JPH08257008A - 磁気共鳴イメージング装置およびその振動・騒音抑制方法 - Google Patents
磁気共鳴イメージング装置およびその振動・騒音抑制方法Info
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- JPH08257008A JPH08257008A JP7064554A JP6455495A JPH08257008A JP H08257008 A JPH08257008 A JP H08257008A JP 7064554 A JP7064554 A JP 7064554A JP 6455495 A JP6455495 A JP 6455495A JP H08257008 A JPH08257008 A JP H08257008A
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Landscapes
- Magnetic Resonance Imaging Apparatus (AREA)
Abstract
(57)【要約】
【目的】 MRI装置の傾斜磁場コイル駆動時に発生す
るローレンツ力による傾斜磁場コイルの振動、騒音を効
果的に防止する。 【構成】 コイル導体及び保持部材からなる円筒状の傾
斜磁場コイル9の軸方向に複数の圧電素子30を配列さ
せる。圧電素子30は傾斜磁場コイル9断面の図心から
離れた位置に位置するようにする。これら圧電素子30
に印加する電圧は、ローレンツ力によって主として軸方
向に生じるモーメント分布と逆或いは同じ分布となるよ
うにする。これによりローレンツ力によるモーメントそ
のものをキャンセルし、それによる振動、騒音を低減す
る。更に圧電素子30は、その印加電圧と変位との関係
が線形である範囲で、即ち圧電素子の逆分極が生じない
範囲で駆動するように電圧をコントロールする。圧電素
子30を駆動するためにMRI装置のシーケンサからの
傾斜磁場コイル駆動情報を利用できる。
るローレンツ力による傾斜磁場コイルの振動、騒音を効
果的に防止する。 【構成】 コイル導体及び保持部材からなる円筒状の傾
斜磁場コイル9の軸方向に複数の圧電素子30を配列さ
せる。圧電素子30は傾斜磁場コイル9断面の図心から
離れた位置に位置するようにする。これら圧電素子30
に印加する電圧は、ローレンツ力によって主として軸方
向に生じるモーメント分布と逆或いは同じ分布となるよ
うにする。これによりローレンツ力によるモーメントそ
のものをキャンセルし、それによる振動、騒音を低減す
る。更に圧電素子30は、その印加電圧と変位との関係
が線形である範囲で、即ち圧電素子の逆分極が生じない
範囲で駆動するように電圧をコントロールする。圧電素
子30を駆動するためにMRI装置のシーケンサからの
傾斜磁場コイル駆動情報を利用できる。
Description
【0001】
【産業上の利用分野】本発明は、磁気共鳴イメージング
装置(以下、MRI装置という)、特に傾斜磁場発生装
置が発生する騒音及び振動低減に関するものであり、特
に圧電素子を用いて傾斜磁場で発生する騒音及び振動を
打ち消す場合に好適な圧電素子の駆動方法に関するもの
である。
装置(以下、MRI装置という)、特に傾斜磁場発生装
置が発生する騒音及び振動低減に関するものであり、特
に圧電素子を用いて傾斜磁場で発生する騒音及び振動を
打ち消す場合に好適な圧電素子の駆動方法に関するもの
である。
【0002】
【従来の技術】MRI装置は、静磁場内に置かれた検査
対象に電磁波を照射することによって、検査対象内の原
子核に核磁気共鳴現象を生じさせ、これにより検査対象
から発生する磁気共鳴信号に基づいて検査対象の物理的
性質を表す画像を得るもので、静磁場、傾斜磁場の各磁
場発生手段と、検査対象に電磁波を照射したり、検査対
象からの核磁気共鳴信号を検出する高周波コイルと、検
出信号を使って検査対象の物理的性質を表す画像を得る
画像再構成手段とを備えている。
対象に電磁波を照射することによって、検査対象内の原
子核に核磁気共鳴現象を生じさせ、これにより検査対象
から発生する磁気共鳴信号に基づいて検査対象の物理的
性質を表す画像を得るもので、静磁場、傾斜磁場の各磁
場発生手段と、検査対象に電磁波を照射したり、検査対
象からの核磁気共鳴信号を検出する高周波コイルと、検
出信号を使って検査対象の物理的性質を表す画像を得る
画像再構成手段とを備えている。
【0003】傾斜磁場は、NMR信号に位置情報を付加
するために静磁場に重畳して印加されるもので、静磁場
発生装置の発生する磁場内に位置させた傾斜磁場コイル
とその保持部材とからなり、傾斜磁場コイルにパルス状
電流を流すことにより駆動される。この場合磁場内でパ
ルス電流を流すことによってフレミングの左手の法則に
従い、電磁力が作用する。そしてこの電磁力が傾斜磁場
コイルを変形させようとし、騒音、振動が発生する。こ
のような騒音や振動は検査対象である患者に恐怖感、不
快感を与えるので好ましくなく、防音或いは消音するこ
とが好ましい。
するために静磁場に重畳して印加されるもので、静磁場
発生装置の発生する磁場内に位置させた傾斜磁場コイル
とその保持部材とからなり、傾斜磁場コイルにパルス状
電流を流すことにより駆動される。この場合磁場内でパ
ルス電流を流すことによってフレミングの左手の法則に
従い、電磁力が作用する。そしてこの電磁力が傾斜磁場
コイルを変形させようとし、騒音、振動が発生する。こ
のような騒音や振動は検査対象である患者に恐怖感、不
快感を与えるので好ましくなく、防音或いは消音するこ
とが好ましい。
【0004】このためMRI装置では従来より装置外周
を覆う化粧カバーの内側に吸音材等を設け傾斜磁場の騒
音を低減すると共に、傾斜磁場コイルを保持する保持部
材に制振部材を用い、制振部材のダンピング特性を利用
して振動振幅の絶対値を軽減すると共に、減衰時間を短
くする方法を採用していた。しかし化粧カバーの内側に
吸音材を配置した場合には、ある程度の消音効果はある
ものの、騒音は十分に減衰せず、良好な消音は行えな
い。また制振部材による制御は、基本的には保持部材に
ゴム系の材料を混ぜることでダンピング効果を得るもの
であるため、保持部材の剛性が下がり、傾斜磁場コイル
の変位が大きくなる。このような傾斜磁場コイルの変位
は、発生する傾斜磁場を変化させ画像劣化を来す。特に
近年、MRI装置で行われている撮影手法はNMR信号
の位相の高精度化が必要であり、このため傾斜磁場コイ
ルの変位は数ミクロンから数十ミクロンオーダーでなけ
ればならず、従来の振動の制御方法では対応できなくな
ってきている。
を覆う化粧カバーの内側に吸音材等を設け傾斜磁場の騒
音を低減すると共に、傾斜磁場コイルを保持する保持部
材に制振部材を用い、制振部材のダンピング特性を利用
して振動振幅の絶対値を軽減すると共に、減衰時間を短
くする方法を採用していた。しかし化粧カバーの内側に
吸音材を配置した場合には、ある程度の消音効果はある
ものの、騒音は十分に減衰せず、良好な消音は行えな
い。また制振部材による制御は、基本的には保持部材に
ゴム系の材料を混ぜることでダンピング効果を得るもの
であるため、保持部材の剛性が下がり、傾斜磁場コイル
の変位が大きくなる。このような傾斜磁場コイルの変位
は、発生する傾斜磁場を変化させ画像劣化を来す。特に
近年、MRI装置で行われている撮影手法はNMR信号
の位相の高精度化が必要であり、このため傾斜磁場コイ
ルの変位は数ミクロンから数十ミクロンオーダーでなけ
ればならず、従来の振動の制御方法では対応できなくな
ってきている。
【0005】一方、各種の騒音を軽減する方法として、
騒音と逆位相で同一振幅の音波を付加音源から発生して
騒音を消音する能動的消音方法が知られている。この消
音方法では、騒音に関係した信号を検出する装置(マイ
ク)と、消音したい場所付近において騒音源からの音響
エネルギーを最小にする装置(スピーカ)とが常に耳元
に位置しなければ良好な消音はできない。従ってこの消
音方法をMRI装置に適用する場合、MRI装置では被
検者の位置は撮影部位によって変化するので、マイクや
スピーカを被検者に装着しなければならず、被検者に違
和感や不快感を与える。
騒音と逆位相で同一振幅の音波を付加音源から発生して
騒音を消音する能動的消音方法が知られている。この消
音方法では、騒音に関係した信号を検出する装置(マイ
ク)と、消音したい場所付近において騒音源からの音響
エネルギーを最小にする装置(スピーカ)とが常に耳元
に位置しなければ良好な消音はできない。従ってこの消
音方法をMRI装置に適用する場合、MRI装置では被
検者の位置は撮影部位によって変化するので、マイクや
スピーカを被検者に装着しなければならず、被検者に違
和感や不快感を与える。
【0006】また、MRI装置には適用例はないが、圧
電素子を使用して装置の振動を検出するとともに、さら
に検出された信号と逆位相の振動を発生させ、振動を打
ち消す方法が米国特許5022272号などに記載され
ている。
電素子を使用して装置の振動を検出するとともに、さら
に検出された信号と逆位相の振動を発生させ、振動を打
ち消す方法が米国特許5022272号などに記載され
ている。
【0007】
【発明が解決しようとする課題】しかしこの米国特許に
開示される方法では、複雑な変形を伴うMRI装置の傾
斜磁場コイルには直接適用することは困難である。まず
複雑な変形パターンを有する傾斜磁場コイルの変形を検
出するためには数多くの振動検出用圧電素子(以下、セ
ンサという)が必要となり、同時に変形を発生する圧電
素子(以下、アクチュエータという)の数も多くなる。
開示される方法では、複雑な変形を伴うMRI装置の傾
斜磁場コイルには直接適用することは困難である。まず
複雑な変形パターンを有する傾斜磁場コイルの変形を検
出するためには数多くの振動検出用圧電素子(以下、セ
ンサという)が必要となり、同時に変形を発生する圧電
素子(以下、アクチュエータという)の数も多くなる。
【0008】またこの方法は振動共振モードを打ち消す
ようにセンサ、アクチュエータが配置されており、振動
ピーク周波数は低減できても、必ずしも騒音が低減され
るとは言えない。本発明者らがMRI装置の傾斜磁場コ
イルによる振動と騒音との関係を解析した結果では、こ
れらのピーク周波数は一致しないことが確認されてお
り、上記米国特許の方法では大きな騒音低減は望めない
ことになる。また、傾斜磁場コイルの振動は、コイルの
駆動電流が台形状であることから保持部材を共振させる
ものでなく、共振モードにおける変形量だけを低減した
のでは不十分と言える。
ようにセンサ、アクチュエータが配置されており、振動
ピーク周波数は低減できても、必ずしも騒音が低減され
るとは言えない。本発明者らがMRI装置の傾斜磁場コ
イルによる振動と騒音との関係を解析した結果では、こ
れらのピーク周波数は一致しないことが確認されてお
り、上記米国特許の方法では大きな騒音低減は望めない
ことになる。また、傾斜磁場コイルの振動は、コイルの
駆動電流が台形状であることから保持部材を共振させる
ものでなく、共振モードにおける変形量だけを低減した
のでは不十分と言える。
【0009】更に上記方法では、センサからの信号をフ
ィードバックしアクチュエータを駆動するようにしてい
るので、振動開始後の数周期は騒音を打ち消す効果が得
られない。即ち、MRI装置に適用した場合には撮影開
始直後の騒音を防止することはできない。本発明は、M
RI装置の傾斜磁場コイルに発生する複雑な変形を抑制
し、振動、騒音を効率よくキャンセルできるMRI装置
及び振動・騒音抑制方法を提供することを目的とする。
また本発明はMRI装置の撮影と同時に応答性よく振
動、騒音を抑制することができるMRI装置及び振動・
騒音抑制方法を提供することを目的とする。
ィードバックしアクチュエータを駆動するようにしてい
るので、振動開始後の数周期は騒音を打ち消す効果が得
られない。即ち、MRI装置に適用した場合には撮影開
始直後の騒音を防止することはできない。本発明は、M
RI装置の傾斜磁場コイルに発生する複雑な変形を抑制
し、振動、騒音を効率よくキャンセルできるMRI装置
及び振動・騒音抑制方法を提供することを目的とする。
また本発明はMRI装置の撮影と同時に応答性よく振
動、騒音を抑制することができるMRI装置及び振動・
騒音抑制方法を提供することを目的とする。
【0010】
【課題を解決するための手段】このような目的を達成す
る本発明の第1の態様によるMRI装置は、MRI装置
の傾斜磁場発生手段を、傾斜磁界を発生させるコイル導
体と、このコイル導体を保持する保持部材と、これらコ
イル導体及び保持部材から成る積層体に固定され、電気
的エネルギーを機械的エネルギーに変換可能な複数の変
換素子とから構成し、各変換素子に印加される電圧をコ
イル導体のローレンツ力によって保持部材に生じるモー
メント分布をキャンセルするモーメント分布を生ずるよ
うにするものである。
る本発明の第1の態様によるMRI装置は、MRI装置
の傾斜磁場発生手段を、傾斜磁界を発生させるコイル導
体と、このコイル導体を保持する保持部材と、これらコ
イル導体及び保持部材から成る積層体に固定され、電気
的エネルギーを機械的エネルギーに変換可能な複数の変
換素子とから構成し、各変換素子に印加される電圧をコ
イル導体のローレンツ力によって保持部材に生じるモー
メント分布をキャンセルするモーメント分布を生ずるよ
うにするものである。
【0011】また、傾斜磁場発生手段は上記傾斜磁場コ
イル導体及びその保持部材に加え、傾斜磁界を遮断する
シールドコイル導体とその保持部材とを備える場合に
は、それらコイル導体及び保持部材と電気的エネルギー
を機械的エネルギーに変換可能な複数の変換素子とを一
体に構成し、各変換素子に印加される電圧が傾斜磁場コ
イル及びシールドコイルの各ローレンツ力の合力によっ
て保持部材に生じるモーメント分布をキャンセルするモ
ーメント分布を生ずるようにするものである。
イル導体及びその保持部材に加え、傾斜磁界を遮断する
シールドコイル導体とその保持部材とを備える場合に
は、それらコイル導体及び保持部材と電気的エネルギー
を機械的エネルギーに変換可能な複数の変換素子とを一
体に構成し、各変換素子に印加される電圧が傾斜磁場コ
イル及びシールドコイルの各ローレンツ力の合力によっ
て保持部材に生じるモーメント分布をキャンセルするモ
ーメント分布を生ずるようにするものである。
【0012】変換素子は圧電素子であり、コイル導体と
保持部材とからなる積層体の断面の図心から離れた位置
であって、積層体の軸方向に配列される。本発明のMR
I装置の第2の態様によれば、傾斜磁場発生手段は、傾
斜磁界を発生させるコイル導体と、このコイル導体を保
持する保持部材と、電気的エネルギーを機械的エネルギ
ーに変換可能な複数の変換素子とから構成し、各変換素
子に印加される電圧が制御手段の情報に基づき制御され
るとともに、一定の直流オフセットを有するものとす
る。変換素子は圧電素子の場合には、各圧電素子に印加
される電圧が圧電素子に逆分極が起こらない範囲の振動
電圧となるように制御する。本発明においてコイル導体
とは、傾斜磁場を発生するコイル導体のみならず、この
傾斜磁場コイル導体が発生するコイル導体外側の磁場を
打ち消すような傾斜磁場を発生するシールドコイル導体
をも含むものである。
保持部材とからなる積層体の断面の図心から離れた位置
であって、積層体の軸方向に配列される。本発明のMR
I装置の第2の態様によれば、傾斜磁場発生手段は、傾
斜磁界を発生させるコイル導体と、このコイル導体を保
持する保持部材と、電気的エネルギーを機械的エネルギ
ーに変換可能な複数の変換素子とから構成し、各変換素
子に印加される電圧が制御手段の情報に基づき制御され
るとともに、一定の直流オフセットを有するものとす
る。変換素子は圧電素子の場合には、各圧電素子に印加
される電圧が圧電素子に逆分極が起こらない範囲の振動
電圧となるように制御する。本発明においてコイル導体
とは、傾斜磁場を発生するコイル導体のみならず、この
傾斜磁場コイル導体が発生するコイル導体外側の磁場を
打ち消すような傾斜磁場を発生するシールドコイル導体
をも含むものである。
【0013】
【作用】図1(a)に示すように傾斜磁場コイル9が電
磁力(ローレンツ力)50によって変形しようとすると
き、保持部材にモーメントが作用する。このモーメント
は位置により分布を生じる。変換素子は電気的エネルギ
ー(電圧)を印加することにより、機械的エネルギーを
発生し、傾斜磁場コイルに生じる変形を打ち消すように
作用し、これにより傾斜磁場コイルの振動、騒音を低減
する。この際、変換素子30に印加する電圧を制御し
て、ローレンツ力によって傾斜磁場コイルに発生するモ
ーメント分布と逆の方向を持つモーメント分布を発生さ
せることにより、ローレンツ力によって生じる静的変形
(ローレンツ力そのもの)をキャンセルすることができ
る(同図(b))。
磁力(ローレンツ力)50によって変形しようとすると
き、保持部材にモーメントが作用する。このモーメント
は位置により分布を生じる。変換素子は電気的エネルギ
ー(電圧)を印加することにより、機械的エネルギーを
発生し、傾斜磁場コイルに生じる変形を打ち消すように
作用し、これにより傾斜磁場コイルの振動、騒音を低減
する。この際、変換素子30に印加する電圧を制御し
て、ローレンツ力によって傾斜磁場コイルに発生するモ
ーメント分布と逆の方向を持つモーメント分布を発生さ
せることにより、ローレンツ力によって生じる静的変形
(ローレンツ力そのもの)をキャンセルすることができ
る(同図(b))。
【0014】傾斜磁場コイルが傾斜磁場コイル導体とそ
の外側の磁場を打ち消すシールドコイル導体とを有して
いる場合には、これら各コイル導体のローレンツ力の合
力によってモーメント分布が生じるので、その合力によ
るモーメント分布と逆の方向をもつモーメント分布を発
生させることにより、単独の傾斜磁場コイル導体を有す
る場合と同様に振動、騒音を低減することができる。
の外側の磁場を打ち消すシールドコイル導体とを有して
いる場合には、これら各コイル導体のローレンツ力の合
力によってモーメント分布が生じるので、その合力によ
るモーメント分布と逆の方向をもつモーメント分布を発
生させることにより、単独の傾斜磁場コイル導体を有す
る場合と同様に振動、騒音を低減することができる。
【0015】また変換素子30が圧電素子である場合に
は、電圧を印加することによって単純圧縮力或いは引張
り力(図中左右方向の力)を発生する。従ってこのよう
な圧電素子はコイル導体及び保持部材から成る積層体9
の断面(板厚)の図心(図1(c)における点線位置)
にある場合には、積層体に単なる左右方向の単純圧縮力
或いは引張り力を与えるのみであるが、図心から離れた
位置に配置することによって、モーメント60を発生す
ることができる。このモーメントの方向は図心からの位
置が図示する位置と反対側の場合には逆向きとなる。即
ち圧電素子により発生するモーメントはその配置される
位置によって決まる。従って、ローレンツ力により発生
するモーメントをキャンセルするためには、図心からの
位置に応じて変換素子に印加する電圧の分布をモーメン
ト分布と略反対の分布にすればよい。
は、電圧を印加することによって単純圧縮力或いは引張
り力(図中左右方向の力)を発生する。従ってこのよう
な圧電素子はコイル導体及び保持部材から成る積層体9
の断面(板厚)の図心(図1(c)における点線位置)
にある場合には、積層体に単なる左右方向の単純圧縮力
或いは引張り力を与えるのみであるが、図心から離れた
位置に配置することによって、モーメント60を発生す
ることができる。このモーメントの方向は図心からの位
置が図示する位置と反対側の場合には逆向きとなる。即
ち圧電素子により発生するモーメントはその配置される
位置によって決まる。従って、ローレンツ力により発生
するモーメントをキャンセルするためには、図心からの
位置に応じて変換素子に印加する電圧の分布をモーメン
ト分布と略反対の分布にすればよい。
【0016】また本発明者らの解析によれば、傾斜磁場
に発生するモーメントは主として円筒状の傾斜磁場コイ
ルの場合には円筒の軸方向に作用する。従って変換素子
を傾斜磁場コイルの軸方向に配置することにより、主と
して軸方向に作用するモーメントを効率よく打ち消すこ
とができる。更に変換素子を駆動する電圧として、MR
I装置の検査条件を制御する制御手段の情報、即ち傾斜
磁場コイルの駆動タイミング、電流波形等を利用するこ
とにより、フィードフォワード制御が可能となり、傾斜
磁場コイル駆動開始と同時にその振動、騒音を低減でき
る。この際、変換素子に電圧を印加して機械的エネルギ
ーを発生する場合には、変換素子の変換特性が略リニア
であることが必要となるが、制御手段からの情報は0V
を基準として±に振幅を有する振動電圧として与えられ
るので、必ずしも変換素子の変換特性がリニアの範囲と
は限らない。従って、このような制御手段からの情報に
対し、一定の直流オフセットを与えることにより、変換
素子を所望の電圧範囲で駆動させることが可能となる。
に発生するモーメントは主として円筒状の傾斜磁場コイ
ルの場合には円筒の軸方向に作用する。従って変換素子
を傾斜磁場コイルの軸方向に配置することにより、主と
して軸方向に作用するモーメントを効率よく打ち消すこ
とができる。更に変換素子を駆動する電圧として、MR
I装置の検査条件を制御する制御手段の情報、即ち傾斜
磁場コイルの駆動タイミング、電流波形等を利用するこ
とにより、フィードフォワード制御が可能となり、傾斜
磁場コイル駆動開始と同時にその振動、騒音を低減でき
る。この際、変換素子に電圧を印加して機械的エネルギ
ーを発生する場合には、変換素子の変換特性が略リニア
であることが必要となるが、制御手段からの情報は0V
を基準として±に振幅を有する振動電圧として与えられ
るので、必ずしも変換素子の変換特性がリニアの範囲と
は限らない。従って、このような制御手段からの情報に
対し、一定の直流オフセットを与えることにより、変換
素子を所望の電圧範囲で駆動させることが可能となる。
【0017】また変換素子が圧電素子の場合には、図2
に示すように電圧V(横軸)を+方向に上げて行くと変
位X(縦軸)が上昇するが、逆に電圧を下げて行くと変
位も減少するが、電圧がマイナスを少し過ぎた時点で変
位の極性が反転する。従って、この分極反転(逆分極)
を生じる電圧より高い電圧で圧電素子を駆動することに
より、ほぼリニアな特性を得ることができる。
に示すように電圧V(横軸)を+方向に上げて行くと変
位X(縦軸)が上昇するが、逆に電圧を下げて行くと変
位も減少するが、電圧がマイナスを少し過ぎた時点で変
位の極性が反転する。従って、この分極反転(逆分極)
を生じる電圧より高い電圧で圧電素子を駆動することに
より、ほぼリニアな特性を得ることができる。
【0018】
【実施例】以下、本発明の実施例を図面を参照して詳細
に説明する。図3は本発明のMRI装置の一実施例を示
す全体構成を示すブロック図である。このMRI装置
は、磁気共鳴現象を利用して被検体1の断層画像を得る
もので、そのために必要な十分大きなボア径をもった静
磁場発生磁気回路2と、傾斜磁場発生系3と、送信系4
と、受信系5と、信号処理系6と、シーケンサ7と、中
央処理装置(以下、CPUという)8とを備えている。
シーケンサ7は、CPU8の制御で動作し、被検体の断
層画像のデータ収集に必要な種々の命令を送信系4及び
傾斜磁場発生系3並びに受信系5に送るものであり、C
PU8とともに検査条件を制御する制御手段として機能
する。
に説明する。図3は本発明のMRI装置の一実施例を示
す全体構成を示すブロック図である。このMRI装置
は、磁気共鳴現象を利用して被検体1の断層画像を得る
もので、そのために必要な十分大きなボア径をもった静
磁場発生磁気回路2と、傾斜磁場発生系3と、送信系4
と、受信系5と、信号処理系6と、シーケンサ7と、中
央処理装置(以下、CPUという)8とを備えている。
シーケンサ7は、CPU8の制御で動作し、被検体の断
層画像のデータ収集に必要な種々の命令を送信系4及び
傾斜磁場発生系3並びに受信系5に送るものであり、C
PU8とともに検査条件を制御する制御手段として機能
する。
【0019】静磁場発生磁気回路2は、被検体1の周り
にその体軸方向または体軸と直交する方向に均一な磁束
を発生するもので、被検体1の周りのある広がりをもっ
た空間に永久磁石方式または常電導方式或いは超電導方
式の磁場発生手段が配置されている。傾斜磁場発生系3
は、X、Y、Zの三方向に巻かれた傾斜磁場コイル9と
それぞれのコイルを駆動する傾斜磁場電源10とから成
り、シーケンサ7からの命令に従って各傾斜磁場電源1
0を駆動することにより、X、Y、Zの三方向の傾斜磁
場Gx、Gy、Gzを被検体1に印加するようになって
いる。この傾斜磁場の加え方により、被検体1に対する
スライス面を設定することができる。これら傾斜磁場コ
イルには、電気的エネルギーを機械的エネルギーに変換
する変換素子として圧電素子30が一体的に設置されて
いる。圧電素子30の配置及び駆動については後述す
る。
にその体軸方向または体軸と直交する方向に均一な磁束
を発生するもので、被検体1の周りのある広がりをもっ
た空間に永久磁石方式または常電導方式或いは超電導方
式の磁場発生手段が配置されている。傾斜磁場発生系3
は、X、Y、Zの三方向に巻かれた傾斜磁場コイル9と
それぞれのコイルを駆動する傾斜磁場電源10とから成
り、シーケンサ7からの命令に従って各傾斜磁場電源1
0を駆動することにより、X、Y、Zの三方向の傾斜磁
場Gx、Gy、Gzを被検体1に印加するようになって
いる。この傾斜磁場の加え方により、被検体1に対する
スライス面を設定することができる。これら傾斜磁場コ
イルには、電気的エネルギーを機械的エネルギーに変換
する変換素子として圧電素子30が一体的に設置されて
いる。圧電素子30の配置及び駆動については後述す
る。
【0020】送信系4は、高周波発振器11と変調器1
2と高周波増幅器13と送信側高周波コイル14aとか
ら成り、高周波発振器11から出力された高周波パルス
をシーケンサ7の命令に従って、変調器12で振幅変調
し、この振幅変調された高周波パルスを高周波増幅器1
3で増幅した後に被検体1に近接して配置された高周波
コイル14aに供給することにより、電磁波が被検体1
に照射されるようになっている。
2と高周波増幅器13と送信側高周波コイル14aとか
ら成り、高周波発振器11から出力された高周波パルス
をシーケンサ7の命令に従って、変調器12で振幅変調
し、この振幅変調された高周波パルスを高周波増幅器1
3で増幅した後に被検体1に近接して配置された高周波
コイル14aに供給することにより、電磁波が被検体1
に照射されるようになっている。
【0021】受信系5は、受信側高周波コイル14bと
増幅器15と直交位相検波器16とA/D変換器17と
からなり、送信側の高周波コイル14aから照射された
電磁波による被検体の応答の電磁波(NMR信号)を被
検体1に近接して配置された高周波コイル14bで検出
し、増幅器15及び直交位相検波器16を介してA/D
変換器17に入力してデジタル量に変換する。この際、
A/D変換器17はシーケンサ7からの命令によるタイ
ミングで、直交位相検波器16から出力された二系列の
信号をサンプリングし、二系列のデジタルデータを出力
する。それらのデジタル信号は信号処理系6に送られフ
ーリエ変換されるようになっている。
増幅器15と直交位相検波器16とA/D変換器17と
からなり、送信側の高周波コイル14aから照射された
電磁波による被検体の応答の電磁波(NMR信号)を被
検体1に近接して配置された高周波コイル14bで検出
し、増幅器15及び直交位相検波器16を介してA/D
変換器17に入力してデジタル量に変換する。この際、
A/D変換器17はシーケンサ7からの命令によるタイ
ミングで、直交位相検波器16から出力された二系列の
信号をサンプリングし、二系列のデジタルデータを出力
する。それらのデジタル信号は信号処理系6に送られフ
ーリエ変換されるようになっている。
【0022】信号処理系6は、CPU8と磁気ディスク
18及び磁気テープ19等の記録装置とCRT等のディ
スプレイ20とからなり、デジタル信号を用いてフーリ
エ変換、補正係数計算、画像再構成等の処理を行い、任
意断面の信号強度分布或いは複数の信号に適当な演算を
行って得られた分布を画像化してディスプレイ20に表
示する。
18及び磁気テープ19等の記録装置とCRT等のディ
スプレイ20とからなり、デジタル信号を用いてフーリ
エ変換、補正係数計算、画像再構成等の処理を行い、任
意断面の信号強度分布或いは複数の信号に適当な演算を
行って得られた分布を画像化してディスプレイ20に表
示する。
【0023】尚、図3において、傾斜磁場コイル9は、
被検体1の周りの空間に配置された静磁場発生磁気回路
2の磁場空間内に配置され、さらに傾斜磁場コイル9の
内側に送信側及び受信側の高周波コイル14a、14b
(1つの高周波コイルが送受信を兼ねる場合もある)が
配置されている。次に本発明における傾斜磁場コイルの
構成を更に詳述する。
被検体1の周りの空間に配置された静磁場発生磁気回路
2の磁場空間内に配置され、さらに傾斜磁場コイル9の
内側に送信側及び受信側の高周波コイル14a、14b
(1つの高周波コイルが送受信を兼ねる場合もある)が
配置されている。次に本発明における傾斜磁場コイルの
構成を更に詳述する。
【0024】図4(a)及び(b)はそれぞれ本発明の
第1の実施例である円筒状の傾斜磁場コイルの斜視図及
び断面図である。本実施例において傾斜磁場コイル9は
X、Y、Z方向に線形に変化する磁場を発生する傾斜磁
場コイル導体91と、それらを保持する保持部材である
FRP製ボビン92とが積層された構造を有しており、
コイル導体91はボビン92に接着剤で接着、もしくは
ネジ止めされている。尚、図では傾斜磁場コイル導体9
1とボビン92がそれぞれ1層のみからなる構成を示し
たが、各X、Y、Z方向の各傾斜磁場コイル導体が異な
る層に形成されていてもよい。
第1の実施例である円筒状の傾斜磁場コイルの斜視図及
び断面図である。本実施例において傾斜磁場コイル9は
X、Y、Z方向に線形に変化する磁場を発生する傾斜磁
場コイル導体91と、それらを保持する保持部材である
FRP製ボビン92とが積層された構造を有しており、
コイル導体91はボビン92に接着剤で接着、もしくは
ネジ止めされている。尚、図では傾斜磁場コイル導体9
1とボビン92がそれぞれ1層のみからなる構成を示し
たが、各X、Y、Z方向の各傾斜磁場コイル導体が異な
る層に形成されていてもよい。
【0025】このような傾斜磁場コイルのボビン92の
内側には、電気的エネルギーを機械的エネルギーに変換
する変換素子としての圧電素子30が軸方向に数列配置
され、これら圧電素子30はボビン92にダンピングが
少ない接着剤で接続されている。或いは圧電素子は、コ
イル導体91の外側に固定しても、またコイルの外形を
モールドした樹脂に固定してもよい。
内側には、電気的エネルギーを機械的エネルギーに変換
する変換素子としての圧電素子30が軸方向に数列配置
され、これら圧電素子30はボビン92にダンピングが
少ない接着剤で接続されている。或いは圧電素子は、コ
イル導体91の外側に固定しても、またコイルの外形を
モールドした樹脂に固定してもよい。
【0026】このような圧電素子30は、例えば断面が
略矩形で長手方向の変形が他方向の変形よりも大きくな
るものを用い、より大きな変形を生じる方向が円筒の軸
方向と一致するように一列に配置され、円周方向に適当
な間隔を置いて複数の列に配置される。長手方向に大き
な変形を生じる圧電素子30として、好適には分極方向
に積層された薄板状の積層体を用いることができ、その
分極方向が軸方向となるように配置される。
略矩形で長手方向の変形が他方向の変形よりも大きくな
るものを用い、より大きな変形を生じる方向が円筒の軸
方向と一致するように一列に配置され、円周方向に適当
な間隔を置いて複数の列に配置される。長手方向に大き
な変形を生じる圧電素子30として、好適には分極方向
に積層された薄板状の積層体を用いることができ、その
分極方向が軸方向となるように配置される。
【0027】尚、圧電素子としては、圧電現象を生じる
BaTiO3系、PbZrO3−PbTiO3系などの圧
電セラミックが好適に用いられる。次に以上のような構
成における圧電素子の駆動方法について図1を参照して
説明する。図1(a)は、円筒状の傾斜磁場コイル9を
軸方向の断面(一部)を示すものであるが、既に述べた
ように静磁場中に置かれた傾斜磁場コイル9が傾斜磁界
を発生させるために駆動された場合、コイルに電流が流
れることによりローレンツ力が作用し、モーメントに分
布を生じる。図では円筒の中央部において最も大きなモ
ーメントが作用している。一方、軸方向に配置された圧
電素子の1つに着目した場合、図1(c)に示すように
1つの圧電素子30に電圧を印加することにより、圧電
素子30に単純引張り力が発生するが、圧電素子30は
ボビン92の内側、即ち傾斜磁場コイル断面の図心から
離れた位置に位置するため、磁場コイル9に対し、モー
メント60を発生する。このモーメントは圧電素子に印
加する電圧に略比例する。従って、図1(a)に示すモ
ーメント分布と略逆の分布を有するような電圧を各圧電
素子に印加することにより、ローレンツ力によって生じ
るモーメントを打消すことができる。
BaTiO3系、PbZrO3−PbTiO3系などの圧
電セラミックが好適に用いられる。次に以上のような構
成における圧電素子の駆動方法について図1を参照して
説明する。図1(a)は、円筒状の傾斜磁場コイル9を
軸方向の断面(一部)を示すものであるが、既に述べた
ように静磁場中に置かれた傾斜磁場コイル9が傾斜磁界
を発生させるために駆動された場合、コイルに電流が流
れることによりローレンツ力が作用し、モーメントに分
布を生じる。図では円筒の中央部において最も大きなモ
ーメントが作用している。一方、軸方向に配置された圧
電素子の1つに着目した場合、図1(c)に示すように
1つの圧電素子30に電圧を印加することにより、圧電
素子30に単純引張り力が発生するが、圧電素子30は
ボビン92の内側、即ち傾斜磁場コイル断面の図心から
離れた位置に位置するため、磁場コイル9に対し、モー
メント60を発生する。このモーメントは圧電素子に印
加する電圧に略比例する。従って、図1(a)に示すモ
ーメント分布と略逆の分布を有するような電圧を各圧電
素子に印加することにより、ローレンツ力によって生じ
るモーメントを打消すことができる。
【0028】即ち、軸方向のz位置における圧電素子の
発生するモーメントをMp(z)とし、z位置における
ローレンツ力により発生するモーメントをML(z)と
するとき、 MP(z)=kVd (1) (式(1)中、Vdは圧電素子駆動電圧、kは定数を表
す)であるので、 ML(z)≒−Mp(z) (2) となるように圧電素子駆動電圧Vdを決めればよい。ML
(z)及びkは予め傾斜磁場コイルを駆動することによ
り、或いはシミュレートによる演算によって求めておく
ことができる。ここで図4に示すように複数の圧電素子
を配置した場合、各圧電素子の相互作用があるためロー
レンツ力によるモーメント分布をキャンセルするための
電圧の分布は、モーメント分布と全く同じではないの
で、複数の圧電素子を駆動することによってローレンツ
力によるモーメント分布と逆のモーメント分布を生じる
ように個々の圧電素子について最適な値kを決めること
が好ましい。
発生するモーメントをMp(z)とし、z位置における
ローレンツ力により発生するモーメントをML(z)と
するとき、 MP(z)=kVd (1) (式(1)中、Vdは圧電素子駆動電圧、kは定数を表
す)であるので、 ML(z)≒−Mp(z) (2) となるように圧電素子駆動電圧Vdを決めればよい。ML
(z)及びkは予め傾斜磁場コイルを駆動することによ
り、或いはシミュレートによる演算によって求めておく
ことができる。ここで図4に示すように複数の圧電素子
を配置した場合、各圧電素子の相互作用があるためロー
レンツ力によるモーメント分布をキャンセルするための
電圧の分布は、モーメント分布と全く同じではないの
で、複数の圧電素子を駆動することによってローレンツ
力によるモーメント分布と逆のモーメント分布を生じる
ように個々の圧電素子について最適な値kを決めること
が好ましい。
【0029】尚、上式(2)は圧電素子がボビン92の
内側に配置されている場合を示したものであるが、圧電
素子がコイル導体の外側(図1(c)中、上側)に配置
される場合には、逆のモーメントを生じるので、 ML(z)≒Mp(z) (3) となるように駆動電圧Vdを決める必要がある。
内側に配置されている場合を示したものであるが、圧電
素子がコイル導体の外側(図1(c)中、上側)に配置
される場合には、逆のモーメントを生じるので、 ML(z)≒Mp(z) (3) となるように駆動電圧Vdを決める必要がある。
【0030】尚、以上の実施例ではローレンツ力による
モーメントが主として円筒の軸方向に生じ、その分布が
軸方向に存在する場合について説明したが、モーメント
分布が円筒の周方向にも存在する場合には、周方向のモ
ーメント分布に対応して周方向の圧電素子の配列につい
ても駆動電圧に分布をもたせることができる。圧電素子
に印加する電圧は、好適には後述するようにMRI装置
のシーケンサからの情報(傾斜磁場強度即ち傾斜磁場コ
イルに印加する電圧値、印加タイミング等に)基づき決
定されるが、このように圧電素子ごとに決定された電圧
値に、ローレンツ力によるモーメント分布に対応する一
定のゲインを与えることにより、駆動電圧に分布をもた
せることができる。
モーメントが主として円筒の軸方向に生じ、その分布が
軸方向に存在する場合について説明したが、モーメント
分布が円筒の周方向にも存在する場合には、周方向のモ
ーメント分布に対応して周方向の圧電素子の配列につい
ても駆動電圧に分布をもたせることができる。圧電素子
に印加する電圧は、好適には後述するようにMRI装置
のシーケンサからの情報(傾斜磁場強度即ち傾斜磁場コ
イルに印加する電圧値、印加タイミング等に)基づき決
定されるが、このように圧電素子ごとに決定された電圧
値に、ローレンツ力によるモーメント分布に対応する一
定のゲインを与えることにより、駆動電圧に分布をもた
せることができる。
【0031】次に、傾斜磁場コイルとして主傾斜磁場コ
イルと、主傾斜磁場コイルが発生する外側の磁場を打消
すような傾斜磁場を発生するシールドコイルとを備えた
傾斜磁場コイルに本発明を適用した実施例について説明
する。図5にこのような傾斜磁場コイルの構造を示す。
この実施例も円筒状の傾斜磁場コイルで、主傾斜磁場コ
イル(以下、主コイルという)9とシールドコイル9’
で構成されており、主コイル9及びシールドコイル9’
はともにX、Y、Z方向に線形に変形する磁場を発生す
るコイル導体91、91’と、これらコイル導体91、
91’を保持する保持部材であるボビン(主ボビン9
2、シールドボビン92’)とからなる。コイル導体9
1、91’はそれぞれ主ボビン92及びシールドボビン
92’の外周に例えばエポキシ樹脂系接着剤で固定さ
れ、主コイル9のコイル導体91とシールドコイル9’
のボビン92とは樹脂93で剛性よく接続され一体化さ
れている。
イルと、主傾斜磁場コイルが発生する外側の磁場を打消
すような傾斜磁場を発生するシールドコイルとを備えた
傾斜磁場コイルに本発明を適用した実施例について説明
する。図5にこのような傾斜磁場コイルの構造を示す。
この実施例も円筒状の傾斜磁場コイルで、主傾斜磁場コ
イル(以下、主コイルという)9とシールドコイル9’
で構成されており、主コイル9及びシールドコイル9’
はともにX、Y、Z方向に線形に変形する磁場を発生す
るコイル導体91、91’と、これらコイル導体91、
91’を保持する保持部材であるボビン(主ボビン9
2、シールドボビン92’)とからなる。コイル導体9
1、91’はそれぞれ主ボビン92及びシールドボビン
92’の外周に例えばエポキシ樹脂系接着剤で固定さ
れ、主コイル9のコイル導体91とシールドコイル9’
のボビン92とは樹脂93で剛性よく接続され一体化さ
れている。
【0032】このような傾斜磁場コイルにおいて、図示
されていないが圧電素子30は、主ボビン92の内側、
シールドコイル圧電導体91’の外側或いはコイル導体
91(91’)とボビン92(92’)との間等に図4
に示す実施例と同様に円筒の軸方向に沿って複数列配置
される。積層体の厚さ方向における圧電素子の位置は、
いずれの場合も図心から離れた位置とする。これによっ
て既に述べたようにモーメントを発生することができ
る。
されていないが圧電素子30は、主ボビン92の内側、
シールドコイル圧電導体91’の外側或いはコイル導体
91(91’)とボビン92(92’)との間等に図4
に示す実施例と同様に円筒の軸方向に沿って複数列配置
される。積層体の厚さ方向における圧電素子の位置は、
いずれの場合も図心から離れた位置とする。これによっ
て既に述べたようにモーメントを発生することができ
る。
【0033】このような傾斜磁場コイルでは、コイル導
体91の駆動と同期してシールドコイル導体91’が駆
動され、シンルドコイル導体91’に印加される電圧
は、コイル導体91によってその外側に生じる傾斜磁場
を打ち消すような値に設定されている。そしてこれら両
コイル導体91、91’を駆動することにより、それぞ
れのローレンツ力が作用し、結果としてローレンツ力の
合力が傾斜磁場コイル全体に作用する。従って、圧電素
子はローレンツ力の合力の作用により生じるモーメント
分布を打ち消すように、略同一或いは逆の分布を持つ電
圧が印加される。
体91の駆動と同期してシールドコイル導体91’が駆
動され、シンルドコイル導体91’に印加される電圧
は、コイル導体91によってその外側に生じる傾斜磁場
を打ち消すような値に設定されている。そしてこれら両
コイル導体91、91’を駆動することにより、それぞ
れのローレンツ力が作用し、結果としてローレンツ力の
合力が傾斜磁場コイル全体に作用する。従って、圧電素
子はローレンツ力の合力の作用により生じるモーメント
分布を打ち消すように、略同一或いは逆の分布を持つ電
圧が印加される。
【0034】これにより図4に示す実施例と同様に傾斜
磁場コイル駆動時に生じるモーメントを効果的に抑制す
ることができる。次に圧電素子の制御方法について説明
する。以下説明する制御方法は、以上述べたすべての構
成において適用することができる。圧電素子30は図6
に示すように電源41及び制御装置42に接続されてい
る。制御装置42は、キャンセルすべきローレンツ力に
関する情報に基づき電源41を駆動し、圧電素子30が
ローレンツ力によるモーメントを打ち消す力を生じるよ
うに電気的エネルギーである電圧を印加する。このロー
レンツ力に関する情報は、予めシミュレーションによっ
て得た情報を格納しておいてもよいが、好適にはシーケ
ンサ7からの傾斜磁場駆動情報(傾斜磁場強度、タイミ
ング)を利用する。シーケンサ7の傾斜磁場駆動情報と
しては、傾斜磁場強度、印加タイミング、印加軸が利用
される。
磁場コイル駆動時に生じるモーメントを効果的に抑制す
ることができる。次に圧電素子の制御方法について説明
する。以下説明する制御方法は、以上述べたすべての構
成において適用することができる。圧電素子30は図6
に示すように電源41及び制御装置42に接続されてい
る。制御装置42は、キャンセルすべきローレンツ力に
関する情報に基づき電源41を駆動し、圧電素子30が
ローレンツ力によるモーメントを打ち消す力を生じるよ
うに電気的エネルギーである電圧を印加する。このロー
レンツ力に関する情報は、予めシミュレーションによっ
て得た情報を格納しておいてもよいが、好適にはシーケ
ンサ7からの傾斜磁場駆動情報(傾斜磁場強度、タイミ
ング)を利用する。シーケンサ7の傾斜磁場駆動情報と
しては、傾斜磁場強度、印加タイミング、印加軸が利用
される。
【0035】図6の構成において、制御装置42は、予
め複数の圧電素子30の各々に加える電圧の比率(重み
付量)を求めメモリに格納しておき、この重み付量に基
づき、各圧電素子に印加する電圧を決定する。重み付量
は以下のように決定される。まず3軸の傾斜磁場コイル
のうちX軸のみ、ある傾斜磁場強度(G0)で駆動し、
そのときに発生する各部の圧電素子の電圧をA/D変換
し、その値を制御装置42のメモリに格納する。同様に
Y、Z軸の傾斜磁場の場合についても各部の圧電素子の
電圧の値を求めメモリに格納する。これら各軸の傾斜磁
場駆動に伴う各圧電素子30に加える電圧について、そ
の比率を演算し、重み付け量(kx、ky、kz)とす
る。
め複数の圧電素子30の各々に加える電圧の比率(重み
付量)を求めメモリに格納しておき、この重み付量に基
づき、各圧電素子に印加する電圧を決定する。重み付量
は以下のように決定される。まず3軸の傾斜磁場コイル
のうちX軸のみ、ある傾斜磁場強度(G0)で駆動し、
そのときに発生する各部の圧電素子の電圧をA/D変換
し、その値を制御装置42のメモリに格納する。同様に
Y、Z軸の傾斜磁場の場合についても各部の圧電素子の
電圧の値を求めメモリに格納する。これら各軸の傾斜磁
場駆動に伴う各圧電素子30に加える電圧について、そ
の比率を演算し、重み付け量(kx、ky、kz)とす
る。
【0036】そして実際の撮影時に、制御装置42はシ
ーケンサ7から傾斜磁場駆動情報を取込み、印加軸とそ
の傾斜磁場強度の情報から全体の傾斜磁場強度を求め、
その値を各圧電素子ごとに重み付けし、さらにローレン
ツ力によるモーメント分布に対応する一定のゲインを与
え、その信号で各圧電素子の電源41を駆動し圧電素子
30に電圧を印加する。この圧電素子駆動のタイミング
は、シーケンサ7からの印加タイミング情報に合せて行
う。ところで、実際の撮像シーケンス実行時において
は、複数の傾斜磁場が同時に印加される場合が多い。例
えば撮像時の傾斜磁場強度をGとし3軸同時に印加した
とすると、1つの圧電素子に印加する電圧は、その圧電
素子の重み付け量をkx、ky、kzとすると、−G
(kx+ky+kz)/G0となる。この電圧に一定の
ゲインを与えた電圧がシーケンサ7の信号の出力に基づ
くタイミングで印加される。
ーケンサ7から傾斜磁場駆動情報を取込み、印加軸とそ
の傾斜磁場強度の情報から全体の傾斜磁場強度を求め、
その値を各圧電素子ごとに重み付けし、さらにローレン
ツ力によるモーメント分布に対応する一定のゲインを与
え、その信号で各圧電素子の電源41を駆動し圧電素子
30に電圧を印加する。この圧電素子駆動のタイミング
は、シーケンサ7からの印加タイミング情報に合せて行
う。ところで、実際の撮像シーケンス実行時において
は、複数の傾斜磁場が同時に印加される場合が多い。例
えば撮像時の傾斜磁場強度をGとし3軸同時に印加した
とすると、1つの圧電素子に印加する電圧は、その圧電
素子の重み付け量をkx、ky、kzとすると、−G
(kx+ky+kz)/G0となる。この電圧に一定の
ゲインを与えた電圧がシーケンサ7の信号の出力に基づ
くタイミングで印加される。
【0037】尚、モーメント分布に対応してきめられる
ゲイン量は、モーメント分布が一定である場合には各圧
電素子について一定であるので、ハード的に一定のゲイ
ンを与えるように構成できる。また制御装置42のメモ
リに重み付量とともに格納しておくことも可能である。
このようにシンケンサ7の情報を利用することにより、
応答性に優れ、効果的に振動、騒音のキャンセルを行う
ことができる。
ゲイン量は、モーメント分布が一定である場合には各圧
電素子について一定であるので、ハード的に一定のゲイ
ンを与えるように構成できる。また制御装置42のメモ
リに重み付量とともに格納しておくことも可能である。
このようにシンケンサ7の情報を利用することにより、
応答性に優れ、効果的に振動、騒音のキャンセルを行う
ことができる。
【0038】以上、本発明の第1の態様として複数の変
換素子に印加する電圧をローレンツ力によるモーメント
分布に対応して制御することを説明したが、次に本発明
の第2の態様として変換素子に印加する電圧をその特性
に対応して制御することを実施例により説明する。上記
実施例においては、圧電素子30は主として傾斜磁場コ
イルに生じるモーメントに着目し、それを打ち消すため
に好適な配置を説明したが、本実施例では、傾斜磁場コ
イルに発生する複雑な変形に対応して、モーメントのみ
ならず単純圧縮力或いは引張り力を打ち消すための種々
の配置とすることができる。図7に円周方向及び軸方向
に発生するモーメントに対応するための圧電素子の配置
を示す。
換素子に印加する電圧をローレンツ力によるモーメント
分布に対応して制御することを説明したが、次に本発明
の第2の態様として変換素子に印加する電圧をその特性
に対応して制御することを実施例により説明する。上記
実施例においては、圧電素子30は主として傾斜磁場コ
イルに生じるモーメントに着目し、それを打ち消すため
に好適な配置を説明したが、本実施例では、傾斜磁場コ
イルに発生する複雑な変形に対応して、モーメントのみ
ならず単純圧縮力或いは引張り力を打ち消すための種々
の配置とすることができる。図7に円周方向及び軸方向
に発生するモーメントに対応するための圧電素子の配置
を示す。
【0039】図7(b)に示す傾斜磁場コイル9は、図
4の傾斜磁場コイルと同様にX、Y、Z3軸方向の傾斜
磁界を発生するコイル導体91とそれらを保持するボビ
ン92とがネジ止め或いはダンピングの少ない接着剤で
接着し一体化した円筒状で、このコイル導体91の外側
に軸方向に大きな変形を生じる圧電素子30と円周方向
に大きな変形を生じる圧電素子30’とがそれぞれ複
数、配置されている。これら圧電素子は、個々の圧電素
子30の間に圧電素子とほぼ同面積の電極を挟んだ構造
をしており、分極の方向(図中、矢印方向)が交互に反
対側を向くように積層されている。これら圧電素子30
は一層おきに外部電極により電気的に並列接続されてお
り、隣接する圧電素子の境界面の電圧が同一でも同一方
向に変形する。しかも、多数の圧電素子を積層した構造
をしているので、分極方向に大きな変換エネルギーを得
ることができる。従って、分極方向が軸方向と一致する
ように配置された圧電素子30を駆動することにより、
軸方向に生じるモーメントを抑制することができ、分極
方向が円周方向と一致するように配置された圧電素子3
0’を駆動することにより、円周方向に生じるモーメン
トを抑制することができる。
4の傾斜磁場コイルと同様にX、Y、Z3軸方向の傾斜
磁界を発生するコイル導体91とそれらを保持するボビ
ン92とがネジ止め或いはダンピングの少ない接着剤で
接着し一体化した円筒状で、このコイル導体91の外側
に軸方向に大きな変形を生じる圧電素子30と円周方向
に大きな変形を生じる圧電素子30’とがそれぞれ複
数、配置されている。これら圧電素子は、個々の圧電素
子30の間に圧電素子とほぼ同面積の電極を挟んだ構造
をしており、分極の方向(図中、矢印方向)が交互に反
対側を向くように積層されている。これら圧電素子30
は一層おきに外部電極により電気的に並列接続されてお
り、隣接する圧電素子の境界面の電圧が同一でも同一方
向に変形する。しかも、多数の圧電素子を積層した構造
をしているので、分極方向に大きな変換エネルギーを得
ることができる。従って、分極方向が軸方向と一致する
ように配置された圧電素子30を駆動することにより、
軸方向に生じるモーメントを抑制することができ、分極
方向が円周方向と一致するように配置された圧電素子3
0’を駆動することにより、円周方向に生じるモーメン
トを抑制することができる。
【0040】尚、本態様による傾斜磁場コイル及び圧電
素子の配置は図7に限定されるものではなく、傾斜磁場
コイルは図5に示すようなシールドコイルを備えたもの
であってもよく、また圧電素子はボビン92の内側、さ
らにはコイルとボビンからなる積層体の内部に配置して
もよい。次にこのように傾斜磁場コイルに配置された圧
電素子の駆動制御方法について説明する。図8は傾斜磁
場コイルの駆動も含めた圧電素子駆動の制御を示すブロ
ック図で、圧電素子に関する基本的な構成は図6に示す
ブロック図と同様であり、圧電素子制御部42と圧電素
子アンプ41(図6の電源に対応)とから成る。
素子の配置は図7に限定されるものではなく、傾斜磁場
コイルは図5に示すようなシールドコイルを備えたもの
であってもよく、また圧電素子はボビン92の内側、さ
らにはコイルとボビンからなる積層体の内部に配置して
もよい。次にこのように傾斜磁場コイルに配置された圧
電素子の駆動制御方法について説明する。図8は傾斜磁
場コイルの駆動も含めた圧電素子駆動の制御を示すブロ
ック図で、圧電素子に関する基本的な構成は図6に示す
ブロック図と同様であり、圧電素子制御部42と圧電素
子アンプ41(図6の電源に対応)とから成る。
【0041】また傾斜磁場コイル9は傾斜磁場コントロ
ール部70とアンプ71とを備えており、これら傾斜磁
場コントロール部70及びアンプ71は図3に示す傾斜
磁場電源10に対応する。傾斜磁場コントロール部70
は、傾斜磁場コイルで発生する渦電流によって傾斜磁場
の磁場立ち上がり波形がなまる現象を補償する機能を有
する。傾斜磁場コントロール部70の出力はアンプ71
に入力され傾斜磁場コイル9に150Aものパルス電流
を流す。ディレイ72はシーケンサ7からの信号が一定
の遅延時間をもって送信系4、受信系5及び傾斜磁場コ
ントロール部70に入力するようにするためのもので、
圧電素子制御部42における演算時間を経て圧電素子に
供給される振動電圧と傾斜磁場コイルに供給される電流
波形とが時間的に一致するように調整する。尚、送信系
4、受信系5にも同様のディレイ72が設けられている
のは、送信系4及び受信系5への信号送出タイミング
は、イメージングの原理から傾斜磁場系への電圧印加タ
イミングとの関係が決定されているため、傾斜磁場系に
ディレイ72を設けたことに伴い設けられたものであ
る。
ール部70とアンプ71とを備えており、これら傾斜磁
場コントロール部70及びアンプ71は図3に示す傾斜
磁場電源10に対応する。傾斜磁場コントロール部70
は、傾斜磁場コイルで発生する渦電流によって傾斜磁場
の磁場立ち上がり波形がなまる現象を補償する機能を有
する。傾斜磁場コントロール部70の出力はアンプ71
に入力され傾斜磁場コイル9に150Aものパルス電流
を流す。ディレイ72はシーケンサ7からの信号が一定
の遅延時間をもって送信系4、受信系5及び傾斜磁場コ
ントロール部70に入力するようにするためのもので、
圧電素子制御部42における演算時間を経て圧電素子に
供給される振動電圧と傾斜磁場コイルに供給される電流
波形とが時間的に一致するように調整する。尚、送信系
4、受信系5にも同様のディレイ72が設けられている
のは、送信系4及び受信系5への信号送出タイミング
は、イメージングの原理から傾斜磁場系への電圧印加タ
イミングとの関係が決定されているため、傾斜磁場系に
ディレイ72を設けたことに伴い設けられたものであ
る。
【0042】圧電素子制御部42は、各圧電素子ごとに
傾斜磁場コイル9で発生する振動を圧電素子で打ち消す
のに必要な駆動信号を発生するために、シーケンサ7か
らの情報に基づき所定の演算を行う。圧電素子制御部4
2は例えばデジタルシグナルプロセッサから成り、シー
ケンサ7からのアナログ情報をA/D変換後所定の演算
を行い、D/A変換し所定の振動電圧として圧電素子ア
ンプ41に出力する。圧電素子制御部42で行う演算は
既に述べたような各圧電素子ごとの重み付量等に対応す
るゲイン演算、位相演算を含み、更に圧電素子の特性を
考慮したフィルタ処理及び直流オフセット電圧演算が含
まれる。
傾斜磁場コイル9で発生する振動を圧電素子で打ち消す
のに必要な駆動信号を発生するために、シーケンサ7か
らの情報に基づき所定の演算を行う。圧電素子制御部4
2は例えばデジタルシグナルプロセッサから成り、シー
ケンサ7からのアナログ情報をA/D変換後所定の演算
を行い、D/A変換し所定の振動電圧として圧電素子ア
ンプ41に出力する。圧電素子制御部42で行う演算は
既に述べたような各圧電素子ごとの重み付量等に対応す
るゲイン演算、位相演算を含み、更に圧電素子の特性を
考慮したフィルタ処理及び直流オフセット電圧演算が含
まれる。
【0043】直流オフセット電圧演算は、圧電素子が逆
分極を生じない範囲で振動電圧を印加するためになされ
る。即ち、圧電素子への印加電圧とそれにより生じる変
形との関係を示す図2からもわかるように、圧電素子に
電圧を+方向に下げて行くと、矢印101に示すような
変位も減少するが、電圧を−方向に下げて行くと矢印1
01に示すように変位も減少するが、電圧がマイナスを
少し過ぎた時点で逆分極が生じる。このような逆分極
は、例えば電圧を±100〜150Vの範囲で印加した
ときに20〜30μの変位が得られる圧電素子について
は、−40V付近で起こる。従ってこのような圧電素子
では印加する電圧と圧電素子の変位との関係がリニアで
ある−40V以上の範囲で振動電圧を与える必要があ
る。通常シーケンサ7からの傾斜磁場駆動情報は、図9
に示すように0Vを基準電圧とする振動電圧102とし
て与えられるので、逆分極を生じない範囲で圧電素子を
駆動するためには、上記例では−40Vの直流オフセッ
ト103を持たせればよいことになる。これにより傾斜
磁場の振動をキャンセルするための振動波形102と直
流オフセット103の和である電圧104が圧電素子3
0に印加される。
分極を生じない範囲で振動電圧を印加するためになされ
る。即ち、圧電素子への印加電圧とそれにより生じる変
形との関係を示す図2からもわかるように、圧電素子に
電圧を+方向に下げて行くと、矢印101に示すような
変位も減少するが、電圧を−方向に下げて行くと矢印1
01に示すように変位も減少するが、電圧がマイナスを
少し過ぎた時点で逆分極が生じる。このような逆分極
は、例えば電圧を±100〜150Vの範囲で印加した
ときに20〜30μの変位が得られる圧電素子について
は、−40V付近で起こる。従ってこのような圧電素子
では印加する電圧と圧電素子の変位との関係がリニアで
ある−40V以上の範囲で振動電圧を与える必要があ
る。通常シーケンサ7からの傾斜磁場駆動情報は、図9
に示すように0Vを基準電圧とする振動電圧102とし
て与えられるので、逆分極を生じない範囲で圧電素子を
駆動するためには、上記例では−40Vの直流オフセッ
ト103を持たせればよいことになる。これにより傾斜
磁場の振動をキャンセルするための振動波形102と直
流オフセット103の和である電圧104が圧電素子3
0に印加される。
【0044】更に本実施例では直流電圧103は緩やか
な立ち上がり及び立ち下がり波形となるように印加され
る。このように振動波形印加前に、緩やかな立ち上がり
波形で電圧を印加することにより、また撮影終了時に緩
やかな立ち下がり波形で直流電圧をオフすることによ
り、直流電圧印加時の振動、騒音発生を防止している。
圧電素子制御部42におけるフィルタ処理は圧電素子の
共振周波数付近より低い部分でローパスフィルタをかけ
る処理であり、圧電素子印加電圧に対する変形の直線性
の悪化を防止する。
な立ち上がり及び立ち下がり波形となるように印加され
る。このように振動波形印加前に、緩やかな立ち上がり
波形で電圧を印加することにより、また撮影終了時に緩
やかな立ち下がり波形で直流電圧をオフすることによ
り、直流電圧印加時の振動、騒音発生を防止している。
圧電素子制御部42におけるフィルタ処理は圧電素子の
共振周波数付近より低い部分でローパスフィルタをかけ
る処理であり、圧電素子印加電圧に対する変形の直線性
の悪化を防止する。
【0045】以上のような構成において、圧電素子制御
部42はシーケンサ7から傾斜磁場駆動情報が入力され
ると、それに対しゲイン演算、位相演算、フィルタ処理
及び直流オフセット演算を行い、図9に104で示すよ
うな振動電圧をそれぞれ各圧電素子アンプ41に送り、
各圧電素子30を駆動する。またシーケンサ7からの傾
斜磁場駆動情報は、圧電素子制御部42における演算に
要する所定の遅延時間をもって傾斜磁場コントロール部
70に入力されアンプ71を介して傾斜磁場コイル9を
駆動するので、傾斜磁場コイル9の駆動開始(撮影開
始)と同時にその振動及び騒音を抑制することができ
る。この際、圧電素子は直線性のよい電圧範囲で駆動さ
れるので効率よく振動及び騒音が防止される。
部42はシーケンサ7から傾斜磁場駆動情報が入力され
ると、それに対しゲイン演算、位相演算、フィルタ処理
及び直流オフセット演算を行い、図9に104で示すよ
うな振動電圧をそれぞれ各圧電素子アンプ41に送り、
各圧電素子30を駆動する。またシーケンサ7からの傾
斜磁場駆動情報は、圧電素子制御部42における演算に
要する所定の遅延時間をもって傾斜磁場コントロール部
70に入力されアンプ71を介して傾斜磁場コイル9を
駆動するので、傾斜磁場コイル9の駆動開始(撮影開
始)と同時にその振動及び騒音を抑制することができ
る。この際、圧電素子は直線性のよい電圧範囲で駆動さ
れるので効率よく振動及び騒音が防止される。
【0046】以上、図8を参照して圧電素子の制御方法
について説明したが、本発明は図8の構成に限定される
ものではなく、例えば図10〜12に示すような種々の
変形が可能である。図10の実施例では、シーケンサ7
から傾斜磁場コントロール部70を介して出力される傾
斜磁場駆動情報を圧電素子制御部42に利用する構成で
あり、傾斜磁場コイルへの駆動情報を所定時間遅延させ
るためのディレイ72は傾斜磁場コントロール部70と
アンプ71との間に設けられている。また図11及び図
12の実施例では圧電素子制御部42自体に遅延機能を
持たせたもので、その他の構成はそれぞれ図8及び図1
0の構成と対応している。傾斜磁場駆動情報を傾斜磁場
コントロール部70から取り出した図10及び図12の
構成では、渦電流を補償するように傾斜磁場コイル9に
印加される電圧そのものの情報が得られるので、より精
度のよい振動及び騒音の抑制が可能となる。
について説明したが、本発明は図8の構成に限定される
ものではなく、例えば図10〜12に示すような種々の
変形が可能である。図10の実施例では、シーケンサ7
から傾斜磁場コントロール部70を介して出力される傾
斜磁場駆動情報を圧電素子制御部42に利用する構成で
あり、傾斜磁場コイルへの駆動情報を所定時間遅延させ
るためのディレイ72は傾斜磁場コントロール部70と
アンプ71との間に設けられている。また図11及び図
12の実施例では圧電素子制御部42自体に遅延機能を
持たせたもので、その他の構成はそれぞれ図8及び図1
0の構成と対応している。傾斜磁場駆動情報を傾斜磁場
コントロール部70から取り出した図10及び図12の
構成では、渦電流を補償するように傾斜磁場コイル9に
印加される電圧そのものの情報が得られるので、より精
度のよい振動及び騒音の抑制が可能となる。
【0047】尚、上述した実施例ではシーケンサ7から
の情報に対し一定の直流オフセットを持たせるようにし
ているが、圧電素子駆動電源の設定等によって逆分極を
起こさない範囲の振動電圧となるように、例えば−40
Vと100Vの範囲の振動電圧とすることも可能であ
る。また以上電気的エネルギーを機械的エネルギーに変
換可能な変換素子として圧電素子を例示して説明した
が、本発明は圧電素子に限定されるものではなく電圧の
印加によって所定の変形を生じる素子であれば使用でき
る。
の情報に対し一定の直流オフセットを持たせるようにし
ているが、圧電素子駆動電源の設定等によって逆分極を
起こさない範囲の振動電圧となるように、例えば−40
Vと100Vの範囲の振動電圧とすることも可能であ
る。また以上電気的エネルギーを機械的エネルギーに変
換可能な変換素子として圧電素子を例示して説明した
が、本発明は圧電素子に限定されるものではなく電圧の
印加によって所定の変形を生じる素子であれば使用でき
る。
【0048】
【発明の効果】以上の実施例からの明らかなようじ、本
発明によればMRI装置の振動及び騒音の発生源である
傾斜磁場コイルに、電気的エネルギーを機械的エネルギ
ーに変換する変換素子を配置し、これら変換素子に印加
する電圧をコントロールすることにより、効率よく振動
源及び騒音源となる傾斜磁場コイルに発生する電磁力を
キャンセルすることができる。これにより傾斜磁場コイ
ルの振動、騒音を防止し、被検体の恐怖感、不快感が解
消される。
発明によればMRI装置の振動及び騒音の発生源である
傾斜磁場コイルに、電気的エネルギーを機械的エネルギ
ーに変換する変換素子を配置し、これら変換素子に印加
する電圧をコントロールすることにより、効率よく振動
源及び騒音源となる傾斜磁場コイルに発生する電磁力を
キャンセルすることができる。これにより傾斜磁場コイ
ルの振動、騒音を防止し、被検体の恐怖感、不快感が解
消される。
【0049】また本発明によれば、傾斜磁場コイル駆動
時のローレンツ力により発生するモーメント分布に対応
して変換素子に印加する電圧をコントロールするように
したので、モーメントによる変形、それに伴う騒音を効
果的に防止することができる。さらに本発明によれば、
変換素子の特性が線形である範囲で変換素子を駆動した
ので高精度の振動、騒音抑制が可能となる。更に本発明
によれば、このような変換素子に印加する電圧の制御
を、傾斜磁場コイルを駆動するシーケンサからの情報に
基づいて行うことにより、撮影の開始と同時に応答性よ
く騒音、振動を抑制できる。
時のローレンツ力により発生するモーメント分布に対応
して変換素子に印加する電圧をコントロールするように
したので、モーメントによる変形、それに伴う騒音を効
果的に防止することができる。さらに本発明によれば、
変換素子の特性が線形である範囲で変換素子を駆動した
ので高精度の振動、騒音抑制が可能となる。更に本発明
によれば、このような変換素子に印加する電圧の制御
を、傾斜磁場コイルを駆動するシーケンサからの情報に
基づいて行うことにより、撮影の開始と同時に応答性よ
く騒音、振動を抑制できる。
【図1】 本発明によるMRI装置の振動・騒音抑制方
法を説明する図で、(a)は傾斜磁場コイルに作用する
ローレンツ力及びそれによって生じるモーメント分布を
示す図、(b)は(a)のモーメント分布に対応した電
圧分布を示す図、(c)は単一の圧電素子によるモーメ
ントを示す図。
法を説明する図で、(a)は傾斜磁場コイルに作用する
ローレンツ力及びそれによって生じるモーメント分布を
示す図、(b)は(a)のモーメント分布に対応した電
圧分布を示す図、(c)は単一の圧電素子によるモーメ
ントを示す図。
【図2】 圧電素子の印加電圧と変位との関係を示す
図。
図。
【図3】 本発明のMRI装置の全体構成図。
【図4】 本発明のMRI装置の傾斜磁場コイルの1実
施例を示す図で、(a)はその一部切り欠け斜視図、
(b)はその断面図。
施例を示す図で、(a)はその一部切り欠け斜視図、
(b)はその断面図。
【図5】 本発明のMRI装置の傾斜磁場コイルの他の
実施例を示す断面図。
実施例を示す断面図。
【図6】 本発明のMRI装置における圧電素子の制御
の一実施例を説明するブロック図。
の一実施例を説明するブロック図。
【図7】 本発明のMRI装置の傾斜磁場コイルの他の
実施例を示す図で、(a)はその断面図、(b)はその
一部拡大図。
実施例を示す図で、(a)はその断面図、(b)はその
一部拡大図。
【図8】 本発明のMRI装置における傾斜磁場コイル
及び圧電素子の制御の一実施例を説明するブロック図。
及び圧電素子の制御の一実施例を説明するブロック図。
【図9】 本発明におけるシーケンサからの情報と圧電
素子に印加される電圧との関係を示す図。
素子に印加される電圧との関係を示す図。
【図10】 本発明のMRI装置における傾斜磁場コイ
ル及び圧電素子の制御の他の実施例を説明するブロック
図。
ル及び圧電素子の制御の他の実施例を説明するブロック
図。
【図11】 本発明のMRI装置における傾斜磁場コイ
ル及び圧電素子の制御の他の実施例を説明するブロック
図。
ル及び圧電素子の制御の他の実施例を説明するブロック
図。
【図12】 本発明のMRI装置における傾斜磁場コイ
ル及び圧電素子の制御の他の実施例を説明するブロック
図。
ル及び圧電素子の制御の他の実施例を説明するブロック
図。
1・・・・・・被検体(検査対象) 2・・・・・・静磁場発生回路(静磁場発生手段) 3・・・・・・傾斜磁場発生系(傾斜磁場発生手段) 6・・・・・・信号処理系(画像再構成手段) 7・・・・・・シーケンサ(制御手段) 8・・・・・・CPU(画像再構成手段) 9・・・・・・主コイル(傾斜磁場発生コイル) 9’・・・・・・シールドコイル 14a、14b・・・・・・高周波コイル 30・・・・・・圧電素子(変換素子) 42・・・・・・圧電素子制御装置 91・・・・・・主コイル導体(コイル導体) 91’・・・・・・シールドコイル導体(コイル導体) 92・・・・・・主ボビン(保持部材)
Claims (6)
- 【請求項1】静磁場、傾斜磁場の各磁場発生手段と、検
査対象に電磁波を照射したり、検査対象からの核磁気共
鳴信号を検出する高周波コイルと、前記検出信号を使っ
て検査対象の物理的性質を表す画像を得る画像再構成手
段と、検査条件を制御する制御手段とを備えた磁気共鳴
イメージング装置において、 前記傾斜磁場発生手段は、傾斜磁界を発生させる少なく
とも1つのコイル導体と、前記コイル導体を保持する少
なくとも1つの保持部材と、前記コイル導体及び前記保
持部材から成る積層体に固定され、電気的エネルギーを
機械的エネルギーに変換可能な複数の変換素子とから構
成され、各変換素子は前記コイル導体のローレンツ力に
よって又はコイル導体が複数であるときは各コイル導体
のローレンツ力の合力によって前記保持部材に生じるモ
ーメント分布をキャンセルするモーメント分布を生ずる
ように電圧が印加されることを特徴とする磁気共鳴イメ
ージング装置。 - 【請求項2】前記変換素子は圧電素子であり、前記積層
体の断面の図心から離れた位置であって前記コイル導体
の軸方向に配列されていることを特徴とする請求項1記
載の磁気共鳴イメージング装置。 - 【請求項3】磁気共鳴イメージング装置の傾斜磁場コイ
ルを駆動する際に発生するローレンツ力により生ずる振
動及び騒音を抑制する方法であって、 前記傾斜磁場コイルと一体的に、電気的エネルギーを機
械的エネルギーに変換可能な複数の変換素子を配置し、
各変換素子に印加される電圧によって前記傾斜磁場コイ
ルのローレンツ力により前記傾斜磁場コイルに生ずるモ
ーメント分布をキャンセルするモーメント分布を生ずる
ように前記変換素子を駆動することを特徴とする磁気共
鳴イメージング装置の振動・騒音抑制方法。 - 【請求項4】静磁場、傾斜磁場の各磁場発生手段と、検
査対象に電磁波を照射したり、検査対象からの核磁気共
鳴信号を検出する高周波コイルと、前記検出信号を使っ
て検査対象の物理的性質を表す画像を得る画像再構成手
段と、検査条件を制御する制御手段とを備えた磁気共鳴
イメージング装置において、 前記傾斜磁場発生手段は、傾斜磁界を発生させる少なく
とも1つのコイル導体と、前記コイル導体を保持する少
なくとも1つの保持部材と、前記コイル導体及び前記保
持部材から成る積層体に固定され、電気的エネルギーを
機械的エネルギーに変換可能な複数の変換素子とから構
成され、各変換素子に印加される電圧は前記制御手段の
情報に基づき制御されるとともに、一定の直流オフセッ
トを有していることを特徴とする磁気共鳴イメージング
装置。 - 【請求項5】静磁場、傾斜磁場の各磁場発生手段と、検
査対象に電磁波を照射したり、検査対象からの核磁気共
鳴信号を検出する高周波コイルと、前記検出信号を使っ
て検査対象の物理的性質を表す画像を得る画像再構成手
段と、検査条件を制御する制御手段とを備えた磁気共鳴
イメージング装置において、 前記傾斜磁場発生手段は、傾斜磁界を発生させる少なく
とも1つのコイル導体と、前記コイル導体を保持する少
なくとも1つの保持部材と、複数の圧電素子とから構成
され、各圧電素子に印加される電圧は前記圧電素子に逆
分極が起こらない範囲の振動電圧となるように制御され
ることを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。 - 【請求項6】磁気共鳴イメージング装置の傾斜磁場コイ
ルを駆動する際に発生するローレンツ力により生ずる振
動及び騒音を抑制する方法であって、 前記傾斜磁場コイルと一体的に、複数の圧電素子を配置
し、各圧電素子に印加される電圧が前記圧電素子に逆分
極が起こらない範囲の振動電圧となるように制御するこ
とを特徴とする磁気共鳴イメージング装置の振動・騒音
抑制方法。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP7064554A JPH08257008A (ja) | 1995-03-23 | 1995-03-23 | 磁気共鳴イメージング装置およびその振動・騒音抑制方法 |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP7064554A JPH08257008A (ja) | 1995-03-23 | 1995-03-23 | 磁気共鳴イメージング装置およびその振動・騒音抑制方法 |
Publications (1)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPH08257008A true JPH08257008A (ja) | 1996-10-08 |
Family
ID=13261570
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP7064554A Withdrawn JPH08257008A (ja) | 1995-03-23 | 1995-03-23 | 磁気共鳴イメージング装置およびその振動・騒音抑制方法 |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JPH08257008A (ja) |
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| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
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1995
- 1995-03-23 JP JP7064554A patent/JPH08257008A/ja not_active Withdrawn
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