JP7494187B2 - 保持具 - Google Patents

Description

本発明は、カテーテルを保持する保持具に関する。

医療で使用されるカテーテルは、長いために取り回し性が低い。このため、カテーテルを手に巻いて操作する術者が存在する。しかしながら、カテーテルを手から離して作業する場合、カテーテルが医療用ドレープの上で広がって装置に接触したり、ハブが床に落下して不潔となる可能性がある。

例えば特許文献１には、環状の外壁の内周側に収容空間が形成された、ガイドワイヤ等の医療用長尺体用の収納具が記載されている。この収納具は、巻回した医療用長尺体が、弾性力によって拡径するように広がる力を利用して、環状の外壁の内周面に医療用長尺体を張り付けるように保持することができる。

国際公開第２０１６／１１４３６５号

特許文献１に記載の収納具は、手技に使用されていない状態の医療用長尺体を収納するものであり、手技の際に生体内に挿入されているカテーテルを収納することは想定されていない。

本発明は、上述した課題を解決するためになされたものであり、カテーテルを嵩張らずに保持できるとともに、カテーテルを用いた手技の操作性を向上させることができる保持具を提供することを目的とする。

上記目的を達成する本発明に係る保持具は、可撓性を備えたカテーテルを保持する保持具であって、本体部と、前記本体部から突出する複数の突出部と、を有し、隣接する前記突出部の間に前記カテーテルを保持可能であり、前記突出部の少なくとも１つおよび／または前記本体部は、指を挿入するための貫通孔を有し、前記貫通孔の少なくとも１つは、前記突出部に配置されることを特徴とする。

上記のように構成した保持具は、隣接する突出部の間にカテーテルを配置させてカテーテルを保持できる。このため、保持具は、カテーテルを嵩張らずに保持できる。さらに、カテーテルを保持した保持具の貫通孔に術者が指を挿入することで、保持具を操作することが容易となる。このため、保持具は、カテーテルを保持した状態で、カテーテルを用いた手技の操作性を向上させることができる。

前記突出部の少なくとも１つは、突出方向へ向かって幅が広がる幅広部を有してもよい。これにより、隣接する突出部の間に保持されるカテーテルが、幅広部に引っ掛かりやすい。このため、カテーテルが突出部の間から脱落することを抑制できる。

前記貫通孔の少なくとも１つは、前記本体部に配置されてもよい。これにより、貫通孔に挿入した指で本体部を支持できるため、突出部にカテーテルを巻きやすい。また、本体部を把持しやすくなるため、保持具に巻かれたカテーテルを本体部によって操作することが容易となる。

前記貫通孔の少なくとも１つは、前記突出部に配置される。これにより、貫通孔に挿入した指で突出部を保持しやすくなるため、保持具に巻かれたカテーテルを操作することが容易となる。また、突出部に挿入した指を、保持具に保持されたカテーテルに接触させることが容易となる。このため、カテーテルを指で操作することが容易となる。

隣接する前記突出部の間に、前記カテーテルが保持される収容部が形成され、前記収容部の少なくとも１つは、隣接する前記突出部の間の離間距離が最も大きい第１収容部であってもよい。収容部は、離間距離が大きいほど、カテーテルを収容しやすい。第１収容部が設けられることで、術者は、カテーテルを、第１収容部から保持具に保持し始めることが容易である。そして、術者は、カテーテルを他の収容部に順次収容して、保持具に容易に保持できる。

前記第１収容部の次に大きい前記離間距離を有する第２収容部は、前記第１収容部に隣接してもよい。収容部は、離間距離が大きいほど、カテーテルを収容しやすいが保持力が低い。また、収容部は、離間距離が小さいほど、カテーテルを収容し難いが保持力が高い。また保持具に保持されていないカテーテルを収容し始める際には、収容しやすさが求められるため、離間距離が大きく収容しやすい第１収容部からカテーテルの保持を開始できる。そして、第１収容部に既に収容されているカテーテルは、位置がある程度安定している。このため、第１収容部よりも多少収容し難いが保持力を高めた第２収容部が第１収容部の隣に配置されることで、第１収容部に収容されたカテーテルを、第２収容部へ容易かつ高い保持力で収容できる。したがって、本収容具は、高い操作性（収容性）および高い保持力の両方を実現できる。

前記突出部および／または前記本体部は、前記突出部を前記本体部に対して傾けるために変形可能な易変形部を有してもよい。これにより、突出部を本体部に対して傾けて、術者の手や指の可動範囲を広げることができ、操作性が向上する。また、術者は、突出部を本体部に対して傾けることで、突出部および本体部によってカテーテルを挟むように操作することができる。このため、術者は、突出部および本体部によって挟んで保持したカテーテルを、高精度に操作できる。したがって、保持具は、カテーテルを保持した状態で、カテーテルを用いた手技の操作性を向上できる。

複数の前記突出部は、前記本体部を囲むように並んで配置されてもよい。これにより、保持具は、カテーテルを、本体部の周囲を囲むように保持できる。このため、保持具は、長いカテーテルを、例えば巻回させて容易に保持できる。

並んでいる複数の前記突出部は、板状である前記本体部が位置する面からの高さが、並ぶ方向に沿って交互に変化してもよい。これにより、術者は、異なる高さで隣接する突出部の間の収容部に、カテーテルを折り返しつつ差し込むことが容易である。

第１実施形態に係る保持具を示す図であり、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は正面図である。 第１実施形態に係る保持具にカテーテルを保持した状態を示す平面図である。 使用者が保持具を保持した状態を示す平面図である。 使用者が保持具を保持した状態を示す下面図である。 使用者が保持具の易変形部を変形させた状態を示す下面図である。 第２実施形態に係る保持具を示す図であり、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は正面図である。 第３実施形態に係る保持具を示す図であり、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は正面図である。 第３実施形態に係る保持具にカテーテルを保持した状態を示す平面図である。 第４実施形態に係る保持具を示す図であり、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は正面図である。

以下、図面を参照して、本発明の実施の形態を説明する。なお、図面の寸法は、説明の都合上、誇張されて実際の寸法とは異なる場合がある。また、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。

＜第１の実施形態＞
第１の実施形態に係る保持具１０は、図２に示すように、可撓性を備えた長尺なカテーテル２００を用いた手技の際、または手技の前後において、カテーテル２００を巻き付けて保持するものである。カテーテル２００は、生体内に挿入可能な管体であれば特に限定されず、例えばサポートカテーテル、ガイディングカテーテル、ガイディングシース、バルーンカテーテル、ステントデリバリーカテーテル、マイクロカテーテル等である。カテーテル２００を保持具１０に保持する際には、カテーテル２００の内部には、ガイドワイヤ等が挿入されていても、挿入されていなくてもよい。

保持具１０は、図１に示すように、本体部２０と、本体部２０から突出する複数の突出部３０と、防滑部５０とを備えている。保持部１０は、全体が平板状に形成されている。このため、保持具１０は、製造が容易であるためコストを低減できる。また、保持具１０は、嵩張らず、保管または搬送が容易である。

本体部２０は、保持具１０の略中央に位置し、保持具１０の一方面側の第１面１１から他方面側の第２面１２へ貫通する２つの第１貫通孔２１が形成されている。第１貫通孔２１は、指を挿入可能な部位である。なお、本体部２０に設けられる第１貫通孔２１の数は、特に限定されず、１つであっても、３つ以上であってもよい。また、本体部２０に第１貫通孔２１が設けられなくてもよい。

複数の突出部３０は、本体部２０の外縁部を囲むように、間隔を空けて並んで配置されている。突出部３０は、最も大きい１つの第１突出部３１と、第１突出部３１の次に大きい第２突出部３２と、３つの第３突出部３３とを備えている。第１突出部３１、第２突出部３２および第３突出部３３は、その順番で、本体部２０の外縁部を囲んでいる。なお、最も大きい第１突出部３１が２つ以上設けられてもよく、第１突出部３１の次に大きい第２突出部３２が２つ以上設けられてもよい。

第１突出部３１、第２突出部３２および第３突出部３３は、本体部２０に近い位置の幅狭部３５と、幅狭部３５よりも本体部２０から離れた位置の幅広部３６とを有している。幅広部３６は、幅狭部３５よりも幅が広い。なお、ここで言う幅は、突出部３０が本体部２０から突出する方向と直交する方向であって、第１突出部３１、第２突出部３２および第３突出部３３が並んでいる面と平行な方向の長さである。本実施形態では、全ての突出部３０が幅狭部３５および幅広部３６を備えるが、幅狭部３５および幅広部３６を備えない突出部３０があってもよい。また、幅狭部３５および幅広部３６を備える突出部３０が、存在しなくてもよい。

第２突出部３２は、第１面１１から第２面１２へ貫通する１つの第２貫通孔３４が形成されている。なお、第２貫通孔３４は、２つ以上形成されてもよい。第２貫通孔３４は、指を挿入可能な部位である。なお、第２貫通孔３４が形成される突出部３０は、第２突出部３２でなくてもよい。また、第２貫通孔３４を備える突出部３０は、存在しなくてもよい。

保持具１０は、隣接する突出部３０の間に、カテーテル２００が収容される収容部４０が形成されている。各々の収容部４０は、隣接する突出部３０の対向する縁部と、隣接する突出部３０に挟まれる本体部２０の外側の縁部とによって構成される。

収容部４０は、第１突出部３１および第２突出部３２の間に配置される第１収容部４１と、第２突出部３２および第３突出部３３の間に配置される第２収容部４２と、その他の第３収容部４３とを備えている。各々の収容部４０は、隣接する突出部３０の間が、離間距離Ｌで離れている。離間距離Ｌは、収容部４０のカテーテル２００を収容可能な範囲において、隣接する突出部３０の間の、突出部３０の突出方向と略垂直な方向への距離である。離間距離Ｌは、例えば、隣接する突出部３０の各々の幅広部３６の間の距離で定義できるが、他の位置の距離で定義されてもよい。各々の収容部４０の離間距離Ｌを比較する際には、共通する定義で決定された距離で比較することが好ましい。離間距離Ｌは、カテーテル２００が入り込むことが可能な距離であれば特に限定されないが、好ましくは１００ｍｍ以下、より好ましくは１０～８０ｍｍ、さらに好ましくは３０～５０ｍｍである。

第２突出部３２は、本体部２０に近い位置（例えば、幅狭部３５の近傍）に、他の部位よりも曲がりやすい構造または材料で形成された易変形部３７を有している。易変形部３７は、第２突出部３２を、本体部２０に対して傾けやすくする部位である。易変形部３７は、第２突出部３２を挟む第１収容部４１から第２収容部４２まで形成されている。なお、易変形部３７は、第２突出部３２を本体部２０に対して傾けやすくするものであれば、構造や位置は限定されない。例えば、易変形部３７は、他の部位（隣接する部位）よりも曲がりやすい柔軟な材料で形成されてもよい。または、保持具１０の第２面１２の易変形部３７以外に防滑部５０が設けられることで、易変形部３７が変形しやすくなってもよい。また、易変形部３７は、隣接する他の部位よりも薄く形成されてもよい。また、易変形部３７は、１つ以上の溝、貫通するまたは貫通しない１つ以上の孔やスリットが形成されてもよい。また、易変形部３７は、筋入れ加工が施されてもよい。また、易変形部３７は、第２突出部３２および本体部２０の境界領域に位置してもよい。したがって、易変形部３７は、第２突出部３２および本体部２０の両方に形成されてもよい。または、易変形部３７は、第２突出部３２に近接する本体部２０に形成されてもよい。易変形部３７は、第２貫通孔３４が形成される第２突出部３２および／またはその第２突出部３２に近接する本体部２０に形成されることが好ましいが、それに限定されない。したがって、易変形部３７は、第２貫通孔３４が形成されていない突出部３０および／またはその突出部３０に近接する本体部２０に形成されてもよい。また、易変形部３７は、すべての突出部３０および／またはそれらの突出部３０に近接する本体部２０に形成されてもよい。

突出部３０の数は、本実施形態では５個であるが、特に限定されない。突出部３０の数は、好ましくは３～１１個、より好ましくは５～９個、さらに好ましくは５～７個である。

本体部２０および突出部３０の構成材料は、特に限定されないが、例えばポリエチレン、ポリアミド等の樹脂、エラストマー、ゴム、防水加工を施した紙等を利用できる。

防滑部５０は、保持具１０の第２面１２側の全面に被覆される滑り止めのための部位である。防滑部５０は、例えば、本体部２０および／または突出部３０の材料の摩擦係数よりも高い摩擦係数を有する材料により形成される。防滑部５０の構成材料は、特に限定されないが、例えばシリコーン樹脂、ゴム、ポリウレタン等を利用できる。

なお、防滑部５０は、保持部の第２面１２側の全面に被覆されなくてもよく、例えば、本体部２０のみや、突出部３０のみに被覆されてもよい。また、防滑部５０は、例えばドット状のパターン、線状のパターンのように部分的に形成されてもよい。また、防滑部５０は、本体部２０や突出部３０にエンボス加工や表面粗さを増加させる加工を施すことで形成されてもよい。

例えば２ｍ以上の長いカテーテル２００は、手技の際の取り回し性が低い。したがって、保持具１０は、長いカテーテル２００の一部または全部を巻けることが好ましい。例えば、２ｍ以上のカテーテル２００の１ｍ程度を保持具１０に保持させることで、カテーテル２００の取り回し性が格段に向上する。なお、カテーテル２００を保持具１０に巻き付ける巻回数が多いと、カテーテル２００を保持具１０に巻き付けるための手技が煩雑となるため、保持具１０の大きさは、カテーテル２００を２～３周程度巻ける大きさであることが好ましい。したがって、保持具１０は、カテーテル２００の１ｍ程度を２～３周程度巻けるように、例えば、保持具１０の本体部２０の外周が３００ｍｍ程度とすることができる。なお、上述した保持具１０の大きさは、一例であり、保持具１０を限定するものではない。保持具１０の厚さは、特に限定されないが、例えば１～３ｍｍである。

次に、第１実施形態に係る保持具１０の使用方法を説明する。

術者は、カテーテル２００を生体内に挿入した状態で、またはカテーテル２００を生体内に挿入する前後で、保持具１０の第１貫通孔２１に一方の手の指（例えば、中指および薬指）を挿入し、保持具１０を把持する。次に、術者は、カテーテル２００を他方の手で掴み、図２に示すように、第１突出部３１および第２突出部３２の間の第１収容部４１へ、カテーテル２００のシャフト部分を差し込む。このとき、第１収容部４１の離間距離Ｌが大きいため、カテーテル２００を第１収容部４１へ差し込むことが容易である。第１収容部４１に保持されたカテーテル２００は、第１突出部３１の幅広部３６および第２突出部３２の幅広部３６よりも、本体部２０に近い側に保持される。これにより、カテーテル２００は、幅広部３６に引っ掛かり、第１収容部４１から脱落することが抑制される。カテーテル２００は、第１収容部４１を通って、保持具１０の一方側の第１面１１側から他方側の第２面１２側へ移動する。なお、カテーテル２００は、第１収容部４１を通って、保持具１０の第２面１２側から第１面１１側へ移動してもよい。なお、ここでは、カテーテル２００をハブに近い側からカテーテル２００の先端側に向かって巻回しているが、カテーテル２００の先端に近い側から基端側へ向かって巻回してもよい。

次に、術者は、カテーテル２００を第１収容部４１に保持させた状態を維持しつつ、保持具１０の第２面１２側へ移動したカテーテル２００を、第２突出部３２および第３突出部３３の間の第２収容部４２へ差し込む。このとき、第２収容部４２の離間距離Ｌが比較的大きいため、カテーテル２００を差し込むことが容易である。なお、第２収容部４２の離間距離Ｌは、第１収容部４１の離間距離Ｌよりも小さいが、カテーテル２００は既に第１収容部４１に保持されて位置がある程度安定しているため、容易に第２収容部４２へ収容される。第２収容部４２に保持されたカテーテル２００は、第２突出部３２の幅広部３６および第３突出部３３の幅広部３６よりも、本体部２０に近い側に保持される。これにより、カテーテル２００は、幅広部３６に引っ掛かり、第２収容部４２から脱落することが抑制される。カテーテル２００は、第２収容部４２を通って、保持具１０の第２面１２側から第１面１１側へ移動する。第２収容部４２の離間距離Ｌは、第１収容部４１の離間距離Ｌよりも小さいため、第２収容部４２に収容されたカテーテル２００は、第１収容部４１に収容されたカテーテル２００よりも、収容部４０から脱落し難い。

次に、術者は、カテーテル２００を第１収容部４１および第２収容部４２に保持させた状態を維持しつつ、保持具１０の第１面１１側へ移動したカテーテル２００を、隣接する２つの第３突出部３３の間の第３収容部４３へ差し込む。このとき、第３収容部４３の離間距離Ｌは短いが、カテーテル２００は既に第１収容部４１および第２収容部４２に保持されて位置が安定しているため、容易に第３収容部４３へ収容される。第３収容部４３に収容されたカテーテル２００は、２つの第３突出部３３の幅広部３６よりも、本体部２０に近い側に保持される。これにより、カテーテル２００は、幅広部３６に引っ掛かり、第３収容部４３から脱落することが抑制される。カテーテル２００は、第３収容部４３を通って、保持具１０の第１面１１側から第２面１２側へ移動する。第３収容部４３の離間距離Ｌは、第１収容部４１および第２収容部４２の離間距離Ｌよりも小さいため、第３収容部４３に収容されたカテーテル２００は、第１収容部４１または第２収容部４２に収容されたカテーテル２００よりも、収容部４０から脱落し難い。

この後、術者は、カテーテル２００を本体部２０の外周に並ぶ収容部４０に順次差し込む。これにより、カテーテル２００は、突出部３０で折り返されながら収容部４０を通り、本体部２０の外周を囲むように巻回する。なお、カテーテル２００は、必ずしも全ての収容部４０に差し込まれる必要はない。したがって、術者は、カテーテル２００を差し込む収容部４０を適宜選択しつつ、保持具１０に巻き付けることができる。

術者は、カテーテル２００の一部を巻き付けられた保持具１０を操作して、カテーテル２００を生体内へ押し込んだり、引き戻したり、トルクを作用させて回転させたりすることができる。このとき、術者は、図３、４に示すように、本体部２０の第１貫通孔２１に例えば中指と薬指を挿入し、第２突出部３２の第２貫通孔３４に親指を挿入してもよい。これにより、術者は、保持具１０を強固に掴んで正確に操作できる。なお、第１貫通孔２１および第２貫通孔３４に挿入される指は、特に限定されない。

術者は、図５に示すように、易変形部３７を変形させて第２突出部３２を本体部２０に対して傾けることができる。これにより、術者は、第２貫通孔３４に挿入した指で、カテーテル２００に触れることが容易である。このため、術者は、カテーテル２００をより正確に操作できる。また、術者は、図５に示すように、易変形部３７で傾けた第２突出部３２および本体部２０の間にカテーテル２００を挟むことで、カテーテル２００を保持具１０に対して強固に保持することもできる。このとき、カテーテル２００は、第２突出部３２および本体部２０の防滑部５０に挟まれて、滑りが抑制される。このため、術者は、保持具１０によってカテーテル２００を正確に操作できる。

保持具１０は、防滑部５０が設けられるため、医療用ドレープ等の上に置かれても滑り難い。このため、保持具１０は、カテーテル２００の床への落下を抑制できる。また、カテーテル２００は、保持具１０の複数の収容部４０に収容されて保持される。このため、術者が保持具１０を手から離しても、カテーテル２００は保持具１０に保持された状態で維持される。このため、カテーテル２００が医療用ドレープ等の上で広がって装置等に接触することを抑制できる。

なお、保持具１０は、上述の使用例では、カテーテル２００の一部を保持しているが、カテーテル２００の略全体を保持してもよい。すなわち、カテーテル２００の略全体が、保持具１０に巻回されてもよい。

以上のように、第１実施形態に係る保持具１０は、可撓性を備えた長尺なカテーテル２００を保持する保持具１０であって、本体部２０と、本体部２０から突出する複数の突出部３０と、を有し、隣接する突出部３０の間にカテーテル２００を保持可能であり、突出部３０は第２貫通孔３４を有し、本体部２０は第１貫通孔２１を有する。

上記のように構成した保持具１０は、隣接する突出部３０の間にカテーテル２００を配置させて、カテーテル２００を保持できる。このため、保持具１０は、長尺で嵩張りやすいカテーテル２００を嵩張らずに保持できる。さらに、カテーテル２００を保持した保持具１０の第１貫通孔２１および／または第２貫通孔３４に術者が指を挿入することで、保持具１０を操作することが容易となる。このため、保持具１０は、カテーテル２００を保持した状態で、カテーテル２００を用いた手技の操作性を向上させることができる。

また、突出部３０の少なくとも１つは、突出方向へ向かって幅が広がる幅広部３６を有する。これにより、隣接する突出部３０の間に保持されるカテーテル２００が、幅広部３６に引っ掛かりやすい。このため、カテーテル２００が突出部３０の間から脱落することを抑制できる。

また、貫通孔の少なくとも１つは、本体部２０に配置される第１貫通孔２１である。これにより、第１貫通孔２１に挿入した指で本体部２０を支持できるため、突出部３０にカテーテル２００を巻きやすい。また、本体部２０を把持しやすくなるため、保持具１０に巻かれたカテーテル２００を本体部２０によって操作することが容易となる。

また、貫通孔の少なくとも１つは、突出部３０に配置される第２貫通孔３４である。これにより、第２貫通孔３４に挿入した指で突出部３０を保持しやすくなるため、保持具１０に巻かれたカテーテル２００を操作することが容易となる。また、突出部３０に挿入した指を、保持具１０に保持されたカテーテル２００に接触させることが容易となる。カテーテル２００を指で保持しやすいため、カテーテル２００を指で操作することが容易となる。

また、隣接する突出部３０の間に、カテーテル２００が差し込まれて保持される収容部４０が形成され、収容部４０の少なくとも１つは、隣接する突出部３０の間の離間距離Ｌが最も大きい第１収容部４１である。収容部４０は、離間距離Ｌが大きいほど、カテーテル２００を収容しやすい。第１収容部４１が設けられることで、術者は、カテーテル２００を、第１収容部４１から保持具１０に保持し始めることが容易である。そして、術者は、カテーテル２００を他の収容部４０に順次収容して、保持具１０に容易に保持できる。

また、第１収容部４１の次に大きい離間距離Ｌを有する収容部４０である第２収容部４２は、第１収容部４１に隣接する。収容部４０は、離間距離Ｌが大きいほど、カテーテル２００を収容しやすいが保持力が低い。また、収容部４０は、離間距離Ｌが小さいほど、カテーテル２００を収容し難いが保持力が高い。まだ保持具１０に保持されていないカテーテル２００を収容し始める際には、収容しやすさが求められるため、離間距離Ｌが大きく収容しやすい第１収容部４１からカテーテル２００の保持を開始できる。そして、第１収容部４１に既に収容されているカテーテル２００は、位置がある程度安定している。このため、第１収容部４１よりも多少収容し難いが保持力を高めた第２収容部４２が第１収容部４１の隣に配置されることで、第１収容部４１に収容されたカテーテル２００を、第２収容部４２へ容易かつ高い保持力で収容できる。したがって、収容具１０は、高い操作性（収容性）および高い保持力の両方を実現できる。

また、突出部３０は、突出部３０を本体部２０に対して傾けるために変形可能な易変形部３７を有する。これにより、突出部３０を本体部２０に対して傾けて、術者の手や指の可動範囲を広げることができ、操作性が向上する。また、術者は、突出部３０を本体部２０に対して傾けることで、突出部３０および本体部２０によってカテーテル２００を挟むように操作できる。このため、術者は、突出部３０および本体部２０によって挟んで保持したカテーテル２００を、高精度に操作できる。したがって、保持具１０は、カテーテル２００を保持した状態で、カテーテル２００を用いた手技の操作性を向上できる。なお、易変形部３７によって本体部２０に対して傾きやすい突出部３０には、第２貫通孔３４が形成されることが好ましい。これにより、第２貫通孔３４に挿入した指によって、易変形部３７を変形させることが容易となる。また、第２貫通孔３４が設けられる突出部３０を本体部２０に対して傾けることで、第２貫通孔３４に挿入された指を、カテーテル２００に接触させることが容易となる。そして、カテーテル２００を指で保持しやすいため、カテーテル２００を指で操作することが容易となる。

また、複数の突出部３０は、本体部２０を囲むように並んで配置される。これにより、保持具１０は、カテーテル２００を、本体部２０の周囲を巻くように保持できる。このため、保持具１０は、長いために取り回し性の低いカテーテル２００を巻回させて容易に保持できる。

＜第２実施形態＞
第２の実施形態に係る保持具６０は、図６に示すように、突出部７０の構造が、第１実施形態と異なる。

突出部７０の数は、偶数であり、例えば４個である。突出部７０は、第１突出部７１と、第２突出部７２と、第３突出部７３と、第４突出部７４とを備えている。各々の突出部７０は、第２貫通孔７５が形成されている。

第１突出部７１および第３突出部７３は、本体部２０から離れつつ本体部２０に対して第１面１１側へ傾く第１内側傾斜部７６と、本体部２０から離れつつ湾曲して本体部２０に対して第２面１２側へ傾く第１外側傾斜部７７とを備えている。第１外側傾斜部７７は、第１内側傾斜部７６よりも本体部２０から離れている。第１内側傾斜部７６の本体部２０に対する傾斜角度αは、特に限定されないが、例えば９０°未満であり、好ましくは３０°以下、より好ましくは１５°以下である。第１外側傾斜部７７の本体部２０に対する傾斜角度βは、特に限定されないが、例えば９０°未満であり、好ましくは２０°以下、より好ましくは１０°以下である。

第２突出部７２および第４突出部７４は、本体部２０から離れつつ本体部２０に対して第２面１２側へ傾く第２内側傾斜部７８と、本体部２０から離れつつ湾曲して本体部２０に対して第１面１１側へ傾く第２外側傾斜部７９とを備えている。第２外側傾斜部７９は、第２内側傾斜部７８よりも本体部２０から離れている。第２内側傾斜部７８の本体部２０に対する傾斜角度は、特に限定されないが、例えば９０°未満であり、好ましくは３０°以下、より好ましくは１５°以下である。第２外側傾斜部７９の本体部２０に対する傾斜角度は、特に限定されないが、例えば９０°未満であり、好ましくは２０°以下、より好ましくは１０°以下である。

次に、第２実施形態に係る保持具６０の作用を説明する。

第２実施形態に係る保持具６０は、突出部７０および収容部４０の数が偶数である。このため、カテーテル２００を全ての収容部４０に差し込みつつ保持具６０に複数回巻回させると、同じ収容部４０を通るカテーテル２００は、図６（Ａ）に示すように、同じ方向へ収容部４０を通過する。このため、保持具６０は、カテーテル２００を整然と並べることができ、カテーテル２００の操作性を向上させることができる。また、本体部２０の周囲に並ぶ第１内側傾斜部７６および第２内側傾斜部７８が本体部２０に対して傾く方向は、突出部７０の並ぶ順番で交互に変わっている。このため、カテーテル２００を、収容部４０へ収容することが容易となる。また、各々の突出部７０は、第１外側傾斜部７７および／または第２外側傾斜部７９が設けられているため、収容部４０に収容したカテーテル２００が、第１外側傾斜部７７または第２外側傾斜部７９に引っ掛かりやすい。このため、カテーテル２００は、第１外側傾斜部７７および／または第２外側傾斜部７９に引っ掛かり、収容部４０から脱落することが抑制される。

以上のように、第２実施形態に係る保持具６０において、並んでいる複数の突出部７０は、板状である本体部２０が位置する面からの高さが、並ぶ方向に沿って交互に変化する。これにより、術者は、異なる高さで隣接する突出部７０の間の収容部４０に、カテーテル２００を折り返しつつ交互に差し込むことが容易である。

＜第３実施形態＞
第３実施形態に係る保持具８０は、図７に示すように、本体部９０および突出部１００の構造が、第１実施形態と異なる。

本体部９０は、平板状であり、一方向へ長い略長方形で形成される。突出部１００は、本体部９０の各々の長辺に交互に並ぶ第１突出部１０１および第２突出部１０２を備えている。第１突出部１０１は、本体部９０の長辺を形成する側面の、第１面１１側から突出している。第２突出部１０２は、本体部９０の長辺を形成する側面の、第２面１２側から突出している。第１突出部１０１および第２突出部１０２は、本体部９０の周囲に交互に並んでいる。第１突出部１０１および第２突出部１０２の間には、収容部１１０が形成される。第１突出部１０１および第２突出部１０２には、幅広部および幅狭部が形成されないが、幅広部および幅狭部が形成されてもよい。第１突出部１０１および第２突出部１０２の板厚は、本体部９０の板厚よりも薄いが、本体部９０の板厚と略一致してもよい。すなわち、本体部９０および突出部１００は、略一定の板厚の板材により形成されてもよい。

次に、第３実施形態に係る保持具８０の作用を説明する。

第３実施形態に係る保持具８０は、一方向へ長く形成され、各々の長辺に突出部１００および収容部１１０が並んでいる。このため、図８に示すように、カテーテル２００は、巻回せずに、保持具８０の長辺の延びる方向の一端側で折り返して、保持具８０の両側の長辺に並ぶ収容部１１０に保持される。各々の長辺には、第１面１１側から突出する第１突出部１０１と、第２面１２側から突出する第２突出部１０２が交互に配置されている。このため、カテーテル２００を、各々の突出部１００で折り返しつつ収容部１１０へ収容することが容易である。なお、カテーテル２００は、保持具８０を複数回巻回するように保持具８０に保持されてもよい。

＜第４実施形態＞
第４実施形態に係る保持具１２０は、図９に示すように、平板を波状に複数回折り曲げて形成される構造である点で、第３実施形態と異なる。

本体部１３０は、一方向へ長い略長方形で形成され、波状に複数回折り曲げて形成される。突出部１４０は、本体部１３０の各々の長辺に交互に並ぶ第１突出部１４１および第２突出部１４２を備えている。全ての第１突出部１４１は、同じ面上に配置される。また、全ての第２突出部１４２は、同じ面上に配置される。そして、本体部１３０が波状に形成されることで、第１突出部１４１が配置される面と、第２突出部１４２が配置される面が異なっている。第１突出部１４１および第２突出部１４２の間には、収容部１５０が形成される。

次に、第４実施形態に係る保持具１２０の作用を説明する。

第４実施形態に係る保持具１２０は、一方向へ長く形成され、各々の長辺に突出部１４０および収容部１５０が並んでいる。このため、カテーテル２００は、巻回せずに、保持具８０の長辺の延びる方向の一端側で折り返して、保持具１２０の両側の長辺に並ぶ収容部１５０に保持される。各々の長辺には、高さの異なる第１突出部１４１および第２突出部１４２が、交互に配置されている。このため、カテーテル２００を、収容部１５０へ収容することが容易である。なお、カテーテル２００は、保持具１２０を複数回巻回するように保持具１２０に保持されてもよい。保持具１２０は、平板をプレス加工等によって容易に製造できるため、コストを低減できる。

なお、本発明は、上述した実施形態のみに限定されるものではなく、本発明の技術的思想内において当業者により種々変更が可能である。例えば、第１～第４実施形態に係る保持具において、本体部や突出部は、板状でなくてもよい。また、貫通孔は、本体部および突出部に設けられなくてもよい。また、防滑部は、第１面１１および第２面１２の両方に設けられてもよく、または設けられなくてもよい。

なお、本出願は、２０１９年８月２９日に出願された日本特許出願２０１９－１５６６１９号に基づいており、それらの開示内容は、参照され、全体として、組み入れられている。

１０、６０、８０、１２０ 保持具
１１ 第１面
１２ 第２面
２０、９０、１３０ 本体部
２１ 第１貫通孔（貫通孔）
３０、７０、１００、１４０ 突出部
３１、７１、１０１、１４１ 第１突出部（突出部）
３２、７２、１０２、１４２ 第２突出部（突出部）
３３、７３ 第３突出部（突出部）
３４、７５ 第２貫通孔（貫通孔）
３５ 幅狭部
３６ 幅広部
３７ 易変形部
４０、１１０、１５０ 収容部
４１ 第１収容部（収容部）
４２ 第２収容部（収容部）
４３ 第３収容部（収容部）
５０ 防滑部
７４ 第４突出部（突出部）
２００ カテーテル

Claims (8)

1. 可撓性を備えたカテーテルを保持する保持具であって、
   本体部と、
   前記本体部から突出する複数の突出部と、を有し、
   隣接する前記突出部の間に前記カテーテルを保持可能であり、
   前記突出部の少なくとも１つおよび／または前記本体部は、指を挿入するための貫通孔を有し、
   前記貫通孔の少なくとも１つは、前記突出部に配置されることを特徴とする保持具。
2. 前記突出部の少なくとも１つは、突出方向へ向かって幅が広がる幅広部を有することを特徴とする請求項１に記載の保持具。
3. 前記貫通孔の少なくとも１つは、前記本体部に配置されることを特徴とする請求項１または２に記載の保持具。
4. 隣接する前記突出部の間に、前記カテーテルが差し込まれて保持される収容部が形成され、
   前記収容部の少なくとも１つは、隣接する前記突出部の間の離間距離が最も大きい第１収容部であることを特徴とする請求項１～３のいずれか１項に記載の保持具。
5. 前記第１収容部の次に大きい前記離間距離を有する収容部である第２収容部は、前記第１収容部に隣接することを特徴とする請求項４に記載の保持具。
6. 前記突出部および／または前記本体部は、前記突出部を前記本体部に対して傾けるために変形可能な易変形部を有することを特徴とする請求項１～５のいずれか１項に記載の保持具。
7. 複数の前記突出部は、前記本体部を囲むように並んで配置されることを特徴とする請求項１～６のいずれか１項に記載の保持具。
8. 並んでいる複数の前記突出部は、板状である前記本体部が位置する面からの高さが、並ぶ方向に沿って交互に変化することを特徴とする請求項７に記載の保持具。

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