[go: up one dir, main page]

JP2005151343A - スロットアンテナ装置 - Google Patents

スロットアンテナ装置 Download PDF

Info

Publication number
JP2005151343A
JP2005151343A JP2003388233A JP2003388233A JP2005151343A JP 2005151343 A JP2005151343 A JP 2005151343A JP 2003388233 A JP2003388233 A JP 2003388233A JP 2003388233 A JP2003388233 A JP 2003388233A JP 2005151343 A JP2005151343 A JP 2005151343A
Authority
JP
Japan
Prior art keywords
slot
antenna device
slots
slot antenna
feed pin
Prior art date
Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
Withdrawn
Application number
JP2003388233A
Other languages
English (en)
Inventor
Genshu To
元珠 竇
Current Assignee (The listed assignees may be inaccurate. Google has not performed a legal analysis and makes no representation or warranty as to the accuracy of the list.)
Alps Alpine Co Ltd
Original Assignee
Alps Electric Co Ltd
Priority date (The priority date is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the date listed.)
Filing date
Publication date
Application filed by Alps Electric Co Ltd filed Critical Alps Electric Co Ltd
Priority to JP2003388233A priority Critical patent/JP2005151343A/ja
Priority to US10/985,293 priority patent/US7091920B2/en
Priority to EP04026802A priority patent/EP1533867B1/en
Priority to DE602004008013T priority patent/DE602004008013T2/de
Publication of JP2005151343A publication Critical patent/JP2005151343A/ja
Withdrawn legal-status Critical Current

Links

Images

Classifications

    • HELECTRICITY
    • H01ELECTRIC ELEMENTS
    • H01QANTENNAS, i.e. RADIO AERIALS
    • H01Q13/00Waveguide horns or mouths; Slot antennas; Leaky-waveguide antennas; Equivalent structures causing radiation along the transmission path of a guided wave
    • H01Q13/10Resonant slot antennas
    • H01Q13/18Resonant slot antennas the slot being backed by, or formed in boundary wall of, a resonant cavity ; Open cavity antennas
    • HELECTRICITY
    • H01ELECTRIC ELEMENTS
    • H01QANTENNAS, i.e. RADIO AERIALS
    • H01Q13/00Waveguide horns or mouths; Slot antennas; Leaky-waveguide antennas; Equivalent structures causing radiation along the transmission path of a guided wave
    • H01Q13/10Resonant slot antennas
    • HELECTRICITY
    • H01ELECTRIC ELEMENTS
    • H01QANTENNAS, i.e. RADIO AERIALS
    • H01Q21/00Antenna arrays or systems
    • H01Q21/24Combinations of antenna units polarised in different directions for transmitting or receiving circularly and elliptically polarised waves or waves linearly polarised in any direction

Landscapes

  • Waveguide Aerials (AREA)
  • Variable-Direction Aerials And Aerial Arrays (AREA)

Abstract

【課題】 小型化が容易で安価に製造できる円偏波用のスロットアンテナ装置を提供すること。
【解決手段】 スロットアンテナ装置10は、高周波回路11が配設された回路基板12と、回路基板12を収納するシールドケース13とを備え、シールドケース13の上面板13aに十字形スロット14と給電ピン15とが形成されている。十字形スロット14は長手寸法が所定量異なる第1のスロット14aと第2のスロット14bとを直交させた形状に開設されており、給電ピン15から各スロット14a,14bまでの最短距離はほぼ等しい。給電ピン15を介して上面板13aが給電されると各スロット14a,14bが励振されて互いに直交する直線偏波が放射されるが、長手寸法の相違により各スロット14a,14bの共振モードには約90度の位相差が生じるため、円偏波アンテナとして動作する。
【選択図】 図1

Description

本発明はスロットアンテナ装置に係り、特に、円偏波アンテナとして動作するスロットアンテナ装置に関する。
スロットアンテナ装置には、所定寸法のスロットが開設された金属箔や金属板等からなる導体部材と、増幅器や発振器等を含む高周波回路が配設された回路基板とが具備されており、この回路基板に接続された給電ライン等の給電手段を介して導体部材の適宜位置に給電を行うことにより、スロットを励振させて直線偏波を放射させることができる。この種のスロットアンテナ装置の従来例としては、回路基板の一側部にアンテナ部を設けた構成のものが広く知られている(例えば、特許文献1参照)。
図6はかかる従来のスロットアンテナ装置の要部平面図であって、誘電体等からなる基板1の一側部に設けられたアンテナ部2を示している。同図において、基板1の片面にはスロット3を有する導体層4が形成されており、基板1の他面にはスロット3を幅方向に横切る給電ライン5が形成されている。また、基板1の図示せぬ延長部分は、高周波回路が配設された回路部6となっている。導体層4や給電ライン5は銅箔等をパターニングしてなるもので、この導体層4に包囲された直線状の開口部分がスロット3となっている。このスロット3は、長手寸法が共振長λの約2分の1に設定されている。給電ライン5は回路部6から導出されたマイクロストリップ線路であり、この給電ライン5を介してスロット3の幅方向両端近傍に給電することにより、スロット3を励振させることができる。
特開2003−234615号公報(第3−4頁、図3)
ところで、一般的に従来のスロットアンテナ装置は直線偏波用として設計されているが、図6においてスロット3の近傍に該スロット3の長手方向と直交する方向に延びる別のスロットを設け、この別のスロットをスロット3の共振モードに対し約90度の位相差で励振させれば、円偏波用のスロットアンテナ装置が得られる。しかしながら、従来構造は高周波回路が配設されている基板1の延出部分(一側部)をアンテナ部2の領域として利用している関係上、このアンテナ部2に円偏波用の一対のスロットと一対の給電ラインを形成するとなると、アンテナ部2に広いスペースが必要となるため基板1の面積が増大してしまい、それゆえ装置全体の小型化が困難になるという問題があった。また、一対のスロットの共振モードに約90度の位相差を生じさせるためには、給電回路に90度位相差回路部を組み込むなどの対策が必要であることから、回路構成が複雑化してコストアップを伴うという問題もあった。
なお、スロットアンテナ装置の小型化を図るために多層基板の各層に高周波回路と給電ラインとスロット付き導体層を配設するという構成も考えられるが、多層基板を採用すると製造工程が複雑化するため、大幅なコストアップを余儀なくされる。
本発明は、このような従来技術の実情に鑑みてなされたもので、その目的は、小型化が容易で安価に製造できる円偏波用のスロットアンテナ装置を提供することにある。
上述した目的を達成するため、本発明のスロットアンテナ装置では、第1のスロットおよび第2のスロットを直交させてなる十字形スロットを開設した導体部材と、前記十字形スロットから離間した所定位置で前記導体部材に対して給電を行う給電ピンと、高周波回路を配設して前記給電ピンを接続せしめた回路基板とを備え、前記給電ピンからの給電によって前記第1および第2のスロットが励振されると共に、前記第2のスロットが前記第1のスロットの共振モードに対し約90度の位相差で励振されることで円偏波アンテナとして動作するように構成した。
このように構成されたスロットアンテナ装置は、第1のスロットと第2のスロットを直交させて十字形スロットとなし、この十字形スロットから離間した所定位置で導体部材に対して給電を行うことにより、第1のスロットの共振モードと第2のスロットの共振モードとの間に約90度の位相差を生じさせるというものなので、給電回路を複雑化することなく安価に円偏波用スロットアンテナ装置を製造することができる。また、十字形スロットを開設した導体部材に対し給電ピンを介して給電を行う構成にしてあるため、例えば、片面に高周波回路を設けた回路基板の他面に該導体部材を設け、該回路基板のスルーホールを利用した給電ピンを該導体部材に接続するといった構成が可能となり、それゆえ多層基板を採用することなく安価に円偏波用スロットアンテナ装置の小型化が促進できる。
なお、給電ピンから第1のスロットまでの最短距離と第2のスロットまでの最短距離とが略同等である場合には、第1および第2のスロットの長手寸法を所定量異ならせておくことによって、第1および第2のスロットを約90度の位相差で励振させることが可能となる。また、第1および第2のスロットの長手寸法が略同等である場合には、給電ピンから第1のスロットまでの最短距離と第2のスロットまでの最短距離とが所定量異なるように該給電ピンの位置を設定することによって、第1および第2のスロットを約90度の位相差で励振させることが可能となる。
かかる構成のスロットアンテナ装置は、前記導体部材が金属板からなり、該金属板の一部を切り起こした金属片を前記給電ピンとなすと共に、該給電ピンの先端部を前記回路基板に接続しておくことが好ましい。これにより、一枚の金属板をプレス加工するだけで十字形スロットと給電ピンを簡単かつ正確に形成することができるため、大幅なコストダウンが図れる。この場合、回路基板を収納するシールドケースを活用すればさらに好ましい。すなわち、シールドケースの一面に十字形スロットを開設すると共に給電ピンを切り起こすことにより、該一面が前記導体部材を兼ねることになるので、アンテナ専用の導体部材が不要となって円偏波用スロットアンテナ装置を極めて安価に製造することができる。
また、かかる構成のスロットアンテナ装置において、前記第1および第2のスロットの閉端部が他部よりも幅広に形成されている場合には、該閉端部が他部と同幅である場合よりも共振周波数が低くなるため、装置全体の小型化が促進しやすくなる。
また、かかる構成のスロットアンテナ装置において、前記導体部材が前記第1および第2のスロットの閉端と対向する位置にそれぞれ切欠き部を有する場合には、該切欠き部の存しない場合に比べて帯域幅が広くなるという利点がある。
本発明のスロットアンテナ装置は、第1のスロットと第2のスロットを直交させてなる十字形スロットから離間した所定位置で導体部材に対して給電を行うことにより、第1のスロットと第2のスロットを約90度の位相差で励振させて円偏波アンテナとして動作するように構成されているので、給電回路を複雑化したり多層基板を採用することなく、小型で安価な円偏波用スロットアンテナ装置が得られる。
特に、十字形スロットを開設した導体部材が金属板で、該金属板の一部を切り起こした金属片を給電ピンとなした場合には、一枚板の金属板をプレス加工するだけで十字形スロットと給電ピンを簡単かつ正確に形成することができるため、大幅なコストダウンが図れる。さらに、該金属板として回路基板を収納するシールドケースを活用した場合には、アンテナ専用の導体部材が不要となるため円偏波用スロットアンテナ装置を極めて安価に製造することができる。
実施の形態を図面を参照して説明すると、図1は本発明の第1実施形態例に係るスロットアンテナ装置の斜視図、図2は該スロットアンテナ装置の断面図、図3は該スロットアンテナ装置の平面図である。
これらの図に示すスロットアンテナ装置10は、増幅器や発振器等を含む高周波回路11が配設された回路基板12と、この回路基板12を収納する筐体で良導電性の金属板からなるシールドケース13とによって主に構成されており、シールドケース13の上面板13aに十字形スロット14と給電ピン15とが形成されている。上面板13aに開設された十字形スロット14は、長手寸法が所定量異なる第1のスロット14aと第2のスロット14bとを直交させた形状に打ち抜かれており、本実施形態例の場合、第1のスロット14aの長手寸法が第2のスロット14bの長手寸法よりも大きく設定されている。給電ピン15は上面板13aの一部を下向きに切り起こした金属片であって、この給電ピン15の先端部(下端部)は回路基板12の給電回路に半田付けされている。給電ピン15は十字形スロット14から離間した所定位置に形成されているが、給電ピン15から第1のスロット14aまでの最短距離と第2のスロット14bまでの最短距離とは略同等である。つまり、給電ピン15は、第1および第2のスロット14a,14bの交点を通って各スロット14a,14bに対し約45度傾いた直線P上に位置している。
そして、この給電ピン15を介して上面板13aが給電されると、第1のスロット14aと第2のスロット14bがそれぞれ励振されて互いに直交する直線偏波が放射されるが、第1および第2のスロット14a,14bは長手寸法が所定量異なるため、各スロット14a,14bの共振モードには約90度の位相差が生じる。それゆえ、このスロットアンテナ装置10は、十字形スロット14から円偏波を放射する円偏波アンテナとして動作する。
なお、高周波回路11はシールドケース13に覆われているため、外来電波から遮蔽されて高信頼性が確保されている。また、このシールドケース13の底板部13bは、十字形スロット14から下方へ放射される電波を反射するリフレクタとして機能するため、スロットアンテナ装置10は上方へ放射される電波が強まって良好な指向性が期待できる。
また、このシールドケース13には、第1および第2のスロット14a,14bの閉端と対向する位置にそれぞれ切欠き部16が形成されている。これらの切欠き部16は、各スロット14a,14bの磁界領域(電流最大領域)に付設されたキャパシタとして機能するため、該磁界領域における電流経路を周波数に応じて異ならせることができる。したがって、これらの切欠き部16を設けることにより、スロットアンテナ装置10の帯域幅を広げることができる。
このように本実施形態例に係るスロットアンテナ装置10は、第1のスロット14aと第2のスロット14bを直交させて十字形スロット14となし、この十字形スロット14から離間した所定位置で上面板13aに対して給電を行うことにより、第1のスロット14aの共振モードと第2のスロット14bの共振モードとの間に約90度の位相差を生じさせているので、給電回路を複雑化することなく円偏波アンテナとして動作させることができる。また、このスロットアンテナ装置10は、回路基板12を収納するシールドケース13を活用して、その上面板13aに十字形スロット14および給電ピン15を形成しているので、部品点数が非常に少なくて大きさもコンパクトになっている。しかも、これらの十字形スロット14や給電ピン15は、プレス加工によって簡単かつ正確に形成することができる。それゆえ、このスロットアンテナ装置10は、極めて安価に製造することができて小型化も容易である。
図4は本発明の第2実施形態例に係るスロットアンテナ装置の平面図であって、図3と対応する部分には同一符号が付してある。図4に示すスロットアンテナ装置20は、第1および第2のスロット14a,14bの閉端付近がいずれも他部よりも幅広に切り欠かれた幅広部14cとなっている点が、第1実施形態例と異なっている。このように各スロット14a,14bの幅寸法が磁界領域(電流最大領域)である閉端部で拡幅されていると、電流の経路長が増大するため共振周波数が低くなる。したがって、特定の周波数で共振させるために必要な各スロット14a,14bの長手寸法が縮小でき、装置全体の小型化が促進しやすくなる。
図5は本発明の第3実施形態例に係るスロットアンテナ装置の平面図であって、図3や図4と対応する部分には同一符号が付してある。図5に示すスロットアンテナ装置30は、第1および第2のスロット14a,14bの長手寸法が略同等で、第1のスロット14aを第2のスロット14bの中点からオフセットさせることによって、給電ピン15から第1のスロット14aまでの最短距離を第2のスロット14bまでの最短距離に比べて所定量長くした点が、第1実施形態例と大きく異なっている。十字形スロット14の形状や給電ピン15の位置をこのように設定したスロットアンテナ装置30は、第1および第2のスロット14a,14bを約90度の位相差で励振させることができるので、円偏波アンテナとして動作する。
なお、上述した各実施形態例では、金属板に十字形スロットを開設した場合について説明しているが、基板表面に銅等の金属箔をパターニングして十字形スロットを設けてもよい。例えば、片面に高周波回路を設けた回路基板の他面に金属箔をパターニングして十字形スロットを形成し、該回路基板のスルーホールを利用した給電ピンを該金属箔の所定位置に接続すれば、多層基板を採用することなく安価に円偏波用スロットアンテナ装置の小型化が促進できる。
本発明の第1実施形態例に係るスロットアンテナ装置の斜視図である。 図1に示すスロットアンテナ装置の断面図である。 図1に示すスロットアンテナ装置の平面図である。 本発明の第2実施形態例に係るスロットアンテナ装置の平面図である。 本発明の第3実施形態例に係るスロットアンテナ装置の平面図である。 従来例に係るスロットアンテナ装置の要部平面図である。
符号の説明
10,20,30 スロットアンテナ装置
11 高周波回路
12 回路基板
13 シールドケース
13a 上面板
14 十字形スロット
14a 第1のスロット
14b 第2のスロット
15 給電ピン
16 切欠き部

Claims (7)

  1. 第1のスロットおよび第2のスロットを直交させてなる十字形スロットを開設した導体部材と、前記十字形スロットから離間した所定位置で前記導体部材に対して給電を行う給電ピンと、高周波回路を配設して前記給電ピンを接続せしめた回路基板とを備え、前記給電ピンからの給電によって前記第1および第2のスロットが励振されると共に、前記第2のスロットが前記第1のスロットの共振モードに対し約90度の位相差で励振されることで円偏波アンテナとして動作するように構成したことを特徴とするスロットアンテナ装置。
  2. 請求項1の記載において、前記第1および第2のスロットの長手寸法が所定量異なると共に、前記給電ピンから前記第1のスロットまでの最短距離と前記第2のスロットまでの最短距離とが略同等となるように該給電ピンの位置を設定したことを特徴とするスロットアンテナ装置。
  3. 請求項1の記載において、前記第1および第2のスロットの長手寸法が略同等であると共に、前記給電ピンから前記第1のスロットまでの最短距離と前記第2のスロットまでの最短距離とが所定量異なるように該給電ピンの位置を設定したことを特徴とするスロットアンテナ装置。
  4. 請求項1〜3のいずれか1項の記載において、前記導体部材が金属板からなり、該金属板の一部を切り起こした金属片を前記給電ピンとなすと共に、該給電ピンの先端部を前記回路基板に接続したことを特徴とするスロットアンテナ装置。
  5. 請求項4の記載において、前記回路基板を収納するシールドケースを備え、該シールドケースの一面が前記導体部材を兼ねていることを特徴とするスロットアンテナ装置。
  6. 請求項1〜5のいずれか1項の記載において、前記第1および第2のスロットの閉端部が他部よりも幅広に形成されていることを特徴とするスロットアンテナ装置。
  7. 請求項1〜6のいずれか1項の記載において、前記導体部材が前記第1および第2のスロットの閉端と対向する位置にそれぞれ切欠き部を有することを特徴とするスロットアンテナ装置。
JP2003388233A 2003-11-18 2003-11-18 スロットアンテナ装置 Withdrawn JP2005151343A (ja)

Priority Applications (4)

Application Number Priority Date Filing Date Title
JP2003388233A JP2005151343A (ja) 2003-11-18 2003-11-18 スロットアンテナ装置
US10/985,293 US7091920B2 (en) 2003-11-18 2004-11-10 Circular polarization slot antenna apparatus capable of being easily miniaturized
EP04026802A EP1533867B1 (en) 2003-11-18 2004-11-11 Circular polarization slot antenna apparatus capable of being easily miniaturized
DE602004008013T DE602004008013T2 (de) 2003-11-18 2004-11-11 Zirkularpolarisierte Schlitzantennenanordnung mit einfacher Miniaturisierungsmöglichkeit

Applications Claiming Priority (1)

Application Number Priority Date Filing Date Title
JP2003388233A JP2005151343A (ja) 2003-11-18 2003-11-18 スロットアンテナ装置

Publications (1)

Publication Number Publication Date
JP2005151343A true JP2005151343A (ja) 2005-06-09

Family

ID=34431550

Family Applications (1)

Application Number Title Priority Date Filing Date
JP2003388233A Withdrawn JP2005151343A (ja) 2003-11-18 2003-11-18 スロットアンテナ装置

Country Status (4)

Country Link
US (1) US7091920B2 (ja)
EP (1) EP1533867B1 (ja)
JP (1) JP2005151343A (ja)
DE (1) DE602004008013T2 (ja)

Cited By (4)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JP2008228094A (ja) * 2007-03-14 2008-09-25 Sansei Denki Kk マイクロストリップアンテナ装置
KR101234428B1 (ko) 2011-03-30 2013-02-18 주식회사 에이스테크놀로지 원형 편파 안테나
JP2013138286A (ja) * 2011-12-28 2013-07-11 Toko Inc 導波管スロットアンテナ
KR102197412B1 (ko) * 2019-12-16 2020-12-31 한양대학교 산학협력단 밀리미터 웨이브 대역 배열 안테나

Families Citing this family (39)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
US7528728B2 (en) * 2004-03-29 2009-05-05 Impinj Inc. Circuits for RFID tags with multiple non-independently driven RF ports
USD587691S1 (en) 2004-03-29 2009-03-03 Impinj, Inc. Radio frequency identification tag antenna assembly
US7667589B2 (en) * 2004-03-29 2010-02-23 Impinj, Inc. RFID tag uncoupling one of its antenna ports and methods
USD562810S1 (en) 2004-03-29 2008-02-26 Impinj, Inc. Radio frequency identification tag antenna assembly
US7423539B2 (en) 2004-03-31 2008-09-09 Impinj, Inc. RFID tags combining signals received from multiple RF ports
USD586336S1 (en) 2004-12-30 2009-02-10 Impinj, Inc. Radio frequency identification tag antenna assembly
JP4418375B2 (ja) * 2005-01-25 2010-02-17 アルプス電気株式会社 アンテナ装置
WO2007000578A2 (en) 2005-06-25 2007-01-04 Omni-Id Limited Electromagnetic radiation decoupler
GB0611983D0 (en) 2006-06-16 2006-07-26 Qinetiq Ltd Electromagnetic radiation decoupler
NZ549173A (en) * 2006-08-15 2007-06-29 Times 7 Holdings Ltd Licence plate with integrated antenna
JP4874035B2 (ja) * 2006-09-05 2012-02-08 均 北吉 キャビティ付き薄型スロットアンテナ及びアンテナ給電方法並びにこれらを用いたrfidタグ装置
US7394435B1 (en) * 2006-12-08 2008-07-01 Wide Sky Technology, Inc. Slot antenna
GB0624915D0 (en) 2006-12-14 2007-01-24 Qinetiq Ltd Switchable radiation decoupling
GB0625342D0 (en) 2006-12-20 2007-01-24 Qinetiq Ltd Radiation decoupling
MX2009006781A (es) 2006-12-21 2010-01-15 Neology Inc Sistemas y métodos para una placa de metal habilitada con identificación por radio frecuencia.
EP1950834B1 (en) 2007-01-24 2012-02-29 Panasonic Corporation Wireless module with integrated slot antenna
TWI355111B (en) * 2008-01-31 2011-12-21 Yfy Rfid Technologies Company Ltd Antenna system and antenna thereof
US8794533B2 (en) 2008-08-20 2014-08-05 Omni-Id Cayman Limited One and two-part printable EM tags
CN201700125U (zh) * 2010-05-31 2011-01-05 中兴通讯股份有限公司 数据卡类移动终端及其屏蔽罩
US20120105205A1 (en) * 2010-10-29 2012-05-03 Ncr Corporation Item checkout device with weigh plate antenna
USD695277S1 (en) * 2011-04-25 2013-12-10 ChamTech Technologies, Incorporated Antenna
EP2530654B1 (de) 2011-05-30 2023-04-19 Toll Collect GmbH Verfahren zur Initialisierung und De-Initialisierung eines mobilen Fahrzeuggerätes sowie Fahrzeugeinrichtung mit einem solchen mobilen Fahzeuggerät
US8629812B2 (en) * 2011-12-01 2014-01-14 Symbol Technologies, Inc. Cavity backed cross-slot antenna apparatus and method
US9716307B2 (en) * 2012-11-08 2017-07-25 Htc Corporation Mobile device and antenna structure
WO2017083812A1 (en) * 2015-11-12 2017-05-18 Duke University Printed cavities for computational microwave imaging and methods of use
CN105846072B (zh) * 2016-05-05 2018-09-14 华南理工大学 一种用于生物医学遥测的宽轴比波束圆极化天线
JP2018037732A (ja) * 2016-08-29 2018-03-08 株式会社東芝 アンテナ装置
CN108808254B (zh) * 2017-04-27 2020-09-25 中山大学 一种基于加载短路钉的基片集成波导的背腔式缝隙天线
CN107394392A (zh) * 2017-08-15 2017-11-24 乐鑫信息科技(上海)有限公司 一种金属屏蔽盖缝隙天线及电子设备
CN108428997B (zh) * 2018-01-17 2020-08-21 深圳市华信天线技术有限公司 宽带平面天线
USD924210S1 (en) * 2018-05-11 2021-07-06 Skyworks Solutions, Inc. Antenna
CN109301489B (zh) * 2018-09-06 2020-05-08 深圳大学 一种应用于5g通信的低剖面高隔离度差分双极化缝隙天线
CN109742509A (zh) * 2019-01-25 2019-05-10 四川爱联科技有限公司 一种nb-iot模组
US11121472B2 (en) * 2019-03-14 2021-09-14 Motorola Mobility Llc Front-shielded, coplanar waveguide, direct-fed, cavity-backed slot antenna
US11239546B2 (en) 2019-03-14 2022-02-01 Motorola Mobility Llc Multiple feed slot antenna
US11557061B2 (en) * 2019-06-28 2023-01-17 GM Cruise Holdings LLC. Extrinsic calibration of multiple vehicle sensors using combined target detectable by multiple vehicle sensors
CN112993579B (zh) * 2021-02-08 2023-07-25 Oppo广东移动通信有限公司 天线装置及电子设备
CN113178687B (zh) * 2021-04-13 2022-10-25 西安交通大学 一种圆极化波导缝隙天线
US12266856B2 (en) * 2021-07-12 2025-04-01 Samsung Electronics Co., Ltd. Electronic device including antenna

Family Cites Families (9)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
FR2481526A1 (fr) * 1980-04-23 1981-10-30 Trt Telecom Radio Electr Antenne a structure mince
GB2202379B (en) * 1987-03-14 1991-01-16 Stc Plc Wide band antenna
JPH07226618A (ja) 1994-02-10 1995-08-22 Fujitsu General Ltd 右左旋円偏波共用アンテナ
JP2001156533A (ja) 1999-11-29 2001-06-08 Aisin Seiki Co Ltd 車両用アンテナ装置
US6646618B2 (en) 2001-04-10 2003-11-11 Hrl Laboratories, Llc Low-profile slot antenna for vehicular communications and methods of making and designing same
US6593891B2 (en) 2001-10-19 2003-07-15 Hitachi Cable, Ltd. Antenna apparatus having cross-shaped slot
US6650298B2 (en) 2001-12-27 2003-11-18 Motorola, Inc. Dual-band internal antenna for dual-band communication device
JP2003234615A (ja) 2002-02-06 2003-08-22 Nec Corp スロットアンテナ及び無線lanカード
US7050003B2 (en) * 2003-04-04 2006-05-23 General Motors Corporation Low-profile antenna

Cited By (4)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JP2008228094A (ja) * 2007-03-14 2008-09-25 Sansei Denki Kk マイクロストリップアンテナ装置
KR101234428B1 (ko) 2011-03-30 2013-02-18 주식회사 에이스테크놀로지 원형 편파 안테나
JP2013138286A (ja) * 2011-12-28 2013-07-11 Toko Inc 導波管スロットアンテナ
KR102197412B1 (ko) * 2019-12-16 2020-12-31 한양대학교 산학협력단 밀리미터 웨이브 대역 배열 안테나

Also Published As

Publication number Publication date
EP1533867B1 (en) 2007-08-08
EP1533867A1 (en) 2005-05-25
DE602004008013T2 (de) 2008-04-24
US7091920B2 (en) 2006-08-15
DE602004008013D1 (de) 2007-09-20
US20050104793A1 (en) 2005-05-19

Similar Documents

Publication Publication Date Title
JP2005151343A (ja) スロットアンテナ装置
US6879287B2 (en) Packaged integrated antenna for circular and linear polarizations
JP3883565B1 (ja) チップアンテナ
JP5737048B2 (ja) パッチアンテナ装置及び電波受信機器
JP2002359515A (ja) M型アンテナ装置
JP2002374122A (ja) 円偏波アンテナ装置及びそれを用いた無線装置
KR102099162B1 (ko) 안테나 장치
JP2005223879A (ja) スロットアンテナ
JP4418375B2 (ja) アンテナ装置
KR101003590B1 (ko) 휴대 단말기용 다중 대역 안테나
JP6145785B1 (ja) アンテナ装置
JP3902587B2 (ja) スロットアンテナ装置
EP1526602B1 (en) Wireless network card having improved antenna sensitivity
JP6048531B2 (ja) パッチアンテナ装置及び電波受信機器
JP4053973B2 (ja) スロットアンテナ装置
JPWO2005117210A1 (ja) 円偏波用のマイクロストリップアンテナおよびそれを備えた無線通信機
JP2005167606A (ja) スロットアンテナ装置
JP2006115182A (ja) パターンアンテナ
JP2005318333A (ja) アンテナ
JP2005167830A (ja) スロットアンテナ
JP2005167833A (ja) スロットアンテナ
JP2005167827A (ja) スロットアンテナ
JP2007088883A (ja) アンテナ装置
JP2007088882A (ja) アンテナ装置
JP2005218032A (ja) スロットアンテナ

Legal Events

Date Code Title Description
A977 Report on retrieval

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A971007

Effective date: 20060804

A131 Notification of reasons for refusal

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131

Effective date: 20060919

A521 Written amendment

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523

Effective date: 20061031

A131 Notification of reasons for refusal

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131

Effective date: 20061128

A761 Written withdrawal of application

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A761

Effective date: 20061226