JP4585234B2 - プラズマディスプレイパネルの再生方法 - Google Patents

Description

本発明は、安価に製造可能で、且つ高精度な大画面を有しながらも、薄型であることから、壁掛け形式で設置できるカラーテレビジョン受像機や各種の情報表示用ディスプレイとして用いることのできるプラズマディスプレイパネルの機能が劣化したときに、その機能を回復させる方法およびプラズマディスプレイパネルに関するものである。

プラズマディスプレイパネルは、駆動方式で大別すると、ＡＣ型とＤＣ型との２種類があり、放電方式で大別すると、面放電型と対向放電型との２種類がある。現在では，ＡＣ型で面放電型のプラズマディスプレイパネルが、高精細な大画面が可能で、製造が簡便であることから、主流を占めている。このプラズマディスプレイパネルにおいては、蛍光体による表示の輝度を高め、視認性および色再現性の改善を図る試みが従来から促進されている。

例えば、従来では、蛍光物質よりも屈折率の小さい透光性物質の薄膜を個々に被覆させた多数の粒状の蛍光物質によって蛍光体層を形成したプラズマディスプレイパネルが提案されている（特許文献１参照）。このプラズマディスプレイパネルでは、蛍光物質の表面層での反射が低減して、蛍光物質に入射する紫外線の透過率が増大するので、励起効率が向上して表示の輝度が高まるとともに、薄膜が放電時のイオンから蛍光物質を保護するので、蛍光物質の劣化を防ぐことができる効果が得られる。

また、誘電体保護膜として酸化マグネシウム膜を採用しているＡＣ駆動型のプラズマディスプレイパネルでは、酸化マグネシウム膜上に絶縁性で、且つ可視光透過性のガス吸収防止膜を形成することにより、製造工程中での酸化マグネシウム膜のガス吸収を防止して、電気的特性の劣化を防止したものが知られている（特許文献２参照）。このプラズマディスプレイパネルでは、酸化マグネシウム膜上に連続してガス吸収防止膜を成膜することにより、酸化マグネシウムのガス吸収を低減して、放電開始電圧を低減することができるので、放電の安定性および高性能化を図ることができる。

さらに、従来では、一対のガラス基板のうちの少なくとも一方に形成した電極を誘電体層で被覆し、その誘電体層の表面に、該誘電体層を放電から保護するための保護膜と該保護膜の表面をパネル組み立て工程までの期間一時的に保護するための一時保護膜を形成し、該一方のガラス基板と他方のガラス基板とでパネルを組み立てたのちに、パネル内部にプラズマを発生させて上記一時保護膜を除去する工程を含んだプラズマディスプレイパネルの製造方法が提案されている（特許文献３参照）。この製造方法では、保護膜の形成後に、その上に連続的に一時保護膜を形成するので、保護膜の表面に変質層が形成されず、プラズマディスプレイパネルの保護膜を良好な放電特性の保護膜とすることができる。
特開平７−３２０６４５号公報 特開２０００−３４８６２６号公報 特許第３０７３４５１号公報

ところで、プラズマディスプレイパネルでは、製造組立工程での封着時や製品としての長時間の駆動後に、蛍光体に波長シフトや輝度劣化が生じることが知られており、この波長シフトや輝度劣化は、三色の蛍光体のうちの特に青色蛍光体において発生が著しい。波長シフトが発生した場合には発光色が本来とは異なる色に変質し、一方、輝度劣化が生じた場合には発光が弱くなり、何れの場合にも表示機能の劣化を招くことになる。

上述のようなプラズマディスプレイパネルの表示機能の劣化は、酸素欠陥に起因するＢＡＭ（青色蛍光体 BaMgAl₁₀O₁₇ の略）へのＯＨ基結合による波長シフトの発生やＥＵ^{2 +} の酸化による輝度劣化、あるいは紫外線によるＢＡＭ構造の破壊、つまり結晶性の悪化などに起因して発生すると考えられている。これに対し、従来では、上述した波長シフトや輝度劣化などに起因する表示機能の劣化を回復させることのできる手段が未だ提案されていない。

そこで、本発明は、上記従来の問題に鑑みてなされたもので、蛍光体の波長シフトや輝度劣化などに起因してプラズマディスプレイパネルの表示機能が劣化したときに、その表示機能を効果的に回復させることのできるプラズマディスプレイパネルの再生方法および劣化した表示機能を効果的に回復させることのできる手段を備えたプラズマディスプレイパネルを提供することを目的としている。

上記目的を達成するために、請求項１に係る発明のプラズマディスプレイパネルの再生方法は、表示電極と誘電体層とが形成された第１の基板と電極と隔壁リブと蛍光体層とが形成された第２の基板とが所定の間隙を存して対向配置され封止されたプラズマディスプレイパネルの前記第１の基板と前記第２の基板とが封止された状態で、パネル駆動時間を計時し、前記計時した駆動時間を累積した積算駆動時間を記憶し、前記積算駆動時間が設定時間に達したと判別したときに表示機能が劣化した前記蛍光体層を４００℃〜８００℃に加熱して前記蛍光体層の表示機能を回復させてプラズマディスプレイパネルを再生することを特徴としている。

請求項２に係る発明は、請求項１の再生方法において、プラズマディスプレイパネルに発熱体が備えられており、前記発熱体を駆動して前記蛍光体層を加熱するようにした。

請求項３に係る発明は、請求項１の再生方法において、プラズマディスプレイパネルの外部からガラス基板および前記誘電体層を透過させて前記蛍光体層に光を照射して前記蛍光体層を加熱するようにした。

請求項４に係る発明のプラズマディスプレイパネルの再生方法は、請求項１の再生方法において、前記蛍光体層が導電粒子を所定の割合で混合した蛍光体粒子により形成されており、高周波電界を印加して前記導電粒子を誘導加熱することにより前記蛍光体層を加熱することを特徴としている。

請求項５に係る発明のプラズマディスプレイパネルの再生方法は、請求項１の再生方法において、前記蛍光体層が誘電体粒子を所定の割合で混合した蛍光体粒子により形成されており、高周波電界を印加して前記誘電体粒子を誘導加熱することにより前記蛍光体層を加熱することを特徴としている。

請求項６に係る発明は、請求項２の再生方法において、前記積算駆動時間が設定時間に達したと判別したときに手動操作により前記発熱体の駆動を指示入力する操作を促す内容を画面表示し、前記指示入力する操作がされたときに発熱体を駆動することを特徴とする。

請求項７に係る発明は、請求項２の再生方法において、前記積算駆動時間が設定時間に達したと判別したときに前記発熱体を駆動する事を特徴とする。

請求項１の発明では、表示電極と誘電体層とが形成された第１の基板と電極と隔壁リブと蛍光体層とが形成された第２の基板とが所定の間隙を存して対向配置され封止されたプラズマディスプレイパネルの前記第１の基板と前記第２の基板とが封止された状態で、パネル駆動時間を計時し、前記計時した駆動時間を累積した積算駆動時間を記憶し、前記積算駆動時間が設定時間に達したと判別したときに表示機能が劣化した前記蛍光体層を４００℃〜８００℃に加熱するので、前記蛍光体層の表示機能を回復させてプラズマディスプレイパネルを再生することができる。

請求項２の発明では、プラズマディスプレイパネルに発熱体が備えられており、前記発熱体を駆動して蛍光体層を加熱して、簡単に機能を回復させて再生することができる。

請求項３の発明では、蛍光体に光を照射して加熱するので、蛍光体層における劣化が最も激しい最表面のみを加熱することができ、処理エネルギが可及的に少なくて済むとともに処理時間も短くなる利点があり、その処理時間が極めて短いことにより、プラズマディスプレイパネルに対し熱的な衝撃を与えることがないので、蛍光体層以外の構成要素に膜剥がれや変質などの不具合が生じるおそれがない。

請求項４の発明では、処理エネルギが可及的に少なくて済むとともに処理時間も短くなり、この処理時間が極めて短いことにより、プラズマディスプレイパネルに対し熱的な衝撃を与えることがないので、蛍光体層以外の構成要素に膜剥がれや変質などの不具合が生じるおそれがない効果を得ることができ、この効果に加えて、高価な装置を用いることなく安価な電磁界発生装置を用いるだけで対応できる利点がある。

請求項５の発明では、処理エネルギが可及的に少なくて済むとともに処理時間も短くなり、この処理時間が極めて短いことにより、プラズマディスプレイパネルに対し熱的な衝撃を与えることがないので、蛍光体層以外の構成要素に膜剥がれや変質などの不具合が生じるおそれがない効果を得ることができ、この効果に加えて、高価な装置を用いることなく安価な電磁界発生装置を用いるだけで対応できる利点がある。

請求項６の発明では、蛍光体層が劣化した時点で、視聴者に機能回復用キーの操作を促して、最も適したタイミングで蛍光体層の劣化を回復する処理を行うことができるから、長期間にわたり優れた表示品位を維持することができる。

請求項７の発明では、蛍光体層が劣化した時点で表示機能を回復させる処理を自動的に行うことができ、最も適したタイミングで蛍光体層の劣化を回復する処理を自動的に行うことから、長期間にわたり優れた表示品位を確実に維持することができる。

以下、本発明の好ましい実施の形態について、図面を参照しながら説明する。図１は本発明の第１の実施の形態に係るプラズマディスプレイパネル１００を示す一部破断した斜視図、図２は図１のＡ−Ａ線断面図、図３は図１のＢ−Ｂ線断面図である。これらの図において、表面側ガラス基板１は、ソーダガラス基板や高歪み点ガラス基板などのプラズマディスプレイ用耐熱ガラスからなり、この表面側ガラス基板１における一面（図１ないし図３における下面）上には、銀またはCr−Cu−Crよりなる走査電極２と維持電極３とが対をなす配置で互いに平行に対置されてなる表示電極４が複数対形成されている。互いに隣りあう表示電極４間には遮光層５が形成されている。走査電極２および維持電極３は、それぞれ透明電極２ａ，３ａとこれに電気的に接続された銀などのバス電極２ｂ，３ｂとから構成されている。

また、上記複数対の表示電極４は、上記表面側ガラス基板１の一面上に形成された誘電体層６により覆われている。さらに、上記誘電体層６の表面には、ＭｇＯの保護膜７が形成されており、この保護膜７は２次電子放出膜としても機能する。

一方、背面側ガラス基板８は、上記表面側ガラス基板１と同様のソーダガラス基板や高歪み点ガラス基板などのプラズマディスプレイ用耐熱ガラスからなり、表面側ガラス基板１の一面に対し平行に相対向する配置で設けられている。この背面側ガラス基板８における表面側ガラス基板１との対向面には、上記走査電極２および維持電極３からなる表示電極４に対し直交する配置でアドレス電極１０が形成されているとともに、隣りあう各２つのアドレス電極１０の各間には、発熱体１１がアドレス電極１０に平行な配置で設けられている。この発熱体１１は、高抵抗率の材料、例えば、ステンレス、ニクロム、タングステン、モリブデンなどを素材として、線状に形成されており、通電されることにより発熱して、表示機能の劣化を回復させるよう機能するものである。この発熱体１１の詳細については、後述する。

上記アドレス電極１０および発熱体１１は、背面側ガラス基板８上に形成された誘電体層９により覆われている。この誘電体層９上には、ストライブ状の隔壁リブ１２が上記各発熱体１１の上方位置において当該発熱体１１およびアドレス電極１０と平行となる配置で複数形成されている。この隔壁リブ１２の周側面および誘電体層９の表面には蛍光体層１３が設けられている。上記各誘電体層６，９は、電気絶縁物であって、電荷を溜めるコンデンサとして機能する。

上記表面側ガラス基板１と背面側ガラス基板８とは、所定の間隙を存して平行に相対向する配置で周囲が封止され、その封止された内部に微小な放電空間が形成されている。したがって、走査電極２および維持電極３とアドレス電極１０とは、互いに直交する配置で微小な放電空間を挟んで対向配置されている。上記放電空間には、ヘリウム、ネオン、アルゴン、キセノンのうち１種のガスまたは２種以上の混合ガスが放電ガスとして封入されている。また、放電空間は、図２に明示するように、隔壁リブ１２によって複数の表示空間に仕切られており、この各表示空間をそれぞれ介在して相対向する表示電極４とアドレス電極１０との交点が放電セル１４となる。上記各放電セル１４には、赤色、緑色および青色となるように蛍光体層１３が一色ずつ順次配置されている。また、各放電セル１４間は遮光層５によって覆われており、放電セル１４以外の位置での放電は外部から視認できないようになっている。

背面側ガラス基板８における表面側ガラス基板１とは反対側の他面には断熱体１７が設けられており、この断熱体１７は、図２に示すように、複数の梁部１７ａによって複数の真空断熱空間１７ｂが形成された構成になっている。この断熱体１７は、発熱体１１の駆動による発熱が背面側ガラス基板８の他面側から外部に放出されるのを防止する。

図４は、上記プラズマディスプレイパネル１００の電気系統のブロック構成図を示したものである。このプラズマディスプレイパネル１００の駆動には幾つかの方式が存在するが、この発明は何れの駆動方式に適用できるので、この実施の形態では代表的な駆動方式について説明する。

上記プラズマディスプレイパネル１００が駆動されたときには、表示制御回路１８が保持電圧供給回路１９を介して全ての放電セル１４に共通の保持電圧を供給しており、制御部２０が駆動すべき放電セル１４を表示制御回路１８に対し指令すると、表示制御回路１８が、複数の放電セル１４のうちの制御部２０から指令された放電セル１４に対応するアドレス電極１０および表示電極４をＸアドレス回路２１およびＹアドレス回路２２を介し選択して通電させる。これにより、選択された放電セル１４では、最初に走査電極２および維持電極３間に小さい書き込み放電が生じて壁電荷が形成され、この壁電荷を利用して隣りあう２つの表示電極４間に主放電が生じ、この主放電によって発生した紫外線が蛍光体層１３に照射されることによりプラズマディスプレイパネル１００のカラーディスプレイ表示が行われる。

上記プラズマディスプレイパネル１００では、積算駆動時間が例えば２０００時間〜３０００時間程度に達したときに、各蛍光体層１３のうちの特に青色蛍光体に波長シフトや輝度劣化が生じて表示機能が若干劣化するので、この実施の形態では、上述の積算駆動時間に達した時点で表示機能の回復操作を促す内容を画面表示して、パネル１００の視聴者によって回復操作が行われたときに、発熱体１１を駆動して表示機能を回復させる処理を行う機能を備えている。

その表示機能を回復させるための構成としては、制御部２０の指令を受けて発熱体１１をこれに電力供給して駆動させる発熱体駆動回路２３と、積算駆動時間を計時するタイマ回路２４と、タイマ回路２４が計時した積算駆動時間を記憶するメモリ２７と、パネル１００の電源がオンされているか否かを検出する電源検出回路２８と、操作することによって表示機能を回復させるための処理を指示する機能回復用キー３０と、上記電源検出回路２８が電源オン状態を検出したときに機能回復用キー３０を操作できないようにロックするインターロック機構２９とを備えている。

つぎに、上記表示機能を回復させるための制御処理について、図５のフローチャートを参照しながら説明する。制御部２０は、電源検出回路２８からの電源オン検出信号の入力の有無に基づきパネル１００の電源がオンされているか否か、つまりパネル１００が駆動状態であるか否かを常時監視して（ステップＳ１）、電源オン信号が入力する毎にタイマ回路２４を駆動させて計時を開始する（ステップＳ２）。続いて、制御部２０は、パネル１００の駆動が停止されて電源オン信号の入力が無くなるのを監視して（ステップＳ３）、パネル１００の電源がオフされて電源オン信号の入力が無くなったと判別したときに、メモリ２７から読み出した積算駆動時間にタイマ回路２４が計時した駆動時間を加算して新たな積算駆動時間を算出し（ステップＳ４）、その算出した積算駆動時間が設定時間を超えているか否かを判別する（ステップＳ５）。ここで、設定時間としては、表示機能の回復処理が必要となる２０００時間〜３０００時間が設定されている。

制御部２０は、設定時間を超えていないと判別したときに、新たに算出した積算駆動時間をメモリ２７に更新して記憶し（ステップＳ６）たのち、ステップＳ１にリターンして、上述と同様の制御処理を繰り返す。そして、制御部２０は、算出した積算駆動時間が設定時間を超えていると判別したときに（ステップＳ５）、表示制御回路１８に対して、機能回復用キー３０の操作を促す内容を画面表示させるよう指令する（ステップＳ７）。これにより、表示画面には、例えば、「表示機能を回復させる処理が必要となりましたので、電源をオフしたのちに、機能回復用キーを押して下さい」といった内容が画面表示される。

続いて、制御部２０は、視聴者が画面表示を見て先ず電源のオフ操作を行ったか否かを、電源検出回路２８からの電源オン信号の有無に基づき監視し（ステップＳ８）、電源がオフしたと判別した時点で、インターロック機構２９に対し機能回復用キー３０へのロックを解除するよう指令する（ステップＳ９）。すなわち、通常時には、機能回復用キー３０がインターロック機構２９によって操作できないよう常時ロックされている。これは、機能回復する必要のないときに機能回復用キー３０が誤って操作されて機能回復の処理が開始されることによる不都合の発生を防止するためである。

つぎに、制御部２０は、電源がオンされたか否かの判別（ステップＳ１０）を行い、電源がオンされていない場合に、機能回復用キー３０が視聴者によって操作されたか否かの判別を行う（ステップＳ１１）。ここで、視聴者は、機能回復用キー３０の操作を行う前に誤って電源をオンする操作を行った場合には、制御部２０がインターロック機構２９に対し機能回復用キー３０を操作できないようにロックするよう指令する（ステップＳ１２）。これは、電源がオンされた状態で機能回復の処理が実行されることによる不具合の発生を防止するための処理であり、その不具合については後述する。そののち、制御部２０は、ステップＳ７にリターンして、上述の電源オンにより駆動されたパネル１００の表示画面に再び機能回復用キー３０の操作を促す内容を画面表示させる制御処理を行ったのち、上述のステップＳ７〜Ｓ１２の制御処理を繰り返す。

そして、制御部２０は、電源をオンすることなく機能回復用キー３０が操作されたと判別（ステップＳ１１）したときに、その時点から一定時間が経過するのを待って発熱体駆動回路２３に対し各発熱体１１に対し通電して駆動するよう指令するとともに、タイマ回路２４に計時動作を開始させる（ステップＳ１３）。これにより、各発熱体１１は通電されて発熱し、その発熱が誘電体層９および隔壁リブ１２を通じて蛍光体層１３に伝熱されて、蛍光体層１３が加熱される。蛍光体層１３は、加熱されることにより、一定の累積時間にわたり紫外線を照射されたことによる結晶性の悪化が改善されて、波長や輝度が元の状態に回復する。このように加熱されることによって蛍光体層１３の波長や輝度が回復するのは、蛍光体層１３以外の多くの材料にみられるアニールによる結晶性回復と同じプロセスである。

ここで、蛍光体層１３は、４００℃〜８００℃の範囲内の加熱温度、好ましくは５００℃〜６００℃の範囲内の加熱温度に設定して加熱されることにより、波長や輝度の良好な回復効果が得られる。したがって、発熱体駆動回路２３は、蛍光体層１３の加熱温度が上述の範囲となるように発熱体１１を駆動制御する。但し、発熱体１１の発熱温度と蛍光体層１３の加熱温度との間には、誘電体層９および隔壁リブ１２の介在によって温度勾配が発生するので、それを見込んで発熱体１１の発熱温度を設定する必要がある。例えば、蛍光体層１３の加熱温度を５００℃に設定する場合には、発熱体１１近傍の温度を６００℃に設定すればよい。この場合、背面側ガラス基板８の他面には断熱体１７が設けられているので、この断熱体１７の外面の温度は１００℃以下に低減され、これにより、視聴者が手などを触れることによる火傷や近傍箇所に取り付けられている電子部品の熱による劣化などが生じるおそれがない。

また、蛍光体層１３への上述の加熱温度による加熱時間は、１０分以上で、１２０分以下に設定するのが好ましく、一層好ましくは、２０分以上で、６０分以下に設定する。これは、加熱時間が１０分未満の場合に蛍光体層１３の波長や輝度の回復効果が不十分であり、加熱時間が６０分以上に長くなると、無駄に電力を消費するだけであるからである。なお、ここでいう加熱時間とは、発熱体１１を駆動して蛍光体層１３への加熱を開始した時点から蛍光体層１３が常温に戻るまでの時間ではなく、蛍光体層１３が上述した目標の加熱温度に達してからこの加熱温度を保持する時間である。そこで、ステップＳ１３では、電源がオフした時点からパネル１００の各構成要素が常温に戻るのに要する一定時間の経過後に発熱体１１の駆動を開始している。

また、制御部２０は、発熱体１１の駆動を発熱体駆動回路２３に指令（ステップＳ１３）したのちに、タイマ回路２４の計時時間に基づき上述の予め設定された加熱時間が経過したか否かを監視しながら（ステップＳ１４）、視聴者が誤って電源をオンする操作を行わないか否かを監視し続ける（ステップＳ１５）。もしも、上述の発熱体１１を駆動して蛍光体層１３の機能回復の処理を行っている途中で視聴者が電源をオンした場合には、パネル１００が駆動状態となって蛍光体層１３の機能回復の処理を正確に行えない。同様の理由により、電源がオン状態のときには上述した機能回復用キー３０を操作されないようにインターロック機構２９でロックしている。

制御部２０は、蛍光体層１３の機能回復の処理を行っている途中で電源がオンされたと判別した（ステップＳ１５）ときに、その時点で発熱体駆動回路２３に対し発熱体１１の駆動を中断するよう指令するとともにインターロック機構２９に対し機能回復用キー３０を操作できないようにロックするよう指令し（ステップＳ１６）、さらにタイマ回路２４の計時動作をリセット（ステップＳ１７）したのちに、ステップＳ７にリターンして、上述のステップＳ７〜Ｓ１５の制御処理を繰り返す。

そして、制御部２０は、蛍光体層１３の機能回復の処理の開始した時点から所定の加熱時間が経過したと判別した（ステップＳ１４）ときに、発熱体駆動回路２３に対し発熱体１１の駆動を停止するよう指令するとともにインターロック機構２９に対し機能回復用キー３０を操作できないようにロックするよう指令し（ステップＳ１８）、メモリ２７の記憶内容を消去して（ステップＳ１９）、蛍光体層１３の機能回復の処理を終了する。

なお、上記実施の形態では、赤色、青色および緑色の各蛍光体層１３の全てに対応して発熱体１１を設ける場合を例示して説明したが、青色の蛍光体層１３の近傍箇所のみに発熱体１１を設けるだけでも、上述と同様の効果を得ることができる。これは、波長シフトや輝度劣化の発生が主として青色の蛍光体層１３に著しく、赤色や緑色の蛍光体層１３には波長シフトや輝度劣化が僅かしか生じないからである。

つぎに、上記実施の形態のプラズマディスプレイパネル１００の製造方法について、図６を参照しながら説明する。先ず、同図（ａ）を参照しながら表面側構造体の製造工程について説明する。洗浄した表面側ガラス基板１上に、スパッタリング法を用いてＩＴＯ（Indium Tin Oxide）を成膜したのちに、周知のフォトエッチング法によって不要な部分を取り除いて透明電極２ａ，３ａを形成し（ステップＳ２０）たのち、この透明電極２ａ，３ａ上に、例えばスクリーンを用いた印刷法の採用またはフォトエッチングを行うことにより、バス電極２ｂ，３ｂを形成する（ステップＳ２１）。

続いて、透明電極２ａ，３ａとバス電極２ｂ，３ｂからなる表示電極４を形成した表面側ガラス基板１上における各表示電極４の各間に遮光層５を形成したのち、表面側ガラス基板１上に、印刷などでガラス粉末ペーストを全面に形成したのち、６００℃程度に加熱してガラス粉末層を溶融させて、透明な誘電体層６を形成する（ステップＳ２２）。最後に、誘電体層６上に真空蒸着法によって酸化マグネシウム膜の保護膜７を形成する（ステップＳ２３）と、表面側構造体の製造が完了する。

つぎに、図６（ｂ）を参照しながら背面側構造体の製造工程について説明する。先ず、洗浄した背面側ガラス基板８上に、銀ペーストを用いた厚膜印刷法によりアドレス電極１０を所定のパターンに形成する（ステップＳ２４）。続いて、ステップＳ２５〜Ｓ２８の発熱体１１の製造工程が実施される。すなわち、背面側ガラス基板８における各アドレス電極１０の各間に、ガラス粉末を高抵抗率の材料（例えば、ステンレス、ニクロム、タングステン、モリブデン等）の粉末に混ぜて溶媒を混合させて得られたペーストを、ディスペンサなどを用いて塗布し（ステップＳ２５）たのち、塗布したペーストを、例えば５０μｍ〜１００μｍの幅を有する線状にパターニングし（ステップＳ２６）、乾燥し（ステップＳ２７）たのち焼成する（ステップＳ２８）ことにより、ペースト内のガラス成分が溶融して背面側ガラス基板８に対しガラス同士が結合する接着剤としての機能を果たし、高抵抗率の材料が背面側ガラス基板８の表面に定着して所定パターンの発熱体１１が形成される。

続いて、アドレス電極１０および発熱体１１を形成した背面側ガラス基板８上に、印刷などでガラス粉末ペーストを全面に形成したのち、６００℃程度に加熱してガラス粉末層を溶融させて、透明な誘電体層９を形成する（ステップＳ２９）。その誘電体層９上に、低融点ガラスを材料とした厚膜印刷と乾燥とを繰り返して重ね合わせ印刷を行うことにより形成したガラス粉末のリブを焼成して、隔壁リブ１２を形成する（ステップＳ３０）。さらに、誘電体層９および隔壁リブ１２上に、厚膜印刷法によって各々の放電セル１４に塗り分けられた赤色、緑色および青色の蛍光体層１３を形成し（ステップＳ３１）、最後に、背面側ガラス基板８の周辺部分に、印刷法によって真空封止を行うためのシール層を形成すれば、背面側構造体の製造が完了する。

つぎに、図６（ｃ）を参照しながら表面側構造体と背面側構造体との組立工程について説明する。上述の工程を経て完成した表面側構造体の表面側ガラス基板１と背面側構造体の背面側ガラス基板８とを、所定の相対位置に位置合わせして組み合わせた状態に仮固定する（ステップＳ３２）。

続いて、封止、排気、ガス封入工程（ステップＳ３３）が実施される。この工程では、放電ガスを導入するためのチップ管を背面側ガラス基板８の排気口の上に形成したのちに、封じ用焼成炉で焼成する。これにより、背面側構造体の最後の工程で形成した低融点のシール層のシールガラスとチップ管のシールガラスとが溶融して２枚のガラス基板１，８と排気管が融着することにより、１枚のパネルとなる。ガス封入に際しては、排気管を真空装置に接続して、高温焼成炉内に設定された４００℃程度の高温雰囲気内で、パネル内のガスを排気し、そののち、放電用の混合ガス（例えば、ネオンとキセノンの混合ガス）を封入すると、所要のプラズマディスプレイパネル１００が完成する。最後に、完成したパネル１００の全面の表示電極４間に、放電開始電圧を超える電圧を印加して、長時間放電を行うエージング工程を実施する（ステップＳ３４）ことにより、更に放電特性の安定化を図る。

この製造方法では、既存の各工程に、ステップＳ２５〜Ｓ２８の発熱体１１の製造工程が追加されるだけであり、この発熱体１１の製造工程は、アドレス電極１０の製造工程（ステップＳ２４）に先立って実施してもよい。すなわち、発熱体１１は、アドレス電極１０と同じ製造過程において連続的に形成することができるので、簡単な製造工程を経て発熱体１１を形成することができ、既存の製造工程に比較して殆どコスト高を招かない。

図７は、発熱体１１の好ましいパターンを示したものである。（ａ）は、線状の各発熱体１１を互いに平行に形成して、各発熱体１１の各々の一端および他端をそれぞれ共通接続して接続端子Ｏ１、Ｏ２に導出した、梯子形態になっている。（ｂ）は線状の各発熱体１１を互いに平行に形成して、その各発熱体１１を一列に直列接続した両端を接続端子Ｏ１、Ｏ２に導出した、ジグザク形態になっている。この（ａ）および（ｂ）の形態とした各発熱体１１は、図４に示した発熱体駆動回路２３により通電して駆動することができる。これに対し、（ｃ）は線状の各発熱体１１を互いに平行に形成しているだけであって、接続端子Ｏ１、Ｏ２に導出されていない、単線状形態になっている。この各発熱体１１は、図４の発熱体駆動回路２３に代えて、高周波磁界発生部などを設けて、発熱体１１に外部から高周波またはマイクロ波を与えることにより、誘導加熱により発熱体１１自体を発熱させるものである。なお、図７（ａ）の上下にそれぞれ７箇所ずつ存在する接続点箇所は、低抵抗として、図の横方向の電圧効果を防止することが望ましい。

図８は本発明の第２の実施の形態に係るプラズマディスプレイパネル１０１を示す断面図であり、図１のＡ−Ａ線の切断箇所に相当する箇所を切断した断面図である。同図において、図２と同一または同等のものには同一の符号を付して、重複する説明を省略する。第１の実施の形態では各アドレス電極１０における隣りあう各２つのアドレス電極１０間に発熱体１１を配設したのに対し、この実施の形態のプラズマディスプレイパネル１０１では、発熱体１１が、各アドレス電極１０に対し誘電体層を介在して相対向する配置で誘電体層９中に埋設されており、その他の構成は第１の実施の形態と同様である。

このプラズマディスプレイパネル１０１では、図２と図８との対比から明らかなように、発熱体１１が第１の実施の形態のパネル１００よりも蛍光体層１３に近接した箇所に配設されていることから、発熱体１１の発熱が蛍光体層１３に効率的に伝熱されて蛍光体層１３を効率的に加熱することができるので、発熱体１１の発熱温度を第１の実施の形態に比較して低く設定しながら、蛍光体層１３を所定の加熱温度で加熱することができる利点がある。なお、発熱体１１は、制御部２０が図５のフローチャートに基づく制御処理を実行することにより駆動される。

図９は本発明の第３の実施の形態に係るプラズマディスプレイパネル１０２を示す断面図であり、図１のＡ−Ａ線の切断箇所に相当する箇所を切断した断面図である。同図において、図２と同一または同等のものには同一の符号を付して、重複する説明を省略する。第１の実施の形態では各アドレス電極１０の各間に発熱体１１を配設したのに対し、この実施の形態のプラズマディスプレイパネル１０２では、間隔を存して複数段（この実施の形態において３段）に配置した発熱体１１が、隔壁リブ１２内に埋設されており、その他の構成は第１の実施の形態と同様である。

このプラズマディスプレイパネル１０２では、発熱体１１が第１および第２の各実施の形態のパネル１００，１０１よりも蛍光体層１３に一層近接した箇所において複数段に配設されていることから、発熱体１１の発熱が蛍光体層１３に極めて効率的に伝熱されて蛍光体層１３を効果的に加熱することができるので、発熱体１１の発熱温度を第２の実施の形態よりもさらに低く設定しながら、蛍光体層１３を所定の加熱温度で加熱することができる。ここで、発熱体１１は、制御部２０が図５のフローチャートに基づく制御処理を実行することにより駆動される。なお、この実施の形態のプラズマディスプレイパネル１０２では、発熱体１１を埋設する構成に代えて、隔壁リブ１２の全部または一部を高抵抗率の材料で形成して、この隔壁リブ１２の高抵抗率の材料部分に通電する構成とすることにより、隔壁リブ１２に発熱体としての機能を兼備させる構成とすることもできる。その場合には、蛍光体層１３を一層効率的に加熱することができる。

図１０は第２の実施の形態である図８のプラズマディスプレイパネル１０１における背面側構造体の製造工程を示すフローチャートである。先ず、洗浄した背面側ガラス基板８上に、銀ペーストを用いた厚膜印刷法によりアドレス電極１０を所定のパターンに形成する（ステップＳ３５）。続いて、アドレス電極１０を形成した背面側ガラス基板８上に、印刷などでガラス粉末ペーストを全面に形成したのち、６００℃程度に加熱してガラス粉末層を溶融させて、透明な下層側誘電体層９ａをアドレス電極１０を被覆できる程度の厚みに形成する（ステップＳ３６）。

高抵抗率の材料を混合した感光性ペーストを形成して、この感光性ペーストを上記下層側誘電体層９ａ上における各アドレス電極１０の上方箇所に塗布し（ステップＳ３７）たのちに、塗布した感光性ペーストを、露光工程および現像工程を経て所定のパターンとする（ステップＳ３８）ことにより、発熱体１１を形成する。続いて、上記ステップＳ３６と同様の工程により透明な上層側誘電体層９ｂを形成して、第１、第２誘電体層９ａ，９ｂが全体として所定厚みの誘電体層９となるようにし、前記第２の誘電体層９ｂにより発熱体１１を被覆するようにする（ステップＳ３９）。

続いて、低融点ガラスを材料とした厚膜印刷と乾燥とを繰り返して重ね合わせ印刷を行うことにより形成したガラス粉末のリブを焼成して、隔壁リブ１２を形成する（ステップＳ４０）。さらに、誘電体層９および隔壁リブ１２上に、厚膜印刷法によって各々の放電セル１４に塗り分けられた赤色、緑色および青色の蛍光体層１３を形成し（ステップＳ４１）、最後に、背面側ガラス基板８の周辺部分に、印刷法によって真空封止を行うためのシール層を形成すれば、背面側構造体の製造が完了する。なお、表面側構造体の製造工程および表面側構造体と背面側構造体との組立工程は図６（ａ），（ｃ）と同様である。

この製造方法では、第１の実施の形態の図６の工程に比較して、誘電体層９を形成するのに２回の工程を必要とするが、上述したように発熱体１１を第１の実施の形態のパネル１００よりも蛍光体層１３に近接した箇所に配設できる利点がある。なお、発熱体１１の形成は、図１０のステップＳ３７，Ｓ３８の各工程に代えて、第１の実施の形態における図６（ｂ）のステップＳ２５〜Ｓ２８の各工程を経て形成するようにしてもよい。さらに、発熱体１１は、周知の自動車のリアガラスの製造工程と同様の製造工程を経て形成することもできる。

また、第３の実施の形態である図９のプラズマディスプレイパネル１０２における背面側構造体の製造は、図示を省略しているが、図６（ｂ）のステップＳ２４，Ｓ２９と同様の各工程を経て背面側ガラス基板８上にアドレス電極１０および誘電体層９をそれぞれ形成したのちに、図６（ｂ）のステップＳ３０の工程による隔壁リブ１２の工程と、図６（ｂ）のステップＳ２５〜Ｓ２８の各工程または図１０のステップＳ３７，Ｓ３８の各工程による発熱体１１の形成とを交互に繰り返し実施することにより、間隔を存して３段に配置した発熱体１１を隔壁リブ１２内に埋設した構成を形成することができる。

第１ないし第３の実施の形態では、図１の制御部２０が図５のフローチャートに基づく制御処理を実行することにより、視聴者に機能回復の操作を促す内容を画面表示して、視聴者が画面表示に基づき機能回復用キー３０を手動操作することにより機能回復の処理を開始するようにしたが、これとは別に、制御部２０が機能回復すべき状態になったと判別した時点で機能回復の処理を自動的に実行する構成とすることもできる。図１１は、制御部２０が機能回復の処理を自動的に実行する制御処理を示したフローチャートであり、以下に図１１の制御処理について説明する。なお、図１１の説明に際しては、各構成要素について、図４の符号を参照するものとする。但し、図１１の制御処理を行う場合には、図４の機能回復用キーが不要となり、インターロック機構２９が機能回復キーに代えて電源キーの操作をロックする構成となり、さらに、時計回路を設ける必要がある。

制御部２０は、電源検出回路２８からの電源オン検出信号の入力の有無に基づき電源がオンされているか否かを常時監視して（ステップＳ４２）、電源検出回路２８から電源オン信号が入力する毎にタイマ回路２４を駆動させて計時を開始する（ステップＳ４３）。続いて、制御部２０は、パネルの駆動が停止されて電源検出回路２８から電源オン信号の入力が無くなるのを監視して（ステップＳ４４）、電源がオフされて電源オン信号の入力が無くなったと判別したときに、メモリ２７から読み出した積算駆動時間にタイマ回路２４が今回計時した駆動時間を加算して新たな積算駆動時間を算出し（ステップＳ４５）、その算出した積算駆動時間が設定時間を超えているか否かを判別する（ステップＳ４６）。ここで、設定時間としては、表示機能の回復処理が必要となる２０００時間〜３０００時間が設定されている。

制御部２０は、設定時間を超えていないと判別したときに、新たに算出した積算駆動時間をメモリ２７に更新して記憶し（ステップＳ４７）たのち、ステップＳ４２にリターンして、上述と同様の制御処理を繰り返す。そして、制御部２０は、算出した積算駆動時間が設定時間を超えたと判別したときに（ステップＳ４６）、表示制御回路１８に対して、機能回復の処理の実施を予告する内容を画面表示させるよう指令する（ステップＳ４８）。これにより、表示画面には、例えば、「電源がオフされると、表示機能を回復させる処理を行いますので、明朝５時までの間は電源を投入できなくなります。ご注意下さい」といった内容が画面表示される。

続いて、制御部２０は、時計回路からの時間信号を参照しながら、予め設定された処理実施時刻になるのを監視する（ステップＳ４９）。ここで、処理実施時刻は、視聴者が電源オンする可能性が極めて低い時間帯、例えば午前２時から午前４時の間といった時間帯に予め設定されるか、制御部２０によってパネルの使用開始時から一定期間の間において、パネルの不使用時間帯を検出して、その時間帯に設定される。

そして、制御部２０は、処理実施時刻になったと判別（ステップＳ４９）したときに、電源検出回路２８からの電源オン信号の有無に基づき電源がオフされているか否かを判別して（ステップＳ５０）、もしも、電源がオンされている場合には、例えば、「電源がオフされれば、表示機能を回復させる処理を行います」といった電源のオフ操作を促す内容を画面表示し（ステップＳ５１）たのち、電源がオフされるのを待つ。

制御部２０は、電源がオフされたと判別したときに、インターロック機構２９に対し電源キーが投入されないようにロックするよう制御し（ステップＳ５２）、発熱体駆動回路２３に対し各発熱体１１に対し通電して駆動するよう指令するとともに、タイマ回路２４に計時動作を開始させる（ステップＳ５３）。これにより、各発熱体１１は通電されて発熱し、その発熱が蛍光体層１３に伝熱されることにより、蛍光体層１３が加熱される。続いて、制御部２０は、タイマ回路２４の計時時間に基づき予め設定された所定加熱時間が経過したか否かを監視する（ステップＳ５４）。ここで、発熱体１１の加熱温度および加熱時間は第１の実施の形態と同様に設定される。

そして、制御部２０は、蛍光体層１３の機能回復の処理の開始した時点から所定の加熱時間が経過したと判別したときに、発熱体駆動回路２３に対し発熱体１１の駆動を停止するよう指令するとともにインターロック機構２９に対し電源キーへのロックを解除するよう制御し（ステップＳ５５）、メモリ２７の記憶内容を消去して（ステップＳ５６）、蛍光体層１３の機能回復の処理を終了する。これにより、蛍光体層１３は、結晶性の悪化が改善されるとともに、波長や輝度が元の状態に回復する。

上記第１ないし第３の各実施の形態では、発熱体１１を設けて、積算駆動時間が予め設定した時間に達した時点で発熱体１１を駆動して蛍光体層１３を加熱することにより、表示機能を回復する処理を行う構成としたが、既存のプラズマディスプレイパネルに対し表示機能回復用の構成を設けずに、表示機能を回復させるための処理を行うこともできる。つぎに、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの再生方法の第１の処理について、図１２のフローチャートを参照しながら説明する。

図１２の説明に先立って、プラズマディスプレイパネルについて説明する。プラズマディスプレイパネルには、既存の構成に加えて、図４に示した、電源検出回路２８、タイマ回路２４、メモリ２７および制御部２０を設ける。そして、制御部２０は、第１ないし第３の実施の形態と同様に、電源検出回路２８から電源オン信号が入力している時間をタイマ回路２４に計時させて、そのタイマ回路２４の計時時間を累積する演算を行って積算駆動時間を算出し、その積算駆動時間をメモリにその都度更新して記憶させるとともに、積算駆動時間が設定時間に達したか否かを常時監視するよう機能する。さらに、制御部２０は、上記設定時間に達したと判別した時点で、機能回復の処理を製造メーカに依頼することを促す内容を画面表示させるように制御する。例えば、表示画面には、「表示機能の回復の処理が必要ですので、お買い上げのお店に連絡して下さい」といった内容が画面表示される。

製造メーカでは、上述の画面表示に基づき視聴者から連絡を受けたときに、そのプラズマディスプレイパネルを回収して、先ず、その回収したプラズマディスプレイパネルから放電ガス（例えば、ネオンとキセノンの混合ガス）を抜き取る（ステップＳ５７）。そののち、プラズマディスプレイパネルを加熱炉内に挿入して、放電ガスを抜き取った内部空間を排気しながら所定の加熱温度で所定の加熱時間の間加熱する（ステップＳ５８）。この加熱温度および加熱時間は、上記第１ないし第３の実施の形態で説明した通りであり、この加熱処理により、蛍光体層１３は、一定の累積時間にわたり紫外線を照射されたことによる結晶性の悪化が改善されて、波長や輝度が元の状態に回復する。この表示機能を回復する加熱処理が終了したならば、放電ガスを封入して元の状態に戻す（ステップＳ５９）。最後に、プラズマディスプレイパネルの全面の表示電極４間に放電開始電圧を超える電圧を印加して、長時間放電させるエージング工程を実施する（ステップＳ６０）。

このプラズマディスプレイパネルの再生方法では、加熱に先立って放電ガスを抜き取り、その放電ガスを抜き取った内部空間を排気しながら加熱することから、加熱時に内部空間に発生する不純物を外部に排出することができる。これにより、この再生方法では、発生した不純物が加熱により気化して蛍光体層１３と反応することによる悪影響の発生を防止することができるから、表示機能を一層効果的に回復させることができる。また、この再生方法では、加熱炉内に入れて加熱することから、上述の発熱体１１を設けた場合に発熱体１１の近接箇所から蛍光体層１３に至る箇所に形成される温度勾配が生じることがなく、蛍光体層１３を加熱炉に設定した加熱温度で正確に加熱することができ、良好な機能回復処理を行うことができる。なお、上述の放電ガスを入れ替えを行わずに、回収したプラズマディスプレイパネルをそのまま加熱炉に入れて加熱しても、機能回復の効果を得ることができる。

図１３は本発明に係るプラズマディスプレイパネルの再生方法の第２の処理を示す概略構成図であり、この実施の形態のプラズマディスプレイパネル１１０は、図１２の第１の処理で説明したと同様に、図４の電源検出回路２８、タイマ回路２４、メモリ２７および制御部２０を備えたものであって、発熱体およびこれの駆動手段を備えないものである。すなわち、この再生方法では、図１２の第１の処理と同様に、製造メーカが、画面表示に基づき視聴者から連絡を受けたときに、そのプラズマディスプレイパネル１１０を回収するが、第１の処理のような発熱手段による加熱処理を用いずに、蛍光体層を光照射手段により加熱して機能の回復を図るものである。

図１３において、この実施の形態では、光照射手段として、複数本のキセノンフラッシュランプ３２を互いに平行に配置してなる光照射装置３１を用い、各キセノンフラッシュランプ３２をランプ駆動回路３３により同期して発光させることにより、プラズマディスプレイパネル１１０に光Ｌを照射して、この光Ｌを、図１のガラス基板１、誘電体層６および保護膜７をそれぞれ透過させて蛍光体層１３の表面に照射することにより、この光照射により蛍光体層１３の表面を４００℃〜８００℃の温度に加熱するものである。

この実施の形態では、プラズマディスプレイパネル１１０に対しこれを分解せずに光Ｌを直接的に照射する場合を例示してあり、この場合において、蛍光体層１３を上記の所要の温度で加熱するためには、以下の条件設定が必要となる。すなわち、キセノンフラッシュランプ３２として、２００ｎｍ以上で４．５μｍ以下の波長の光Ｌを発光するものを選択する。これは、４．５μｍ以下の波長の光Ｌを用いれば、この光Ｌを、ガラス基板１、誘電体層６および保護膜７を透過して蛍光体層１３まで確実に到達させることができるためであり、波長を２００ｎｍ以上とするのは、２００ｎｍ未満の波長の光Ｌを用いれば、蛍光体層１３の蛍光体結晶を破壊するおそれがあるためである。なお、一層好ましいのは、波長が８００ｎｍ以上の赤外線を用いることである。これは、可視光については蛍光体層１３の反射率および透過率が大きいために、加熱が効果的に行えないと考えられるためである。

また、キセノンフラッシュランプ３２は、駆動制御部３４によりランプ駆動回路３３からの供給電力を制御されて、エネルギ密度が１００Ｊ／ｃｍ² 以上で５０００Ｊ／ｃｍ² 以下の光Ｌを発射するように調整される。これは、エネルギ密度が１００Ｊ／ｃｍ² 以下である場合に加熱が不十分であり、５０００Ｊ／ｃｍ² 以上の場合に蛍光体層１３の輝度回復が飽和するので、エネルギの無駄となるからである。

さらに、複数のキセノンフラッシュランプ３２からなる光照射装置３１を駆動して光Ｌを照射する時間は、駆動制御部３４によ１ｎｓｅｃ以上で１０ｍｓｅｃ以下の極めて短い時間に制御される。これは、１ｎｓｅｃ以下の極めて短い時間でキセノンフラッシュランプ３２をフラッシング駆動するのが技術的に困難であり、できたとしても高コストとなり、１０ｍｓｅｃ以上の時間駆動すると、蛍光体層１３における最表面よりもさらに深い部位まで加熱されてしまい、蛍光体層１３のさほど劣化していない蛍光体粒子も回復処理されることによる処理エネルギや処理時間の無駄が生じてしまうだけでなく、プラズマディスプレイパネル１１０の各構成要素毎に熱膨張係数が異なるために、これら各構成要素に対し熱的な衝撃を与えて割れが生じるおそれがあり、また、蛍光体層１３以外の構成要素に悪影響を与えて、熱膨張係数の相違に起因する膜剥がれや変質などの不具合が生じるおそれがあるからである。

なお、回収したプラズマディスプレイパネル１１０を分解して、蛍光体層１３に光Ｌを直接的に照射する場合には、上述した光Ｌの波長、光Ｌのエネルギ密度および光照射時間を上述のような条件に設定する必要がないが、その場合には、プラズマディスプレイパネル１１０の分解および再組立の工程が必要となる。

このように光Ｌを蛍光体層１３に照射する場合には、蛍光体層１３における劣化が最も激しい最表面のみを加熱するので、処理エネルギが可及的に少なくて済むとともに処理時間も短くなる利点があり、処理時間が極めて短いことにより、プラズマディスプレイパネル１１０に対し熱的な衝撃を与えることがないので、蛍光体層１３以外の構成要素に膜剥がれや変質などの不具合が生じるおそれがない。

なお、この光Ｌの照射により劣化の回復を図れる蛍光体粒子は、以下のようなメカニズムによって発光するものである。すなわち、母体やＢＡＭなどの母結晶が外部からエネルギを吸収し、このエネルギが発光イオンに伝達され、イオンが基底状態から励起状態に押し上げられ、励起されたイオンが熱・格子振動でエネルギを失いながら、より安定な励起状態の一つである発光準位に達し、光を放出して基底状態に戻るメカニズムによって発光する蛍光体粒子である。

図１４は、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの再生方法の第２の処理の他の例を示す概略構成図であり、照射する光Ｌとしてレーザー光を用いたものである。すなわち、エキシマレーザー装置３７から発射されたレーザー光は、光学系３８を用いて線状のビーム形状を保ってプラズマディスプレイパネル１１０に照射され、プラズマディスプレイパネル１１０が載置固定されたステージ３９は、矢印方向に移動してプラズマディスプレイパネル１１０の全体にレーザー光Ｌを照射させる。このレーザー光Ｌを照射する場合においても、図１３で説明したと同様の効果を得ることができる。

図１５は、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの再生方法の第３の処理を示す概略構成図である。この実施の形態では、プラズマディスプレイパネル１１１の蛍光体層を、電気抵抗率が８μΩ・ｃｍ以上で２００μΩ・ｃｍ以下の導電粒子を所定の割合で混合した蛍光体粒子により形成することが条件となる。ここで、導電粒子は、蛍光体層全体に対し０．１（重量％）〜１０（重量％）の混合割合で混合される。また、導電粒子としては、鉄、ニッケルまたはクロムを用いるのが好ましい。また、上記プラズマディスプレイパネル１１１は、第２の処理で用いたプラズマディスプレイパネル１１０と同様に、図４の電源検出回路２８、タイマ回路２４、メモリ２７および制御部２０を備えている。

この再生方法では、上述の第２の処理と同様に、製造メーカが、画面表示に基づき視聴者から連絡を受けたときに、そのプラズマディスプレイパネル１１１を回収して、高周波電界をプラズマディスプレイパネル１１１に印加して蛍光体層に混合した導電粒子を誘導加熱することにより、蛍光体層を加熱して機能の回復を図る。すなわち、図１５に示すように、回収したプラズマディスプレイパネル１１１を筒状の支持枠４０上に載置して、この支持枠４０の下方に配置した、例えばＩＨコイルのような渦巻状の加熱コイル４１に高周波電源４２から高周波電力を供給することにより、加熱コイル４１から発生する電磁波によってプラズマディスプレイパネルの蛍光体層に高周波電界を印加する。これにより、蛍光体層に含まれている導電粒子は誘導加熱されて渦電流が発生し、この渦電流によるジュール熱により蛍光体層の蛍光体粒子が加熱されることにより、蛍光体層の機能回復が図られる。

蛍光体層は、上述したように、導電粒子を０．１（重量％）〜１０（重量％）の混合割合に設定して混合されている。これは、混合割合を０．１（重量％）以下に設定した場合に、上述の誘導加熱が不十分となって蛍光体層に所期の機能回復を得られず、一方、混合割合を１０（重量％）以上に設定した場合に、蛍光体層における蛍光体粒子が少なくなって蛍光体層に所要の輝度が得られなくなるからである。

また、蛍光体層に混合する導電粒子としては、上述のように、８μΩ・ｃｍ以上で２００μΩ・ｃｍ以下の電気抵抗率を有しているものを用いることが好ましい。これは、電気抵抗率が８μΩ・ｃｍ未満の場合に、抵抗が小さ過ぎて誘導電流によるジュール熱の発生が小さくなり、一方、電気抵抗率が２００μΩ・ｃｍ以上の場合に、誘導電流が小さ過ぎてジュール熱の発生が小さくなり、何れの場合も蛍光体層を十分に加熱できないからである。

また、高周波電源４２は、コントローラ４３により制御されて、蛍光体層の含まれる導電粒子に対し１０Ｖ／ｃｍ以上で３００Ｖ／ｃｍ以下の高周波電界を印加することのできる高周波電力を加熱コイル４１に供給するようになっている。これは、印加する高周波電界が１０Ｖ／ｃｍ未満の場合に、誘導電流が小さ過ぎてジュール熱の発生が小さために蛍光体層を十分に加熱することができず、一方、印加する高周波電界が３００Ｖ／ｃｍ以上の場合に、高周波電界が高過ぎることから、プラズマディスプレイパネル１１１に実装されている他の構成要素が損傷するおそれがあるためである。

さらに、高周波電源４２としては、蛍光体層の含まれる導電粒子に対し周波数が１ＫＨｚ以上で３ＧＨｚ以下の高周波電界を印加するものが選定されている。これは、高周波電界が１ＫＨｚ未満の周波数である場合に、誘導加熱が十分に行われず、一方、３ＧＨｚ以上の周波数の高周波電界を発生させる高周波電源は高価であるためである。

このように蛍光体層に高周波電界を印加して蛍光体層に混合した導電粒子を誘導加熱することにより蛍光体層を加熱して機能回復を図る方法では、蛍光体層のみを局所的に加熱するので、光照射する第２の処理と同様に、処理エネルギが可及的に少なくて済むとともに処理時間も短くなる利点があり、この処理時間が極めて短いことにより、プラズマディスプレイパネル１１１に対し熱的な衝撃を与えることがないので、蛍光体層以外の構成要素に膜剥がれや変質などの不具合が生じるおそれがない効果を得ることができ、この効果に加えて、光照射する第２の処理ではキセノンフラッシュランプ３２やエキシマレーザー装置３７といった高価な装置を必要とするのに対し、安価な電磁界発生装置を用いるだけで対応でき、例えば、家庭用ＩＨ調理器具あるいはこれを大型化した産業用設備を利用することが可能であり、コスト高になることがない利点がある。

図１６は、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの再生方法の第４の処理を示す概略構成図である。この第４の処理は上記第３の処理の変形例であって、第３の処理と相違するのは、第３の処理で蛍光体層に混合した導電粒子に代えて、プラズマディスプレイパネル１１２の蛍光体層を、印加される高周波電界の周波数が１ＫＨｚ〜３ＧＨｚの範囲内に誘電正接が０．０１以上で０．６以下となる周波数が存在する誘電体材料からなる誘電体粒子を所定の割合で混合した蛍光体粒子により形成することのみである。

上記誘電体粒子は、第３の処理における導電粒子と同様に、蛍光体層全体に対し０．１（重量％）〜１０（重量％）の混合割合で混合される。誘電体粒子としては、誘電正接が大きく、且つ耐熱性に優れたものを用いるのが好ましい。例えば、チタン酸ジルコン酸鉛は、誘電正接が０．０４で、５００℃以上の耐熱性を有しているので、蛍光体粒子に混合する誘電体粒子として極めて好適に用いることができる。

また、上記プラズマディスプレイパネル１１２は、第１ないし第３の処理で用いたプラズマディスプレイパネル１００，１１０，１１１と同様に、図４の電源検出回路２８、タイマ回路２４、メモリ２７および制御部２０を備えている。

この再生方法では、上述の第３の処理と同様に、製造メーカが、画面表示に基づき視聴者から連絡を受けたときに、そのプラズマディスプレイパネル１１２を回収して、図１６に示すように、そのプラズマディスプレイパネル１１２を誘電体からなる支持台４４上に載置して、この支持台４４の下方に配置した渦巻状の加熱コイル４１に高周波電源４２から高周波電力を供給することにより、加熱コイル４１から発生する電磁波が支持台４４を透過してプラズマディスプレイパネル１１２の蛍光体層に高周波電界を印加する。これにより、蛍光体層に含まれている誘電体粒子は誘導加熱されて渦電流が発生し、この渦電流によるジュール熱により蛍光体層の蛍光体粒子が加熱されることにより、蛍光体層の機能回復が図られる。

蛍光体層は、上述したように、誘電体粒子を０．１（重量％）〜１０（重量％）の混合割合に設定して混合されている。これは、混合割合を０．１（重量％）以下に設定した場合に、上述の誘導加熱が不十分となって蛍光体層に所期の機能回復を得られず、一方、混合割合を１０（重量％）以上に設定した場合に、蛍光体層における蛍光体粒子が少なくなって蛍光体層に所要の輝度が得られなくなるからである。

また、蛍光体層に混合する誘電体粒子は、上述のように、印加される高周波電界の周波数に対する誘電正接が０．０１〜０．６であるが、これは、以下のような理由による。すなわち、誘電損（発熱量）Ｗは、高周波電力の各周波数をω、誘電体粒子の静電容量をＣｏ、誘電体粒子に印加される電圧をＶｏ、誘電体粒子の比誘電率をε、誘電体粒子の誘電正接をｔａｎδとしたときに、Ｗ＝ω×Ｃｏ×Ｖｏ² ×ε×ｔａｎδの式で表される。

したがって、誘電正接が０．０１未満である場合には、上記式のｔａｎδが小さ過ぎて熱の発生が少ないために、十分な加熱を行うことができず、一方、誘電正接が０．６よりも大きい誘電体粒子では、アドレス放電によって蓄積された電荷が散逸し易く、アドレス放電のメモリ効果が失われるおそれがある。

また、高周波電源４２は、コントローラ４３により制御されて、蛍光体層の含まれる誘電体粒子に対し１０Ｖ／ｃｍ以上で３００Ｖ／ｃｍ以下の高周波電界を印加することのできる高周波電力を加熱コイル４１に供給するようになっている。これは、印加する高周波電界が１０Ｖ／ｃｍ未満の場合に、誘導電流が小さ過ぎてジュール熱の発生が小さいために蛍光体層を十分に加熱することができず、一方、印加する高周波電界が３００Ｖ／ｃｍ以上の場合に、高周波電界が高過ぎることから、プラズマディスプレイパネル１１１に実装されている他の構成要素が損傷するおそれがあるためである。

さらに、高周波電源４２としては、蛍光体層の含まれる誘電体粒子に対し周波数が１ＫＨｚ以上で３ＧＨｚ以下の高周波電界を印加するものが選定されている。これは、高周波電界が１ＫＨｚ未満の周波数である場合に、誘導加熱が十分に行われず、一方、３ＧＨｚ以上の周波数の高周波電界を発生させる高周波電源は高価であるためである。

このように蛍光体層に高周波電界を印加して蛍光体層に混合した誘電体粒子を誘導加熱することにより蛍光体を加熱して機能回復を図る方法では、蛍光体層のみを局所的に加熱するので、光照射する第２の処理と同様に、処理エネルギが可及的に少なくて済むとともに処理時間も短くなる利点があり、この処理時間が極めて短いことにより、プラズマディスプレイパネル１１２に対し熱的な衝撃を与えることがないので、蛍光体層以外の構成要素に膜剥がれや変質などの不具合が生じるおそれがない効果を得ることができ、この効果に加えて、光照射する第２の処理ではキセノンフラッシュランプ３２やエキシマレーザー装置３７といった高価な装置を必要とするのに対し、安価な電磁界発生装置を用いるだけでよく、例えは、家庭用ＩＨ調理器具あるいはこれを大型化した産業用設備を利用することが可能であり、コスト高になることがない利点がある。

本発明に係るプラズマディプレイパネルの再生方法は、駆動時間が所定時間経過して劣化したプラズマディスプレイパネルを回収して、このプラズマディスプレイパネルを加熱することによって機能の回復を図るようにする。また、本発明に係るプラズマディプレイパネルは、駆動した累積時間が或る時間に達する毎に、劣化した表示機能を回復させる処理を行える機能を有している。したがって、本発明は、比較的長い期間にわたり良好な表示品位を維持しながら画面表示できることが望まれるカラーテレビジョン受像機や各種の情報表示用のディスプレイに好適に適用できる。

本発明の第１の実施の形態に係るプラズマディスプレイパネルを示す一部破断した斜視図。 図１のＡ−Ａ線断面図。 図１のＢ−Ｂ線断面図。 同上のプラズマディスプレイパネルの電気系統のブロック構成図。 同上のプラズマディスプレイパネルにおける表示機能を回復させるための制御処理を示すフローチャート。 同上のプラズマディスプレイパネルの製造工程を示すフローチャートであり、（ａ）は表面側構造体の製造工程、（ｂ）は背面側構造体の製造工程、（ｃ）は表面側構造体と背面側構造体との組立工程をそれぞれ示す。 （ａ）〜（ｃ）は同上のプラズマディスプレイパネルに設けられる発熱体の異なるパターンを示した説明図。 本発明の第２の実施の形態に係るプラズマディスプレイパネルを示す断面図。 本発明の第３の実施の形態に係るプラズマディスプレイパネルを示す断面図。 第２の実施の形態に係るプラズマディスプレイパネルにおける背面側構造体の製造工程を示すフローチャート。 同上の各実施の形態における機能回復の他の制御処理を示すフローチャート。 本発明に係るプラズマディスプレイパネルの再生方法の第１の処理を示すフローチャート。 本発明に係るプラズマディスプレイパネルの再生方法の第２の処理を示す概略構成図。 同上の第２の処理の変形例を示す概略構成図。 本発明に係るプラズマディスプレイパネルの再生方法の第３の処理を示す概略構成図。 本発明に係るプラズマディスプレイパネルの再生方法の第４の処理を示す概略構成図。

符号の説明

１ 表面側ガラス基板（第１の基板）
４ 表示電極
６ 誘電体層（第１の誘電体層）
８ 背面側ガラス基板（第２の基板）
９ 誘電体層（第２の誘電体層）
９ａ 上層側誘電体層
９ｂ 下層側誘電体層
１０ アドレス電極
１１ 発熱体
１２ 隔壁リブ
１３ 蛍光体層
１４ 放電セル
１７ 断熱体
２０ 制御部
２３ 発熱体駆動回路
２４ タイマ回路
２７ メモリ
１００，１０１，１０２，１１０，１１１，１１２ プラズマディスプレイパネル

Claims (7)

1. 表示電極と誘電体層とが形成された第１の基板と電極と隔壁リブと蛍光体層とが形成された第２の基板とが所定の間隙を存して対向配置され封止されたプラズマディスプレイパネルの前記第１の基板と前記第２の基板とが封止された状態で、パネル駆動時間を計時し、前記計時した駆動時間を累積した積算駆動時間を記憶し、前記積算駆動時間が設定時間に達したと判別したときに表示機能が劣化した前記蛍光体層を４００℃〜８００℃に加熱して前記蛍光体層の表示機能を回復させてプラズマディスプレイパネルを再生することを特徴とするプラズマディスプレイパネルの再生方法。
2. プラズマディスプレイパネルに発熱体が備えられており、前記発熱体を駆動して前記蛍光体層を加熱することを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの再生方法。
3. プラズマディスプレイパネルの外部からガラス基板および前記誘電体層を透過させて前記蛍光体層に光を照射して前記蛍光体層を加熱することを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの再生方法。
4. 前記蛍光体層が導電粒子を所定の割合で混合した蛍光体粒子により形成されており、高周波電界を印加して前記導電粒子を誘導加熱することにより前記蛍光体層を加熱することを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの再生方法。
5. 前記蛍光体層が誘電体粒子を所定の割合で混合した蛍光体粒子により形成されており、高周波電界を印加して前記誘電体粒子を誘導加熱することにより前記蛍光体層を加熱することを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの再生方法。
6. 前記積算駆動時間が設定時間に達したと判別したときに手動操作により前記発熱体の駆動を指示入力する操作を促す内容を画面表示し、前記指示入力する操作がされたときに前記発熱体を駆動することを特徴とする請求項２に記載のプラズマディスプレイパネルの再生方法。
7. 前記積算駆動時間が設定時間に達したと判別したときに前記発熱体を駆動することを特徴とする請求項２に記載のプラズマディスプレイパネルの再生方法。

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