JP3186693B2 - データ通信装置 - Google Patents
データ通信装置Info
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- H—ELECTRICITY
- H04—ELECTRIC COMMUNICATION TECHNIQUE
- H04L—TRANSMISSION OF DIGITAL INFORMATION, e.g. TELEGRAPHIC COMMUNICATION
- H04L12/00—Data switching networks
- H04L12/66—Arrangements for connecting between networks having differing types of switching systems, e.g. gateways
-
- H—ELECTRICITY
- H04—ELECTRIC COMMUNICATION TECHNIQUE
- H04M—TELEPHONIC COMMUNICATION
- H04M3/00—Automatic or semi-automatic exchanges
- H04M3/22—Arrangements for supervision, monitoring or testing
- H04M3/26—Arrangements for supervision, monitoring or testing with means for applying test signals or for measuring
- H04M3/28—Automatic routine testing ; Fault testing; Installation testing; Test methods, test equipment or test arrangements therefor
- H04M3/30—Automatic routine testing ; Fault testing; Installation testing; Test methods, test equipment or test arrangements therefor for subscriber's lines, for the local loop
-
- H—ELECTRICITY
- H04—ELECTRIC COMMUNICATION TECHNIQUE
- H04M—TELEPHONIC COMMUNICATION
- H04M11/00—Telephonic communication systems specially adapted for combination with other electrical systems
- H04M11/06—Simultaneous speech and data transmission, e.g. telegraphic transmission over the same conductors
- H04M11/062—Simultaneous speech and data transmission, e.g. telegraphic transmission over the same conductors using different frequency bands for speech and other data
-
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- H04—ELECTRIC COMMUNICATION TECHNIQUE
- H04L—TRANSMISSION OF DIGITAL INFORMATION, e.g. TELEGRAPHIC COMMUNICATION
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- H04L12/64—Hybrid switching systems
- H04L12/6418—Hybrid transport
- H04L2012/6478—Digital subscriber line, e.g. DSL, ADSL, HDSL, XDSL, VDSL
Landscapes
- Engineering & Computer Science (AREA)
- Signal Processing (AREA)
- Computer Networks & Wireless Communication (AREA)
- Telephonic Communication Services (AREA)
Description
【0001】
【発明の属する技術分野】本発明は、音声帯域通信が行
われる電話線を利用してxDSL方式等のデータ通信を
行うデータ通信装置に関する。
われる電話線を利用してxDSL方式等のデータ通信を
行うデータ通信装置に関する。
【0002】
【従来の技術】近年、有線系ディジタル通信方式とし
て、既設の電話用銅線ケーブルを使用して数メガビット
/秒の高速ディジタル通信を行うADSL(Asymmetric
DigitalSubscriber Line)通信方式や、HDSL(hig
h-bitrate Digital SubscriberLine)通信方式、SDS
L(Symmetric Digital Subscriber Line)等のxDS
L通信方式が注目されている。xDSL通信方式は、D
MT(Discrete MultiTone)変復調方式とも呼ばれて、
この方式は、ANSIのT1.413において標準化さ
れている。
て、既設の電話用銅線ケーブルを使用して数メガビット
/秒の高速ディジタル通信を行うADSL(Asymmetric
DigitalSubscriber Line)通信方式や、HDSL(hig
h-bitrate Digital SubscriberLine)通信方式、SDS
L(Symmetric Digital Subscriber Line)等のxDS
L通信方式が注目されている。xDSL通信方式は、D
MT(Discrete MultiTone)変復調方式とも呼ばれて、
この方式は、ANSIのT1.413において標準化さ
れている。
【0003】図7に、DMT変復調方式の送信信号のス
ペクトラムを示す。図において、4KHz以下の帯域は、
音声帯域を使用しての音声帯域通信である通常の電話サ
ービスを示しており、30KHzから320KHzまではDM
T変復調方式のADSL通信の際の上りの多搬送波、3
0KHzから約1.1MHzまでは、DMT変復調方式のADS
L通信の際の下りの多搬送波を示している。DMT変復
調方式のADSL通信では、下りの多搬送波と、上りの
多搬送波とは重複するので、その分離は、エコーキャン
セラで行っている。
ペクトラムを示す。図において、4KHz以下の帯域は、
音声帯域を使用しての音声帯域通信である通常の電話サ
ービスを示しており、30KHzから320KHzまではDM
T変復調方式のADSL通信の際の上りの多搬送波、3
0KHzから約1.1MHzまでは、DMT変復調方式のADS
L通信の際の下りの多搬送波を示している。DMT変復
調方式のADSL通信では、下りの多搬送波と、上りの
多搬送波とは重複するので、その分離は、エコーキャン
セラで行っている。
【0004】ところで、xDSL通信方式等のDMT変
復調方式のデータ通信装置では、通常、データ通信を始
める前にトレーニングを行って、受信波のS/N比を各
サブチャネル毎に測定し、その値にしたがって、各サブ
チャネルの伝送ビット数割当てや、ゲイン割当てを行
う。これらの値は、S/N比によって決められる為、回
線の減衰量が大きかったり、ノイズが存在していると、
S/N比が小さくなり、割り当てられるビット伝送量も
減ってくる。
復調方式のデータ通信装置では、通常、データ通信を始
める前にトレーニングを行って、受信波のS/N比を各
サブチャネル毎に測定し、その値にしたがって、各サブ
チャネルの伝送ビット数割当てや、ゲイン割当てを行
う。これらの値は、S/N比によって決められる為、回
線の減衰量が大きかったり、ノイズが存在していると、
S/N比が小さくなり、割り当てられるビット伝送量も
減ってくる。
【0005】図8に、例としてTCM−ISDN伝送路
の集合線路での干渉ノイズの影響があった際のビット配
分の例を示す。この図は、“ISDN回線のDMT-A
DSL方式に及ぼす影響”として、NTT,B-8-54,1998年
電子情報通信学会総合大会(春季)で発表されたもの
で、図から明らかなように、TCM−ISDN伝送路の
集合線路により、干渉ノイズとして図中破線で示すよう
なNEXTノイズを受けた場合には、図中実線で示すよ
うに、干渉ノイズの小さい周波数でビット配分が大きく
なるように各サブチャネルへの伝送ビット数割当てを行
なうことを示している。なお、ゲイン配分は、通常、ビ
ット配分とは逆に、干渉ノイズの大きいところでは、利
得を大きく配分し、干渉ノイズの小さいところでは当該
ノイズを小さく配分するようにする。
の集合線路での干渉ノイズの影響があった際のビット配
分の例を示す。この図は、“ISDN回線のDMT-A
DSL方式に及ぼす影響”として、NTT,B-8-54,1998年
電子情報通信学会総合大会(春季)で発表されたもの
で、図から明らかなように、TCM−ISDN伝送路の
集合線路により、干渉ノイズとして図中破線で示すよう
なNEXTノイズを受けた場合には、図中実線で示すよ
うに、干渉ノイズの小さい周波数でビット配分が大きく
なるように各サブチャネルへの伝送ビット数割当てを行
なうことを示している。なお、ゲイン配分は、通常、ビ
ット配分とは逆に、干渉ノイズの大きいところでは、利
得を大きく配分し、干渉ノイズの小さいところでは当該
ノイズを小さく配分するようにする。
【0006】
【発明が解決しようとする課題】しかし、このようなx
DSL通信等のデータ通信システムでは、電話機等によ
り音声帯域通信が行われる電話回線を利用してデータ通
信を行うようにしているので、どうしてもデータ通信サ
ービスが音声帯域を使用した電話サービスの影響を受け
ることになり、音声帯域通信が行われていない状態のオ
ンフック状態と、音声帯域通信が行われている状態のオ
フフック状態とで、電話回線の特性が変動し、その影響
を受けていた。
DSL通信等のデータ通信システムでは、電話機等によ
り音声帯域通信が行われる電話回線を利用してデータ通
信を行うようにしているので、どうしてもデータ通信サ
ービスが音声帯域を使用した電話サービスの影響を受け
ることになり、音声帯域通信が行われていない状態のオ
ンフック状態と、音声帯域通信が行われている状態のオ
フフック状態とで、電話回線の特性が変動し、その影響
を受けていた。
【0007】図9に、音声帯域通信におけるオンフック
時、オフフック時の電話回線上の周波数特性を示す。こ
れは、“Empirical Characterization of In-Home Tele
phone Wiring”として、AMD,D.176(WP1/15)ITU-T SG1
5、Geneva,9-20 February 1998で発表されたもので、図
から明らかなように、音声帯域通信におけるオンフック
時と、オフフック時とで、その電話回線を使用 オてデー
タ通信をする際のゲインレベルが変わることを示してい
る。この図より、電話回線を使用して音声帯域通信が行
なわれているオフフック時にゲインの変動が大きく、か
つ、音声帯域通信が行なわれていないオンフック時と比
べて、著しくゲイン特性が劣化していることが分かる。
時、オフフック時の電話回線上の周波数特性を示す。こ
れは、“Empirical Characterization of In-Home Tele
phone Wiring”として、AMD,D.176(WP1/15)ITU-T SG1
5、Geneva,9-20 February 1998で発表されたもので、図
から明らかなように、音声帯域通信におけるオンフック
時と、オフフック時とで、その電話回線を使用 オてデー
タ通信をする際のゲインレベルが変わることを示してい
る。この図より、電話回線を使用して音声帯域通信が行
なわれているオフフック時にゲインの変動が大きく、か
つ、音声帯域通信が行なわれていないオンフック時と比
べて、著しくゲイン特性が劣化していることが分かる。
【0008】このため、電話回線を使用するデータ通信
装置側で、受話器を置いたオンフック状態のときにのみ
トレーニングし、各チャネルのビット配分や、ゲインを
決めるビットマップを決めたり、適応等化の係数トレー
ニングを行って、その電話回線に最適なビット配分、ゲ
イン設定、適応等化フィルタで通信を行った場合には、
受話器を取り音声帯域通信を行うオフフック時には、電
話回線の特性が変動するので、各特性が最適な状態では
無くなり、よりデータ伝送レートを上げる必要がある
等、効率よく通信できない、という問題があった。
装置側で、受話器を置いたオンフック状態のときにのみ
トレーニングし、各チャネルのビット配分や、ゲインを
決めるビットマップを決めたり、適応等化の係数トレー
ニングを行って、その電話回線に最適なビット配分、ゲ
イン設定、適応等化フィルタで通信を行った場合には、
受話器を取り音声帯域通信を行うオフフック時には、電
話回線の特性が変動するので、各特性が最適な状態では
無くなり、よりデータ伝送レートを上げる必要がある
等、効率よく通信できない、という問題があった。
【0009】そこで、本発明は、このような問題を解決
するためになされたもので、電話回線を使用した音声帯
域通信が行われていないオンフック時、および当該音声
帯域通信が行われているオフフック時で特性が変化して
も、電話回線を利用して効率よくデータ通信を行うこと
ができるデータ通信装置を提供することを目的とする。
するためになされたもので、電話回線を使用した音声帯
域通信が行われていないオンフック時、および当該音声
帯域通信が行われているオフフック時で特性が変化して
も、電話回線を利用して効率よくデータ通信を行うこと
ができるデータ通信装置を提供することを目的とする。
【0010】より、具体的には、データ通信を行ってい
ないときに、音声帯域通信のオンフック、オフフックを
検出し、各状態の特性をトレーニングし、ビット配分、
ゲイン設定、適応等化の係数のテーブル等をオンフッ
ク、オフフックそれぞれに対して用意し、データ通信時
には、オンフック、オフフックの状態に合わせて、それ
ぞれの値を切り替えて通信を行うと共に、オンフック検
出で電話が使用されていないときは、通信帯域を電話サ
ービス帯まで、シフトまたは、拡大することのできるよ
うにしたデータ通信装置を提供することを目的とする。
ないときに、音声帯域通信のオンフック、オフフックを
検出し、各状態の特性をトレーニングし、ビット配分、
ゲイン設定、適応等化の係数のテーブル等をオンフッ
ク、オフフックそれぞれに対して用意し、データ通信時
には、オンフック、オフフックの状態に合わせて、それ
ぞれの値を切り替えて通信を行うと共に、オンフック検
出で電話が使用されていないときは、通信帯域を電話サ
ービス帯まで、シフトまたは、拡大することのできるよ
うにしたデータ通信装置を提供することを目的とする。
【0011】
【課題を解決するための手段】上記目的を達成するた
め、本発明では、音声帯域通信が行われる電話線を利用
してデータ通信を行うデータ通信装置において、上記電
話線上で上記音声帯域通信が行われているか否かを検出
する検出手段と、上記検出手段の検出出力に基づき音声
帯域通信時と音声帯域非通信時とで特性を変えて上記電
話線を介しデータ通信を行う通信手段とを有し、上記通
信手段は、上記電話線上で音声帯域通信が行われている
場合の等化係数を記憶した音声帯域通信時係数テーブル
と、上記電話線上で音声帯域通信が行われていない場合
の等化係数を記憶した音声帯域非通信時係数テーブル
と、上記検出手段の検出出力に基づいて、上記電話線上
で音声帯域通信が行われている場合には上記音声帯域通
信時係数テーブルによりデータ通信による受信信号を等
化する一方、上記電話線上で音声帯域通信が行われてい
ない場合には上記音声帯域非通信時係数テーブルにより
データ通信による受信信号を等化する等化器と、を有
し、音声帯域通信時と音声帯域非通信時とでノイズ除去
の特性を変えて上記電話線を介しデータ通信を行うこと
を特徴とする。
め、本発明では、音声帯域通信が行われる電話線を利用
してデータ通信を行うデータ通信装置において、上記電
話線上で上記音声帯域通信が行われているか否かを検出
する検出手段と、上記検出手段の検出出力に基づき音声
帯域通信時と音声帯域非通信時とで特性を変えて上記電
話線を介しデータ通信を行う通信手段とを有し、上記通
信手段は、上記電話線上で音声帯域通信が行われている
場合の等化係数を記憶した音声帯域通信時係数テーブル
と、上記電話線上で音声帯域通信が行われていない場合
の等化係数を記憶した音声帯域非通信時係数テーブル
と、上記検出手段の検出出力に基づいて、上記電話線上
で音声帯域通信が行われている場合には上記音声帯域通
信時係数テーブルによりデータ通信による受信信号を等
化する一方、上記電話線上で音声帯域通信が行われてい
ない場合には上記音声帯域非通信時係数テーブルにより
データ通信による受信信号を等化する等化器と、を有
し、音声帯域通信時と音声帯域非通信時とでノイズ除去
の特性を変えて上記電話線を介しデータ通信を行うこと
を特徴とする。
【0012】また、次の発明では、音声帯域通信が行わ
れる電話線を利用してデータ通信を行うデータ通信装置
において、上記電話線上で上記音声帯域通信が行われて
いるか否かを検出する検出手段と、上記検出手段の検出
出力に基づき音声帯域通信時と音声帯域非通信時とで特
性を変えて上記電話線を介しデータ通信を行う通信手段
とを有し、上記通信手段は、上記電話線上で音声帯域通
信が行われている場合にデータ通信する際の各チャネル
のビット配分を記憶した音声帯域通信時ビット配分テー
ブルと、上記電話線上で音声帯域通信が行われていない
場合にデータ通信する際の各チャネルのビット配分を記
憶した音声帯域非通信時ビット配分テーブルと、上記検
出手段の検出出力に基づいて、上記電話線上で音声帯域
通信が行われている場合には上記音声帯域通信時ビット
配分テーブルにより各チャネルにビット配分を行う一
方、上記電話線上で音声帯域通信が行われていない場合
には上記音声帯域非通信時ビット配分テーブルにより各
チャネルにビット配分を行うビット配分器と、を有し、
音声帯域通信時と音声帯域非通信時とで各チャネルへの
ビット配分の特性を変えて上記電話線を介しデータ通信
を行うことを特徴とする。
れる電話線を利用してデータ通信を行うデータ通信装置
において、上記電話線上で上記音声帯域通信が行われて
いるか否かを検出する検出手段と、上記検出手段の検出
出力に基づき音声帯域通信時と音声帯域非通信時とで特
性を変えて上記電話線を介しデータ通信を行う通信手段
とを有し、上記通信手段は、上記電話線上で音声帯域通
信が行われている場合にデータ通信する際の各チャネル
のビット配分を記憶した音声帯域通信時ビット配分テー
ブルと、上記電話線上で音声帯域通信が行われていない
場合にデータ通信する際の各チャネルのビット配分を記
憶した音声帯域非通信時ビット配分テーブルと、上記検
出手段の検出出力に基づいて、上記電話線上で音声帯域
通信が行われている場合には上記音声帯域通信時ビット
配分テーブルにより各チャネルにビット配分を行う一
方、上記電話線上で音声帯域通信が行われていない場合
には上記音声帯域非通信時ビット配分テーブルにより各
チャネルにビット配分を行うビット配分器と、を有し、
音声帯域通信時と音声帯域非通信時とで各チャネルへの
ビット配分の特性を変えて上記電話線を介しデータ通信
を行うことを特徴とする。
【0013】また、次の発明では、音声帯域通信が行わ
れる電話線を利用してデータ通信を行うデータ通信装置
において、上記電話線上で上記音声帯域通信が行われて
いるか否かを検出する検出手段と、上記検出手段の検出
出力に基づき音声帯域通信時と音声帯域非通信時とで特
性を変えて上記電話線を介しデータ通信を行う通信手段
とを有し、上記通信手段は、上記電話線上で音声帯域通
信が行われている場合にデータ通信する際の各チャネル
のゲイン配分を記憶した音声帯域通信時ゲイン配分テー
ブルと、上記電話線上で音声帯域通信が行われていない
場合にデータ通信する際の各チャネルのゲイン配分を記
憶した音声帯域非通信時ゲイン配分テーブルと、上記検
出手段の検出出力に基づいて、上記電話線上で音声帯域
通信が行われている場合には上記音声帯域通信時ゲイン
配分テーブルにより各チャネルにゲイン配分を行う一
方、上記電話線上で音声帯域通信が行われていない場合
には上記音声帯域非通信時ゲイン配分テーブルにより各
チャネルにゲイン配分を行うゲイン配分器と、を有し、
音声帯域通信時と音声帯域非通信時とで各チャネルへの
ゲイン配分の特性を変えて上記電話線を介しデータ通信
を行うことを特徴とする。
れる電話線を利用してデータ通信を行うデータ通信装置
において、上記電話線上で上記音声帯域通信が行われて
いるか否かを検出する検出手段と、上記検出手段の検出
出力に基づき音声帯域通信時と音声帯域非通信時とで特
性を変えて上記電話線を介しデータ通信を行う通信手段
とを有し、上記通信手段は、上記電話線上で音声帯域通
信が行われている場合にデータ通信する際の各チャネル
のゲイン配分を記憶した音声帯域通信時ゲイン配分テー
ブルと、上記電話線上で音声帯域通信が行われていない
場合にデータ通信する際の各チャネルのゲイン配分を記
憶した音声帯域非通信時ゲイン配分テーブルと、上記検
出手段の検出出力に基づいて、上記電話線上で音声帯域
通信が行われている場合には上記音声帯域通信時ゲイン
配分テーブルにより各チャネルにゲイン配分を行う一
方、上記電話線上で音声帯域通信が行われていない場合
には上記音声帯域非通信時ゲイン配分テーブルにより各
チャネルにゲイン配分を行うゲイン配分器と、を有し、
音声帯域通信時と音声帯域非通信時とで各チャネルへの
ゲイン配分の特性を変えて上記電話線を介しデータ通信
を行うことを特徴とする。
【0014】また、次の発明では、音声帯域通信が行わ
れる電話線を利用してデータ通信を行うデータ通信装置
において、上記電話線上で上記音声帯域通信が行われて
いるか否かを検出する検出手段と、上記検出手段の検出
出力に基づいて、音声帯域通信時にはその音声帯域通信
と干渉しない所定の帯域を使用してデータ通信する一
方、音声帯域非通信時にはその音声帯域まで使用し、か
つ、送信側の場合のみ、さらに、音声帯域通信の要求を
受信側に伝えるためのリングトーン信号の周波数帯域を
除去するフィルタを有する通信手段と、を有することを
特徴とする。
れる電話線を利用してデータ通信を行うデータ通信装置
において、上記電話線上で上記音声帯域通信が行われて
いるか否かを検出する検出手段と、上記検出手段の検出
出力に基づいて、音声帯域通信時にはその音声帯域通信
と干渉しない所定の帯域を使用してデータ通信する一
方、音声帯域非通信時にはその音声帯域まで使用し、か
つ、送信側の場合のみ、さらに、音声帯域通信の要求を
受信側に伝えるためのリングトーン信号の周波数帯域を
除去するフィルタを有する通信手段と、を有することを
特徴とする。
【0015】また、次の発明では、音声帯域通信が行わ
れるネットワークを利用してデータ通信を行うデータ通
信装置において、上記ネットワーク上で上記音声帯域通
信が行われているか否かを検出する検出手段と、上記検
出手段の検出出力に基づき音声帯域通信時と音声帯域非
通信時とで特性を変えて上記ネットワークを介しデータ
通信を行う通信手段とを有し、上記通信手段は、上記ネ
ットワーク上で音声帯域通信が行われている場合の等化
係数を記憶した音声帯域通信時係数テーブルと、上記ネ
ットワーク上で音声帯域通信が行われていない場合の等
化係数を記憶した音声帯域非通信時係数テーブルと、上
記検出手段の検出出力に基づいて、上記ネットワーク上
で音声帯域通信が行われている場合には上記音声帯域通
信時係数テーブルによりデータ通信による受信信号を等
化する一方、上記ネットワーク上で音声帯域通信が行わ
れていない場合には上記音声帯域非通信時係数テーブル
によりデータ通信による受信信号を等化する等化器と、
を有し、音声帯域通信時と音声帯域非通信時とでノイズ
除去の特性を変えて上記ネットワークを介しデータ通信
を行うことを特徴とする。
れるネットワークを利用してデータ通信を行うデータ通
信装置において、上記ネットワーク上で上記音声帯域通
信が行われているか否かを検出する検出手段と、上記検
出手段の検出出力に基づき音声帯域通信時と音声帯域非
通信時とで特性を変えて上記ネットワークを介しデータ
通信を行う通信手段とを有し、上記通信手段は、上記ネ
ットワーク上で音声帯域通信が行われている場合の等化
係数を記憶した音声帯域通信時係数テーブルと、上記ネ
ットワーク上で音声帯域通信が行われていない場合の等
化係数を記憶した音声帯域非通信時係数テーブルと、上
記検出手段の検出出力に基づいて、上記ネットワーク上
で音声帯域通信が行われている場合には上記音声帯域通
信時係数テーブルによりデータ通信による受信信号を等
化する一方、上記ネットワーク上で音声帯域通信が行わ
れていない場合には上記音声帯域非通信時係数テーブル
によりデータ通信による受信信号を等化する等化器と、
を有し、音声帯域通信時と音声帯域非通信時とでノイズ
除去の特性を変えて上記ネットワークを介しデータ通信
を行うことを特徴とする。
【0016】また、次の発明では、音声帯域通信が行わ
れるネットワークを利用してデータ通信を行うデータ通
信装置において、上記ネットワーク上で上記音声帯域通
信が行われているか否かを検出する検出手段と、上記検
出手段の検出出力に基づき音声帯域通信時と音声帯域非
通信時とで特性を変えて上記ネットワークを介しデータ
通信を行う通信手段とを有し、上記通信手段は、上記ネ
ットワーク上で音声帯域通信が行われている場合にデー
タ通信する際の各チャネルのビット配分を記憶した音声
帯域通信時ビット配分テーブルと、上記ネットワーク上
で音声帯域通信が行われていない場合にデータ通信する
際の各チャネルのビット配分を記憶した音声帯域非通信
時ビット配分テーブルと、上記検出手段の検出出力に基
づいて、上記ネットワーク上で音声帯域通信が行われて
いる場合には上記音声帯域通信時ビット配分テーブルに
より各チャネルにビット配分を行う一方、上記ネットワ
ーク上で音声帯域通信が行われていない場合には上記音
声帯域非通信時ビット配分テーブルにより各チャネルに
ビット配分を行うビット配分器と、を有し、音声帯域通
信時と音声帯域非通信時とで各チャネルへのビット配分
の特性を変えて上記ネットワークを介しデータ通信を行
うことを特徴とする。 また、次の発明では、音声帯域通
信が行われるネットワークを利用してデータ通信を行う
データ通信装置において、上記ネットワーク上で上記音
声帯域通信が行われているか否かを検出する検出手段
と、上記検出手段の検出出力に基づき音声帯域通信時と
音声帯域非通信時とで特性を変えて上記ネットワークを
介しデータ通信を行う通信手段とを有し、上記通信手段
は、上記ネットワーク上で音声帯域通信が行われている
場合にデータ通信する際の各チャネルのゲイン配分を記
憶した音声帯域通信時ゲイン配分テーブルと、上記ネッ
トワーク上で音声帯域通信が行われていない場合にデー
タ通信する際の各チャネルのゲイン配分を記憶した音声
帯域非通信時ゲイン配分テーブルと、上記検出手段の検
出出力に基づいて、上記ネットワーク上で音声帯域通信
が行われている場合には上記音声帯域通信時ゲイン配分
テーブルにより各チャネルにゲイン配分を行う一方、上
記ネットワーク上で音声帯域通信が行われていない場合
には上記音声帯域非通信時ゲイン配分テーブルにより各
チャネルにゲイン配分を行うゲイン配分器と、を有し、
音声帯 域通信時と音声帯域非通信時とで各チャネルへの
ゲイン配分の特性を変えて上記ネットワークを介しデー
タ通信を行うことを特徴とする。 また、次の発明では、
音声帯域通信が行われるネットワークを利用してデータ
通信を行うデータ通信装置において、上記ネットワーク
上で上記音声帯域通信が行われているか否かを検出する
検出手段と、上記検出手段の検出出力に基づいて、音声
帯域通信時にはその音声帯域通信と干渉しない所定の帯
域を使用してデータ通信する一方、音声帯域非通信時に
はその音声帯域まで使用し、かつ、送信側の場合のみ、
さらに、音声帯域通信の要求を受信側に伝えるためのリ
ングトーン信号の周波数帯域を除去するフィルタを有す
る通信手段と、を有することを特徴とする。
れるネットワークを利用してデータ通信を行うデータ通
信装置において、上記ネットワーク上で上記音声帯域通
信が行われているか否かを検出する検出手段と、上記検
出手段の検出出力に基づき音声帯域通信時と音声帯域非
通信時とで特性を変えて上記ネットワークを介しデータ
通信を行う通信手段とを有し、上記通信手段は、上記ネ
ットワーク上で音声帯域通信が行われている場合にデー
タ通信する際の各チャネルのビット配分を記憶した音声
帯域通信時ビット配分テーブルと、上記ネットワーク上
で音声帯域通信が行われていない場合にデータ通信する
際の各チャネルのビット配分を記憶した音声帯域非通信
時ビット配分テーブルと、上記検出手段の検出出力に基
づいて、上記ネットワーク上で音声帯域通信が行われて
いる場合には上記音声帯域通信時ビット配分テーブルに
より各チャネルにビット配分を行う一方、上記ネットワ
ーク上で音声帯域通信が行われていない場合には上記音
声帯域非通信時ビット配分テーブルにより各チャネルに
ビット配分を行うビット配分器と、を有し、音声帯域通
信時と音声帯域非通信時とで各チャネルへのビット配分
の特性を変えて上記ネットワークを介しデータ通信を行
うことを特徴とする。 また、次の発明では、音声帯域通
信が行われるネットワークを利用してデータ通信を行う
データ通信装置において、上記ネットワーク上で上記音
声帯域通信が行われているか否かを検出する検出手段
と、上記検出手段の検出出力に基づき音声帯域通信時と
音声帯域非通信時とで特性を変えて上記ネットワークを
介しデータ通信を行う通信手段とを有し、上記通信手段
は、上記ネットワーク上で音声帯域通信が行われている
場合にデータ通信する際の各チャネルのゲイン配分を記
憶した音声帯域通信時ゲイン配分テーブルと、上記ネッ
トワーク上で音声帯域通信が行われていない場合にデー
タ通信する際の各チャネルのゲイン配分を記憶した音声
帯域非通信時ゲイン配分テーブルと、上記検出手段の検
出出力に基づいて、上記ネットワーク上で音声帯域通信
が行われている場合には上記音声帯域通信時ゲイン配分
テーブルにより各チャネルにゲイン配分を行う一方、上
記ネットワーク上で音声帯域通信が行われていない場合
には上記音声帯域非通信時ゲイン配分テーブルにより各
チャネルにゲイン配分を行うゲイン配分器と、を有し、
音声帯 域通信時と音声帯域非通信時とで各チャネルへの
ゲイン配分の特性を変えて上記ネットワークを介しデー
タ通信を行うことを特徴とする。 また、次の発明では、
音声帯域通信が行われるネットワークを利用してデータ
通信を行うデータ通信装置において、上記ネットワーク
上で上記音声帯域通信が行われているか否かを検出する
検出手段と、上記検出手段の検出出力に基づいて、音声
帯域通信時にはその音声帯域通信と干渉しない所定の帯
域を使用してデータ通信する一方、音声帯域非通信時に
はその音声帯域まで使用し、かつ、送信側の場合のみ、
さらに、音声帯域通信の要求を受信側に伝えるためのリ
ングトーン信号の周波数帯域を除去するフィルタを有す
る通信手段と、を有することを特徴とする。
【0017】また、次の発明では、以上のデータ通信装
置において、データ通信とは、ディスクリートマルチト
ーン変復調方式のADSLデータ通信であり、本装置
は、ADSL通信モデムであることを特徴とする。
置において、データ通信とは、ディスクリートマルチト
ーン変復調方式のADSLデータ通信であり、本装置
は、ADSL通信モデムであることを特徴とする。
【0018】
【発明の実施の形態】実施の形態1.以下、本発明の実
施の形態1のデータ通信装置を図面に基づき説明する。
図1は、本発明の実施の形態1のデータ通信装置が採用
されたデータ通信システム全体を示している。図におい
て、Aは加入者、1aは本実施の形態1のデータ通信装
置が採用されたADSLモデム、2aはスプリッタ、3
aは電話線cにより音声帯域の音声帯域通信を行う電話
機、4aは電話線cにより無料ないし有料でデータや、
画像、音声などのマルチメディアデータを送受信したり
ダウンロードするデータ通信を行うコンピュータ装置で
ある。
施の形態1のデータ通信装置を図面に基づき説明する。
図1は、本発明の実施の形態1のデータ通信装置が採用
されたデータ通信システム全体を示している。図におい
て、Aは加入者、1aは本実施の形態1のデータ通信装
置が採用されたADSLモデム、2aはスプリッタ、3
aは電話線cにより音声帯域の音声帯域通信を行う電話
機、4aは電話線cにより無料ないし有料でデータや、
画像、音声などのマルチメディアデータを送受信したり
ダウンロードするデータ通信を行うコンピュータ装置で
ある。
【0019】また、Bは電話局、1bは本実施の形態1
のデータ通信装置が採用されたADSLモデム、2bは
スプリッタ、3bはルータ、4bは加入者交換機、5b
はATM装置である。
のデータ通信装置が採用されたADSLモデム、2bは
スプリッタ、3bはルータ、4bは加入者交換機、5b
はATM装置である。
【0020】また、Cは同軸ケーブル等の銅線よりなる
電話線、N1はコンピュータ装置4aがデータ通信する
インターネット網、N2は電話機3aが通信するための
電話の公衆網である。
電話線、N1はコンピュータ装置4aがデータ通信する
インターネット網、N2は電話機3aが通信するための
電話の公衆網である。
【0021】図2は、本発明の実施の形態1のデータ通
信装置が採用されたADSLモデム1a,1bの受信機
側の詳細な構成を示している。図において、61はオン
・オフフック検出回路、62はアナログプロセッシング
・A/Dコンバータ(Analog Processing And ADC)、
63はタイムドメンイコライザ(TEQ)、64は入力
シリアル/パラレルバッファ、65は離散フーリエ変換
部(DFT)、66は周波数ドメインイコライザ(FE
Q)、67はコンステレーションエンコーダ・ゲインス
ケーリング( Constellation encoder and gain scalli
ng )、68はトンオーダリング(Tone ordering)、6
9はデインターリーバ(Deinterleaver)、70,71
はデスクランブル・フォワードエラーコレクション(De
scram and FEC)、72,73はサイクリックリダンダ
ンシィチェック(crc)、74はミュックス/シンクコン
トロール(Mux/Sinc Control)である。
信装置が採用されたADSLモデム1a,1bの受信機
側の詳細な構成を示している。図において、61はオン
・オフフック検出回路、62はアナログプロセッシング
・A/Dコンバータ(Analog Processing And ADC)、
63はタイムドメンイコライザ(TEQ)、64は入力
シリアル/パラレルバッファ、65は離散フーリエ変換
部(DFT)、66は周波数ドメインイコライザ(FE
Q)、67はコンステレーションエンコーダ・ゲインス
ケーリング( Constellation encoder and gain scalli
ng )、68はトンオーダリング(Tone ordering)、6
9はデインターリーバ(Deinterleaver)、70,71
はデスクランブル・フォワードエラーコレクション(De
scram and FEC)、72,73はサイクリックリダンダ
ンシィチェック(crc)、74はミュックス/シンクコン
トロール(Mux/Sinc Control)である。
【0022】また、図中、75はタイムドメンイコライ
ザ(TEQ)63に対しオンフック時の等化係数を提供
するオンフック時用TEQテーブル、76はタイムドメ
ンイコライザ(TEQ)63に対しオフフック時の等化
係数を提供するオフフック時用TEQテーブル、77は
周波数ドメンイコライザ(FEQ)66に対しオンフッ
ク時の等化係数を提供するオンフック時用FEQテーブ
ル、78は周波数ドメンイコライザ(FEQ)66に対
しオフフック時の等化係数を提供するオフフック時用F
EQテーブルである。ここで、これらのテーブル75〜
78に設定される等化係数は、予めADSL通信を始め
る前のトレーニング期間等にトレーニングして、TEQ
63、FEQ66それぞれオンフック時およびオフフッ
ク時とで使用する各時間成分、周波数成分で利得がほぼ
同じになるように等化を行う等価係数が時間成分毎、周
波数成分毎に設定されたものである。
ザ(TEQ)63に対しオンフック時の等化係数を提供
するオンフック時用TEQテーブル、76はタイムドメ
ンイコライザ(TEQ)63に対しオフフック時の等化
係数を提供するオフフック時用TEQテーブル、77は
周波数ドメンイコライザ(FEQ)66に対しオンフッ
ク時の等化係数を提供するオンフック時用FEQテーブ
ル、78は周波数ドメンイコライザ(FEQ)66に対
しオフフック時の等化係数を提供するオフフック時用F
EQテーブルである。ここで、これらのテーブル75〜
78に設定される等化係数は、予めADSL通信を始め
る前のトレーニング期間等にトレーニングして、TEQ
63、FEQ66それぞれオンフック時およびオフフッ
ク時とで使用する各時間成分、周波数成分で利得がほぼ
同じになるように等化を行う等価係数が時間成分毎、周
波数成分毎に設定されたものである。
【0023】また、図中、79はオンフック時における
各周波数毎のビット配分およびゲイン配分が予め設定さ
れたオンフック時用ビット・ゲイン配分テーブル、80
はオフフック時における各周波数毎のビット配分および
ゲイン配分が予め設定されたオフフック時用ビット・ゲ
イン配分テーブルである。尚、これらのテーブル79、
80に設定される各配分データは、TEQ63、FEQ
66のテーブル75〜78と同様に、予めADSL通信
を始める前のトレーニング期間等のトレーニングによっ
て求められて設定されたものである。また、これらのテ
ーブル75〜80は、1つのテーブル上に構成されてい
ても良い。
各周波数毎のビット配分およびゲイン配分が予め設定さ
れたオンフック時用ビット・ゲイン配分テーブル、80
はオフフック時における各周波数毎のビット配分および
ゲイン配分が予め設定されたオフフック時用ビット・ゲ
イン配分テーブルである。尚、これらのテーブル79、
80に設定される各配分データは、TEQ63、FEQ
66のテーブル75〜78と同様に、予めADSL通信
を始める前のトレーニング期間等のトレーニングによっ
て求められて設定されたものである。また、これらのテ
ーブル75〜80は、1つのテーブル上に構成されてい
ても良い。
【0024】次に動作を説明する。まず、図1に示すA
DSLのデータ通信システム全体の動作から説明する。
図1に示すように、このデータ通信システムでは、従来
の電話機3aを用いた電話サービスと、コンピュータ装
置4aによるADSLのデータ通信サービスとの周波数
の分割は、スプリッタ2a,2bが行っており、4KHz
以下を電話サービス用の音声帯域に、それより高い帯域
をデータ通信用のADSLモデム帯域として使用してい
る。
DSLのデータ通信システム全体の動作から説明する。
図1に示すように、このデータ通信システムでは、従来
の電話機3aを用いた電話サービスと、コンピュータ装
置4aによるADSLのデータ通信サービスとの周波数
の分割は、スプリッタ2a,2bが行っており、4KHz
以下を電話サービス用の音声帯域に、それより高い帯域
をデータ通信用のADSLモデム帯域として使用してい
る。
【0025】つまり、電話サービスは、電話局B側で公
衆網N2から加入者交換機4b、電話局B側のスプリッ
タ2b、加入者A側のスプリッタ2aを介し、4KHz以
下の音声帯域を使用することにより電話機3aと接続し
て行う。この場合、スプリッタ2b,2a内のローパス
フィルタ等により、ADSLモデム1b,1a側にはそ
の音声帯域の信号は伝送されない。
衆網N2から加入者交換機4b、電話局B側のスプリッ
タ2b、加入者A側のスプリッタ2aを介し、4KHz以
下の音声帯域を使用することにより電話機3aと接続し
て行う。この場合、スプリッタ2b,2a内のローパス
フィルタ等により、ADSLモデム1b,1a側にはそ
の音声帯域の信号は伝送されない。
【0026】一方、データ通信サービスは、電話局B側
でインターネット網N1を構成するルータ(図示せ
ず。)と、ATM装置5b、ルータ3bを経由してAD
SLモデム1bに接続し、電話局B側のスプリッタ2
b、加入者A側のスプリッタ2a、ADSLモデム1a
を介し、コンピュータ装置4aと通信を行う。この場
合、ADSLモデム1a,1bは、スプリッタ2a,2
b内のハイパスフィルタ等により、それぞれ音声帯域の
4KHzより高い帯域を使用して、プロバイダ等から無料
ないし有料でデータや画像、音声などのマルチメディア
データを受信してダウンロードしたり、あるいはインタ
ーネット網N1等のネットワークを介して他のコンピュ
ータ装置等とデータ通信を行う。
でインターネット網N1を構成するルータ(図示せ
ず。)と、ATM装置5b、ルータ3bを経由してAD
SLモデム1bに接続し、電話局B側のスプリッタ2
b、加入者A側のスプリッタ2a、ADSLモデム1a
を介し、コンピュータ装置4aと通信を行う。この場
合、ADSLモデム1a,1bは、スプリッタ2a,2
b内のハイパスフィルタ等により、それぞれ音声帯域の
4KHzより高い帯域を使用して、プロバイダ等から無料
ないし有料でデータや画像、音声などのマルチメディア
データを受信してダウンロードしたり、あるいはインタ
ーネット網N1等のネットワークを介して他のコンピュ
ータ装置等とデータ通信を行う。
【0027】次に、図2に示す本発明の実施の形態1の
データ通信装置が採用されたADSLモデム1a,1b
の動作を説明する。なお、以下の説明では、例えば、加
入者A側のADSLモデム1aが受信側となる場合でそ
の動作を説明するものとする。
データ通信装置が採用されたADSLモデム1a,1b
の動作を説明する。なお、以下の説明では、例えば、加
入者A側のADSLモデム1aが受信側となる場合でそ
の動作を説明するものとする。
【0028】まず、受信ディジタル信号は、電話線Cを
介して本ADSLモデム1aのオン・オフフック検出回
路61に入力する。
介して本ADSLモデム1aのオン・オフフック検出回
路61に入力する。
【0029】オン・オフフック検出回路61は、電話線
Cの直流電圧レベルを検出しており、その電話線Cの電
圧レベルは、電話機3a等により音声帯域の音声帯域通
信が行われていないオンフック状態では−48V、電話
機3aにより音声帯域の音声帯域通信が行われているオ
フフック状態では−5Vとなるため、この電話線Cの電
圧値で電話線Cがオンフック状態にあるか、あるいはオ
フフック状態にあるかを検出して、状態検出信号81を
出力する。
Cの直流電圧レベルを検出しており、その電話線Cの電
圧レベルは、電話機3a等により音声帯域の音声帯域通
信が行われていないオンフック状態では−48V、電話
機3aにより音声帯域の音声帯域通信が行われているオ
フフック状態では−5Vとなるため、この電話線Cの電
圧値で電話線Cがオンフック状態にあるか、あるいはオ
フフック状態にあるかを検出して、状態検出信号81を
出力する。
【0030】次に、アナログプロセッシング・A/Dコ
ンバータ62が受信波に対しLPFをかけ、A/Dコン
バータを通してアナログ波形をディジタル波形に変換
し、続いてタイムドメンイコライザ(TEQ)63が時
間領域の適応等化処理を行う。
ンバータ62が受信波に対しLPFをかけ、A/Dコン
バータを通してアナログ波形をディジタル波形に変換
し、続いてタイムドメンイコライザ(TEQ)63が時
間領域の適応等化処理を行う。
【0031】その際、タイムドメンイコライザ(TE
Q)63には、オン・オフフック検出回路61から現在
電話線Cがオンフック状態であるか、オフフック状態で
あるかを示す状態検出信号81を入力して、その状態検
出信号81がオンフック状態を示している場合には、オ
ンフック時用TEQテーブル75の等化係数に基づいて
受信信号に対し等価処理を行う一方、オフフック状態を
示している場合には、オフフック時用TEQテーブル7
6の等化係数に基づいて受信信号に対し等価処理を行
う。つまり、図示はしていないが、オンフック時と、オ
フフック時とでそれぞれ別々に時間領域における各時間
毎のゲインレベルが変動しているので、オンフック時、
オフフック時それぞれ別々に、時間領域における各時間
でゲインレベルが他の時間に影響を与えないようにゲイ
ンレベルを調整する。
Q)63には、オン・オフフック検出回路61から現在
電話線Cがオンフック状態であるか、オフフック状態で
あるかを示す状態検出信号81を入力して、その状態検
出信号81がオンフック状態を示している場合には、オ
ンフック時用TEQテーブル75の等化係数に基づいて
受信信号に対し等価処理を行う一方、オフフック状態を
示している場合には、オフフック時用TEQテーブル7
6の等化係数に基づいて受信信号に対し等価処理を行
う。つまり、図示はしていないが、オンフック時と、オ
フフック時とでそれぞれ別々に時間領域における各時間
毎のゲインレベルが変動しているので、オンフック時、
オフフック時それぞれ別々に、時間領域における各時間
でゲインレベルが他の時間に影響を与えないようにゲイ
ンレベルを調整する。
【0032】次に、そのタイムドメンイコライザ(TE
Q)63によって時間領域の適応等化処理がされたデー
タは、入力シリアル/パラレルバッファ64を経由し
て、シリアルデータからパラレルデータに変換され、離
散フーリエ変換部(DFT)65で離散フーリエ変換さ
れ、周波数ドメンイコライザ(FEQ)66により周波
数領域の適応等化処理が行われる。
Q)63によって時間領域の適応等化処理がされたデー
タは、入力シリアル/パラレルバッファ64を経由し
て、シリアルデータからパラレルデータに変換され、離
散フーリエ変換部(DFT)65で離散フーリエ変換さ
れ、周波数ドメンイコライザ(FEQ)66により周波
数領域の適応等化処理が行われる。
【0033】その際、周波数ドメンイコライザ(FE
Q)66には、タイムドメンイコライザ(TEQ)63
の場合と同様に、オン・オフフック検出回路61から現
在電話線Cがオンフック状態であるか、オフフック状態
であるかを示す状態検出信号81が入力しているので、
その状態検出信号81がオンフック状態を示している場
合には、オンフック時用FEQテーブル77の等化係数
に基づいて受信信号に対し等価処理を行う一方、オフフ
ック状態を示している場合には、オフフック時用FEQ
テーブル78の等化係数に基づいて受信信号に対し等価
処理を行う。つまり、図8に示すように、オンフック
(Phone on-hook)時と、オフフック(Phone off-hoo
k)時とでそれぞれ別々に周波数領域における周波数毎
のゲインレベルが変動しているので、オンフック時、オ
フフック時それぞれ別々に、各周波数でゲインレベルが
一定になるようにゲインレベルを調整する。
Q)66には、タイムドメンイコライザ(TEQ)63
の場合と同様に、オン・オフフック検出回路61から現
在電話線Cがオンフック状態であるか、オフフック状態
であるかを示す状態検出信号81が入力しているので、
その状態検出信号81がオンフック状態を示している場
合には、オンフック時用FEQテーブル77の等化係数
に基づいて受信信号に対し等価処理を行う一方、オフフ
ック状態を示している場合には、オフフック時用FEQ
テーブル78の等化係数に基づいて受信信号に対し等価
処理を行う。つまり、図8に示すように、オンフック
(Phone on-hook)時と、オフフック(Phone off-hoo
k)時とでそれぞれ別々に周波数領域における周波数毎
のゲインレベルが変動しているので、オンフック時、オ
フフック時それぞれ別々に、各周波数でゲインレベルが
一定になるようにゲインレベルを調整する。
【0034】そして、周波数ドメンイコライザ(FE
Q)66によって周波数領域の適応等化処理がされたデ
ータは、コンステレーションエンコーダ・ゲインスケー
リング67に入力し、コンステレーションエンコーダ・
ゲインスケーリング67は、ビット配分およびゲイン配
分を行って、Constellationデータを再生する。
Q)66によって周波数領域の適応等化処理がされたデ
ータは、コンステレーションエンコーダ・ゲインスケー
リング67に入力し、コンステレーションエンコーダ・
ゲインスケーリング67は、ビット配分およびゲイン配
分を行って、Constellationデータを再生する。
【0035】その際、コンステレーションエンコーダ・
ゲインスケーリング67には、タイムドメンイコライザ
(TEQ)63や周波数ドメンイコライザ(FEQ)6
6の場合と同様に、オン・オフフック検出回路61から
現在電話線Cがオンフック状態であるか、オフフック状
態であるかを示す状態検出信号81が入力しているの
で、その状態検出信号81がオンフック状態を示してい
る場合には、オンフック時用ビット・ゲイン配分テーブ
ル79の配分データに基づいて受信信号に対しビット配
分およびゲイン配分を行う一方、オフフック状態を示し
ている場合には、オフフック時用ビット・ゲイン配分テ
ーブル80の配分データに基づいて受信信号に対しビッ
ト配分およびゲイン配分を行う。
ゲインスケーリング67には、タイムドメンイコライザ
(TEQ)63や周波数ドメンイコライザ(FEQ)6
6の場合と同様に、オン・オフフック検出回路61から
現在電話線Cがオンフック状態であるか、オフフック状
態であるかを示す状態検出信号81が入力しているの
で、その状態検出信号81がオンフック状態を示してい
る場合には、オンフック時用ビット・ゲイン配分テーブ
ル79の配分データに基づいて受信信号に対しビット配
分およびゲイン配分を行う一方、オフフック状態を示し
ている場合には、オフフック時用ビット・ゲイン配分テ
ーブル80の配分データに基づいて受信信号に対しビッ
ト配分およびゲイン配分を行う。
【0036】具体的には、コンステレーションエンコー
ダ・ゲインスケーリング67には、タイムドメンイコラ
イザ(TEQ)63や周波数ドメンイコライザ(FE
Q)66により時間領域および周波数領域でそれぞれオ
ンフック時、オフフック時に対応して利得の等化処理が
行われた信号が入力するので、オンフック時用ビット・
ゲイン配分テーブル79と、オフフック時用ビット・ゲ
イン配分テーブル80とを切り替えて使用し、オンフッ
ク時、オフフック時とで別々に時間毎および周波数毎の
ゲインレベルに対応するようにゲイン配分およびビット
配分を行うようにする。
ダ・ゲインスケーリング67には、タイムドメンイコラ
イザ(TEQ)63や周波数ドメンイコライザ(FE
Q)66により時間領域および周波数領域でそれぞれオ
ンフック時、オフフック時に対応して利得の等化処理が
行われた信号が入力するので、オンフック時用ビット・
ゲイン配分テーブル79と、オフフック時用ビット・ゲ
イン配分テーブル80とを切り替えて使用し、オンフッ
ク時、オフフック時とで別々に時間毎および周波数毎の
ゲインレベルに対応するようにゲイン配分およびビット
配分を行うようにする。
【0037】その後は、通常の処理と同じで、トンオー
ダリング68でシリアルデータに変換し、デスクランブ
ル・フォワードエラーコレクション70でFECやデス
クランブル処理したり、場合によってはデインターリー
バ69でデインターリーブ処理をかけた後、デスクラン
ブル・フォワードエラーコレクション71でFECやデ
スクランブル処理し、その後、CRC72,73でサイ
クリックリダンダンシィチェックを行なって、ミュック
ス/シンクコントロール(Mux/Sinc Control)74によ
りデータを再生する。
ダリング68でシリアルデータに変換し、デスクランブ
ル・フォワードエラーコレクション70でFECやデス
クランブル処理したり、場合によってはデインターリー
バ69でデインターリーブ処理をかけた後、デスクラン
ブル・フォワードエラーコレクション71でFECやデ
スクランブル処理し、その後、CRC72,73でサイ
クリックリダンダンシィチェックを行なって、ミュック
ス/シンクコントロール(Mux/Sinc Control)74によ
りデータを再生する。
【0038】このような処理を、データ通信の際だけで
なく、データ通信の前のトレーニング期間にも行って、
オンフック時と、オフフック時とのそれぞれに最適な最
適な等化係数や、ビット配分値、ゲイ配分値をそれぞれ
テーブル75〜80に設定するようにする。
なく、データ通信の前のトレーニング期間にも行って、
オンフック時と、オフフック時とのそれぞれに最適な最
適な等化係数や、ビット配分値、ゲイ配分値をそれぞれ
テーブル75〜80に設定するようにする。
【0039】従って、この実施の形態1のデータ通信装
置によれば、本装置によるデータ通信を行う前のいわゆ
るトレーニング時に、電話線Cを利用した音声帯域通信
が行われているか否かのオフフック時およびオンフック
時を検出して、オフフック時およびオンフック時それぞ
れの場合のビット配分、ゲイン配分、適応等化(TE
Q,FEQ)係数を決定して別々にテーブル75〜80
として設けておき、実際のデータ通信の際に、電話線C
上の音声帯域通信のオンフック、オフフック検出を行っ
て、オンフック状態の場合と、オフフック状態の場合と
で、別々のテーブル75〜80によりビット配分、ゲイ
ン配分、適応等化を行うようにしたため、オンフック、
オフフックの各状態に最適の通信ができ、この措置を行
わない場合と比べ、より誤り確率が低減し、データ伝送
量が向上する。
置によれば、本装置によるデータ通信を行う前のいわゆ
るトレーニング時に、電話線Cを利用した音声帯域通信
が行われているか否かのオフフック時およびオンフック
時を検出して、オフフック時およびオンフック時それぞ
れの場合のビット配分、ゲイン配分、適応等化(TE
Q,FEQ)係数を決定して別々にテーブル75〜80
として設けておき、実際のデータ通信の際に、電話線C
上の音声帯域通信のオンフック、オフフック検出を行っ
て、オンフック状態の場合と、オフフック状態の場合と
で、別々のテーブル75〜80によりビット配分、ゲイ
ン配分、適応等化を行うようにしたため、オンフック、
オフフックの各状態に最適の通信ができ、この措置を行
わない場合と比べ、より誤り確率が低減し、データ伝送
量が向上する。
【0040】なお、上記実施の形態1では、オフフック
時およびオンフック時それぞれの場合のビット配分、ゲ
イン配分、適応等化(TEQ,FEQ)係数を決定して
別々にテーブル75〜80として設けて、データ伝送の
際、オンフック状態の場合と、オフフック状態の場合と
で、別 Xのテーブル75〜80によりビット配分、ゲイ
ン配分、適応等化をすべて行うように説明したが、本発
明では、これに限らず、オンフック、オフフックの各状
態に応じてビット配分のみ、ゲイン配分のみ、周波数領
域の適応等化(FEQ)のみ、時間領域の適応等化(T
EQ)のみを行うようにしてもよく、さらには、ビット
配分とゲイン配分のみ、ゲイン配分と周波数領域の適応
等化(FEQ)のみ、ビット配分と周波数領域の適応等
化(FEQ)のみ、というように任意に幾つかを選択し
たものの組み合わせのみを実行するようにしても勿論よ
い。
時およびオンフック時それぞれの場合のビット配分、ゲ
イン配分、適応等化(TEQ,FEQ)係数を決定して
別々にテーブル75〜80として設けて、データ伝送の
際、オンフック状態の場合と、オフフック状態の場合と
で、別 Xのテーブル75〜80によりビット配分、ゲイ
ン配分、適応等化をすべて行うように説明したが、本発
明では、これに限らず、オンフック、オフフックの各状
態に応じてビット配分のみ、ゲイン配分のみ、周波数領
域の適応等化(FEQ)のみ、時間領域の適応等化(T
EQ)のみを行うようにしてもよく、さらには、ビット
配分とゲイン配分のみ、ゲイン配分と周波数領域の適応
等化(FEQ)のみ、ビット配分と周波数領域の適応等
化(FEQ)のみ、というように任意に幾つかを選択し
たものの組み合わせのみを実行するようにしても勿論よ
い。
【0041】また、本実施の形態1では、図1に示すス
プリッタ2a,2bを用いたデータ通信装置およびデー
タ通信システムにより説明したが、本発明では、これに
限らず、次の図3に示す実施の形態2で説明する加入者
側および電話局側双方においてスプリッタレスのデータ
通信装置およびデータ通信システムや、加入者側だけス
プリッタレスのデータ通信装置およびデータ通信システ
ムにも適用可能である。
プリッタ2a,2bを用いたデータ通信装置およびデー
タ通信システムにより説明したが、本発明では、これに
限らず、次の図3に示す実施の形態2で説明する加入者
側および電話局側双方においてスプリッタレスのデータ
通信装置およびデータ通信システムや、加入者側だけス
プリッタレスのデータ通信装置およびデータ通信システ
ムにも適用可能である。
【0042】実施の形態2.次に、本発明の実施の形態
2のデータ通信装置を図面に基づき説明する。この実施
の形態2では、図1に示す実施の形態1のデータ通信装
置とは異なり、スプリッタを取った形式のADSL.lit
e(ITU−T規格G.lite対応。以下、G.liteとい
う。)のデータ通信装置を例にして説明する。
2のデータ通信装置を図面に基づき説明する。この実施
の形態2では、図1に示す実施の形態1のデータ通信装
置とは異なり、スプリッタを取った形式のADSL.lit
e(ITU−T規格G.lite対応。以下、G.liteとい
う。)のデータ通信装置を例にして説明する。
【0043】なお、このG.liteのデータ通信システム
は、一般の電話回線加入者ではスプリッタの取り付けに
工事等が必要になり、ADSL等のxDSL通信システ
ムの導入に抵抗を示す傾向があったが、このシステムで
はスプリッタがなく特別の工事が必要でないこと、およ
び電話サービスの音声帯域帯とデータ通信サービスのA
DSL帯等との間のノイズ干渉やADSL通信の際に電
話帯における通信によるインピーダンスの変動の影響を
受けることになり、ADSLの伝送スピードは遅くなる
が、インターネット網へのアクセスには当面1.5Mbps
程度あれば、ユーザは満足するであろうと考えられてい
る観点から、スプリッタレスと、低速1.5Mbpsの通信
スピードを規格に盛り込んで提案された通信システムで
ある。
は、一般の電話回線加入者ではスプリッタの取り付けに
工事等が必要になり、ADSL等のxDSL通信システ
ムの導入に抵抗を示す傾向があったが、このシステムで
はスプリッタがなく特別の工事が必要でないこと、およ
び電話サービスの音声帯域帯とデータ通信サービスのA
DSL帯等との間のノイズ干渉やADSL通信の際に電
話帯における通信によるインピーダンスの変動の影響を
受けることになり、ADSLの伝送スピードは遅くなる
が、インターネット網へのアクセスには当面1.5Mbps
程度あれば、ユーザは満足するであろうと考えられてい
る観点から、スプリッタレスと、低速1.5Mbpsの通信
スピードを規格に盛り込んで提案された通信システムで
ある。
【0044】図3は、本発明の実施の形態2のデータ通
信装置が採用されるデータ通信システム全体を示してい
る。図において、Aは加入者、3aは電話線cにより音
声帯域の音声帯域通信を行う電話機、4aは電話線cに
よりデータ通信を行うコンピュータ装置、6aは本実施
の形態2のデータ通信装置が採用されたADSL.Lite
モデムである。また、Bは電話局、3bはルータ、4b
は加入者交換機、5bはATM装置、6bは本実施の形
態2のデータ通信装置が採用されたADSL.Liteモデ
ムである。また、Cは同軸ケーブル等の銅線よりなる電
話線、N1はコンピュータ装置4aが通信するインター
ネット網、N2は電話機3aが通信するための電話の公
衆網である。なお、ADSL.Liteモデム6a,6b以
外の構成は、図1に示す実施の形態1のものと同じであ
るため、同一番号を付して説明するものとする。
信装置が採用されるデータ通信システム全体を示してい
る。図において、Aは加入者、3aは電話線cにより音
声帯域の音声帯域通信を行う電話機、4aは電話線cに
よりデータ通信を行うコンピュータ装置、6aは本実施
の形態2のデータ通信装置が採用されたADSL.Lite
モデムである。また、Bは電話局、3bはルータ、4b
は加入者交換機、5bはATM装置、6bは本実施の形
態2のデータ通信装置が採用されたADSL.Liteモデ
ムである。また、Cは同軸ケーブル等の銅線よりなる電
話線、N1はコンピュータ装置4aが通信するインター
ネット網、N2は電話機3aが通信するための電話の公
衆網である。なお、ADSL.Liteモデム6a,6b以
外の構成は、図1に示す実施の形態1のものと同じであ
るため、同一番号を付して説明するものとする。
【0045】図4に、本発明の実施の形態2のデータ通
信装置が採用されたADSL.Liteモデム6a,6bの
詳細な構成を示す。なお、この実施の形態2のADS
L.Liteモデム6a,6bの受信機側の構成は、オン・
オフフック検出回路61が設けられた以外は従来のAD
SLモデムと同じであり、また、図2に示す実施の形態
1のADSLモデム1a,1bの受信機側の構成ともほ
ぼ同じであるため、図4のうち、図2に示す実施の形態
1のADSLモデム1a,1bの受信機側の構成と同じ
ものには、同一符号を付してその説明は省略して、送信
機側の構成のみ新たに説明するものとする。
信装置が採用されたADSL.Liteモデム6a,6bの
詳細な構成を示す。なお、この実施の形態2のADS
L.Liteモデム6a,6bの受信機側の構成は、オン・
オフフック検出回路61が設けられた以外は従来のAD
SLモデムと同じであり、また、図2に示す実施の形態
1のADSLモデム1a,1bの受信機側の構成ともほ
ぼ同じであるため、図4のうち、図2に示す実施の形態
1のADSLモデム1a,1bの受信機側の構成と同じ
ものには、同一符号を付してその説明は省略して、送信
機側の構成のみ新たに説明するものとする。
【0046】つまり、送信機側の構成は、図において、
82はミュックス/シンクコントロール(Mux/Sinc Con
trol)、83,84はサイクリックリダンダンシィチェ
ック(crc)、85,86はスクランブル・フォワードエ
ラーコレクション(Scram andFEC)、87はインターリ
ーバ(Interleaver)、88はトンオーダリング(Tone
ordering)、89はコンステレーションエンコーダ・ゲ
インスケーリング( Constellation encoder and gain
scalling )、90は逆離散フーリエ変換部(IDF
T)、91は出力シリアル/パラレルバッファ、92は
DAコンバータ・アナログプロセッシング(DAC And An
alog Processing)であり、受信機側との構成とは、T
EQ63、FEQ66を有していない点を除けばそれぞ
れ対応している。
82はミュックス/シンクコントロール(Mux/Sinc Con
trol)、83,84はサイクリックリダンダンシィチェ
ック(crc)、85,86はスクランブル・フォワードエ
ラーコレクション(Scram andFEC)、87はインターリ
ーバ(Interleaver)、88はトンオーダリング(Tone
ordering)、89はコンステレーションエンコーダ・ゲ
インスケーリング( Constellation encoder and gain
scalling )、90は逆離散フーリエ変換部(IDF
T)、91は出力シリアル/パラレルバッファ、92は
DAコンバータ・アナログプロセッシング(DAC And An
alog Processing)であり、受信機側との構成とは、T
EQ63、FEQ66を有していない点を除けばそれぞ
れ対応している。
【0047】また、93は電話線Cで音声帯域通信が行
われていない場合のオンフック時用のデータ通信の使用
帯域が1または複数設定されたオンフック時用使用帯域
テーブル、94は電話線Cで音声帯域通信が行われてい
る場合のオフフック時用のデータ通信の使用帯域を設定
するオフフック時用使用帯域テーブルである。なお、こ
の実施の形態2では、オンフック時用使用帯域テーブル
93、オフフック時用使用帯域テーブル94と分けて説
明しているが、オンフック時用、オフフック時用のデー
タ通信の使用帯域が1つのテーブルに設定されていても
勿論よい。この点は、実施の形態1のテーブル75〜8
0の場合も同様である。
われていない場合のオンフック時用のデータ通信の使用
帯域が1または複数設定されたオンフック時用使用帯域
テーブル、94は電話線Cで音声帯域通信が行われてい
る場合のオフフック時用のデータ通信の使用帯域を設定
するオフフック時用使用帯域テーブルである。なお、こ
の実施の形態2では、オンフック時用使用帯域テーブル
93、オフフック時用使用帯域テーブル94と分けて説
明しているが、オンフック時用、オフフック時用のデー
タ通信の使用帯域が1つのテーブルに設定されていても
勿論よい。この点は、実施の形態1のテーブル75〜8
0の場合も同様である。
【0048】次に動作を説明する。なお、以下の説明で
は、例えば、加入者A側のADSL.liteモデム6aが
データ通信を行う場合でその動作を説明するものとす
る。まず、コンピュータ装置4aから(電話局B側のA
DSL.Liteモデム6bの場合であれば、ルータ3bを
介したATM装置5b等から)からこのADSL.lite
モデム6aに入力したデータは、ミュックス/シンクコ
ントロール74によりデータを変調、CRC83,84
や、スクランブル・フォワードエラーコレクション8
5,86により所定の処理を行い、場合によってはイン
ターリーバ(Interleaver)87によりインターリーブ
処理をかける。ここまでは、従来の処理と同じである。
は、例えば、加入者A側のADSL.liteモデム6aが
データ通信を行う場合でその動作を説明するものとす
る。まず、コンピュータ装置4aから(電話局B側のA
DSL.Liteモデム6bの場合であれば、ルータ3bを
介したATM装置5b等から)からこのADSL.lite
モデム6aに入力したデータは、ミュックス/シンクコ
ントロール74によりデータを変調、CRC83,84
や、スクランブル・フォワードエラーコレクション8
5,86により所定の処理を行い、場合によってはイン
ターリーバ(Interleaver)87によりインターリーブ
処理をかける。ここまでは、従来の処理と同じである。
【0049】次に、トンオーダリング88は、以上の処
理がされた信号をDMT変復調方式の各周波数帯域毎の
搬送波(サブチャネル)からなる各チャネルにデータを
割り振る。
理がされた信号をDMT変復調方式の各周波数帯域毎の
搬送波(サブチャネル)からなる各チャネルにデータを
割り振る。
【0050】その際、この実施の形態2では、トンオー
ダリング88に、実施の形態1のところで説明した受信
機側のオン・オフフック検出回路61から、現在電話線
Cがオンフック状態であるか、オフフック状態であるか
を示す状態検出信号81を入力しているので、トンオー
ダリング88は、その状態検出信号81が音声帯域通信
が行われていないオンフック状態を示している場合に
は、オンフック時用使用帯域テーブル93に設定された
使用帯域に基づいて、例えば後述する図5に示すように
して各チャネルにデータを割り振る一方、オフフック状
態を示している場合には、オフフック時用使用帯域テー
ブル94に設定された使用帯域に基づいて、音声帯域と
は干渉しない従来ないしは通常の使用帯域で各チャネル
にデータを割り振るようにする。
ダリング88に、実施の形態1のところで説明した受信
機側のオン・オフフック検出回路61から、現在電話線
Cがオンフック状態であるか、オフフック状態であるか
を示す状態検出信号81を入力しているので、トンオー
ダリング88は、その状態検出信号81が音声帯域通信
が行われていないオンフック状態を示している場合に
は、オンフック時用使用帯域テーブル93に設定された
使用帯域に基づいて、例えば後述する図5に示すように
して各チャネルにデータを割り振る一方、オフフック状
態を示している場合には、オフフック時用使用帯域テー
ブル94に設定された使用帯域に基づいて、音声帯域と
は干渉しない従来ないしは通常の使用帯域で各チャネル
にデータを割り振るようにする。
【0051】また、それと同時に、トンオーダリング8
8は、データ通信の相手側となる受信側のデータ通信装
置に、オンフック状態と、オフフック状態とで各チャネ
ルへのデータを割り振りを変えていること、さらには、
オンフック状態における各チャネルへのデータを割り振
り方法が後述する図5(a)〜(c)に示すように複数
あるのであれば、どの割り当て方法を採用したかを通知
する必要があるため、その割り振り方法等を示すデータ
を、その通信すべきデータに追加ないしは多重化して送
信するようにする。
8は、データ通信の相手側となる受信側のデータ通信装
置に、オンフック状態と、オフフック状態とで各チャネ
ルへのデータを割り振りを変えていること、さらには、
オンフック状態における各チャネルへのデータを割り振
り方法が後述する図5(a)〜(c)に示すように複数
あるのであれば、どの割り当て方法を採用したかを通知
する必要があるため、その割り振り方法等を示すデータ
を、その通信すべきデータに追加ないしは多重化して送
信するようにする。
【0052】その後は、通常の本ADSL.liteモデム
6aの動作と同じであり、コンステレーションエンコー
ダ・ゲインスケーリング89により、コンステレーショ
ンとゲインとを設定し、逆離散フーリエ変換部(IDF
T)90が逆離散フーリエ変換を行って、出力シリアル
/パラレルバッファ91によりその並列出力を直列に変
換し、DAコンバータ・アナログプロセッシング92に
よりデジタル・アナログ変換をすると共に、そのなかの
LPF(図示せず。)を通して、電話線C上にデータを
送信して、電話局B側にデータを送るようにする。
6aの動作と同じであり、コンステレーションエンコー
ダ・ゲインスケーリング89により、コンステレーショ
ンとゲインとを設定し、逆離散フーリエ変換部(IDF
T)90が逆離散フーリエ変換を行って、出力シリアル
/パラレルバッファ91によりその並列出力を直列に変
換し、DAコンバータ・アナログプロセッシング92に
よりデジタル・アナログ変換をすると共に、そのなかの
LPF(図示せず。)を通して、電話線C上にデータを
送信して、電話局B側にデータを送るようにする。
【0053】すると、電話局Bを介し、あるいは電話局
Bおよびインターネット網N1等を介し接続されている
加入者では、その加入者のコンピュータ装置等により、
そのデータを受信する。そして、そのコンピュータ装置
のADSLモデムやADSL.liteモデム等の受信機側
のトンオーダリングが、そのデータのうちから、まず、
データ送信側における各チャネルへのデータを割り振り
方法等を示すデータを解読して使用チャネルを検出し、
その使用チャネルにより、送信されてきたデータをシリ
アルデータに再生するようにする。
Bおよびインターネット網N1等を介し接続されている
加入者では、その加入者のコンピュータ装置等により、
そのデータを受信する。そして、そのコンピュータ装置
のADSLモデムやADSL.liteモデム等の受信機側
のトンオーダリングが、そのデータのうちから、まず、
データ送信側における各チャネルへのデータを割り振り
方法等を示すデータを解読して使用チャネルを検出し、
その使用チャネルにより、送信されてきたデータをシリ
アルデータに再生するようにする。
【0054】図5(a)〜(c)に、それぞれ、この実
施の形態2のオンフック時用使用帯域テーブル93に設
定されたデータ通信の際の使用帯域の具体例を示す。
施の形態2のオンフック時用使用帯域テーブル93に設
定されたデータ通信の際の使用帯域の具体例を示す。
【0055】図5(a)は、音声帯域通信の行われてい
ないオンフック時に、その音声帯域通信である電話サー
ビスが行われる4kHZの音声帯域近辺まで、DMT変
復調方式の搬送波(サブキャリア)を増やした場合の搬
送波の状態を示している。この場合、4kHz〜320
kHzまでの帯域は上りチャネルの多搬送波が使用し、
4kHz〜1.104MHzまでの帯域は上りチャネル
の多搬送波が使用することになる。このため、この場合
には、音声帯域通信の行われていないオンフック時に
は、データ通信の際の使用帯域が広がり、使用チャネル
も広がると共に、周波数が低いほど、伝送路の減衰量が
少ないので、ADSL各伝送レートでの通信距離を伸ば
すことができると共に、サービス領域内での伝送レート
を上げること等ができる。
ないオンフック時に、その音声帯域通信である電話サー
ビスが行われる4kHZの音声帯域近辺まで、DMT変
復調方式の搬送波(サブキャリア)を増やした場合の搬
送波の状態を示している。この場合、4kHz〜320
kHzまでの帯域は上りチャネルの多搬送波が使用し、
4kHz〜1.104MHzまでの帯域は上りチャネル
の多搬送波が使用することになる。このため、この場合
には、音声帯域通信の行われていないオンフック時に
は、データ通信の際の使用帯域が広がり、使用チャネル
も広がると共に、周波数が低いほど、伝送路の減衰量が
少ないので、ADSL各伝送レートでの通信距離を伸ば
すことができると共に、サービス領域内での伝送レート
を上げること等ができる。
【0056】図5(b)は、音声帯域通信の行われてい
ないオンフック時に、4kHZの音声帯域近辺までDM
T変復調方式の使用帯域をシフト(約26KHz)した
場合の搬送波の状態を示している。この場合には、使用
帯域のシフトなので、DMT変復調方式の搬送波(サブ
キャリア)は増えていない。この場合、4kHz〜29
4kHzまでの帯域は上りチャネルの多搬送波が使用
し、4kHz〜1.078MHzまでの帯域は上りチャ
ネルの多搬送波が使用することになる。このため、この
場合には、使用帯域のシフトなので、DMT変復調方式
の搬送波(サブキャリア)は増えないが、通常、周波数
が低いほど、伝送路の減衰量が少ないので、ADSL各
伝送レートでの通信距離を伸ばすことができると共に、
サービス領域内での伝送レートを上げること等ができ
る。
ないオンフック時に、4kHZの音声帯域近辺までDM
T変復調方式の使用帯域をシフト(約26KHz)した
場合の搬送波の状態を示している。この場合には、使用
帯域のシフトなので、DMT変復調方式の搬送波(サブ
キャリア)は増えていない。この場合、4kHz〜29
4kHzまでの帯域は上りチャネルの多搬送波が使用
し、4kHz〜1.078MHzまでの帯域は上りチャ
ネルの多搬送波が使用することになる。このため、この
場合には、使用帯域のシフトなので、DMT変復調方式
の搬送波(サブキャリア)は増えないが、通常、周波数
が低いほど、伝送路の減衰量が少ないので、ADSL各
伝送レートでの通信距離を伸ばすことができると共に、
サービス領域内での伝送レートを上げること等ができ
る。
【0057】図5(c)は、電話サービスである音声帯
域通信の行われていないオンフック時に、4kHZの音
声帯域まで、DMT変復調方式の搬送波(サブキャリ
ア)を増やした場合の搬送波の状態を示している。この
ため、この場合には、図5(a)に示す場合と同様に、
オンフック時には、データ通信の際の使用帯域が広がる
と共に、周波数が低いほど、伝送路の減衰量が少ないの
で、図5(a)に示す場合よりさらにADSL各伝送レ
ートでの通信距離を伸ばすことができると共に、サービ
ス領域内での伝送レートを上げたり、伝送データ量を増
やすこと等ができる。
域通信の行われていないオンフック時に、4kHZの音
声帯域まで、DMT変復調方式の搬送波(サブキャリ
ア)を増やした場合の搬送波の状態を示している。この
ため、この場合には、図5(a)に示す場合と同様に、
オンフック時には、データ通信の際の使用帯域が広がる
と共に、周波数が低いほど、伝送路の減衰量が少ないの
で、図5(a)に示す場合よりさらにADSL各伝送レ
ートでの通信距離を伸ばすことができると共に、サービ
ス領域内での伝送レートを上げたり、伝送データ量を増
やすこと等ができる。
【0058】ただし、この図5(c)に示す場合には、
4kHz以下の音声帯域まで使用してデータ通信を行っ
ているので、音声帯域の搬送波で伝送した信号が電話機
で受信した際、オンフック時に音声帯域通信で伝送され
る通話相手呼び出しのためのリングトーン信号として検
知される恐れがあり、自分側や通信相手側の電話機を呼
び出してしまう恐れがある。
4kHz以下の音声帯域まで使用してデータ通信を行っ
ているので、音声帯域の搬送波で伝送した信号が電話機
で受信した際、オンフック時に音声帯域通信で伝送され
る通話相手呼び出しのためのリングトーン信号として検
知される恐れがあり、自分側や通信相手側の電話機を呼
び出してしまう恐れがある。
【0059】このため、図5(c)に示す場合には、電
話機がリング検出を行わないように、リングトーン信号
の周波数である約15〜20Hzの帯域を除去するよう
な例えば、図6に示す特性を有するハイパスフィルタを
このADSL.Liteモデム6aの送信機側の出力段であ
る、例えば、出力シリアル/パラレルバッファ91や、
DAコンバータ・アナログプロセッシング92等に設け
るようにする。
話機がリング検出を行わないように、リングトーン信号
の周波数である約15〜20Hzの帯域を除去するよう
な例えば、図6に示す特性を有するハイパスフィルタを
このADSL.Liteモデム6aの送信機側の出力段であ
る、例えば、出力シリアル/パラレルバッファ91や、
DAコンバータ・アナログプロセッシング92等に設け
るようにする。
【0060】このようにすれば、図5(c)に示すよう
に、電話サービスである音声帯域通信の行われていない
オンフック時に、4kHZの音声帯域まで使用してデー
タ通信を行っても、誤って音声帯域通信を行なう自分側
や通信相手側の電話機を呼び出すことを防止できる。
に、電話サービスである音声帯域通信の行われていない
オンフック時に、4kHZの音声帯域まで使用してデー
タ通信を行っても、誤って音声帯域通信を行なう自分側
や通信相手側の電話機を呼び出すことを防止できる。
【0061】従って、この実施の形態2のデータ通信装
置によれば、電話機による音声帯域通信が行われていな
いオンフック時の場合には、図5(a)〜(c)に示す
ように、音声帯域近辺まで搬送波(サブキャリア)を増
やしたり、音声帯域近辺までデータ通信の使用帯域をシ
フトしたり、音声帯域まで使用してサブキャリアを増や
すようにしたため、伝送データ量を増やすことができる
と共に、搬送波の周波数が低下したため、伝送路である
電話線の減衰量が少なくなり、ADSL各伝送レートで
の通信距離を伸ばすことができると共に、サービス領域
内での伝送レートを上げることができる。
置によれば、電話機による音声帯域通信が行われていな
いオンフック時の場合には、図5(a)〜(c)に示す
ように、音声帯域近辺まで搬送波(サブキャリア)を増
やしたり、音声帯域近辺までデータ通信の使用帯域をシ
フトしたり、音声帯域まで使用してサブキャリアを増や
すようにしたため、伝送データ量を増やすことができる
と共に、搬送波の周波数が低下したため、伝送路である
電話線の減衰量が少なくなり、ADSL各伝送レートで
の通信距離を伸ばすことができると共に、サービス領域
内での伝送レートを上げることができる。
【0062】なお、本実施の形態2では、実施の形態1
とは別に説明したが、実施の形態1にこの実施の形態2
を追加するように構成しても勿論良い。つまり、図4に
示すこの実施の形態2のADSL.Liteモデム6aのタ
イムドメンイコライザ(TEQ)63、周波数ドメイン
イコライザ(FEQ)66、コンステレーションエンコ
ーダ・ゲインスケーリング67に、図2に示す実施の形
態1のADSLモデム1aと同様に、それぞれ、オンフ
ック時用TEQテーブル75、オフフック時用TEQテ
ーブル76、オンフック時用FEQテーブル77、オフ
フック時用FEQテーブル78、オフフック時用ビット
・ゲイン配分テーブル79、オンフック時用ビット・ゲ
イン配分テーブル80を設け、かつ、それぞれにオン・
オフフック検出回路61からの状態検出信号81が入力
するようにして、さらに、実施の形態1のものと同様に
構成するようにしてもよい。
とは別に説明したが、実施の形態1にこの実施の形態2
を追加するように構成しても勿論良い。つまり、図4に
示すこの実施の形態2のADSL.Liteモデム6aのタ
イムドメンイコライザ(TEQ)63、周波数ドメイン
イコライザ(FEQ)66、コンステレーションエンコ
ーダ・ゲインスケーリング67に、図2に示す実施の形
態1のADSLモデム1aと同様に、それぞれ、オンフ
ック時用TEQテーブル75、オフフック時用TEQテ
ーブル76、オンフック時用FEQテーブル77、オフ
フック時用FEQテーブル78、オフフック時用ビット
・ゲイン配分テーブル79、オンフック時用ビット・ゲ
イン配分テーブル80を設け、かつ、それぞれにオン・
オフフック検出回路61からの状態検出信号81が入力
するようにして、さらに、実施の形態1のものと同様に
構成するようにしてもよい。
【0063】また、上述の実施の形態1,2では、本発
明に係るデータ通信装置をADSLモデム1a,1b、
ADSL.Liteモデム6a,6b等のADSL通信方式
のモデムで説明したが、本発明では、これに限らず、A
DSL通信方式以外のHDSL通信やSDSL通信等の
xDSL通信等のモデムにも適用可能であり、また、x
DSL以外のデータ通信に適用可能であり、さらには、
モデム以外のデータ通信装置にも適用可能である。
明に係るデータ通信装置をADSLモデム1a,1b、
ADSL.Liteモデム6a,6b等のADSL通信方式
のモデムで説明したが、本発明では、これに限らず、A
DSL通信方式以外のHDSL通信やSDSL通信等の
xDSL通信等のモデムにも適用可能であり、また、x
DSL以外のデータ通信に適用可能であり、さらには、
モデム以外のデータ通信装置にも適用可能である。
【0064】また、実施の形態1のADSLモデム1
a,1b、実施の形態2のADSL.Liteモデム6a,
6bと接続される装置は、上記説明のように、コンピュ
ータ装置4aに限らず、ディジタルテレビや、、AV機
器、家電機器等のあらゆるディジタル通信装置や、この
ようなデータ通信装置を通信モデム等としてもつ家電機
器等に適用可能である。例えば、電子レンジ等の調理装
置に、このようなディジタル通信装置を内蔵させて、ネ
ットワークを介してディジタル通信を行わせて、調理レ
シピ等を示す画像や音声などのマルチディアデータをダ
ウンロードして、ディスプレイに表示させたり、さらに
はスピーカを介して音声ガイドするようにした家電機器
等にも適用可能である。
a,1b、実施の形態2のADSL.Liteモデム6a,
6bと接続される装置は、上記説明のように、コンピュ
ータ装置4aに限らず、ディジタルテレビや、、AV機
器、家電機器等のあらゆるディジタル通信装置や、この
ようなデータ通信装置を通信モデム等としてもつ家電機
器等に適用可能である。例えば、電子レンジ等の調理装
置に、このようなディジタル通信装置を内蔵させて、ネ
ットワークを介してディジタル通信を行わせて、調理レ
シピ等を示す画像や音声などのマルチディアデータをダ
ウンロードして、ディスプレイに表示させたり、さらに
はスピーカを介して音声ガイドするようにした家電機器
等にも適用可能である。
【0065】
【発明の効果】以上説明したように、本発明では、電話
線上で音声帯域通信が行われているか否かを検出し、そ
の検出結果に基づき音声帯域通信時と、音非通信時とで
特性を変えて電話線を介しデータ通信を行うようにした
ため、音声帯域通信時と、音非通信時とで最適な状態で
データ通信を行うことができる。
線上で音声帯域通信が行われているか否かを検出し、そ
の検出結果に基づき音声帯域通信時と、音非通信時とで
特性を変えて電話線を介しデータ通信を行うようにした
ため、音声帯域通信時と、音非通信時とで最適な状態で
データ通信を行うことができる。
【0066】特に、本発明では、音声帯域通信時と、音
非通信時とで、等化器の等化係数、ビット配分、ゲイン
配分の特性を変えてデータ通信を行うようにしたので、
音声帯域通信時と、音非通信時とで、S/N比が改善で
き、エラー発生確率が下がると共に、各伝送レートでの
通信距離を伸ばすあるいは、サービス領域内での伝送レ
ートを上げる等の効果を導く。
非通信時とで、等化器の等化係数、ビット配分、ゲイン
配分の特性を変えてデータ通信を行うようにしたので、
音声帯域通信時と、音非通信時とで、S/N比が改善で
き、エラー発生確率が下がると共に、各伝送レートでの
通信距離を伸ばすあるいは、サービス領域内での伝送レ
ートを上げる等の効果を導く。
【0067】また、次の発明では、電話線上で上記音声
帯域通信が行われているか否かを検出し、その検出結果
に基づいて、音声帯域通信時にはその音声帯域通信と干
渉しない所定の帯域を使用してデータ通信する一方、音
声帯域非通信時にはその音声帯域近辺や音声帯域まで使
用してデータ通信するようにしたため、伝送データ量を
増やすことができると共に、搬送波の周波数が低下した
ため伝送路である電話線の減衰量が少なくなり、通信距
離を伸ばすことができると共に、サービス領域内での伝
送レートを上げることができる。
帯域通信が行われているか否かを検出し、その検出結果
に基づいて、音声帯域通信時にはその音声帯域通信と干
渉しない所定の帯域を使用してデータ通信する一方、音
声帯域非通信時にはその音声帯域近辺や音声帯域まで使
用してデータ通信するようにしたため、伝送データ量を
増やすことができると共に、搬送波の周波数が低下した
ため伝送路である電話線の減衰量が少なくなり、通信距
離を伸ばすことができると共に、サービス領域内での伝
送レートを上げることができる。
【図1】 本発明の実施の形態1のデータ通信装置が採
用されたデータ通信システム全体を示す図である。
用されたデータ通信システム全体を示す図である。
【図2】 本発明の実施の形態1のデータ通信装置が採
用されたADSLモデム1a,1bの詳細な構成を示す
図である。
用されたADSLモデム1a,1bの詳細な構成を示す
図である。
【図3】 本発明の実施の形態2のデータ通信装置が採
用されたデータ通信システム全体を示す図である。
用されたデータ通信システム全体を示す図である。
【図4】 本発明の実施の形態2のデータ通信装置が採
用されたADSL.Liteモデム6a,6bの詳細な構成
を示す図である。
用されたADSL.Liteモデム6a,6bの詳細な構成
を示す図である。
【図5】 (a)〜(c)、それぞれ、この実施の形態
2のオンフック時用使用帯域テーブル93に設定された
データ通信の際の使用帯域の具体例を示す図である。
2のオンフック時用使用帯域テーブル93に設定された
データ通信の際の使用帯域の具体例を示す図である。
【図6】 図5(c)に示す場合にデータ通信装置の送
信機の出力段に設けるべきフィルタの特性を示す図であ
る。
信機の出力段に設けるべきフィルタの特性を示す図であ
る。
【図7】 DMT変復調方式の送信信号のスペクトラム
を示す図である。
を示す図である。
【図8】 TCM−ISDN伝送路の集合線路での干渉
ノイズの影響があった際のビット配分の例を示す図であ
る。
ノイズの影響があった際のビット配分の例を示す図であ
る。
【図9】 音声帯域通信におけるオンフック時、オフフ
ック時の回線上の周波数特性を示す図である。
ック時の回線上の周波数特性を示す図である。
【符号の説明】 A 加入者、3a 電話機、4a コンピュータ装置、
1a ADSL.liteモデム、B 電話局、3b ルー
タ、4b 加入者交換機、5b ATM装置、1b A
DSL.lite モデム、C 電話線、N1 インターネ
ット網、N2公衆網、61 オン・オフフック検出回
路、63 タイムドメンイコライザ(TEQ)、66
周波数ドメインイコライザ(FEQ)、67 コンステ
レーションエンコーダ・ゲインスケーリング( Constel
lation encoder and gain scalling )、75 オンフ
ック時用TEQテーブル、76 オフフック時用TEQ
テーブル、77 オンフック時用FEQテーブル、78
オフフック時用FEQテーブル、79 オンフック時
用ビット・ゲイン配分テーブル、80 オフフック時用
ビット・ゲイン配分テーブル、81 状態検出信号、6
a ADSL.lite モデム、6b ADSL.lite モ
デム、88 トンオーダリング、93 オンフック時用
使用帯域テーブル、94 オフフック時用使用帯域テー
ブル。
1a ADSL.liteモデム、B 電話局、3b ルー
タ、4b 加入者交換機、5b ATM装置、1b A
DSL.lite モデム、C 電話線、N1 インターネ
ット網、N2公衆網、61 オン・オフフック検出回
路、63 タイムドメンイコライザ(TEQ)、66
周波数ドメインイコライザ(FEQ)、67 コンステ
レーションエンコーダ・ゲインスケーリング( Constel
lation encoder and gain scalling )、75 オンフ
ック時用TEQテーブル、76 オフフック時用TEQ
テーブル、77 オンフック時用FEQテーブル、78
オフフック時用FEQテーブル、79 オンフック時
用ビット・ゲイン配分テーブル、80 オフフック時用
ビット・ゲイン配分テーブル、81 状態検出信号、6
a ADSL.lite モデム、6b ADSL.lite モ
デム、88 トンオーダリング、93 オンフック時用
使用帯域テーブル、94 オフフック時用使用帯域テー
ブル。
Claims (9)
- 【請求項1】 音声帯域通信が行われる電話線を利用し
てデータ通信を行うデータ通信装置において、 上記電話線上で上記音声帯域通信が行われているか否か
を検出する検出手段と、 上記検出手段の検出出力に基づき音声帯域通信時と音声
帯域非通信時とで特性を変えて上記電話線を介しデータ
通信を行う通信手段とを有し、 上記 通信手段は、 上記電話線上で音声帯域通信が行われている場合の等化
係数を記憶した音声帯域通信時係数テーブルと、 上記電話線上で音声帯域通信が行われていない場合の等
化係数を記憶した音声帯域非通信時係数テーブルと、 上記検出手段の検出出力に基づいて、上記電話線上で音
声帯域通信が行われている場合には上記音声帯域通信時
係数テーブルによりデータ通信による受信信号を等化す
る一方、上記電話線上で音声帯域通信が行われていない
場合には上記音声帯域非通信時係数テーブルによりデー
タ通信による受信信号を等化する等化器と、 を有し、音声帯域通信時と音声帯域非通信時とでノイズ
除去の特性を変えて上記電話線を介しデータ通信を行う
ことを特徴とするデータ通信装置。 - 【請求項2】 音声帯域通信が行われる電話線を利用し
てデータ通信を行うデータ通信装置において、 上記電話線上で上記音声帯域通信が行われているか否か
を検出する検出手段と、 上記検出手段の検出出力に基づき音声帯域通信時と音声
帯域非通信時とで特性を変えて上記電話線を介しデータ
通信を行う通信手段とを有し、 上記 通信手段は、 上記電話線上で音声帯域通信が行われている場合にデー
タ通信する際の各チャネルのビット配分を記憶した音声
帯域通信時ビット配分テーブルと、 上記電話線上で音声帯域通信が行われていない場合にデ
ータ通信する際の各チャネルのビット配分を記憶した音
声帯域非通信時ビット配分テーブルと、 上記検出手段の検出出力に基づいて、上記電話線上で音
声帯域通信が行われている場合には上記音声帯域通信時
ビット配分テーブルにより各チャネルにビット配分を行
う一方、上記電話線上で音声帯域通信が行われていない
場合には上記音声帯域非通信時ビット配分テーブルによ
り各チャネルにビット配分を行うビット配分器と、 を有し、音声帯域通信時と音声帯域非通信時とで各チャ
ネルへのビット配分の特性を変えて上記電話線を介しデ
ータ通信を行うことを特徴とするデータ通信装置。 - 【請求項3】 音声帯域通信が行われる電話線を利用し
てデータ通信を行うデータ通信装置において、 上記電話線上で上記音声帯域通信が行われているか否か
を検出する検出手段と、 上記検出手段の検出出力に基づき音声帯域通信時と音声
帯域非通信時とで特性を変えて上記電話線を介しデータ
通信を行う通信手段とを有し、 上記 通信手段は、 上記電話線上で音声帯域通信が行われている場合にデー
タ通信する際の各チャネルのゲイン配分を記憶した音声
帯域通信時ゲイン配分テーブルと、 上記電話線上で音声帯域通信が行われていない場合にデ
ータ通信する際の各チャネルのゲイン配分を記憶した音
声帯域非通信時ゲイン配分テーブルと、 上記検出手段の検出出力に基づいて、上記電話線上で音
声帯域通信が行われている場合には上記音声帯域通信時
ゲイン配分テーブルにより各チャネルにゲイン配分を行
う一方、上記電話線上で音声帯域通信が行われていない
場合には上記音声帯域非通信時ゲイン配分テーブルによ
り各チャネルにゲイン配分を行うゲイン配分器と、 を有し、音声帯域通信時と音声帯域非通信時とで各チャ
ネルへのゲイン配分の特性を変えて上記電話線を介しデ
ータ通信を行うことを特徴とするデータ通信装置。 - 【請求項4】 音声帯域通信が行われる電話線を利用し
てデータ通信を行うデータ通信装置において、 上記電話線上で上記音声帯域通信が行われているか否か
を検出する検出手段と、 上記検出手段の検出出力に基づいて、音声帯域通信時に
はその音声帯域通信と干渉しない所定の帯域を使用して
データ通信する一方、音声帯域非通信時にはその音声帯
域まで使用し、かつ、送信側の場合のみ、さらに、音声
帯域通信の要求を受信側に伝えるためのリングトーン信
号の周波数帯域を除去するフィルタを有する通信手段
と、 を有することを特徴とするデータ通信装置。 - 【請求項5】 音声帯域通信が行われるネットワークを
利用してデータ通信を行うデータ通信装置において、 上記ネットワーク上で上記音声帯域通信が行われている
か否かを検出する検出手段と、 上記検出手段の検出出力に基づき音声帯域通信時と音声
帯域非通信時とで特性を変えて上記ネットワークを介し
データ通信を行う通信手段とを有し、 上記通信手段は、 上記ネットワーク上で音声帯域通信が行われている場合
の等化係数を記憶した音声帯域通信時係数テーブルと、 上記ネットワーク上で音声帯域通信が行われていない場
合の等化係数を記憶した音声帯域非通信時係数テーブル
と、 上記検出手段の検出出力に基づいて、上記ネットワーク
上で音声帯域通信が行われている場合には上記音声帯域
通信時係数テーブルによりデータ通信による受信信号を
等化する一方、上記ネットワーク上で音声帯域通信が行
われていない場合には上記音声帯域非通信時係数テーブ
ルによりデータ通信による受信信号を等化する等化器
と、 を有し、音声帯域通信時と音声帯域非通信時とでノイズ
除去の特性を変えて上記ネットワークを介しデータ通信
を行うことを特徴とするデータ通信装置。 - 【請求項6】 音声帯域通信が行われるネットワークを
利用してデータ通信を行うデータ通信装置において、 上記ネットワーク上で上記音声帯域通信が行われている
か否かを検出する検出手段と、 上記検出手段の検出出力に基づき音声帯域通信時と音声
帯域非通信時とで特性を変えて上記ネットワークを介し
データ通信を行う通信手段とを有し、 上記通信手段は、 上記ネットワーク上で音声帯域通信が行われている場合
にデータ通信する際の各チャネルのビット配分を記憶し
た音声帯域通信時ビット配分テーブルと、 上記ネットワーク上で音声帯域通信が行われていない場
合にデータ通信する際の各チャネルのビット配分を記憶
した音声帯域非通信時ビット配分テーブルと、 上記検出手段の検出出力に基づいて、上記ネットワーク
上で音声帯域通信が行われている場合には上記音声帯域
通信時ビット配分テーブルにより各チャネルにビット配
分を行う一方、上記ネットワーク上で音声帯域通信が行
われていない場合には上記音声帯域非通信時ビット配分
テーブルにより各チャネルにビット配分を行うビット配
分器と、 を有し、音声帯域通信時と音声帯域非通信時とで各チャ
ネルへのビット配分の特性を変えて上記ネットワークを
介しデータ通信を行うことを特徴とするデータ通信装
置。 - 【請求項7】 音声帯域通信が行われるネットワークを
利用してデータ通信を行うデータ通信装置において、 上記ネットワーク上で上記音声帯域通信が行われている
か否かを検出する検出手段と、 上記検出手段の検出出力に基づき音声帯域通信時と音声
帯域非通信時とで特性を変えて上記ネットワークを介し
データ通信を行う通信手段とを有し、 上記通信手段は、 上記ネットワーク上で音声帯域通信が行われている場合
にデータ通信する際の各チャネルのゲイン配分を記憶し
た音声帯域通信時ゲイン配分テーブルと、 上記ネットワーク上で音声帯域通信が行われていない場
合にデータ通信する際の各チャネルのゲイン配分を記憶
した音声帯域非通信時ゲイン配分テーブルと、 上記検出手段の検出出力に基づいて、上記ネットワーク
上で音声帯域通信が行 われている場合には上記音声帯域
通信時ゲイン配分テーブルにより各チャネルにゲイン配
分を行う一方、上記ネットワーク上で音声帯域通信が行
われていない場合には上記音声帯域非通信時ゲイン配分
テーブルにより各チャネルにゲイン配分を行うゲイン配
分器と、 を有し、音声帯域通信時と音声帯域非通信時とで各チャ
ネルへのゲイン配分の特性を変えて上記ネットワークを
介しデータ通信を行うことを特徴とするデータ通信装
置。 - 【請求項8】 音声帯域通信が行われるネットワークを
利用してデータ通信を行うデータ通信装置において、 上記ネットワーク上で上記音声帯域通信が行われている
か否かを検出する検出手段と、 上記検出手段の検出出力に基づいて、音声帯域通信時に
はその音声帯域通信と干渉しない所定の帯域を使用して
データ通信する一方、音声帯域非通信時にはその音声帯
域まで使用し、かつ、送信側の場合のみ、さらに、音声
帯域通信の要求を受信側に伝えるためのリングトーン信
号の周波数帯域を除去するフィルタを有する通信手段
と、 を有することを特徴とするデータ通信装置。 - 【請求項9】 請求項1〜請求項8のいずれかに記載の
データ通信装置において、 データ通信は、ディスクリートマルチトーン変復調方式
のADSLデータ通信であり、 本装置は、ADSL通信モデムであることを特徴とする
データ通信装置。
Priority Applications (8)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP11528898A JP3186693B2 (ja) | 1998-04-24 | 1998-04-24 | データ通信装置 |
| EP99912091A EP1003320A4 (en) | 1998-04-24 | 1999-04-01 | COMMUNICATION DEVICE |
| AU30552/99A AU3055299A (en) | 1998-04-24 | 1999-04-01 | Data communication apparatus |
| US09/445,599 US6522731B2 (en) | 1998-04-24 | 1999-04-01 | Data communication apparatus |
| PCT/JP1999/001719 WO1999056452A1 (fr) | 1998-04-24 | 1999-04-01 | Appareil de communication de donnees |
| CA002294532A CA2294532A1 (en) | 1998-04-24 | 1999-04-01 | Data communication apparatus |
| KR1019997012195A KR100337105B1 (ko) | 1998-04-24 | 1999-04-01 | 데이타 통신 장치 |
| TW088106512A TW411671B (en) | 1998-04-24 | 1999-04-23 | Data communication apparatus |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP11528898A JP3186693B2 (ja) | 1998-04-24 | 1998-04-24 | データ通信装置 |
Publications (2)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPH11308357A JPH11308357A (ja) | 1999-11-05 |
| JP3186693B2 true JP3186693B2 (ja) | 2001-07-11 |
Family
ID=14658961
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP11528898A Expired - Fee Related JP3186693B2 (ja) | 1998-04-24 | 1998-04-24 | データ通信装置 |
Country Status (8)
| Country | Link |
|---|---|
| US (1) | US6522731B2 (ja) |
| EP (1) | EP1003320A4 (ja) |
| JP (1) | JP3186693B2 (ja) |
| KR (1) | KR100337105B1 (ja) |
| AU (1) | AU3055299A (ja) |
| CA (1) | CA2294532A1 (ja) |
| TW (1) | TW411671B (ja) |
| WO (1) | WO1999056452A1 (ja) |
Families Citing this family (38)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| US6480510B1 (en) | 1998-07-28 | 2002-11-12 | Serconet Ltd. | Local area network of serial intelligent cells |
| US6782096B1 (en) | 1998-11-12 | 2004-08-24 | Paradyne Corporation | Subscriber line driver and termination |
| US6690677B1 (en) * | 1999-07-20 | 2004-02-10 | Serconet Ltd. | Network for telephony and data communication |
| US6975694B1 (en) * | 1999-12-15 | 2005-12-13 | Paradyne Corporation | Digital subscriber line driver |
| US7200156B2 (en) * | 1999-12-21 | 2007-04-03 | Skarpness Mark L | Modular broadband adapter system |
| KR100316142B1 (ko) * | 1999-12-23 | 2001-12-12 | 송문섭 | 무선가입자 정합 장치의 후크 상태 감지 장치 |
| US7787525B1 (en) * | 1999-12-24 | 2010-08-31 | Schlumberger Technology Corporation | Method and apparatus for transmission of well-bore data on multiple carrier frequencies |
| FR2803709B1 (fr) * | 2000-01-06 | 2003-10-10 | Ibm | Methode pour inverser dynamiquement un systeme adsl (asymmetric digital subscriber line) et systeme pour mettre en oeuvre cette methode |
| US6959036B1 (en) * | 2000-02-02 | 2005-10-25 | Ikanos Communications Inc. | Method and apparatus for an X-DSL modem supporting multiple X-DSL line codes |
| KR100328474B1 (ko) * | 2000-02-14 | 2002-03-16 | 정경훈 | 홈 pna 방식의 인터넷 서비스 접속거리 확장 및 댁내응용 확장을 위한 인터넷 서비스 시스템 |
| US6549616B1 (en) | 2000-03-20 | 2003-04-15 | Serconet Ltd. | Telephone outlet for implementing a local area network over telephone lines and a local area network using such outlets |
| IL135744A (en) | 2000-04-18 | 2008-08-07 | Mosaid Technologies Inc | Telephone communication system over a single telephone line |
| US6842459B1 (en) | 2000-04-19 | 2005-01-11 | Serconet Ltd. | Network combining wired and non-wired segments |
| IL144158A (en) | 2001-07-05 | 2011-06-30 | Mosaid Technologies Inc | Socket for connecting an analog telephone to a digital communications network that carries digital voice signals |
| WO2003039150A1 (en) * | 2001-10-11 | 2003-05-08 | Serconet Ltd. | Outlet with analog signal adapter, a method for use thereof and a network using said outlet |
| GB2385232B (en) * | 2002-09-28 | 2005-01-19 | Richard Herman | Telephone detector |
| US7154996B2 (en) * | 2002-10-29 | 2006-12-26 | Agere Systems Inc. | Dynamic frequency passband switching in home phone-line networks |
| US20040120482A1 (en) * | 2002-12-20 | 2004-06-24 | Bentley Ronald Locker | System and method for reducing disruption in a DSL environment caused by a pots transient event |
| EP1434414B1 (en) * | 2002-12-27 | 2013-11-20 | Koninklijke KPN N.V. | System for measuring the effect of an ADSL splitter on an ISDN network |
| IL154234A (en) * | 2003-01-30 | 2010-12-30 | Mosaid Technologies Inc | Method and system for providing dc power on local telephone lines |
| IL154921A (en) * | 2003-03-13 | 2011-02-28 | Mosaid Technologies Inc | A telephone system that includes many separate sources and accessories for it |
| IL157787A (en) | 2003-09-07 | 2010-12-30 | Mosaid Technologies Inc | Modular outlet for data communications network |
| US7103820B2 (en) * | 2003-09-22 | 2006-09-05 | Adtran, Inc. | System and method for interleaving forward error correction code words across multiple communication connections |
| IL159838A0 (en) | 2004-01-13 | 2004-06-20 | Yehuda Binder | Information device |
| US20060034449A1 (en) * | 2004-03-09 | 2006-02-16 | Joerger Richard B | System and method of delivering operating power and power source status signals over a single pair of wires |
| IL161869A (en) | 2004-05-06 | 2014-05-28 | Serconet Ltd | A system and method for carrying a signal originating is wired using wires |
| US7873058B2 (en) | 2004-11-08 | 2011-01-18 | Mosaid Technologies Incorporated | Outlet with analog signal adapter, a method for use thereof and a network using said outlet |
| US7813451B2 (en) | 2006-01-11 | 2010-10-12 | Mobileaccess Networks Ltd. | Apparatus and method for frequency shifting of a wireless signal and systems using frequency shifting |
| US7479912B1 (en) * | 2007-09-13 | 2009-01-20 | Texas Instruments Incorporated | Low-power high-performance audio DAC system including internal oscillator, FIFO memory, and ASRC |
| WO2009053910A2 (en) | 2007-10-22 | 2009-04-30 | Mobileaccess Networks Ltd. | Communication system using low bandwidth wires |
| US8175649B2 (en) | 2008-06-20 | 2012-05-08 | Corning Mobileaccess Ltd | Method and system for real time control of an active antenna over a distributed antenna system |
| JP5649588B2 (ja) | 2009-02-08 | 2015-01-07 | コーニング モバイルアクセス エルティディ. | イーサネット信号を搬送するケーブルを用いる通信システム |
| CN102131014A (zh) * | 2010-01-13 | 2011-07-20 | 歌尔声学股份有限公司 | 时频域联合回声消除装置及方法 |
| US8903092B2 (en) * | 2010-06-04 | 2014-12-02 | Maxim Integrated Products, Inc. | High speed digital to analog converter with reduced spurious outputs |
| JP2011055494A (ja) * | 2010-08-30 | 2011-03-17 | Oki Electric Industry Co Ltd | エコーキャンセラ |
| WO2013142662A2 (en) | 2012-03-23 | 2013-09-26 | Corning Mobile Access Ltd. | Radio-frequency integrated circuit (rfic) chip(s) for providing distributed antenna system functionalities, and related components, systems, and methods |
| US9184960B1 (en) | 2014-09-25 | 2015-11-10 | Corning Optical Communications Wireless Ltd | Frequency shifting a communications signal(s) in a multi-frequency distributed antenna system (DAS) to avoid or reduce frequency interference |
| WO2017066159A1 (en) | 2015-10-12 | 2017-04-20 | Commscope Technologies Llc | Sealing boot for electrical interconnection |
Family Cites Families (26)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| CH621025A5 (en) * | 1977-09-01 | 1980-12-31 | Sodeco Compteurs De Geneve | Circuit arrangement for starting a telephone charge calculating mechanism in a payphone |
| JPS59172851A (ja) | 1983-03-22 | 1984-09-29 | Hitachi Ltd | デ−タ通信システムにおける通話制御方法 |
| JPS60112357A (ja) * | 1983-11-22 | 1985-06-18 | Mitsubishi Electric Corp | 情報伝送方式 |
| JPH0770970B2 (ja) | 1991-01-23 | 1995-07-31 | 富士通株式会社 | 適応等化器 |
| KR950002588B1 (ko) * | 1992-12-16 | 1995-03-23 | 대우전자주식회사 | 전화기의 자동 콜링(calling)장치 및 그 제어방법 |
| JPH06291876A (ja) * | 1993-04-06 | 1994-10-18 | Meisei Electric Co Ltd | 電話回線の直流ループ閉結回路 |
| US5479447A (en) * | 1993-05-03 | 1995-12-26 | The Board Of Trustees Of The Leland Stanford, Junior University | Method and apparatus for adaptive, variable bandwidth, high-speed data transmission of a multicarrier signal over digital subscriber lines |
| US5376387A (en) | 1993-07-16 | 1994-12-27 | Eastman Kodak Company | Hydrogen peroxide composition |
| US5475691A (en) * | 1993-11-15 | 1995-12-12 | At&T Corp. | Voice activated date rate change in simultaneous voice and data transmission |
| JPH07327065A (ja) | 1994-06-01 | 1995-12-12 | Oki Electric Ind Co Ltd | オフフック検出装置 |
| JPH07336460A (ja) * | 1994-06-03 | 1995-12-22 | Hitachi Ltd | データ通信装置 |
| JPH08242304A (ja) * | 1995-03-02 | 1996-09-17 | Matsushita Electric Ind Co Ltd | 端末網制御装置、センタ網制御装置及びこれらから形成されたデータ通信システム |
| JPH08293928A (ja) * | 1995-04-25 | 1996-11-05 | Hitachi Home Tec Ltd | 通報システム |
| KR100331437B1 (ko) | 1995-06-30 | 2002-08-08 | 삼성전자 주식회사 | 디.엠.티.시스템에서적응형비트교환방법및장치 |
| US5781728A (en) * | 1996-03-15 | 1998-07-14 | Motorola Inc. | Flexible asymmetrical digital subscriber line ADSL transmitter, remote terminal using same, and method therefor |
| US6002722A (en) * | 1996-05-09 | 1999-12-14 | Texas Instruments Incorporated | Multimode digital modem |
| US5852633A (en) | 1996-06-07 | 1998-12-22 | Motorola, Inc. | Method for allocating data in a data communication system |
| US6072779A (en) * | 1997-06-12 | 2000-06-06 | Aware, Inc. | Adaptive allocation for variable bandwidth multicarrier communication |
| US6061392A (en) * | 1996-12-17 | 2000-05-09 | Paradyne Corporation | Apparatus and method for communicating voice and data between a customer premises and a central office |
| US6092122A (en) * | 1997-06-30 | 2000-07-18 | Integrated Telecom Express | xDSL DMT modem using sub-channel selection to achieve scaleable data rate based on available signal processing resources |
| US6101216A (en) * | 1997-10-03 | 2000-08-08 | Rockwell International Corporation | Splitterless digital subscriber line communication system |
| EP2141847B1 (en) | 1997-10-10 | 2011-08-17 | Daphimo Co. B.V., LLC | Splitterless multicarrier modem |
| ATE521152T1 (de) * | 1997-10-10 | 2011-09-15 | Daphimo Co B V Llc | Mehrträgermodem ohne splitter |
| US6151335A (en) * | 1997-12-02 | 2000-11-21 | Conexant Systems, Inc. | Modulation switching for DSL signal transmission |
| KR100302148B1 (ko) * | 1998-03-20 | 2001-10-27 | 제임스 지민 김 | 전화선에서의데이터및음성신호검출과표시및자동라인단락장치 |
| JP3415434B2 (ja) | 1998-04-17 | 2003-06-09 | Necエレクトロニクス株式会社 | Adsl通信システム |
-
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