１０５ｂとを
導通した場合と同様の動作を行う。
スイッチ回路１０５の端子１０５ａと端子１０５ｂとを
導通した場合と同様の動作を行う。
【００５３】この時、給電されないアンテナが無給電素
子として機能し、給電されるアンテナの指向性が変化す
ることが重要であり、この結果、スイッチ回路１０５の
導通を切り替えることによりアンテナの指向性を切り替
えることができる。
子として機能し、給電されるアンテナの指向性が変化す
ることが重要であり、この結果、スイッチ回路１０５の
導通を切り替えることによりアンテナの指向性を切り替
えることができる。
【００５４】図２に本実施の形態の具体的な構成を示
す。図２において、第１のアンテナ２０１および第２の
アンテナ２０２を長さ７５ｍｍの金属線で構成し、導体
地板１０３の上方で第１のアンテナ２０１と第２のアン
テナ２０２との間隔を１．５ｍｍ離して配置する。ここ
で、第１のアンテナ２０１から第２のアンテナ２０２へ
向く方向を＋Ｘ方向とし、第１のアンテナ２０１と平行
にＺ軸を定める。この場合、導体地板１０３はＺ−Ｙ面
内に配置されている。なお、通話状態では、頭部は−Ｘ
方向に存在するものとする。
す。図２において、第１のアンテナ２０１および第２の
アンテナ２０２を長さ７５ｍｍの金属線で構成し、導体
地板１０３の上方で第１のアンテナ２０１と第２のアン
テナ２０２との間隔を１．５ｍｍ離して配置する。ここ
で、第１のアンテナ２０１から第２のアンテナ２０２へ
向く方向を＋Ｘ方向とし、第１のアンテナ２０１と平行
にＺ軸を定める。この場合、導体地板１０３はＺ−Ｙ面
内に配置されている。なお、通話状態では、頭部は−Ｘ
方向に存在するものとする。
【００５５】この時、第１のアンテナ２０１を給電した
場合の放射指向性を図３に、第２のアンテナ２０２を給
電した場合の指向性を図４に示す。周波数はともに２Ｇ
Ｈｚである。
場合の放射指向性を図３に、第２のアンテナ２０２を給
電した場合の指向性を図４に示す。周波数はともに２Ｇ
Ｈｚである。
【００５６】図３より、第１のアンテナ２０１を給電し
た場合には、＋Ｘ方向に強い指向性を持っていることが
わかる。また図４より、第２のアンテナ２０２を給電し
た場合、−Ｘ方向に強い指向性を持っていることがわか
る。このことにより、＋Ｘ方向に強く放射する場合と−
Ｘ方向へ強く放射する場合の２種類の指向性を切り替え
ることができる。
た場合には、＋Ｘ方向に強い指向性を持っていることが
わかる。また図４より、第２のアンテナ２０２を給電し
た場合、−Ｘ方向に強い指向性を持っていることがわか
る。このことにより、＋Ｘ方向に強く放射する場合と−
Ｘ方向へ強く放射する場合の２種類の指向性を切り替え
ることができる。
【００５７】無線装置を胸ポケットなどに入れた場合、
例えば、−Ｘ方向が人体方向に向くように胸ポケットに
入れた場合はスイッチ回路１０５により第１のアンテナ
２０１を給電することで＋Ｘ方向への放射を強くし、−
Ｘ方向、すなわち、人体方向への放射を抑えることがで
きる。
例えば、−Ｘ方向が人体方向に向くように胸ポケットに
入れた場合はスイッチ回路１０５により第１のアンテナ
２０１を給電することで＋Ｘ方向への放射を強くし、−
Ｘ方向、すなわち、人体方向への放射を抑えることがで
きる。
【００５８】次に、＋Ｘ方向側が人体方向に向くように
胸ポケットに入れた場合はスイッチ回路１０５により第
２のアンテナ２０２を給電することで−Ｘ方向への放射
を強くし＋Ｘ方向、すなわち、人体方向への放射を抑え
ることができる。したがって、無線装置を胸ポケットに
入れる向きによって、人体方向への放射を抑えるような
指向性に切り替えることができる。
胸ポケットに入れた場合はスイッチ回路１０５により第
２のアンテナ２０２を給電することで−Ｘ方向への放射
を強くし＋Ｘ方向、すなわち、人体方向への放射を抑え
ることができる。したがって、無線装置を胸ポケットに
入れる向きによって、人体方向への放射を抑えるような
指向性に切り替えることができる。
【００５９】以上説明したように、指向性の異なるアン
テナと無給電素子の組み合わせを切り替えることによ
り、アンテナの指向性を切り替えることができるため、
無線装置の置かれる向きに応じて人体への影響を低減す
るとともに、感度劣化を低減することが可能となる。
テナと無給電素子の組み合わせを切り替えることによ
り、アンテナの指向性を切り替えることができるため、
無線装置の置かれる向きに応じて人体への影響を低減す
るとともに、感度劣化を低減することが可能となる。
【００６０】なお、本実施の形態では、第１のアンテナ
１０１および第２のアンテナ１０１は同じ形状でも良い
が、周波数特性が同等であれば異なる形状でも同様の効
果が得られる。また、第１のアンテナ１０１および第２
のアンテナ１０２が複数の周波数に共振することで、多
周波化や広帯域化を図ることができる。
１０１および第２のアンテナ１０１は同じ形状でも良い
が、周波数特性が同等であれば異なる形状でも同様の効
果が得られる。また、第１のアンテナ１０１および第２
のアンテナ１０２が複数の周波数に共振することで、多
周波化や広帯域化を図ることができる。
【００６１】なお、本実施の形態では、第１のアンテナ
１０１と第２のアンテナ１０２とを近接して配置した
が、２つのアンテナの指向性が異なれば、２つのアンテ
ナを近接させなくても指向性切り替えが可能である。さ
らに、第１のアンテナ１０１もしくは第２のアンテナ１
０２を板状逆Ｆアンテナやマイクロストリップアンテナ
などの平面アンテナで構成することで、アンテナ単体で
指向性を持たせることが可能となる上、アンテナの小型
化を図ることができる。この場合、誘電体上にアンテナ
を構成することによってさらなる小型化を実現すること
が可能となる。
１０１と第２のアンテナ１０２とを近接して配置した
が、２つのアンテナの指向性が異なれば、２つのアンテ
ナを近接させなくても指向性切り替えが可能である。さ
らに、第１のアンテナ１０１もしくは第２のアンテナ１
０２を板状逆Ｆアンテナやマイクロストリップアンテナ
などの平面アンテナで構成することで、アンテナ単体で
指向性を持たせることが可能となる上、アンテナの小型
化を図ることができる。この場合、誘電体上にアンテナ
を構成することによってさらなる小型化を実現すること
が可能となる。
【００６２】なお、平衡アンテナを用いても同様の効果
が期待できることは言うまでもない。図５に第１のアン
テナ１０１を平衡アンテナで構成した一例を示す。図５
において、第１のアンテナ１０１は第１のアンテナ素子
５０１、第２のアンテナ素子５０２および平衡不平衡変
換回路５０３により構成されており、平衡不平衡変換回
路５０３の平衡端子５０３Ｂ、５０３Ｃはそれぞれ第１
のアンテナ素子５０１、第２のアンテナ素子５０２に接
続されており、不平衡端子５０３Ａはスイッチ回路１０
５の端子１０５ｂに接続されている。この場合にも、第
１のアンテナ１０１と第２のアンテナ１０２の指向性が
異なっていれば同様の効果が期待できる。
が期待できることは言うまでもない。図５に第１のアン
テナ１０１を平衡アンテナで構成した一例を示す。図５
において、第１のアンテナ１０１は第１のアンテナ素子
５０１、第２のアンテナ素子５０２および平衡不平衡変
換回路５０３により構成されており、平衡不平衡変換回
路５０３の平衡端子５０３Ｂ、５０３Ｃはそれぞれ第１
のアンテナ素子５０１、第２のアンテナ素子５０２に接
続されており、不平衡端子５０３Ａはスイッチ回路１０
５の端子１０５ｂに接続されている。この場合にも、第
１のアンテナ１０１と第２のアンテナ１０２の指向性が
異なっていれば同様の効果が期待できる。
【００６３】さらに、導体地板の両面にそれぞれアンテ
ナを配置することが考えられる。この場合には、導体地
板がそれぞれのアンテナに対する反射板として機能する
ため、同様の効果が期待できる。一例として図６に示す
ように、第１のアンテナ６０１と第２のアンテナ６０２
とを導体地板１０３の両面に配置することで、導体地板
１０３の表面方向もしくは裏面方向という正反対の方向
となる２種類の指向性を持たせることができる。この場
合、第１のアンテナ６０１と第２のアンテナ６０２は異
なる構成であってもよいが、同じ構成にすることで正反
対の指向性を実現することが可能となる。さらに、板状
逆Ｆアンテナなどの平面アンテナもしくは２つのアンテ
ナ素子を逆相で給電するような平衡アンテナによって第
１のアンテナ６０１および第２のアンテナ６０２を構成
することで正反対の２方向への放射が鋭くなるように指
向性を切り替えることが可能となる。この場合、誘電体
上にアンテナを構成することによって小型化が可能なこ
とは言うまでもない。
ナを配置することが考えられる。この場合には、導体地
板がそれぞれのアンテナに対する反射板として機能する
ため、同様の効果が期待できる。一例として図６に示す
ように、第１のアンテナ６０１と第２のアンテナ６０２
とを導体地板１０３の両面に配置することで、導体地板
１０３の表面方向もしくは裏面方向という正反対の方向
となる２種類の指向性を持たせることができる。この場
合、第１のアンテナ６０１と第２のアンテナ６０２は異
なる構成であってもよいが、同じ構成にすることで正反
対の指向性を実現することが可能となる。さらに、板状
逆Ｆアンテナなどの平面アンテナもしくは２つのアンテ
ナ素子を逆相で給電するような平衡アンテナによって第
１のアンテナ６０１および第２のアンテナ６０２を構成
することで正反対の２方向への放射が鋭くなるように指
向性を切り替えることが可能となる。この場合、誘電体
上にアンテナを構成することによって小型化が可能なこ
とは言うまでもない。
【００６４】また、図７に示すように、第１のアンテナ
７０１と第２のアンテナ７０２とを導体地板１０３の上
部および下部にそれぞれ配置することが考えられる。無
線装置のケースの下部７０６Ｂを手で保持する場合は、
第２のアンテナ７０２が手で覆われるためスイッチ回路
７０５により第１のアンテナ７０１を給電するように切
り替える。これに対して、無線装置のケースの上部７０
６Ａを手で保持する場合は、スイッチ回路７０５により
第２のアンテナ７０２を給電するように切り替える。こ
のように、手で保持されていない方のアンテナが給電さ
れるようにスイッチ回路７０５により切り替えることで
手による特性の劣化を低減することができる。
７０１と第２のアンテナ７０２とを導体地板１０３の上
部および下部にそれぞれ配置することが考えられる。無
線装置のケースの下部７０６Ｂを手で保持する場合は、
第２のアンテナ７０２が手で覆われるためスイッチ回路
７０５により第１のアンテナ７０１を給電するように切
り替える。これに対して、無線装置のケースの上部７０
６Ａを手で保持する場合は、スイッチ回路７０５により
第２のアンテナ７０２を給電するように切り替える。こ
のように、手で保持されていない方のアンテナが給電さ
れるようにスイッチ回路７０５により切り替えることで
手による特性の劣化を低減することができる。
【００６５】また、図８は図６と図７を組み合わせた構
成の一例である。図８に示すように、第１のアンテナ８
０１を導体地板の表面１０３Ａの上部に、第２のアンテ
ナ８０２を導体地板の裏面１０３Ｂの下部に配置しても
同様の効果が得られる。
成の一例である。図８に示すように、第１のアンテナ８
０１を導体地板の表面１０３Ａの上部に、第２のアンテ
ナ８０２を導体地板の裏面１０３Ｂの下部に配置しても
同様の効果が得られる。
【００６６】なお、本実施の形態では、第１のアンテナ
１０１と第２のアンテナ１０２の２種類のアンテナを用
いたが、アンテナを３つ以上で構成することにより多方
向に対して指向性制御を行うことができるのは勿論のこ
とである。さらに、図９に示すように、アンテナを導体
地板１０３に点在させアンテナ同士を離して配置するこ
とで、多方向に対して指向性制御の効果を上げるととも
に、無線装置が手で保持される位置によって生じる特性
劣化の低減を図ることができる。
１０１と第２のアンテナ１０２の２種類のアンテナを用
いたが、アンテナを３つ以上で構成することにより多方
向に対して指向性制御を行うことができるのは勿論のこ
とである。さらに、図９に示すように、アンテナを導体
地板１０３に点在させアンテナ同士を離して配置するこ
とで、多方向に対して指向性制御の効果を上げるととも
に、無線装置が手で保持される位置によって生じる特性
劣化の低減を図ることができる。
【００６７】なお、第１のアンテナ１０１もしくは第２
のアンテナ１０２を図１０に示すように無線装置のケー
ス１００６の内壁に配置することや、プリント基板上あ
るいはフレキシブル基板上にアンテナを構成しても同様
の効果が期待できる上、部品点数を削減することが可能
となる。また、第１のアンテナ１０１と第２のアンテナ
１０２の両方もしくは一方を無線装置に内蔵または無線
装置の外部に配置しても同様の効果が得られる。また、
図１１に示すように、第１のアンテナ１１０１が無線装
置のケース１１０６外部に対して伸長して使用されるホ
イップアンテナであって、無線装置のケース１１０６内
部に収納可能な場合には、第１のアンテナ１１０１を無
線装置のケース１１０６に収納された場合に、第１のア
ンテナ１１０１と無線装置のケース１１０６に内蔵され
た第２のアンテナ１１０２とで指向性制御を行うことが
できることは言うまでもない。
のアンテナ１０２を図１０に示すように無線装置のケー
ス１００６の内壁に配置することや、プリント基板上あ
るいはフレキシブル基板上にアンテナを構成しても同様
の効果が期待できる上、部品点数を削減することが可能
となる。また、第１のアンテナ１０１と第２のアンテナ
１０２の両方もしくは一方を無線装置に内蔵または無線
装置の外部に配置しても同様の効果が得られる。また、
図１１に示すように、第１のアンテナ１１０１が無線装
置のケース１１０６外部に対して伸長して使用されるホ
イップアンテナであって、無線装置のケース１１０６内
部に収納可能な場合には、第１のアンテナ１１０１を無
線装置のケース１１０６に収納された場合に、第１のア
ンテナ１１０１と無線装置のケース１１０６に内蔵され
た第２のアンテナ１１０２とで指向性制御を行うことが
できることは言うまでもない。
【００６８】なお、本実施の形態では、第１のアンテナ
１０１と第２のアンテナ１０２のうちどちらかが給電さ
れない場合は、導体地板１０３に対して開放となるよう
にしたが、これに限定されるものではない。一例として
図１２に示すように、第１のスイッチ回路１２０５と第
２のスイッチ回路１２０６とを連動して動作させること
により、第１のアンテナ１２０１と第２のアンテナ１２
０２のうちどちらか一方を給電するように切り替え、給
電されないアンテナは負荷素子１２０７に接続されるよ
うに切り替える。負荷素子１２０７のインピーダンス値
を最適にすることにより給電されるアンテナと給電され
ないアンテナとの相互作用を高めることができるため、
アンテナの指向性をさらに変化させることができる。こ
こで、負荷素子１２０７のインピーダンス値は主にリア
クタンス成分、すなわち、−ｊ∞〜＋ｊ∞Ωの任意の値
を与えられる。ここで、負荷素子１２０７のインピーダ
ンスをｊ∞Ωにする場合、導体地板１０３に対して開放
となるため、図１で示したアンテナと同様の動作を行う
ことができることは当然のことである。なお、図１２で
は、１つの負荷素子１２０７を用いたが、第１のアンテ
ナ１２０１と第２のアンテナ１２０２に対して独立した
負荷素子を接続しても同様の効果が得られる。
１０１と第２のアンテナ１０２のうちどちらかが給電さ
れない場合は、導体地板１０３に対して開放となるよう
にしたが、これに限定されるものではない。一例として
図１２に示すように、第１のスイッチ回路１２０５と第
２のスイッチ回路１２０６とを連動して動作させること
により、第１のアンテナ１２０１と第２のアンテナ１２
０２のうちどちらか一方を給電するように切り替え、給
電されないアンテナは負荷素子１２０７に接続されるよ
うに切り替える。負荷素子１２０７のインピーダンス値
を最適にすることにより給電されるアンテナと給電され
ないアンテナとの相互作用を高めることができるため、
アンテナの指向性をさらに変化させることができる。こ
こで、負荷素子１２０７のインピーダンス値は主にリア
クタンス成分、すなわち、−ｊ∞〜＋ｊ∞Ωの任意の値
を与えられる。ここで、負荷素子１２０７のインピーダ
ンスをｊ∞Ωにする場合、導体地板１０３に対して開放
となるため、図１で示したアンテナと同様の動作を行う
ことができることは当然のことである。なお、図１２で
は、１つの負荷素子１２０７を用いたが、第１のアンテ
ナ１２０１と第２のアンテナ１２０２に対して独立した
負荷素子を接続しても同様の効果が得られる。
【００６９】なお、人体への影響は送信時により強くな
るため、送信時にのみ指向性制御することが考えられる
ことは当然のことである。この場合、例えば、受信時に
はダイバーシチ受信を行うことが考えられる。図１３に
ダイバーシチ受信を用いる場合の具体的な構成の一例を
示す。図１３において、導体地板１３０３上に配置され
た第１のアンテナ１３０１は第１の給電点１３０４Ａを
介して第１のスイッチ回路１３０５の端子１３０５ａに
接続され、第２のアンテナ１３０２は第２の給電点１３
０４Ｂを介して第２のスイッチ回路１３０６の端子１３
０６ａに接続されている。第１のスイッチ回路１３０５
の端子１３０５ｂおよび第２のスイッチ回路１３０６の
端子１３０６ｂは、送信側無線回路１３０８に接続され
ている。第１のスイッチ回路１３０５の端子１３０５ｃ
および第２のスイッチ回路１３０６の端子１３０６ｃ
は、ダイバーシチ受信回路１３０７を介して受信側無線
回路１３０９に接続されている。図１３には示していな
いが、送信側無線回路１３０８および受信側無線回路１
３０９はベースバンド部に接続されている。ここで、第
１のスイッチ回路１３０５と第２のスイッチ回路１３０
６とは連動して制御されているものとする。受信時に
は、第１のアンテナ１３０１と第２のアンテナ１３０２
により受信された２つの信号がダイバーシチ受信回路１
３０７にそれぞれ入力されるように、第１のスイッチ回
路１３０５と第２のスイッチ回路１３０６とが連動して
制御される。この場合、ダイバーシチ回路１３０７に入
力された２つの信号のうち受信レベルの大きい方が選択
されて受信側無線回路１３０９に入力される。次に、送
信時には、第１のスイッチ回路１３０５と第２のスイッ
チ回路１３０６により、受信時において受信レベルが大
きくなる方のアンテナを給電し、給電されないアンテナ
を送信側無線回路１３０８に対して開放となるように連
動して制御される。この時、給電されないアンテナは無
給電素子として機能することで、給電されるアンテナの
指向性を変化させることができる。この場合、送信側無
線回路１３０８から入力された信号は、第１のスイッチ
回路１３０５および第２のスイッチ回路１３０６により
受信レベルが大きくなるアンテナへ入力され、信号が入
力されたアンテナから放射される。したがって、ダイバ
ーシチ受信することで、受信時には２つのアンテナのう
ち受信レベルの大きい方を選択し、送信時には受信レベ
ルが大きくなる方のアンテナを給電するように切り替え
て指向性制御を行うことができる。
るため、送信時にのみ指向性制御することが考えられる
ことは当然のことである。この場合、例えば、受信時に
はダイバーシチ受信を行うことが考えられる。図１３に
ダイバーシチ受信を用いる場合の具体的な構成の一例を
示す。図１３において、導体地板１３０３上に配置され
た第１のアンテナ１３０１は第１の給電点１３０４Ａを
介して第１のスイッチ回路１３０５の端子１３０５ａに
接続され、第２のアンテナ１３０２は第２の給電点１３
０４Ｂを介して第２のスイッチ回路１３０６の端子１３
０６ａに接続されている。第１のスイッチ回路１３０５
の端子１３０５ｂおよび第２のスイッチ回路１３０６の
端子１３０６ｂは、送信側無線回路１３０８に接続され
ている。第１のスイッチ回路１３０５の端子１３０５ｃ
および第２のスイッチ回路１３０６の端子１３０６ｃ
は、ダイバーシチ受信回路１３０７を介して受信側無線
回路１３０９に接続されている。図１３には示していな
いが、送信側無線回路１３０８および受信側無線回路１
３０９はベースバンド部に接続されている。ここで、第
１のスイッチ回路１３０５と第２のスイッチ回路１３０
６とは連動して制御されているものとする。受信時に
は、第１のアンテナ１３０１と第２のアンテナ１３０２
により受信された２つの信号がダイバーシチ受信回路１
３０７にそれぞれ入力されるように、第１のスイッチ回
路１３０５と第２のスイッチ回路１３０６とが連動して
制御される。この場合、ダイバーシチ回路１３０７に入
力された２つの信号のうち受信レベルの大きい方が選択
されて受信側無線回路１３０９に入力される。次に、送
信時には、第１のスイッチ回路１３０５と第２のスイッ
チ回路１３０６により、受信時において受信レベルが大
きくなる方のアンテナを給電し、給電されないアンテナ
を送信側無線回路１３０８に対して開放となるように連
動して制御される。この時、給電されないアンテナは無
給電素子として機能することで、給電されるアンテナの
指向性を変化させることができる。この場合、送信側無
線回路１３０８から入力された信号は、第１のスイッチ
回路１３０５および第２のスイッチ回路１３０６により
受信レベルが大きくなるアンテナへ入力され、信号が入
力されたアンテナから放射される。したがって、ダイバ
ーシチ受信することで、受信時には２つのアンテナのう
ち受信レベルの大きい方を選択し、送信時には受信レベ
ルが大きくなる方のアンテナを給電するように切り替え
て指向性制御を行うことができる。
【００７０】なお、ダイバーシチ受信において受信レベ
ルが大きいアンテナを給電するように制御したが、受信
レベルの低いアンテナから受信レベルの高いアンテナの
方に強く放射するように指向性制御することが考えられ
る。この場合には、受信レベルの低いアンテナ側に人体
が存在すると考えられる。一例として、図２において、
−Ｘ方向に人体が存在する場合を考える。この場合、第
２のアンテナ２０２の方が第１のアンテナ２０１より人
体と離れているため受信レベルが高くなる。この時、第
１のアンテナ２０１に対して第２のアンテナ２０２が配
置している方向、すなわち、＋Ｘ方向に強く放射するよ
うに指向性を切り替えることが必要である。図３の放射
指向性により、第１のアンテナ２０１の方を給電するよ
うに切り替えることで、＋Ｘ方向に強く放射し、−Ｘ方
向、すなわち、人体方向への放射を抑えることができ
る。したがって、受信レベルの低いアンテナから受信レ
ベルの高いアンテナの方向に強く放射するように指向性
制御することで、人体の影響による特性の劣化を低減す
ることができる。
ルが大きいアンテナを給電するように制御したが、受信
レベルの低いアンテナから受信レベルの高いアンテナの
方に強く放射するように指向性制御することが考えられ
る。この場合には、受信レベルの低いアンテナ側に人体
が存在すると考えられる。一例として、図２において、
−Ｘ方向に人体が存在する場合を考える。この場合、第
２のアンテナ２０２の方が第１のアンテナ２０１より人
体と離れているため受信レベルが高くなる。この時、第
１のアンテナ２０１に対して第２のアンテナ２０２が配
置している方向、すなわち、＋Ｘ方向に強く放射するよ
うに指向性を切り替えることが必要である。図３の放射
指向性により、第１のアンテナ２０１の方を給電するよ
うに切り替えることで、＋Ｘ方向に強く放射し、−Ｘ方
向、すなわち、人体方向への放射を抑えることができ
る。したがって、受信レベルの低いアンテナから受信レ
ベルの高いアンテナの方向に強く放射するように指向性
制御することで、人体の影響による特性の劣化を低減す
ることができる。
【００７１】なお、この場合、胸ポケットに無線装置を
入れ直したり、人体が無線装置を持ち替えたりしたりす
るなどして、無線装置人体と無線装置との位置関係が変
更された場合、人体の影響による特性の劣化が新たに発
生する可能性がある。従って、無線装置の第１のアンテ
ナ２０１または第２のアンテナ２０２のいずれか一方に
給電するように指向性制御した後も、所定の時間間隔毎
に第１のアンテナ２０１及び第２のアンテナ２０２の両
方に給電するようにする。そして、上記のようにダイバ
ーシチ受信して再び受信レベルの低いアンテナから受信
レベルの高いアンテナの方向に強く放射するように指向
性制御する。このように所定の時間間隔毎に上記の指向
性制御を繰り返すことにより、人体と無線装置との位置
関係が変更されても、自動的に人体の影響による特性の
劣化を低減することが出来る。
入れ直したり、人体が無線装置を持ち替えたりしたりす
るなどして、無線装置人体と無線装置との位置関係が変
更された場合、人体の影響による特性の劣化が新たに発
生する可能性がある。従って、無線装置の第１のアンテ
ナ２０１または第２のアンテナ２０２のいずれか一方に
給電するように指向性制御した後も、所定の時間間隔毎
に第１のアンテナ２０１及び第２のアンテナ２０２の両
方に給電するようにする。そして、上記のようにダイバ
ーシチ受信して再び受信レベルの低いアンテナから受信
レベルの高いアンテナの方向に強く放射するように指向
性制御する。このように所定の時間間隔毎に上記の指向
性制御を繰り返すことにより、人体と無線装置との位置
関係が変更されても、自動的に人体の影響による特性の
劣化を低減することが出来る。
【００７２】なお、２つのアンテナの指向性利得が異な
る場合は、指向性利得と受信レベルとを総合して人体の
方向を推定することが考えられる。この場合には、指向
性利得と受信レベルとの差が大きくなるアンテナ側に人
体が存在すると考えられるため、人体と反対側に強く放
射するように指向性制御を行うことは当然のことであ
る。なお、人体方向への放射を抑えるように指向性制御
を行うことも可能である。
る場合は、指向性利得と受信レベルとを総合して人体の
方向を推定することが考えられる。この場合には、指向
性利得と受信レベルとの差が大きくなるアンテナ側に人
体が存在すると考えられるため、人体と反対側に強く放
射するように指向性制御を行うことは当然のことであ
る。なお、人体方向への放射を抑えるように指向性制御
を行うことも可能である。
【００７３】なお、本実施の形態では、人体の影響を低
減するように指向性制御する一例を示したが、これに限
定されるものではなく、他の障害物からの影響を低減す
るように指向性制御可能なことは当然である。
減するように指向性制御する一例を示したが、これに限
定されるものではなく、他の障害物からの影響を低減す
るように指向性制御可能なことは当然である。
【００７４】なお、手動スイッチ、例えば音声通話ボタ
ンが押された時に、人体方向への放射を抑えるようにア
ンテナの指向性を切り換え可能なことは当然のことであ
る。
ンが押された時に、人体方向への放射を抑えるようにア
ンテナの指向性を切り換え可能なことは当然のことであ
る。
【００７５】（実施の形態２）以下、本発明の実施の形
態２について図面を参照しながら説明する。
態２について図面を参照しながら説明する。
【００７６】図１４は本発明の第２の実施の形態におけ
るアンテナシステムの構成の概要を示した図である。同
図において、導体地板１４０３上に配置されたアンテナ
１４０１は、導体地板１４０３上の給電点１４０４を介
して接続されている。アンテナ１４０１に近接して配置
された無給電素子１４０２はスイッチ回路１４０５の端
子１４０５ｂに接続されている。スイッチ回路１４０５
の端子１４０５ａは導体地板１４０３に短絡されてい
る。なお、図１４には示していないが、給電点１４０４
は導体地板１４０３上の無線回路に接続されている。こ
の場合、スイッチ回路１４０５により無給電素子１４０
２が導体地板１４０３に対して短絡または開放となるよ
うに切り替え制御が行われている。
るアンテナシステムの構成の概要を示した図である。同
図において、導体地板１４０３上に配置されたアンテナ
１４０１は、導体地板１４０３上の給電点１４０４を介
して接続されている。アンテナ１４０１に近接して配置
された無給電素子１４０２はスイッチ回路１４０５の端
子１４０５ｂに接続されている。スイッチ回路１４０５
の端子１４０５ａは導体地板１４０３に短絡されてい
る。なお、図１４には示していないが、給電点１４０４
は導体地板１４０３上の無線回路に接続されている。こ
の場合、スイッチ回路１４０５により無給電素子１４０
２が導体地板１４０３に対して短絡または開放となるよ
うに切り替え制御が行われている。
【００７７】以上のように構成されたアンテナおよび無
線装置について、以下にその動作を述べる。アンテナ１
４０１は周波数ｆ１、例えば、２ＧＨｚで共振している
ものとする。
線装置について、以下にその動作を述べる。アンテナ１
４０１は周波数ｆ１、例えば、２ＧＨｚで共振している
ものとする。
【００７８】まず、スイッチ回路１４０５により無給電
素子１４０２が導体地板１４０３に対して開放となるよ
うに制御された場合、無給電素子１４０２はアンテナ１
４０１との電磁界結合によりアンテナ１４０１と同じ周
波数ｆ１で共振し、アンテナの指向性が変化する。
素子１４０２が導体地板１４０３に対して開放となるよ
うに制御された場合、無給電素子１４０２はアンテナ１
４０１との電磁界結合によりアンテナ１４０１と同じ周
波数ｆ１で共振し、アンテナの指向性が変化する。
【００７９】受信時には、アンテナ１４０１および無給
電素子１４０２の両方で受信された周波数ｆ１の信号
は、給電点１４０４を介して無線回路に入力される。送
信時には、無線回路から入力された周波数ｆ１の信号は
給電点１４０４を介してアンテナ１４０２に入力され、
アンテナ１４０１および無給電素子１４０２の両方から
放射される。この時の送受信する信号の入出力動作は実
施の形態１において第１のアンテナを給電した場合と同
様の動作を行う。
電素子１４０２の両方で受信された周波数ｆ１の信号
は、給電点１４０４を介して無線回路に入力される。送
信時には、無線回路から入力された周波数ｆ１の信号は
給電点１４０４を介してアンテナ１４０２に入力され、
アンテナ１４０１および無給電素子１４０２の両方から
放射される。この時の送受信する信号の入出力動作は実
施の形態１において第１のアンテナを給電した場合と同
様の動作を行う。
【００８０】次に、スイッチ回路１４０５により無給電
素子１４０２が導体地板１４０３に対して短絡となるよ
うに制御された場合、無給電素子１４０２は導体地板１
４０３と短絡されてアンテナ１４０１と同じ周波数ｆ１
で共振しなくなるため、無給電素子１４０２はアンテナ
１４０１の指向性に影響を及ぼさなくなる。ここで、送
受信する信号の入出力動作は、無給電素子１４０２がア
ンテナ１４０１との電磁界結合が行われず、アンテナ１
４０１のみが動作すること以外は実施の形態１において
第１のアンテナを給電した場合と同様の動作を行う。
素子１４０２が導体地板１４０３に対して短絡となるよ
うに制御された場合、無給電素子１４０２は導体地板１
４０３と短絡されてアンテナ１４０１と同じ周波数ｆ１
で共振しなくなるため、無給電素子１４０２はアンテナ
１４０１の指向性に影響を及ぼさなくなる。ここで、送
受信する信号の入出力動作は、無給電素子１４０２がア
ンテナ１４０１との電磁界結合が行われず、アンテナ１
４０１のみが動作すること以外は実施の形態１において
第１のアンテナを給電した場合と同様の動作を行う。
【００８１】この時、スイッチ回路１４０５により、無
給電素子１４０２が無給電素子として機能しアンテナ１
４０１の指向性を変化させる場合と、無給電素子１４０
２が導体地板１４０３に対して短絡となることで無給電
素子として機能しないでアンテナ１４０１の指向性に影
響を与えない場合とに、指向性を切り替えられることが
重要である。
給電素子１４０２が無給電素子として機能しアンテナ１
４０１の指向性を変化させる場合と、無給電素子１４０
２が導体地板１４０３に対して短絡となることで無給電
素子として機能しないでアンテナ１４０１の指向性に影
響を与えない場合とに、指向性を切り替えられることが
重要である。
【００８２】図１５に本実施の形態の具体的な構成を示
す。図１５において、アンテナ１５０１および無給電素
子１５０２を長さ７５ｍｍの金属線で構成し、導体地板
１４０３の上方でアンテナ１５０１と無給電素子１５０
２との間隔を１．５ｍｍ離して配置する。ここで、アン
テナ１５０１から無給電素子１５０２へ向く方向を＋Ｘ
方向とし、アンテナ１５０１と平行にＺ軸を定める。こ
の場合、導体地板１４０３はＺ−Ｙ面内に配置されてい
る。なお、通話状態では、頭部は−Ｘ方向に存在するも
のとする。この時、スイッチ回路１４０５により無給電
素子１５０２が導体地板１４０３に対して短絡となる場
合の放射指向性を図１６に示す。ここで、無給電素子１
５０２が導体地板１４０３に対して開放となる場合の放
射指向性は図３に示している。周波数はともに２ＧＨｚ
である。
す。図１５において、アンテナ１５０１および無給電素
子１５０２を長さ７５ｍｍの金属線で構成し、導体地板
１４０３の上方でアンテナ１５０１と無給電素子１５０
２との間隔を１．５ｍｍ離して配置する。ここで、アン
テナ１５０１から無給電素子１５０２へ向く方向を＋Ｘ
方向とし、アンテナ１５０１と平行にＺ軸を定める。こ
の場合、導体地板１４０３はＺ−Ｙ面内に配置されてい
る。なお、通話状態では、頭部は−Ｘ方向に存在するも
のとする。この時、スイッチ回路１４０５により無給電
素子１５０２が導体地板１４０３に対して短絡となる場
合の放射指向性を図１６に示す。ここで、無給電素子１
５０２が導体地板１４０３に対して開放となる場合の放
射指向性は図３に示している。周波数はともに２ＧＨｚ
である。
【００８３】図３より、無給電素子１５０２が導体地板
１４０３に対して開放となる場合には、＋Ｘ方向に強い
指向性を持っていることがわかる。
１４０３に対して開放となる場合には、＋Ｘ方向に強い
指向性を持っていることがわかる。
【００８４】また図１６より、無給電素子１５０２が導
体地板１４０３に対して短絡となる場合には、無指向性
となり、無給電素子１５０２がアンテナ１５０１の指向
性に影響を与えていないことがわかる。
体地板１４０３に対して短絡となる場合には、無指向性
となり、無給電素子１５０２がアンテナ１５０１の指向
性に影響を与えていないことがわかる。
【００８５】このことにより、無指向性と＋Ｘ方向に強
く放射する指向性との２種類の指向性を切り替えること
ができる。通話時には、スイッチ回路１４０５により無
給電素子１５０２が導体地板１４０３に対して開放とな
るように切り替えることで＋Ｘ方向への放射を強くし、
−Ｘ方向、すなわち、人体方向への放射を抑えることが
できる。次に、待ち受け時など無線装置が人体と離れて
置かれた場合には、スイッチ回路１４０５により無給電
素子１５０２が導体地板１４０３に対して短絡となるよ
うに切り替えることで、無指向性、すなわち、電波の到
来方向による感度の劣化を低減することができる。した
がって、通話時には、人体方向への放射を低減し、待ち
受け時など無線装置が人体と離れて置かれた場合には、
電波の到来方向による感度の劣化を低減することができ
る。
く放射する指向性との２種類の指向性を切り替えること
ができる。通話時には、スイッチ回路１４０５により無
給電素子１５０２が導体地板１４０３に対して開放とな
るように切り替えることで＋Ｘ方向への放射を強くし、
−Ｘ方向、すなわち、人体方向への放射を抑えることが
できる。次に、待ち受け時など無線装置が人体と離れて
置かれた場合には、スイッチ回路１４０５により無給電
素子１５０２が導体地板１４０３に対して短絡となるよ
うに切り替えることで、無指向性、すなわち、電波の到
来方向による感度の劣化を低減することができる。した
がって、通話時には、人体方向への放射を低減し、待ち
受け時など無線装置が人体と離れて置かれた場合には、
電波の到来方向による感度の劣化を低減することができ
る。
【００８６】以上説明したように、無給電素子を導体地
板に対して短絡または開放となるように切り替えること
により、アンテナの指向性を切り替えることができるた
め、無線装置の置かれる状態に応じて人体への影響を低
減するとともに、電波の到来方向による感度の劣化を低
減することが可能となる。
板に対して短絡または開放となるように切り替えること
により、アンテナの指向性を切り替えることができるた
め、無線装置の置かれる状態に応じて人体への影響を低
減するとともに、電波の到来方向による感度の劣化を低
減することが可能となる。
【００８７】なお、本実施の形態では、アンテナ１４０
１および無給電素子１４０１は同じ形状でも良いが、周
波数特性が同等であれば異なる形状でも同様の効果が得
られる。また、アンテナ１４０１および無給電素子１４
０２が複数の周波数に共振することで、多周波化や広帯
域化を図ることができる。
１および無給電素子１４０１は同じ形状でも良いが、周
波数特性が同等であれば異なる形状でも同様の効果が得
られる。また、アンテナ１４０１および無給電素子１４
０２が複数の周波数に共振することで、多周波化や広帯
域化を図ることができる。
【００８８】なお、本実施の形態の具体的な構成とし
て、図１５においてアンテナ１５０１を線状アンテナで
構成したが、これに限定されるものではなく、例えば、
板状逆Ｆアンテナやマイクロストリップアンテナなどの
平面アンテナで構成することで、アンテナ単体で指向性
を持たせることが可能となる上、アンテナの小型化を図
ることができる。この場合、誘電体上にアンテナを構成
することによってさらなる小型化を実現することが可能
となる。なお、平衡アンテナを用いても同様の効果が期
待できることは言うまでもない。
て、図１５においてアンテナ１５０１を線状アンテナで
構成したが、これに限定されるものではなく、例えば、
板状逆Ｆアンテナやマイクロストリップアンテナなどの
平面アンテナで構成することで、アンテナ単体で指向性
を持たせることが可能となる上、アンテナの小型化を図
ることができる。この場合、誘電体上にアンテナを構成
することによってさらなる小型化を実現することが可能
となる。なお、平衡アンテナを用いても同様の効果が期
待できることは言うまでもない。
【００８９】なお、本実施の形態では、アンテナ１４０
１と無給電素子１４０２を用いたが、アンテナもしくは
無給電素子を２つ以上で構成することにより多方向に対
して指向性制御を行うことができるのは勿論のことであ
る。なお、少なくとも２つのアンテナおよび無給電素子
を図６に示した構成と同様に導体地板１４０３の両面に
配置することが考えられる。この場合には、導体地板１
４０３がそれぞれのアンテナに対する反射板として機能
するため、導体地板１４０３の表面方向もしくは裏面方
向という正反対の方向となる２種類の指向性を持たせる
ことができるため、同様の効果が期待できる。さらに、
板状逆Ｆアンテナなどの平面アンテナもしくは２つのア
ンテナ素子を逆相で給電するような平衡アンテナによっ
てアンテナを構成することで正反対の２方向への放射が
鋭くなるように指向性を切り替えることが可能となる。
また、少なくとも２つのアンテナおよび無給電素子を図
７で示した構成と同様に導体地板１４０３の上部と下部
に配置することや、図９に示した構成と同様に導体地板
１４０３に点在させアンテナ同士を離して配置すること
が考えられる。このことにより、多方向に対して指向性
制御を可能にするとともに、無線装置が手で保持される
位置によって生じる特性劣化の低減を図ることができ
る。
１と無給電素子１４０２を用いたが、アンテナもしくは
無給電素子を２つ以上で構成することにより多方向に対
して指向性制御を行うことができるのは勿論のことであ
る。なお、少なくとも２つのアンテナおよび無給電素子
を図６に示した構成と同様に導体地板１４０３の両面に
配置することが考えられる。この場合には、導体地板１
４０３がそれぞれのアンテナに対する反射板として機能
するため、導体地板１４０３の表面方向もしくは裏面方
向という正反対の方向となる２種類の指向性を持たせる
ことができるため、同様の効果が期待できる。さらに、
板状逆Ｆアンテナなどの平面アンテナもしくは２つのア
ンテナ素子を逆相で給電するような平衡アンテナによっ
てアンテナを構成することで正反対の２方向への放射が
鋭くなるように指向性を切り替えることが可能となる。
また、少なくとも２つのアンテナおよび無給電素子を図
７で示した構成と同様に導体地板１４０３の上部と下部
に配置することや、図９に示した構成と同様に導体地板
１４０３に点在させアンテナ同士を離して配置すること
が考えられる。このことにより、多方向に対して指向性
制御を可能にするとともに、無線装置が手で保持される
位置によって生じる特性劣化の低減を図ることができ
る。
【００９０】なお、アンテナ１４０１もしくは無給電素
子１４０２を無線装置のケースの内壁に配置すること
や、プリント基板上あるいはフレキシブル基板上にアン
テナもしくは無給電素子を構成しても同様の効果が期待
できる上、部品点数を削減することが可能となる。ま
た、アンテナ１４０１と無給電素子１４０２の両方もし
くは一方を無線装置に内蔵または無線装置の外部に配置
しても同様の効果が得られる。また、無線装置のケース
の外部に対して伸長して使用されるホイップアンテナで
あって、無線装置のケースに収納された場合には、ホイ
ップアンテナを本実施の形態の無給電素子として機能さ
せることにより、無線装置のケースに内蔵されたアンテ
ナとの相互作用によって指向性制御を行うことができる
ことは言うまでもない。
子１４０２を無線装置のケースの内壁に配置すること
や、プリント基板上あるいはフレキシブル基板上にアン
テナもしくは無給電素子を構成しても同様の効果が期待
できる上、部品点数を削減することが可能となる。ま
た、アンテナ１４０１と無給電素子１４０２の両方もし
くは一方を無線装置に内蔵または無線装置の外部に配置
しても同様の効果が得られる。また、無線装置のケース
の外部に対して伸長して使用されるホイップアンテナで
あって、無線装置のケースに収納された場合には、ホイ
ップアンテナを本実施の形態の無給電素子として機能さ
せることにより、無線装置のケースに内蔵されたアンテ
ナとの相互作用によって指向性制御を行うことができる
ことは言うまでもない。
【００９１】なお、本実施の形態では、無給電素子１４
０２が導体地板１４０３に対して短絡または開放となる
ようにしたが、これに限定されるものではない。一例と
して図１７に示すように、スイッチ回路１７０５によ
り、無給電素子１７０２を導体地板１４０３に対して開
放となる場合と負荷素子１７０６に接続する場合とに切
り替えられる。負荷素子１７０６のインピーダンス値を
最適にすることによりアンテナ１７０１の指向性をさら
に変化させることや、無給電素子１７０２がアンテナ１
７０１の指向性に与える影響をさらに低減することが可
能になる。ここで、負荷素子１７０６のインピーダンス
値は主にリアクタンス成分、すなわち、−ｊ∞〜＋ｊ∞
Ωの任意の値を与えられる。ここで、負荷素子１７０６
のインピーダンスをｊ０Ωにする場合、導体地板１４０
３に対して短絡となるため、図１４で示したアンテナと
同様の動作を行うことができることは当然のことであ
る。
０２が導体地板１４０３に対して短絡または開放となる
ようにしたが、これに限定されるものではない。一例と
して図１７に示すように、スイッチ回路１７０５によ
り、無給電素子１７０２を導体地板１４０３に対して開
放となる場合と負荷素子１７０６に接続する場合とに切
り替えられる。負荷素子１７０６のインピーダンス値を
最適にすることによりアンテナ１７０１の指向性をさら
に変化させることや、無給電素子１７０２がアンテナ１
７０１の指向性に与える影響をさらに低減することが可
能になる。ここで、負荷素子１７０６のインピーダンス
値は主にリアクタンス成分、すなわち、−ｊ∞〜＋ｊ∞
Ωの任意の値を与えられる。ここで、負荷素子１７０６
のインピーダンスをｊ０Ωにする場合、導体地板１４０
３に対して短絡となるため、図１４で示したアンテナと
同様の動作を行うことができることは当然のことであ
る。
【００９２】なお、本実施の形態では、人体の影響を低
減するように指向性制御する一例を示したが、これに限
定されるものではなく、他の障害物からの影響を低減す
るように指向性制御可能なことは当然である。
減するように指向性制御する一例を示したが、これに限
定されるものではなく、他の障害物からの影響を低減す
るように指向性制御可能なことは当然である。
【００９３】（実施の形態３）以下、本発明の実施の形
態３について図面を参照しながら説明する。
態３について図面を参照しながら説明する。
【００９４】図１８は本発明の第３の実施の形態におけ
るアンテナシステムの構成の概要を示した図である。同
図において、導体地板１８０３上に配置された第１のア
ンテナ１８０１は、第１のスイッチ回路１８０５の端子
１８０５ｂに接続されている。第１のアンテナ１８０１
に近接して配置された第２のアンテナ１８０２は第２の
スイッチ回路１８０６の端子１８０６ａに接続されてい
る。第２のスイッチ回路１８０６の端子１８０６ｃは導
体地板１８０３に対して短絡し、端子１８０６ｂは第１
のスイッチ回路１８０５の端子１８０５ｃに接続されて
いる。第１のスイッチ回路１８０５の端子１８０５ａは
給電点１８０４に接続されている。なお、図１８には示
していないが、給電点１８０４は導体地板１８０３上の
無線回路に接続されている。
るアンテナシステムの構成の概要を示した図である。同
図において、導体地板１８０３上に配置された第１のア
ンテナ１８０１は、第１のスイッチ回路１８０５の端子
１８０５ｂに接続されている。第１のアンテナ１８０１
に近接して配置された第２のアンテナ１８０２は第２の
スイッチ回路１８０６の端子１８０６ａに接続されてい
る。第２のスイッチ回路１８０６の端子１８０６ｃは導
体地板１８０３に対して短絡し、端子１８０６ｂは第１
のスイッチ回路１８０５の端子１８０５ｃに接続されて
いる。第１のスイッチ回路１８０５の端子１８０５ａは
給電点１８０４に接続されている。なお、図１８には示
していないが、給電点１８０４は導体地板１８０３上の
無線回路に接続されている。
【００９５】この場合、第１のスイッチ回路１８０５と
第２のスイッチ回路１８０６とは連動して制御されてい
る。まず、第２のスイッチ回路１８０６の端子１８０６
ａと端子１８０６ｂとが導通する場合は、第１のスイッ
チ回路１８０５の端子１８０５ａと端子１８０５ｂまた
は端子１８０５ａと端子１８０５ｃのうちどちらかを導
通するように切り替えられる。次に、第２のスイッチ回
路１８０６の端子１８０６ａと端子１８０６ｃとが導通
する場合は、第１のスイッチ回路１８０５の端子１８０
５ａと端子１８０５ｂとが導通するように制御される。
第２のスイッチ回路１８０６とは連動して制御されてい
る。まず、第２のスイッチ回路１８０６の端子１８０６
ａと端子１８０６ｂとが導通する場合は、第１のスイッ
チ回路１８０５の端子１８０５ａと端子１８０５ｂまた
は端子１８０５ａと端子１８０５ｃのうちどちらかを導
通するように切り替えられる。次に、第２のスイッチ回
路１８０６の端子１８０６ａと端子１８０６ｃとが導通
する場合は、第１のスイッチ回路１８０５の端子１８０
５ａと端子１８０５ｂとが導通するように制御される。
【００９６】以上のように構成されたアンテナおよび無
線装置について、以下にその動作を述べる。第１のアン
テナ１８０１および第２のアンテナ１８０２は周波数ｆ
１、例えば、２ＧＨｚで共振しているものとする。ま
ず、第２のスイッチ回路１８０６の端子１８０６ａと端
子１８０６ｂとが導通する場合を考える。第１のスイッ
チ回路１８０５により第１のアンテナ１８０１と第２の
アンテナ１８０２のうちどちらかを給電するように切り
替え、給電されないアンテナは無給電素子として機能す
るので、実施の形態１と同様の動作を行う。次に、第２
のスイッチ回路１８０６の端子１８０６ａと端子１８０
６ｃとが導通する場合を考える。第１のスイッチ回路１
８０５により第１のアンテナ１８０１を給電し、第２の
スイッチ回路１８０６により第２のアンテナ１８０２は
導体地板１８０３に対して短絡されているので、実施の
形態２において無給電素子が導体地板に対して短絡され
る場合と同様の動作を行う。
線装置について、以下にその動作を述べる。第１のアン
テナ１８０１および第２のアンテナ１８０２は周波数ｆ
１、例えば、２ＧＨｚで共振しているものとする。ま
ず、第２のスイッチ回路１８０６の端子１８０６ａと端
子１８０６ｂとが導通する場合を考える。第１のスイッ
チ回路１８０５により第１のアンテナ１８０１と第２の
アンテナ１８０２のうちどちらかを給電するように切り
替え、給電されないアンテナは無給電素子として機能す
るので、実施の形態１と同様の動作を行う。次に、第２
のスイッチ回路１８０６の端子１８０６ａと端子１８０
６ｃとが導通する場合を考える。第１のスイッチ回路１
８０５により第１のアンテナ１８０１を給電し、第２の
スイッチ回路１８０６により第２のアンテナ１８０２は
導体地板１８０３に対して短絡されているので、実施の
形態２において無給電素子が導体地板に対して短絡され
る場合と同様の動作を行う。
【００９７】この時、２つのアンテナの給電を切り替え
ることで、給電されないアンテナが無給電素子として機
能し、給電されるアンテナの指向性を変化させる場合
と、無給電素子として機能しているアンテナを導体地板
に対して短絡することで給電しているアンテナの指向性
に影響を与えない場合とに、指向性を切り替えられるこ
とが重要である。
ることで、給電されないアンテナが無給電素子として機
能し、給電されるアンテナの指向性を変化させる場合
と、無給電素子として機能しているアンテナを導体地板
に対して短絡することで給電しているアンテナの指向性
に影響を与えない場合とに、指向性を切り替えられるこ
とが重要である。
【００９８】図１９に本実施の形態の具体的な構成を示
す。図１９において、第１のアンテナ１９０１および第
２のアンテナ１９０２を長さ７５ｍｍの金属線で構成
し、導体地板１８０３の上方で第１のアンテナ１９０１
と第２のアンテナ１９０２との間隔を１．５ｍｍ離して
配置する。ここで、第１のアンテナ１９０１から第２の
アンテナ１９０２へ向く方向を＋Ｘ方向とし、第１のア
ンテナ１９０１と平行にＺ軸を定める。この場合、導体
地板１８０３はＺ−Ｙ面内に配置されている。なお、通
話状態では、頭部は−Ｘ方向に存在するものとする。
す。図１９において、第１のアンテナ１９０１および第
２のアンテナ１９０２を長さ７５ｍｍの金属線で構成
し、導体地板１８０３の上方で第１のアンテナ１９０１
と第２のアンテナ１９０２との間隔を１．５ｍｍ離して
配置する。ここで、第１のアンテナ１９０１から第２の
アンテナ１９０２へ向く方向を＋Ｘ方向とし、第１のア
ンテナ１９０１と平行にＺ軸を定める。この場合、導体
地板１８０３はＺ−Ｙ面内に配置されている。なお、通
話状態では、頭部は−Ｘ方向に存在するものとする。
【００９９】この時、第１のスイッチ回路１８０５と第
２のスイッチ回路１８０６により、第１のアンテナ１９
０１を給電し第２のアンテナ１９０２が無給電素子とし
て機能している場合の放射指向性は図３となり、第２の
アンテナ１９０２を給電し第１のアンテナ１９０１が無
給電素子として機能している場合の放射指向性は図４と
なる。また、第１のアンテナ１９０１を給電し第２のア
ンテナ１９０２を導体地板１８０３に対して短絡となる
場合の放射指向性は図１６となる。周波数はともに２Ｇ
Ｈｚである。
２のスイッチ回路１８０６により、第１のアンテナ１９
０１を給電し第２のアンテナ１９０２が無給電素子とし
て機能している場合の放射指向性は図３となり、第２の
アンテナ１９０２を給電し第１のアンテナ１９０１が無
給電素子として機能している場合の放射指向性は図４と
なる。また、第１のアンテナ１９０１を給電し第２のア
ンテナ１９０２を導体地板１８０３に対して短絡となる
場合の放射指向性は図１６となる。周波数はともに２Ｇ
Ｈｚである。
【０１００】図３、図４および図１６により、＋Ｘ方向
に強く放射する指向性と−Ｘ方向に強く放射する指向性
と第１のアンテナ１９０１自体の指向性である無指向性
という３種類の指向性を持つ。無線装置を胸ポケットな
どに入れた場合や通話時には、人体方向への放射を抑え
るように指向性制御を行う。また、無線装置が人体と離
れて置かれた場合には、無指向性や電波の到来方向に対
して強く放射するように指向性制御を行う。したがっ
て、無線装置が人体に対して置かれる状況や電波の到来
方向に応じて指向性制御を行い、人体への影響を低減
し、感度劣化を低減することができる。
に強く放射する指向性と−Ｘ方向に強く放射する指向性
と第１のアンテナ１９０１自体の指向性である無指向性
という３種類の指向性を持つ。無線装置を胸ポケットな
どに入れた場合や通話時には、人体方向への放射を抑え
るように指向性制御を行う。また、無線装置が人体と離
れて置かれた場合には、無指向性や電波の到来方向に対
して強く放射するように指向性制御を行う。したがっ
て、無線装置が人体に対して置かれる状況や電波の到来
方向に応じて指向性制御を行い、人体への影響を低減
し、感度劣化を低減することができる。
【０１０１】以上説明したように、指向性の異なるアン
テナと無給電素子の組み合わせを切り替えることに加
え、無給電素子として機能しているアンテナが指向性に
影響を及ぼさなくなることにより、アンテナの指向性を
多方向に切り替えることができるため、無線装置の置か
れる向きや電波の到来方向に応じて人体への影響を低減
するとともに、感度劣化を低減することが可能となる。
テナと無給電素子の組み合わせを切り替えることに加
え、無給電素子として機能しているアンテナが指向性に
影響を及ぼさなくなることにより、アンテナの指向性を
多方向に切り替えることができるため、無線装置の置か
れる向きや電波の到来方向に応じて人体への影響を低減
するとともに、感度劣化を低減することが可能となる。
【０１０２】なお、本実施の形態では、第１のアンテナ
１８０１および第２のアンテナ１８０１は同じ形状でも
良いが、周波数特性が同等であれば異なる形状でも同様
の効果が得られる。また、第１のアンテナ１８０１およ
び第２のアンテナ１８０２が複数の周波数に共振するこ
とで、多周波化や広帯域化を図ることができる。
１８０１および第２のアンテナ１８０１は同じ形状でも
良いが、周波数特性が同等であれば異なる形状でも同様
の効果が得られる。また、第１のアンテナ１８０１およ
び第２のアンテナ１８０２が複数の周波数に共振するこ
とで、多周波化や広帯域化を図ることができる。
【０１０３】なお、本実施の形態では、第１のアンテナ
１８０１と第２のアンテナ１８０２とを近接して配置し
たが、２つのアンテナの指向性が異なれば、２つのアン
テナを近接させなくても指向性切り替えが可能である。
さらに、第１のアンテナ１８０１もしくは第２のアンテ
ナ１８０２を板状逆Ｆアンテナやマイクロストリップア
ンテナなどの平面アンテナや２つのアンテナ素子を逆相
で給電するような平衡アンテナで構成することで、アン
テナ単体で指向性を持たせることが可能となる上、アン
テナの小型化を図ることができる。この場合、誘電体上
にアンテナを構成することによってさらなる小型化を実
現することが可能となる。
１８０１と第２のアンテナ１８０２とを近接して配置し
たが、２つのアンテナの指向性が異なれば、２つのアン
テナを近接させなくても指向性切り替えが可能である。
さらに、第１のアンテナ１８０１もしくは第２のアンテ
ナ１８０２を板状逆Ｆアンテナやマイクロストリップア
ンテナなどの平面アンテナや２つのアンテナ素子を逆相
で給電するような平衡アンテナで構成することで、アン
テナ単体で指向性を持たせることが可能となる上、アン
テナの小型化を図ることができる。この場合、誘電体上
にアンテナを構成することによってさらなる小型化を実
現することが可能となる。
【０１０４】なお、第１のアンテナ１８０１もしくは第
２のアンテナ１８０２の両方もしくは一方を図５で示し
た構成と同様に、２つのアンテナ素子を逆相で給電する
ような平衡アンテナを用いることが考えられる。この場
合、アンテナ単体で指向性を持たせることが可能である
のは言うまでもない。
２のアンテナ１８０２の両方もしくは一方を図５で示し
た構成と同様に、２つのアンテナ素子を逆相で給電する
ような平衡アンテナを用いることが考えられる。この場
合、アンテナ単体で指向性を持たせることが可能である
のは言うまでもない。
【０１０５】さらに、図６に示した構成と同様に、導体
地板の両面にそれぞれアンテナを配置することが考えら
れる。この場合には、導体地板がそれぞれのアンテナに
対する反射板として機能するため、同様の効果が期待で
きる。さらに、板状逆Ｆアンテナなどの平面アンテナも
しくは２つのアンテナ素子を逆相で給電するような平衡
アンテナによって第１のアンテナ１８０１および第２の
アンテナ１８０２を構成することで正反対の２方向への
放射が鋭くなるように指向性を切り替えることが可能と
なる。この場合、誘電体上にアンテナを構成することに
よって小型化が可能なことは言うまでもない。
地板の両面にそれぞれアンテナを配置することが考えら
れる。この場合には、導体地板がそれぞれのアンテナに
対する反射板として機能するため、同様の効果が期待で
きる。さらに、板状逆Ｆアンテナなどの平面アンテナも
しくは２つのアンテナ素子を逆相で給電するような平衡
アンテナによって第１のアンテナ１８０１および第２の
アンテナ１８０２を構成することで正反対の２方向への
放射が鋭くなるように指向性を切り替えることが可能と
なる。この場合、誘電体上にアンテナを構成することに
よって小型化が可能なことは言うまでもない。
【０１０６】また、図７に示した構成と同様に、第１の
アンテナと第２のアンテナとを導体地板の上部および下
部にそれぞれ配置することが考えられる。この場合に
は、無線装置が手で保持されていない方のアンテナが給
電されるようにスイッチ回路により切り替えることで、
手による特性の劣化を低減することができる。
アンテナと第２のアンテナとを導体地板の上部および下
部にそれぞれ配置することが考えられる。この場合に
は、無線装置が手で保持されていない方のアンテナが給
電されるようにスイッチ回路により切り替えることで、
手による特性の劣化を低減することができる。
【０１０７】なお、本実施の形態では、第１のアンテナ
１８０１と第２のアンテナ１８０２の２種類のアンテナ
を用いたが、アンテナを３つ以上で構成することにより
多方向に対して指向性制御を行うことができるのは勿論
のことである。さらに、図９に示した構成と同様に、ア
ンテナを導体地板に点在させアンテナ同士を離して配置
することで、多方向に対して指向性制御の効果を上げる
とともに、無線装置が手で保持される位置によって生じ
る特性劣化の低減を図ることができる。
１８０１と第２のアンテナ１８０２の２種類のアンテナ
を用いたが、アンテナを３つ以上で構成することにより
多方向に対して指向性制御を行うことができるのは勿論
のことである。さらに、図９に示した構成と同様に、ア
ンテナを導体地板に点在させアンテナ同士を離して配置
することで、多方向に対して指向性制御の効果を上げる
とともに、無線装置が手で保持される位置によって生じ
る特性劣化の低減を図ることができる。
【０１０８】なお、第１のアンテナ１８０１もしくは第
２のアンテナ１８０２を図１０に示した構成と同様に無
線装置のケースの内壁に配置することや、プリント基板
上あるいはフレキシブル基板上にアンテナを構成しても
同様の効果が期待できる上、部品点数を削減することが
可能となる。また、第１のアンテナ１８０１と第２のア
ンテナ１８０２の両方もしくは一方を無線装置に内蔵ま
た無線装置の外部に配置しても同様の効果が得られる。
また、第１のアンテナ１８０１が無線装置のケース外部
に対して伸長して使用されるホイップアンテナであっ
て、無線装置のケース内部に収納可能な場合には、第１
のアンテナ１８０１を無線装置のケースに収納された場
合に、第１のアンテナ１８０１と無線装置のケースに内
蔵された第２のアンテナ１８０２とで指向性制御を行う
ことができることは言うまでもない。
２のアンテナ１８０２を図１０に示した構成と同様に無
線装置のケースの内壁に配置することや、プリント基板
上あるいはフレキシブル基板上にアンテナを構成しても
同様の効果が期待できる上、部品点数を削減することが
可能となる。また、第１のアンテナ１８０１と第２のア
ンテナ１８０２の両方もしくは一方を無線装置に内蔵ま
た無線装置の外部に配置しても同様の効果が得られる。
また、第１のアンテナ１８０１が無線装置のケース外部
に対して伸長して使用されるホイップアンテナであっ
て、無線装置のケース内部に収納可能な場合には、第１
のアンテナ１８０１を無線装置のケースに収納された場
合に、第１のアンテナ１８０１と無線装置のケースに内
蔵された第２のアンテナ１８０２とで指向性制御を行う
ことができることは言うまでもない。
【０１０９】なお、本実施の形態では、第２のアンテナ
１８０２が給電されない場合は、第２のスイッチ回路１
８０６により第２のアンテナ１８０２が導体地板１８０
３に対して開放または短絡となるように切り替えられた
が、これに限定されるものではない。一例として図２０
に示すように、第２のスイッチ回路２００６の端子２０
０６ｃを導体地板１８０３に対して短絡する代わりに負
荷素子２００７を接続する。この場合、第２のアンテナ
２００２は導体地板１８０３に対して開放となる場合と
負荷素子２００７に接続する場合とに切り替えられる。
負荷素子２００７のインピーダンス値を最適にすること
により、第１のアンテナ２００１と無給電素子として機
能している第２のアンテナ２００２との相互作用を高め
ることでアンテナの指向性をさらに変化させることや、
無給電素子として機能している第２のアンテナ２００２
が第１のアンテナ２００１の指向性に与える影響をさら
に低減することが可能になる。なお、図２０では１つの
負荷素子２００７を用いたが、第１のアンテナ２００１
と第２のアンテナ２００２に対して独立した負荷素子を
接続しても同様の効果が得られる。
１８０２が給電されない場合は、第２のスイッチ回路１
８０６により第２のアンテナ１８０２が導体地板１８０
３に対して開放または短絡となるように切り替えられた
が、これに限定されるものではない。一例として図２０
に示すように、第２のスイッチ回路２００６の端子２０
０６ｃを導体地板１８０３に対して短絡する代わりに負
荷素子２００７を接続する。この場合、第２のアンテナ
２００２は導体地板１８０３に対して開放となる場合と
負荷素子２００７に接続する場合とに切り替えられる。
負荷素子２００７のインピーダンス値を最適にすること
により、第１のアンテナ２００１と無給電素子として機
能している第２のアンテナ２００２との相互作用を高め
ることでアンテナの指向性をさらに変化させることや、
無給電素子として機能している第２のアンテナ２００２
が第１のアンテナ２００１の指向性に与える影響をさら
に低減することが可能になる。なお、図２０では１つの
負荷素子２００７を用いたが、第１のアンテナ２００１
と第２のアンテナ２００２に対して独立した負荷素子を
接続しても同様の効果が得られる。
【０１１０】なお、人体への影響は送信時により強くな
るため、送信時にのみ指向性制御することが考えられる
ことは当然のことである。この場合、例えば、受信時に
はダイバーシチ受信を行うことが考えられる。ダイバー
シチ受信することで、受信時には２つのアンテナのうち
受信レベルの大きい方を選択し、送信時には、受信レベ
ルが大きくなる方のアンテナを給電するように切り替え
て指向性制御を行う。このことにより、送信時において
人体への放射を抑えるとともに、感度劣化を低減するこ
とが可能となる。
るため、送信時にのみ指向性制御することが考えられる
ことは当然のことである。この場合、例えば、受信時に
はダイバーシチ受信を行うことが考えられる。ダイバー
シチ受信することで、受信時には２つのアンテナのうち
受信レベルの大きい方を選択し、送信時には、受信レベ
ルが大きくなる方のアンテナを給電するように切り替え
て指向性制御を行う。このことにより、送信時において
人体への放射を抑えるとともに、感度劣化を低減するこ
とが可能となる。
【０１１１】なお、ダイバーシチ受信において受信レベ
ルが大きいアンテナを給電するように制御したが、受信
レベルの低いアンテナから受信レベルの高いアンテナの
方へ強く放射するように指向性制御することが考えられ
る。この場合には、受信レベルの低いアンテナ側に人体
が存在すると考えられるため、受信レベルの低いアンテ
ナから受信レベルの高いアンテナの方へ強く放射するよ
うに指向性制御することは当然のことである。
ルが大きいアンテナを給電するように制御したが、受信
レベルの低いアンテナから受信レベルの高いアンテナの
方へ強く放射するように指向性制御することが考えられ
る。この場合には、受信レベルの低いアンテナ側に人体
が存在すると考えられるため、受信レベルの低いアンテ
ナから受信レベルの高いアンテナの方へ強く放射するよ
うに指向性制御することは当然のことである。
【０１１２】なお、２つのアンテナの指向性利得が異な
る場合は、指向性利得と受信レベルとを総合して人体の
方向を推定することが考えられる。この場合には、指向
性利得と受信レベルとの差が大きくなるアンテナ側に人
体が存在すると考えられるため、人体と反対側に強く放
射するように指向性制御を行うことは当然のことであ
る。なお、人体方向への放射を抑えるように指向性制御
を行うことも可能である。
る場合は、指向性利得と受信レベルとを総合して人体の
方向を推定することが考えられる。この場合には、指向
性利得と受信レベルとの差が大きくなるアンテナ側に人
体が存在すると考えられるため、人体と反対側に強く放
射するように指向性制御を行うことは当然のことであ
る。なお、人体方向への放射を抑えるように指向性制御
を行うことも可能である。
【０１１３】なお、本実施の形態では、人体の影響を低
減するように指向性制御する一例を示したが、これに限
定されるものではなく、他の障害物からの影響を低減す
るように指向性制御可能なことは当然である。
減するように指向性制御する一例を示したが、これに限
定されるものではなく、他の障害物からの影響を低減す
るように指向性制御可能なことは当然である。
【０１１４】なお、本実施の形態の無線回路は本発明の
送信回路の例であり、本実施の形態の無線回路は本発明
の受信回路の例を兼ねおり、本実施の形態のスイッチ回
路は本発明の制御手段の例である。
送信回路の例であり、本実施の形態の無線回路は本発明
の受信回路の例を兼ねおり、本実施の形態のスイッチ回
路は本発明の制御手段の例である。
【０１１５】以上のように本発明は、指向性の異なるア
ンテナと無給電素子の組み合わせを切り替えることによ
り、アンテナの指向性を切り替えることができるため、
無線装置の置かれる向きに応じて人体への影響を低減す
るとともに、感度劣化を低減したアンテナおよびそれを
用いた無線装置を得ることができる。
ンテナと無給電素子の組み合わせを切り替えることによ
り、アンテナの指向性を切り替えることができるため、
無線装置の置かれる向きに応じて人体への影響を低減す
るとともに、感度劣化を低減したアンテナおよびそれを
用いた無線装置を得ることができる。
【０１１６】
【発明の効果】以上説明したところから明らかように、
本発明は、無線装置を携帯する場合、人体への影響が少
なく、感度が低下しないアンテナ及び無線装置を提供す
ることが出来る。
本発明は、無線装置を携帯する場合、人体への影響が少
なく、感度が低下しないアンテナ及び無線装置を提供す
ることが出来る。
【０１１７】また、本発明は、待ち受け時など無線装置
が人体と離れて置かれた場合であっても、感度が劣化し
ないアンテナ及び無線装置を提供することが出来る。
が人体と離れて置かれた場合であっても、感度が劣化し
ないアンテナ及び無線装置を提供することが出来る。
【図１】本発明の実施の形態１におけるアンテナシステ
ムおよび無線装置の概要を示した図
ムおよび無線装置の概要を示した図
【図２】本発明の実施の形態１におけるアンテナシステ
ムおよび無線装置の詳細な構成の一例を示す図
ムおよび無線装置の詳細な構成の一例を示す図
【図３】本発明の実施の形態１における図２のアンテナ
システムおよび無線装置において第１のアンテナを給電
した場合の放射指向性を示す図
システムおよび無線装置において第１のアンテナを給電
した場合の放射指向性を示す図
【図４】本発明の実施の形態１における図２のアンテナ
システムおよび無線装置において第２のアンテナを給電
した場合の放射指向性を示す図
システムおよび無線装置において第２のアンテナを給電
した場合の放射指向性を示す図
【図５】本発明の実施の形態１におけるアンテナシステ
ムおよび無線装置の詳細な構成の一例を示す図
ムおよび無線装置の詳細な構成の一例を示す図
【図６】本発明の実施の形態１におけるアンテナシステ
ムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
ムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
【図７】本発明の実施の形態１におけるアンテナシステ
ムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
ムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
【図８】本発明の実施の形態１におけるアンテナシステ
ムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
ムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
【図９】本発明の実施の形態１におけるアンテナシステ
ムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
ムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
【図１０】本発明の実施の形態１におけるアンテナシス
テムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
テムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
【図１１】本発明の実施の形態１におけるアンテナシス
テムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
テムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
【図１２】本発明の実施の形態１におけるアンテナシス
テムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
テムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
【図１３】本発明の実施の形態１におけるアンテナシス
テムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
テムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
【図１４】本発明の実施の形態２におけるアンテナシス
テムおよび無線装置の概要を示した図
テムおよび無線装置の概要を示した図
【図１５】本発明の実施の形態２におけるアンテナシス
テムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
テムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
【図１６】本発明の実施の形態２における図１５のアン
テナシステムおよび無線装置において無給電素子を導体
地板に短絡した場合の指向性を示す図
テナシステムおよび無線装置において無給電素子を導体
地板に短絡した場合の指向性を示す図
【図１７】本発明の実施の形態２におけるアンテナシス
テムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
テムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
【図１８】本発明の実施の形態３におけるアンテナシス
テムおよび無線装置の概要を示した図
テムおよび無線装置の概要を示した図
【図１９】本発明の実施の形態３におけるアンテナシス
テムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
テムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
【図２０】本発明の実施の形態３におけるアンテナシス
テムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
テムおよび無線装置の詳細な構成の一例を表す図
【図２１】従来のアンテナシステムおよび無線装置の具
体的な構成の一例を示す図
体的な構成の一例を示す図
【図２２】図２１のアンテナシステムの放射指向性を示
す図
す図
【図２３】従来のアンテナシステムおよび無線装置の具
体的な構成の一例を表す図
体的な構成の一例を表す図
【図２４】図２３のアンテナシステムの放射指向性を示
す図
す図
１０１ 第１のアンテナ １０２ 第２のアンテナ １０３ 導体地板 １０４ 給電点 １０５ スイッチ回路 １０５ａ 端子 １０５ｂ 端子 １０５ｃ 端子
フロントページの続き (72)発明者 小川 晃一 大阪府門真市大字門真1006番地 松下電器 産業株式会社内 Ｆターム(参考） 5J021 AA02 DB04 EA04 FA31 GA08 HA05 HA10 JA03 5J047 AA01 AA04 AB10 FD01 5K067 AA01 AA35 BB04 EE02 EE10 KK02 KK03
Claims (22)
- 【請求項１】 少なくとも２つのアンテナと、 それらのアンテナへの給電を制御する制御手段とを備
え、 前記制御手段は、それらのアンテナへの給電の有無によ
り指向性を制御するアンテナシステム。 - 【請求項２】 前記制御手段は、手動スイッチからの指
示により前記制御を行う請求項１記載のアンテナシステ
ム。 - 【請求項３】 前記制御手段は、実質的に無指向性を実
現するために全ての前記アンテナに給電するよう制御す
る請求項１記載のアンテナシステム。 - 【請求項４】 前記制御手段は、実質的に無指向性を実
現するために前記アンテナのうち給電するように制御す
るアンテナ以外のアンテナを導体地板に短絡する請求項
１記載のアンテナシステム。 - 【請求項５】 少なくとも１つのアンテナと、 前記アンテナに対して機能する少なくとも１つの無給電
素子と、 前記無給電素子を導体地板へ短絡するかどうかを制御す
る制御手段とを備え、 前記制御手段は、前記無給電素子の前記導体地板への短
絡の有無により指向性を制御するアンテナシステム。 - 【請求項６】 前記制御手段は、受信時にそれらのアン
テナに全て給電するように制御する請求項３記載のアン
テナシステム。 - 【請求項７】 前記制御手段は、それらのアンテナのう
ち受信時に受信した信号が強かった方のアンテナを送信
時に無給電にするよう制御する請求項６記載のアンテナ
システム。 - 【請求項８】 前記制御手段は、それらのアンテナのう
ち無給電にするよう制御したアンテナを所定の時間間隔
毎に給電するよう制御し、 それらのアンテナが全て給電されている場合、受信時に
受信した信号が強かった方のアンテナを送信時に無給電
にするよう制御する請求項７記載のアンテナシステム。 - 【請求項９】 それらのアンテナの指向性が互いに異な
る請求項１〜８のいずれかに記載のアンテナシステム。 - 【請求項１０】 少なくとも前記アンテナは、複数の周
波数で共振する請求項１〜９のいずれかに記載のアンテ
ナシステム。 - 【請求項１１】 前記アンテナのうち少なくとも１つ
が、平衡アンテナである請求項１〜１０のいずれかに記
載のアンテナシステム。 - 【請求項１２】 前記アンテナのいずれかおよび前記無
給電素子のいずれかが無線装置に内蔵された請求項１〜
１１のいずれかに記載のアンテナシステム。 - 【請求項１３】 前記導体地板の両面に、それぞれ１つ
以上の前記アンテナを配置した請求項１２記載のアンテ
ナシステム。 - 【請求項１４】 前記導体地板の上側部と下側部とに、
それぞれ１つ以上の前記アンテナを配置した請求項１２
または１３に記載のアンテナシステム。 - 【請求項１５】 少なくとも前記アンテナおよび前記無
給電素子のいずれかを無線装置のケース内壁上に配置し
た請求項１２記載のアンテナシステム。 - 【請求項１６】 前記無給電素子は、前記無線装置内部
に収納されたホイップアンテナである請求項１２記載の
アンテナシステム。 - 【請求項１７】 少なくとも前記アンテナおよび前記無
給電素子のいずれかが誘電体上に構成された請求項１２
〜１５のいずれかに記載のアンテナシステム。 - 【請求項１８】 前記アンテナおよび前記無給電素子の
うち少なくとも１つまたは一部分がプリント基板上に構
成された請求項１２〜１４のいずれかに記載のアンテナ
システム。 - 【請求項１９】 前記アンテナおよび前記無給電素子の
うち少なくとも１つまたは一部分がフレキシブル基板上
に構成された請求項１２〜１４のいずれかに記載のアン
テナシステム。 - 【請求項２０】 請求項１〜１９のアンテナシステム
と、 前記アンテナシステムに送信信号を給電する送信回路と
を備えた無線装置。 - 【請求項２１】 請求項１〜１９のアンテナシステム
と、 前記アンテナシステムが受信した受信信号を復調する受
信回路とを備えた無線装置。 - 【請求項２２】 前記アンテナシステムが受信した受信
信号を復調する受信回路を備えた請求項２０記載の無線
装置。
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