JPH09260925A - アンテナ装置 - Google Patents
アンテナ装置Info
- Publication number
- JPH09260925A JPH09260925A JP8062712A JP6271296A JPH09260925A JP H09260925 A JPH09260925 A JP H09260925A JP 8062712 A JP8062712 A JP 8062712A JP 6271296 A JP6271296 A JP 6271296A JP H09260925 A JPH09260925 A JP H09260925A
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- antenna
- antennas
- antenna device
- plane
- automobile
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Pending
Links
Classifications
-
- H—ELECTRICITY
- H01—ELECTRIC ELEMENTS
- H01Q—ANTENNAS, i.e. RADIO AERIALS
- H01Q7/00—Loop antennas with a substantially uniform current distribution around the loop and having a directional radiation pattern in a plane perpendicular to the plane of the loop
-
- H—ELECTRICITY
- H01—ELECTRIC ELEMENTS
- H01Q—ANTENNAS, i.e. RADIO AERIALS
- H01Q1/00—Details of, or arrangements associated with, antennas
- H01Q1/27—Adaptation for use in or on movable bodies
- H01Q1/32—Adaptation for use in or on road or rail vehicles
-
- H—ELECTRICITY
- H01—ELECTRIC ELEMENTS
- H01Q—ANTENNAS, i.e. RADIO AERIALS
- H01Q21/00—Antenna arrays or systems
- H01Q21/29—Combinations of different interacting antenna units for giving a desired directional characteristic
Landscapes
- Details Of Aerials (AREA)
- Variable-Direction Aerials And Aerial Arrays (AREA)
- Support Of Aerials (AREA)
- Waveguide Aerials (AREA)
Abstract
(57)【要約】
【課題】 狭い場所でも複数のアンテナを接近、あるい
は集中して設置でき、小型化が可能であり、また車内か
らのノイズを防止できるアンテナ装置を提供すること。 【解決手段】 複数のアンテナの相互干渉により形成さ
れるそれぞれの指向性が最適となるように、アンテナの
平面内において、大きなスクエアロウアンテナ７２ｄの
内側にそれより小さな、ダイポールアンテナ７３ｄ、ル
ープアンテナ７４ｄ、平面アンテナ７５ｄを配置する。
は集中して設置でき、小型化が可能であり、また車内か
らのノイズを防止できるアンテナ装置を提供すること。 【解決手段】 複数のアンテナの相互干渉により形成さ
れるそれぞれの指向性が最適となるように、アンテナの
平面内において、大きなスクエアロウアンテナ７２ｄの
内側にそれより小さな、ダイポールアンテナ７３ｄ、ル
ープアンテナ７４ｄ、平面アンテナ７５ｄを配置する。
Description
【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、特に自動車などの
車体に取り付けられる、例えばＡＭ放送、ＦＭ放送、Ｔ
Ｖ放送、無線電話等のアンテナ装置に関するものであ
る。
車体に取り付けられる、例えばＡＭ放送、ＦＭ放送、Ｔ
Ｖ放送、無線電話等のアンテナ装置に関するものであ
る。
【０００２】
【従来の技術】近年、自動車においてもＡＭ・ＦＭラジ
オだけでなく、ＴＶ、無線電話、ナビゲーションシステ
ムなどの各種の無線機器が搭載されるようになってきて
おり、情報技術の発展に伴う新しいタイプの無線機器が
出現する度に、この傾向は続くものと思われる。このよ
うな各種の無線機器は、使用周波数帯、電波形式等が異
なっているため、通常それらに対応した複数のアンテナ
を設置する必要がある。アンテナとしては、例えばロッ
ドアンテナ、Ｖダイポールアンテナ、ループアンテナ等
が利用されているが、前述のように、それら搭載される
無線機器毎に適合するアンテナを複数設ける必要があ
り、自動車に搭載する無線機器の種類が多いほどアンテ
ナの個数も増えることになる。従来、それぞれの目的の
使用周波数帯に対して最良の性能を得るために、アンテ
ナ毎に目的とする電波に適合するように最適に設計され
ている。このようなアンテナは、アンテナ近傍に存在す
る他のアンテナ、部材などの影響により指向性利得等の
性能が低下する。従って、自動車という限られたスペー
スの中にいくつものアンテナを、他物との干渉が生じな
いようにできるだけ離して設置する必要があり、取り付
け場所の選択、設置方法は重要である。
オだけでなく、ＴＶ、無線電話、ナビゲーションシステ
ムなどの各種の無線機器が搭載されるようになってきて
おり、情報技術の発展に伴う新しいタイプの無線機器が
出現する度に、この傾向は続くものと思われる。このよ
うな各種の無線機器は、使用周波数帯、電波形式等が異
なっているため、通常それらに対応した複数のアンテナ
を設置する必要がある。アンテナとしては、例えばロッ
ドアンテナ、Ｖダイポールアンテナ、ループアンテナ等
が利用されているが、前述のように、それら搭載される
無線機器毎に適合するアンテナを複数設ける必要があ
り、自動車に搭載する無線機器の種類が多いほどアンテ
ナの個数も増えることになる。従来、それぞれの目的の
使用周波数帯に対して最良の性能を得るために、アンテ
ナ毎に目的とする電波に適合するように最適に設計され
ている。このようなアンテナは、アンテナ近傍に存在す
る他のアンテナ、部材などの影響により指向性利得等の
性能が低下する。従って、自動車という限られたスペー
スの中にいくつものアンテナを、他物との干渉が生じな
いようにできるだけ離して設置する必要があり、取り付
け場所の選択、設置方法は重要である。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】しかしながら、自動車
などにアンテナを設置する場合、設置場所が上述したよ
うに、従来のアンテナは目的とする電波に適合するよう
に最適に設計されているため、各アンテナを離して設置
する必要があり、全体として広い設置場所が必要であ
り、設置場所の選択などが煩雑であり、又、フィーダー
の配線などアンテナの取扱上、あるいは概観上等の点で
不利である。すなわち、従来のアンテナでは、自動車な
どのような限られたスペース内に多数のアンテナを接近
させたり、集中して設置することは性能の劣化を招くた
め、広い範囲の設置場所が必要であるという課題があ
る。
などにアンテナを設置する場合、設置場所が上述したよ
うに、従来のアンテナは目的とする電波に適合するよう
に最適に設計されているため、各アンテナを離して設置
する必要があり、全体として広い設置場所が必要であ
り、設置場所の選択などが煩雑であり、又、フィーダー
の配線などアンテナの取扱上、あるいは概観上等の点で
不利である。すなわち、従来のアンテナでは、自動車な
どのような限られたスペース内に多数のアンテナを接近
させたり、集中して設置することは性能の劣化を招くた
め、広い範囲の設置場所が必要であるという課題があ
る。
【０００４】また、従来のアンテナでは、車内からの電
波も車外からの電波と同様に拾うため、エンジンなどか
ら発生するノイズが妨害波となって受信状態が悪化する
という課題がある。
波も車外からの電波と同様に拾うため、エンジンなどか
ら発生するノイズが妨害波となって受信状態が悪化する
という課題がある。
【０００５】本発明は、従来のアンテナのこのような課
題を考慮し、狭い場所でも複数のアンテナを接近、ある
いは集中して設置でき、小型化が可能であり、また車内
からのノイズを防止できるアンテナ装置を提供すること
を目的とするものである。
題を考慮し、狭い場所でも複数のアンテナを接近、ある
いは集中して設置でき、小型化が可能であり、また車内
からのノイズを防止できるアンテナ装置を提供すること
を目的とするものである。
【０００６】
【課題を解決するための手段】請求項１の本発明は、複
数のアンテナが、所定の範囲内に配置され、それらアン
テナの相互干渉により形成されるそれぞれの指向性が最
適となるように、大きさ、形状、取付状態が設定されて
いるアンテナ装置である。
数のアンテナが、所定の範囲内に配置され、それらアン
テナの相互干渉により形成されるそれぞれの指向性が最
適となるように、大きさ、形状、取付状態が設定されて
いるアンテナ装置である。
【０００７】以上の構成により、複数のアンテナを指向
性の劣化を発生させずに狭い領域に設置可能となる。
性の劣化を発生させずに狭い領域に設置可能となる。
【０００８】請求項６の本発明は、２つのアンテナと、
その２つのアンテナの出力を合成する合成器とを備え、
２つのアンテナは、所定方向からの電波によるそれぞれ
のアンテナ出力が逆位相となるように配置されているア
ンテナ装置である。
その２つのアンテナの出力を合成する合成器とを備え、
２つのアンテナは、所定方向からの電波によるそれぞれ
のアンテナ出力が逆位相となるように配置されているア
ンテナ装置である。
【０００９】以上の構成により、所定方向からの電波を
キャンセルでき、これを応用すれば、特定の方向からの
妨害波、ノイズを低減できる。
キャンセルでき、これを応用すれば、特定の方向からの
妨害波、ノイズを低減できる。
【００１０】請求項９の本発明は、アンテナエレメント
の近傍に誘電体又は磁性体又は金属体が接近配置されて
いるアンテナ装置である。
の近傍に誘電体又は磁性体又は金属体が接近配置されて
いるアンテナ装置である。
【００１１】以上の構成によれば、簡単な構成によりア
ンテナの指向性を向上できる。
ンテナの指向性を向上できる。
【００１２】請求項１１の本発明は、複数のアンテナの
それぞれについて、アンテナの指向性利得の低い場所に
他のアンテナを近接して配置するアンテナ装置である。
それぞれについて、アンテナの指向性利得の低い場所に
他のアンテナを近接して配置するアンテナ装置である。
【００１３】以上の構成によれば、他のアンテナの干渉
による影響を少なくして指向性を保持したままアンテナ
を接近して配置することができる。
による影響を少なくして指向性を保持したままアンテナ
を接近して配置することができる。
【００１４】請求項１２の本発明は、平面状のアンテナ
エレメントと、そのアンテナエレメントの平面に対して
実質上垂直方向に近接して配置された１つ又は複数のモ
ノポールアンテナとを備え、モノポールアンテナと平面
状のアンテナエレメントとの相互干渉を利用して垂直偏
波を受けるアンテナ装置である。
エレメントと、そのアンテナエレメントの平面に対して
実質上垂直方向に近接して配置された１つ又は複数のモ
ノポールアンテナとを備え、モノポールアンテナと平面
状のアンテナエレメントとの相互干渉を利用して垂直偏
波を受けるアンテナ装置である。
【００１５】以上の構成によれば、平面アンテナにより
垂直偏波を受信できる。
垂直偏波を受信できる。
【００１６】請求項１３の本発明は、アンテナと、その
アンテナの指向性を制御するために、アンテナの給電線
部に設けられたインピーダンス調節手段とを備えたアン
テナ装置である。
アンテナの指向性を制御するために、アンテナの給電線
部に設けられたインピーダンス調節手段とを備えたアン
テナ装置である。
【００１７】以上の構成によれば、アンテナの指向性を
制御できる。
制御できる。
【００１８】請求項１６の本発明は、アンテナエレメン
トが、自動車のリアスポイラー、トランクリッド・リヤ
パネル、リアトレイ、ルーフスポイラー、ルーフのいず
れかに取り付けられた線状平面アンテナである。
トが、自動車のリアスポイラー、トランクリッド・リヤ
パネル、リアトレイ、ルーフスポイラー、ルーフのいず
れかに取り付けられた線状平面アンテナである。
【００１９】請求項１７の本発明は、アンテナエレメン
トが、自動車の、水平から所定角度以上傾斜した部位に
取り付けられている垂直偏波用アンテナである。
トが、自動車の、水平から所定角度以上傾斜した部位に
取り付けられている垂直偏波用アンテナである。
【００２０】請求項１９の本発明は、アンテナエレメン
トが、自動車の車体内部に設置されている車々間通信用
のアンテナである。
トが、自動車の車体内部に設置されている車々間通信用
のアンテナである。
【００２１】請求項２０の本発明は、アンテナエレメン
トが自動車の車体内部に設置されている路車間通信用の
アンテナである。
トが自動車の車体内部に設置されている路車間通信用の
アンテナである。
【００２２】アンテナを上記のように取り付けることに
より、自動車の外観を損なうことなくアンテナを設置で
きる。
より、自動車の外観を損なうことなくアンテナを設置で
きる。
【００２３】請求項２３の本発明は、複数のアンテナ
が、所定の範囲内に配置され、アンテナの１部又は全部
のアンテナには、それらアンテナの相互干渉により形成
されるそれぞれの指向性が最適となるように、アンテナ
に付加されたインピーダンスを変化させる可変手段、あ
るいはアンテナに付加されたインピーダンスをオン、オ
フするスイッチが設けられているアンテナ装置である。
が、所定の範囲内に配置され、アンテナの１部又は全部
のアンテナには、それらアンテナの相互干渉により形成
されるそれぞれの指向性が最適となるように、アンテナ
に付加されたインピーダンスを変化させる可変手段、あ
るいはアンテナに付加されたインピーダンスをオン、オ
フするスイッチが設けられているアンテナ装置である。
【００２４】以上の構成によれば、簡単な構成によりア
ンテナの性能を向上できる。
ンテナの性能を向上できる。
【００２５】請求項２４の本発明は、それぞれのアンテ
ナの近傍に、それらアンテナの指向性が最適となるよう
に、アースが設置されている請求項１〜３のいずれかに
記載のアンテナ装置である。
ナの近傍に、それらアンテナの指向性が最適となるよう
に、アースが設置されている請求項１〜３のいずれかに
記載のアンテナ装置である。
【００２６】以上の構成によれば、簡単な構成により、
所望の指向性を得ることができる。
所望の指向性を得ることができる。
【００２７】請求項２６の本発明は、所定回数巻かれた
アンテナエレメントを、給電部に対して１つ、又は２つ
有するアンテナ装置である。
アンテナエレメントを、給電部に対して１つ、又は２つ
有するアンテナ装置である。
【００２８】以上の構成により、小型で高ゲインのモノ
ポールアンテナ又はダイポールアンテナを実現できる。
ポールアンテナ又はダイポールアンテナを実現できる。
【００２９】請求項２９の本発明は、Ｎ個のアンテナに
それぞれ接続されるＮ個の給電部と、Ｎ個未満の給電部
と、そのＮ個未満の給電部とＮ個の給電部とを接続する
結合回路とを備えたアンテナ装置である。
それぞれ接続されるＮ個の給電部と、Ｎ個未満の給電部
と、そのＮ個未満の給電部とＮ個の給電部とを接続する
結合回路とを備えたアンテナ装置である。
【００３０】以上の構成により、ケーブル数を減少で
き、ケーブルの全重量を軽減することができる。
き、ケーブルの全重量を軽減することができる。
【００３１】請求項３１の本発明は、複数のアンテナの
うち、電波伝搬が最適なアンテナを選択して切り換える
スイッチを給電部と無線機器との間に備えた請求項１〜
３のいずれかに記載のアンテナ装置である。
うち、電波伝搬が最適なアンテナを選択して切り換える
スイッチを給電部と無線機器との間に備えた請求項１〜
３のいずれかに記載のアンテナ装置である。
【００３２】以上の構成により、より良好な受信状態を
実現できる。
実現できる。
【００３３】
【発明の実施の形態】以下に、本発明をその実施の形態
を示す図面に基づいて説明する。 （実施の形態１）まず、本実施の形態における原理につ
いて説明する。従来技術の項で説明したように、従来の
アンテナは、単独で目的とする電波に対して指向性が最
適となるように作製していたためアンテナ同士を接近さ
せて設置すると、アンテナ間の相互干渉により指向性が
影響を受けて悪化する。本発明は、この現象を逆に利用
するものであり、複数のアンテナを接近配置、あるいは
集合配置してアンテナ間の相互干渉によりそれぞれのア
ンテナの指向性が目的とする電波に対して最適となるよ
うに、アンテナの大きさ、形状、取付状態を決めるもの
である。その結果、複数のアンテナを設置する場合で
も、設置面積が少なくてすみ、自動車などの車体のよう
な限られたスペースに多数のアンテナを容易に設置でき
る。
を示す図面に基づいて説明する。 （実施の形態１）まず、本実施の形態における原理につ
いて説明する。従来技術の項で説明したように、従来の
アンテナは、単独で目的とする電波に対して指向性が最
適となるように作製していたためアンテナ同士を接近さ
せて設置すると、アンテナ間の相互干渉により指向性が
影響を受けて悪化する。本発明は、この現象を逆に利用
するものであり、複数のアンテナを接近配置、あるいは
集合配置してアンテナ間の相互干渉によりそれぞれのア
ンテナの指向性が目的とする電波に対して最適となるよ
うに、アンテナの大きさ、形状、取付状態を決めるもの
である。その結果、複数のアンテナを設置する場合で
も、設置面積が少なくてすみ、自動車などの車体のよう
な限られたスペースに多数のアンテナを容易に設置でき
る。
【００３４】図１は、本発明にかかる第１の実施の形態
のアンテナ装置の例を示す模式図である。図１の（ａ）
は、アンテナの配置状態を横から示す図であり、アンテ
ナ平面とほぼ同一の平面（基準平面とする）に２つのア
ンテナ２ａ，３ａが接近して設置されている例である。
また図１の（ｂ）は、２つの方形のループアンテナ２
ｂ，３ｂの接近配置の状態を示し、（ｃ）は、円形のル
ープアンテナ２ｃ，３ｃの接近配置の状態、（ｄ）は、
スクエアロウアンテナ２ｄ，３ｄを接近配置した状態を
示す。
のアンテナ装置の例を示す模式図である。図１の（ａ）
は、アンテナの配置状態を横から示す図であり、アンテ
ナ平面とほぼ同一の平面（基準平面とする）に２つのア
ンテナ２ａ，３ａが接近して設置されている例である。
また図１の（ｂ）は、２つの方形のループアンテナ２
ｂ，３ｂの接近配置の状態を示し、（ｃ）は、円形のル
ープアンテナ２ｃ，３ｃの接近配置の状態、（ｄ）は、
スクエアロウアンテナ２ｄ，３ｄを接近配置した状態を
示す。
【００３５】また図２の（ａ）は、ダイポールアンテナ
１１ａ，１２ａを接近配置した場合を示し、（ｂ）は、
平面アンテナ１１ｂ，１２ｂの場合、（ｃ）は、タイプ
の異なるスクエアロウアンテナ１１ｃとダイポールアン
テナ１２ｃとを接近配置した場合を示す。接近配置する
アンテナの種類は、上記以外の他のタイプのアンテナに
も適用できる。ここで、アンテナ間の接近距離は特に限
定されるものではないが、波長の１／４以下の距離とす
れば、より効果的であり望ましい。
１１ａ，１２ａを接近配置した場合を示し、（ｂ）は、
平面アンテナ１１ｂ，１２ｂの場合、（ｃ）は、タイプ
の異なるスクエアロウアンテナ１１ｃとダイポールアン
テナ１２ｃとを接近配置した場合を示す。接近配置する
アンテナの種類は、上記以外の他のタイプのアンテナに
も適用できる。ここで、アンテナ間の接近距離は特に限
定されるものではないが、波長の１／４以下の距離とす
れば、より効果的であり望ましい。
【００３６】更に、接近配置するアンテナの個数は２つ
に限定されるものではなく、３つ以上であってもよく、
接近配置する各アンテナを、例えばＡＭ放送用、ＦＭ放
送用、ＴＶ放送用、無線電話用等とすれば、それらのア
ンテナを１箇所にまとめて設置することができる。
に限定されるものではなく、３つ以上であってもよく、
接近配置する各アンテナを、例えばＡＭ放送用、ＦＭ放
送用、ＴＶ放送用、無線電話用等とすれば、それらのア
ンテナを１箇所にまとめて設置することができる。
【００３７】図３は、本発明に適用可能なアンテナの例
を示す模式図であり、本実施の形態以降の実施の形態に
ついても同様に適用できる。本実施の形態で取り上げる
アンテナの種類は、図３に示すように、線状アンテナと
しては、ダイポールアンテナ３１、Ｖダイポールアンテ
ナ３２、折曲げアンテナであるヘイローアンテナ３３ａ
やスクエアロウアンテナ３３ｂ、円形ループアンテナ３
４ａや方形ループアンテナ３４ｂ、逆Ｌアンテナ３５、
逆Ｆアンテナ３６、Ｍ形アンテナ３７などがある。また
平面アンテナ（図２の（ｂ）参照）や、図４に示すよう
なパッチアンテナ４１、マイクロストリップアンテナ４
２などがある。
を示す模式図であり、本実施の形態以降の実施の形態に
ついても同様に適用できる。本実施の形態で取り上げる
アンテナの種類は、図３に示すように、線状アンテナと
しては、ダイポールアンテナ３１、Ｖダイポールアンテ
ナ３２、折曲げアンテナであるヘイローアンテナ３３ａ
やスクエアロウアンテナ３３ｂ、円形ループアンテナ３
４ａや方形ループアンテナ３４ｂ、逆Ｌアンテナ３５、
逆Ｆアンテナ３６、Ｍ形アンテナ３７などがある。また
平面アンテナ（図２の（ｂ）参照）や、図４に示すよう
なパッチアンテナ４１、マイクロストリップアンテナ４
２などがある。
【００３８】一方、アンテナの給電部の配置関係は通常
任意でよいが、図５に示すような配置が考えられる。す
なわち、（ａ）に示すように、給電部５７，５８，５９
同士が向き合って接近した状態、あるいは（ｂ）に示す
ように、給電部５７，５８，５９の向きが同じ方向に並
んだ状態がある。
任意でよいが、図５に示すような配置が考えられる。す
なわち、（ａ）に示すように、給電部５７，５８，５９
同士が向き合って接近した状態、あるいは（ｂ）に示す
ように、給電部５７，５８，５９の向きが同じ方向に並
んだ状態がある。
【００３９】更に、図６の（ａ）に示すように、給電部
５７，５８，５９の向きがアンテナを平面内で９０度
（これは９０度でなくてもよく所定の角度でもよい）回
転させた状態、あるいは又（ｂ）に示すように、給電部
５７，５８，５９が互いに外向きに反対方向を向いた状
態などがある。ここで、図５及び図６の（ａ）、（ｂ）
とも、左からループアンテナ５１，５２の場合、スクエ
アロウアンテナ５３，５４の場合、平面アンテナ５５，
５６の場合を示している。
５７，５８，５９の向きがアンテナを平面内で９０度
（これは９０度でなくてもよく所定の角度でもよい）回
転させた状態、あるいは又（ｂ）に示すように、給電部
５７，５８，５９が互いに外向きに反対方向を向いた状
態などがある。ここで、図５及び図６の（ａ）、（ｂ）
とも、左からループアンテナ５１，５２の場合、スクエ
アロウアンテナ５３，５４の場合、平面アンテナ５５，
５６の場合を示している。
【００４０】本実施の形態のアンテナを作製する場合、
金属部材の加工によりアンテナエレメントを形成しても
勿論よいが、基板上にプリント配線を用いて形成しても
よい。プリント配線を用いることによりアンテナの作製
が極めて簡単になり、コストの低減、小型化、信頼性の
向上などが期待できる。 （実施の形態２）図７は、本発明にかかる第２の実施の
形態のアンテナ装置の例を示す模式図である。本実施の
形態は、図７の（ａ）に示すように、アンテナを含む基
準平面１上に複数のアンテナ７２ａ，７３ｂ、あるいは
７４ａ，７５ａが互いに入り込んだ集中配置となってい
る点で、第１の実施の形態とは異なっている。例えばル
ープアンテナの場合、（ｂ）に示すように、大きなルー
プアンテナ７２ｂ（７５ｂ）の内側にそれより小さい中
形のループアンテナ７３ｂ（７６ｂ）が配置され、その
中型のループアンテナ７３ｂ（７６ｂ）の内側に更に、
それより小さいループアンテナ７４ｂ（７７ｂ）が配置
された構成となっている。又、（ｃ）は、大小２つのス
クエアロウアンテナ７２ｃ，７３ｃの例を示す図であ
り、更に（ｄ）は、種類の異なるアンテナが混合して配
置されている場合を示し、最も大きなスクエアロウアン
テナ７２ｄの内側にダイポールアンテナ７３ｄ、ループ
アンテナ７４ｄ、平面アンテナ７５ｄが配置されてい
る。図７の（ｂ）〜（ｄ）は、（ａ）の右図の場合を示
す場合であり、大きなアンテナの内部に小さなアンテナ
の全体が入り込んだ配置となっている。（ａ）の左図の
場合のように、アンテナの一部分のみが入り込んだ配置
としてもよい。
金属部材の加工によりアンテナエレメントを形成しても
勿論よいが、基板上にプリント配線を用いて形成しても
よい。プリント配線を用いることによりアンテナの作製
が極めて簡単になり、コストの低減、小型化、信頼性の
向上などが期待できる。 （実施の形態２）図７は、本発明にかかる第２の実施の
形態のアンテナ装置の例を示す模式図である。本実施の
形態は、図７の（ａ）に示すように、アンテナを含む基
準平面１上に複数のアンテナ７２ａ，７３ｂ、あるいは
７４ａ，７５ａが互いに入り込んだ集中配置となってい
る点で、第１の実施の形態とは異なっている。例えばル
ープアンテナの場合、（ｂ）に示すように、大きなルー
プアンテナ７２ｂ（７５ｂ）の内側にそれより小さい中
形のループアンテナ７３ｂ（７６ｂ）が配置され、その
中型のループアンテナ７３ｂ（７６ｂ）の内側に更に、
それより小さいループアンテナ７４ｂ（７７ｂ）が配置
された構成となっている。又、（ｃ）は、大小２つのス
クエアロウアンテナ７２ｃ，７３ｃの例を示す図であ
り、更に（ｄ）は、種類の異なるアンテナが混合して配
置されている場合を示し、最も大きなスクエアロウアン
テナ７２ｄの内側にダイポールアンテナ７３ｄ、ループ
アンテナ７４ｄ、平面アンテナ７５ｄが配置されてい
る。図７の（ｂ）〜（ｄ）は、（ａ）の右図の場合を示
す場合であり、大きなアンテナの内部に小さなアンテナ
の全体が入り込んだ配置となっている。（ａ）の左図の
場合のように、アンテナの一部分のみが入り込んだ配置
としてもよい。
【００４１】また、本実施の形態の変形例として、図８
の（ａ）、（ｂ）に示すように、アンテナエレメントの
一部を複数のアンテナが共有する構成としてもよい。
（ａ）は、アンテナエレメント８３を共有する大きなス
クエアロウアンテナ８１の内部に小さなスクエアロウア
ンテナ８２が配置されている例であり、（ｂ）は、大き
なスクエアロウアンテナ８１に小さなスクエアロウアン
テナ８２が、共有するアンテナエレメント８３により接
触配置している例である。 （実施の形態３）図９は、本発明にかかる第３の実施の
形態のアンテナ装置の例を示す模式図である。本実施の
形態が上記第１、第２の実施の形態と異なる点は、図９
の（ａ）に示すように、２つのアンテナ９１，９２ある
いは９３，９４が基準平面１に対して垂直な方向に層状
となるように配置されている点である。このとき、アン
テナに対する投影面における配置状態は、左図のように
離れていてもよいし、右図のように一部あるいは全部が
重なっていてもよい。図９の（ｂ）は、本実施の形態の
適用例を示し、多層プリント基板９７上にプリント配線
を用いて形成したループアンテナ９５，９６を示す一部
切り欠き図であり、アンテナの水平面上での配置が一部
が重なっている状態を示す。 （実施の形態４）図１０は、本発明にかかる第４の実施
の形態のアンテナ装置の例を示す模式図である。本実施
の形態がこれまでの実施の形態のアンテナと異なる点
は、図１０の（ａ）に示すように、２つのアンテナ１０
１，１０２が、アンテナ平面間に所定の角度θ（この場
合は９０度）を有するように立体配置されている点であ
る。この所定の角度θを調節することによって（例えば
アンテナ１０３）指向性の制御が可能である。図１０の
（ｂ）は、スクエアロウアンテナ１０４，１０５を設置
板１０６の上に直交するように配置した例である。 （実施の形態５）本実施の形態では、目標とする周波数
帯域を分割して、それぞれの分割帯域に対応した複数ア
ンテナエレメントを上記各実施の形態で説明したような
方法で集中配置し、それらのアンテナ出力を合成器によ
り合成する。例えば、図１１（ａ）に示すように、それ
ぞれの分割帯域に対応したループアンテナ１１２，１１
３，１１４，１１５のアンテナ出力を合成器１１１に接
続する。このようにすれば、各アンテナの指向性利得を
向上した上、限られた設置面積において、図１１（ｂ）
に示すような広帯域化が可能となる。 （実施の形態６）図１２は、本発明にかかる第６の実施
の形態のアンテナ装置の例を示す模式図である。図１２
の（ａ）に示すように、本実施の形態におけるアンテナ
の基本的な構成は、２つのアンテナ１２１，１２２を集
中配置するが、その配置の方法が、所定の方向からやっ
てくる電波に対して２つのアンテナ出力が逆位相となる
ように配置している。そして、この２つのアンテナ出力
を合成器１２３で合成することにより、所定方向の電波
をキャンセルすることができる。
の（ａ）、（ｂ）に示すように、アンテナエレメントの
一部を複数のアンテナが共有する構成としてもよい。
（ａ）は、アンテナエレメント８３を共有する大きなス
クエアロウアンテナ８１の内部に小さなスクエアロウア
ンテナ８２が配置されている例であり、（ｂ）は、大き
なスクエアロウアンテナ８１に小さなスクエアロウアン
テナ８２が、共有するアンテナエレメント８３により接
触配置している例である。 （実施の形態３）図９は、本発明にかかる第３の実施の
形態のアンテナ装置の例を示す模式図である。本実施の
形態が上記第１、第２の実施の形態と異なる点は、図９
の（ａ）に示すように、２つのアンテナ９１，９２ある
いは９３，９４が基準平面１に対して垂直な方向に層状
となるように配置されている点である。このとき、アン
テナに対する投影面における配置状態は、左図のように
離れていてもよいし、右図のように一部あるいは全部が
重なっていてもよい。図９の（ｂ）は、本実施の形態の
適用例を示し、多層プリント基板９７上にプリント配線
を用いて形成したループアンテナ９５，９６を示す一部
切り欠き図であり、アンテナの水平面上での配置が一部
が重なっている状態を示す。 （実施の形態４）図１０は、本発明にかかる第４の実施
の形態のアンテナ装置の例を示す模式図である。本実施
の形態がこれまでの実施の形態のアンテナと異なる点
は、図１０の（ａ）に示すように、２つのアンテナ１０
１，１０２が、アンテナ平面間に所定の角度θ（この場
合は９０度）を有するように立体配置されている点であ
る。この所定の角度θを調節することによって（例えば
アンテナ１０３）指向性の制御が可能である。図１０の
（ｂ）は、スクエアロウアンテナ１０４，１０５を設置
板１０６の上に直交するように配置した例である。 （実施の形態５）本実施の形態では、目標とする周波数
帯域を分割して、それぞれの分割帯域に対応した複数ア
ンテナエレメントを上記各実施の形態で説明したような
方法で集中配置し、それらのアンテナ出力を合成器によ
り合成する。例えば、図１１（ａ）に示すように、それ
ぞれの分割帯域に対応したループアンテナ１１２，１１
３，１１４，１１５のアンテナ出力を合成器１１１に接
続する。このようにすれば、各アンテナの指向性利得を
向上した上、限られた設置面積において、図１１（ｂ）
に示すような広帯域化が可能となる。 （実施の形態６）図１２は、本発明にかかる第６の実施
の形態のアンテナ装置の例を示す模式図である。図１２
の（ａ）に示すように、本実施の形態におけるアンテナ
の基本的な構成は、２つのアンテナ１２１，１２２を集
中配置するが、その配置の方法が、所定の方向からやっ
てくる電波に対して２つのアンテナ出力が逆位相となる
ように配置している。そして、この２つのアンテナ出力
を合成器１２３で合成することにより、所定方向の電波
をキャンセルすることができる。
【００４２】図１２の（ｂ）は、上記の原理を応用した
一例であり、２つのアンテナ１２４，１２５を電波のや
ってくる方向に並べ、更に、２つのアンテナ１２４，１
２５間に誘電体１２６を挿入する。ここで、誘電体１２
６を挿入する理由は、このアンテナの配置が、一方が導
波器、他方が反射器として機能する八木アンテナの原理
を利用したものであるため、２つのアンテナ１２４，１
２５を波長の１／４の距離の間隔とする必要があるが、
そうすると実距離が大きくなりすぎて実用的でないの
で、この実距離を短縮するためである。２つのアンテナ
１２４，１２５の出力を合成器１２３により合成して出
力を取り出す。この構成により、導波器として機能する
アンテナ１２４を例えば自動車の外側とし、反射器とし
て機能するアンテナ１２５を内側とすれば、自動車外部
からやってくる放送電波、通信電波等は強められて信号
を取り出すことができる。一方、エンジンなどから発生
する自動車内部からのノイズは打ち消されてキャンセル
され、不要なノイズを低減して目的の信号を得ることが
できる。又、どちらかのアンテナ出力と合成器との間に
フェーズシフターを入れて位相の調整を行えるようにし
てもよい。 （実施の形態７）図１３は、本発明にかかる第７の実施
の形態のアンテナ装置の例を示す模式図である。又、図
１４は、本実施の形態における別の例を示す模式図であ
る。本実施の形態の特徴は、アンテナエレメントの近傍
に誘電体あるいは磁性体を配置し、それら物体による干
渉を利用してアンテナの指向性を向上させるものであ
る。図１３の（ａ）は、アンテナ１３１内部に誘電体や
磁性体１３２を配置する場合を示し、（ｂ）は、誘電体
や磁性体１３２によりアンテナ１３１全体を覆う場合を
示し、（ｃ）は、アンテナ１３１の周囲を囲むように誘
電体や磁性体１３２を分割して配置する場合を示す。
一例であり、２つのアンテナ１２４，１２５を電波のや
ってくる方向に並べ、更に、２つのアンテナ１２４，１
２５間に誘電体１２６を挿入する。ここで、誘電体１２
６を挿入する理由は、このアンテナの配置が、一方が導
波器、他方が反射器として機能する八木アンテナの原理
を利用したものであるため、２つのアンテナ１２４，１
２５を波長の１／４の距離の間隔とする必要があるが、
そうすると実距離が大きくなりすぎて実用的でないの
で、この実距離を短縮するためである。２つのアンテナ
１２４，１２５の出力を合成器１２３により合成して出
力を取り出す。この構成により、導波器として機能する
アンテナ１２４を例えば自動車の外側とし、反射器とし
て機能するアンテナ１２５を内側とすれば、自動車外部
からやってくる放送電波、通信電波等は強められて信号
を取り出すことができる。一方、エンジンなどから発生
する自動車内部からのノイズは打ち消されてキャンセル
され、不要なノイズを低減して目的の信号を得ることが
できる。又、どちらかのアンテナ出力と合成器との間に
フェーズシフターを入れて位相の調整を行えるようにし
てもよい。 （実施の形態７）図１３は、本発明にかかる第７の実施
の形態のアンテナ装置の例を示す模式図である。又、図
１４は、本実施の形態における別の例を示す模式図であ
る。本実施の形態の特徴は、アンテナエレメントの近傍
に誘電体あるいは磁性体を配置し、それら物体による干
渉を利用してアンテナの指向性を向上させるものであ
る。図１３の（ａ）は、アンテナ１３１内部に誘電体や
磁性体１３２を配置する場合を示し、（ｂ）は、誘電体
や磁性体１３２によりアンテナ１３１全体を覆う場合を
示し、（ｃ）は、アンテナ１３１の周囲を囲むように誘
電体や磁性体１３２を分割して配置する場合を示す。
【００４３】一方、図１４の（ａ）及び（ｂ）は、アン
テナ１４１平面内に寸法の異なる誘電体あるいは磁性体
１４２を連続的に変化するように配置したもので、目的
の電波に対してフレネルレンズ効果が得られ、電波を効
率よく受信できる。又、（ｃ）及び（ｄ）は、寸法の異
なる誘電体あるいは磁性体１４２をアンテナ平面に対し
て垂直な方向に連続的に変化するように配置したもので
あり、アンテナ１４１の垂直方向に対して前述と同様の
効果が期待できる。
テナ１４１平面内に寸法の異なる誘電体あるいは磁性体
１４２を連続的に変化するように配置したもので、目的
の電波に対してフレネルレンズ効果が得られ、電波を効
率よく受信できる。又、（ｃ）及び（ｄ）は、寸法の異
なる誘電体あるいは磁性体１４２をアンテナ平面に対し
て垂直な方向に連続的に変化するように配置したもので
あり、アンテナ１４１の垂直方向に対して前述と同様の
効果が期待できる。
【００４４】又、誘電体や磁性体の代わりに、金属など
の導電体を接近配置してもよい。この場合、図１５の
（ａ）に示すように、給電部１５３を有するアンテナ１
５１の近傍位置に導電体１５２を接近配置しても良い
し、（ｂ）に示すように、アンテナ１５１と導電体１５
２とを導電体１５４で接続してもよい。 （実施の形態８）図１６は、本発明にかかる第８の実施
の形態におけるアンテナの設置場所を説明する外観図で
ある。本実施の形態では、アンテナを自動車に取り付け
る場合の設置場所について説明している。設置するアン
テナの種類は線状平面アンテナとするが、上記実施の形
態で説明した複数のアンテナが接近又は集中して配置さ
れたアンテナ装置であっても勿論よい。アンテナの設置
場所は図１６に示すように、リアスポイラー１６１、ト
ランクリッド・リヤパネル１６２、リアトレイ１６３、
ルーフスポイラー１６４、サンルーフバイザーなどのル
ーフ１６５である。
の導電体を接近配置してもよい。この場合、図１５の
（ａ）に示すように、給電部１５３を有するアンテナ１
５１の近傍位置に導電体１５２を接近配置しても良い
し、（ｂ）に示すように、アンテナ１５１と導電体１５
２とを導電体１５４で接続してもよい。 （実施の形態８）図１６は、本発明にかかる第８の実施
の形態におけるアンテナの設置場所を説明する外観図で
ある。本実施の形態では、アンテナを自動車に取り付け
る場合の設置場所について説明している。設置するアン
テナの種類は線状平面アンテナとするが、上記実施の形
態で説明した複数のアンテナが接近又は集中して配置さ
れたアンテナ装置であっても勿論よい。アンテナの設置
場所は図１６に示すように、リアスポイラー１６１、ト
ランクリッド・リヤパネル１６２、リアトレイ１６３、
ルーフスポイラー１６４、サンルーフバイザーなどのル
ーフ１６５である。
【００４５】又、アンテナの設置状態を図１７の（ａ）
及び（ｂ）の断面図に示す。（ａ）は、車体構造材１７
３内部にピックアップアンテナ１７１が誘電体１７２を
介して配置されている例であり、（ｂ）は、トランクリ
ッド１７６を挟んで内側にピックアップアンテナ１７４
及び外側にスポイラアンテナ１７５が設置されている例
である。ここの例では、第７の実施の形態で説明したよ
うな誘電体や磁性体をアンテナ近傍に配置する例、ある
いは導電性の車体構造材を接近させる場合を含んだ構成
となっている。すなわち、第７の実施の形態における近
接部材に自動車の構造部材を利用している。
及び（ｂ）の断面図に示す。（ａ）は、車体構造材１７
３内部にピックアップアンテナ１７１が誘電体１７２を
介して配置されている例であり、（ｂ）は、トランクリ
ッド１７６を挟んで内側にピックアップアンテナ１７４
及び外側にスポイラアンテナ１７５が設置されている例
である。ここの例では、第７の実施の形態で説明したよ
うな誘電体や磁性体をアンテナ近傍に配置する例、ある
いは導電性の車体構造材を接近させる場合を含んだ構成
となっている。すなわち、第７の実施の形態における近
接部材に自動車の構造部材を利用している。
【００４６】又、アンテナが垂直偏波用の場合は、例え
ば図１８に示すように、自動車のスポイラー１８１，１
８２の両端部やサンバイザーの端部等に設置すればよ
い。これは、垂直偏波を受けやすくするため、できるだ
け垂直に近い部位１８４に取付ればよく、自動車の他の
部位でも水平面からある程度傾斜している所であれば設
置可能である。又、スポイラーの平面部１８３には水平
偏波用のアンテナを設置することができる。 （実施の形態９）図１９は、本発明にかかる第９の実施
の形態のアンテナ装置を示す模式図である。本実施の形
態は、アンテナエレメントに導電体を近接配置する点で
第７の実施の形態に類似しているが目的とするところが
異なっている。アンテナの全体の形状は平面状であり水
平偏波用のアンテナの形をしているが、垂直偏波用のア
ンテナである。すなわち、図１９において、微小な多数
のモノポールアンテナ１９２（このアンテナ自体は給電
部１９３に接続されていない）を、方形ループアンテナ
１９１の下側に、アンテナ平面に対して垂直に配置した
ものであり、多数のモノポールアンテナ１９２により垂
直偏波を受けてループアンテナ１９１側へ誘導する。こ
の構成によれば、水平偏波用アンテナと同様に水平方向
に設置できる垂直偏波用のアンテナが得られる。
ば図１８に示すように、自動車のスポイラー１８１，１
８２の両端部やサンバイザーの端部等に設置すればよ
い。これは、垂直偏波を受けやすくするため、できるだ
け垂直に近い部位１８４に取付ればよく、自動車の他の
部位でも水平面からある程度傾斜している所であれば設
置可能である。又、スポイラーの平面部１８３には水平
偏波用のアンテナを設置することができる。 （実施の形態９）図１９は、本発明にかかる第９の実施
の形態のアンテナ装置を示す模式図である。本実施の形
態は、アンテナエレメントに導電体を近接配置する点で
第７の実施の形態に類似しているが目的とするところが
異なっている。アンテナの全体の形状は平面状であり水
平偏波用のアンテナの形をしているが、垂直偏波用のア
ンテナである。すなわち、図１９において、微小な多数
のモノポールアンテナ１９２（このアンテナ自体は給電
部１９３に接続されていない）を、方形ループアンテナ
１９１の下側に、アンテナ平面に対して垂直に配置した
ものであり、多数のモノポールアンテナ１９２により垂
直偏波を受けてループアンテナ１９１側へ誘導する。こ
の構成によれば、水平偏波用アンテナと同様に水平方向
に設置できる垂直偏波用のアンテナが得られる。
【００４７】水平側のアンテナ（電流が誘起されるアン
テナ）は、上記に示したループアンテナに限定されるも
のではなく、例えばヘイローアンテナ、スクエアロウア
ンテナなど他のタイプのアンテナであってもよい。又、
モノポールアンテナの本数も任意であるが、ある程度多
い方がよい。 （実施の形態１０）図２０は、本発明にかかる第１０の
実施の形態のアンテナ装置の略示構成図である。本実施
の形態の特徴は、給電線部のインピーダンスを調節して
アンテナの指向性を制御するものである。図２０の
（ａ）は、給電線２０２（例えば同軸ケーブル）の長さ
Ｌを可変とすることにより、スクエアロウアンテナ２０
１のインピーダンスを制御する構成を示すものである
が、給電線の長さを頻繁に変更することは取扱が煩雑で
あり、あまり実用的でない。そこで、図２０の（ｂ）に
示すように、同様の機能をバリキャップ２０４及びコン
デンサとコイルとの並列共振回路を用いて構成する。こ
の構成によれば、バリキャップ２０４の逆方向バイアス
電圧２０５を変化させることにより共振回路の共振周波
数ｆ0 が変化してインピーダンス（−Ｚ）が変わり、従
ってアンテナ２０３の指向性を制御することが簡単にで
きる。ここで、アンテナの種類は、上記実施の形態に示
すものに限定されない。 （実施の形態１１）第１１の実施の形態としては、道路
側と自動車側の通信に用いる路車間通信用であるＬＣＸ
（漏洩磁束ケーブル）用アンテナ又は自動料金用アンテ
ナ等、あるいは自動車と自動車との間の通信に用いる車
々間用アンテナを自動車の車体のアウトラインの内部に
設置するものである。具体的には、図２１に示すよう
に、例えば自動車のピラー部２１１などに設置する。こ
のように、アンテナを車体の外部に取り付けるのではな
くアウトライン内部に設置するので、変形などによる故
障が低減できアンテナの信頼性が向上する。 （実施の形態１２）図２２は、本発明にかかる第１２の
実施の形態のアンテナ装置の２つの例を示す略示構成図
である。同図（ａ）は、近接して設置された２つのルー
プアンテナ２２１，２２２の給電部に、それらアンテナ
の相互干渉により形成されるそれぞれの指向性が最適と
なるように、可変インピーダンス２２３ａ，２２４ａを
接続したものであり、この可変インピーダンス２２３
ａ，２２４ａを変化させることによって、アンテナの指
向性を制御し、その利得が最大になるようにできる。
又、同図（ｂ）は、２つのループアンテナ２２５，２２
６の給電部に接続するインピーダンス２２３ｂ，２２４
ｂは固定とし、そのインピーダンス２２３ｂ，２２４ｂ
をスイッチ２２７，２２８によりオン、オフするもので
あり、例えば、所望のアンテナ２２５のスイッチ２２７
をオンし、それ以外のアンテナ２２６のスイッチ２２８
をオフして、所望のアンテナ指向性利得を最大にするこ
とができる。
テナ）は、上記に示したループアンテナに限定されるも
のではなく、例えばヘイローアンテナ、スクエアロウア
ンテナなど他のタイプのアンテナであってもよい。又、
モノポールアンテナの本数も任意であるが、ある程度多
い方がよい。 （実施の形態１０）図２０は、本発明にかかる第１０の
実施の形態のアンテナ装置の略示構成図である。本実施
の形態の特徴は、給電線部のインピーダンスを調節して
アンテナの指向性を制御するものである。図２０の
（ａ）は、給電線２０２（例えば同軸ケーブル）の長さ
Ｌを可変とすることにより、スクエアロウアンテナ２０
１のインピーダンスを制御する構成を示すものである
が、給電線の長さを頻繁に変更することは取扱が煩雑で
あり、あまり実用的でない。そこで、図２０の（ｂ）に
示すように、同様の機能をバリキャップ２０４及びコン
デンサとコイルとの並列共振回路を用いて構成する。こ
の構成によれば、バリキャップ２０４の逆方向バイアス
電圧２０５を変化させることにより共振回路の共振周波
数ｆ0 が変化してインピーダンス（−Ｚ）が変わり、従
ってアンテナ２０３の指向性を制御することが簡単にで
きる。ここで、アンテナの種類は、上記実施の形態に示
すものに限定されない。 （実施の形態１１）第１１の実施の形態としては、道路
側と自動車側の通信に用いる路車間通信用であるＬＣＸ
（漏洩磁束ケーブル）用アンテナ又は自動料金用アンテ
ナ等、あるいは自動車と自動車との間の通信に用いる車
々間用アンテナを自動車の車体のアウトラインの内部に
設置するものである。具体的には、図２１に示すよう
に、例えば自動車のピラー部２１１などに設置する。こ
のように、アンテナを車体の外部に取り付けるのではな
くアウトライン内部に設置するので、変形などによる故
障が低減できアンテナの信頼性が向上する。 （実施の形態１２）図２２は、本発明にかかる第１２の
実施の形態のアンテナ装置の２つの例を示す略示構成図
である。同図（ａ）は、近接して設置された２つのルー
プアンテナ２２１，２２２の給電部に、それらアンテナ
の相互干渉により形成されるそれぞれの指向性が最適と
なるように、可変インピーダンス２２３ａ，２２４ａを
接続したものであり、この可変インピーダンス２２３
ａ，２２４ａを変化させることによって、アンテナの指
向性を制御し、その利得が最大になるようにできる。
又、同図（ｂ）は、２つのループアンテナ２２５，２２
６の給電部に接続するインピーダンス２２３ｂ，２２４
ｂは固定とし、そのインピーダンス２２３ｂ，２２４ｂ
をスイッチ２２７，２２８によりオン、オフするもので
あり、例えば、所望のアンテナ２２５のスイッチ２２７
をオンし、それ以外のアンテナ２２６のスイッチ２２８
をオフして、所望のアンテナ指向性利得を最大にするこ
とができる。
【００４８】尚、ここでは、アンテナの数を２つとした
が、アンテナの数は３つ以上でも勿論よく、これに限定
されるものではない。又、アンテナの種類も、ループア
ンテナに限定されるものではない。
が、アンテナの数は３つ以上でも勿論よく、これに限定
されるものではない。又、アンテナの種類も、ループア
ンテナに限定されるものではない。
【００４９】また、本実施の形態では、可変インピーダ
ンスを用いたが、これに限らず、アンテナのインピーダ
ンスを変化させることができる構成であれば、他の方法
でもよい。更に、アンテナのインピーダンスを変化させ
る、あるいはオン、オフする機能は、全部のアンテナに
設けても良いし、一部のアンテナのみに設ける構成とし
てもよい。 （実施の形態１３）図２３は、本発明にかかる第１３の
実施の形態のアンテナ装置の２つの例を示す略示構成図
である。同図（ａ）は、アンテナが１つの場合を示し、
同図（ｂ）は、アンテナが２つの場合を示すが、本実施
の形態のばあいもアンテナの数が３つ以上であってもよ
いし、アンテナの種類も他の種類のアンテナでもよい。
（ａ）においては、アンテナ２３２の近傍に設置された
アース２３１とアンテナ２３２の位置関係を変化させる
ことによって、アンテナ２３２の指向性を所望の方向へ
変化させることができる。又、（ｂ）においては、２つ
のアンテナ２３３，２３４間、アンテナ２３３とアース
２３１間、あるいはアンテナ２３４とアース２３１間の
位置関係を変化させることにより、それらの間の相互干
渉を変化させ、アンテナ２３３，２３４の指向性が最適
になるようにできる。
ンスを用いたが、これに限らず、アンテナのインピーダ
ンスを変化させることができる構成であれば、他の方法
でもよい。更に、アンテナのインピーダンスを変化させ
る、あるいはオン、オフする機能は、全部のアンテナに
設けても良いし、一部のアンテナのみに設ける構成とし
てもよい。 （実施の形態１３）図２３は、本発明にかかる第１３の
実施の形態のアンテナ装置の２つの例を示す略示構成図
である。同図（ａ）は、アンテナが１つの場合を示し、
同図（ｂ）は、アンテナが２つの場合を示すが、本実施
の形態のばあいもアンテナの数が３つ以上であってもよ
いし、アンテナの種類も他の種類のアンテナでもよい。
（ａ）においては、アンテナ２３２の近傍に設置された
アース２３１とアンテナ２３２の位置関係を変化させる
ことによって、アンテナ２３２の指向性を所望の方向へ
変化させることができる。又、（ｂ）においては、２つ
のアンテナ２３３，２３４間、アンテナ２３３とアース
２３１間、あるいはアンテナ２３４とアース２３１間の
位置関係を変化させることにより、それらの間の相互干
渉を変化させ、アンテナ２３３，２３４の指向性が最適
になるようにできる。
【００５０】又、上記の例では、単独の導電体によりア
ースを構成したが、例えば、アースとして自動車の車体
などが利用できる。 （実施の形態１４）図２４は、本発明にかかる第１４の
実施の形態のアンテナ装置の３つの例を示す略示構成図
である。同図（ａ）は、本実施の形態のアンテナ１つの
場合を示し、同図（ｂ）は、同種の本実施の形態のアン
テナ２つの場合を示し、同図（ｃ）は、本実施の形態の
アンテナとダイポールアンテナの場合を示す。（ａ）に
示すように、ダイポールアンテナ２４１を所定捲き回数
の渦巻形状とすることにより、アンテナの小型化がはか
れる。又、（ｂ）に示すように、本実施の形態のアンテ
ナを２つ近接配置することにより、それらアンテナ２４
２，２４３間の相互干渉を利用して、指向性利得を向上
させることも可能である。更に、（ｃ）に示すように、
このようなアンテナ２４４と通常のダイポールアンテナ
２４５とを接近させて配置してもよい。本実施の形態の
場合、モノポールアンテナのエレメントを所定回数捲い
てもよい。又、近接配置するアンテナの数、アンテナの
種類もこれらに限定されるものではない。 （実施の形態１５）図２５は、本発明にかかる第１５の
実施の形態のアンテナ装置の一例を示す略示構成図であ
る。本実施の形態では、複数のアンテナを設置した場
合、複数のアンテナの給電部の数を、結合回路２５０に
より減らしている。すなわち、図２５に示すように、Ｆ
Ｍ・ＴＶＬ、ＴＶ（Ｈ）、ＴＶ（ＵＨＦ）、ＴＥＬ、Ｇ
ＰＳ用の各アンテナの給電部２５１，２５２，２５３，
２５４，２５５を、所望帯域を有するバンドパスフィル
タ（ＢＰＦ）２５８、ハイパスフィルタ（ＨＰＦ）２５
９、及びローパスフィルタ（ＬＰＦ）２６０で構成され
た結合回路２５０により、全受信部２５６とＴＥＬ用の
送信部２５７にまとめることが可能である。あるいは、
又、図２６に示すように、ＦＭ・ＴＶＬ、ＴＶ（Ｈ）、
ＴＶ（ＵＨＦ）用の各アンテナの給電部２５１，２５
２，２５３を、所望帯域を有するバンドパスフィルタ
（ＢＰＦ）２５８、及びローパスフィルタ（ＬＰＦ）２
６０で構成された結合回路２６１により、１つの受信部
２６２にまとめてもよい。
ースを構成したが、例えば、アースとして自動車の車体
などが利用できる。 （実施の形態１４）図２４は、本発明にかかる第１４の
実施の形態のアンテナ装置の３つの例を示す略示構成図
である。同図（ａ）は、本実施の形態のアンテナ１つの
場合を示し、同図（ｂ）は、同種の本実施の形態のアン
テナ２つの場合を示し、同図（ｃ）は、本実施の形態の
アンテナとダイポールアンテナの場合を示す。（ａ）に
示すように、ダイポールアンテナ２４１を所定捲き回数
の渦巻形状とすることにより、アンテナの小型化がはか
れる。又、（ｂ）に示すように、本実施の形態のアンテ
ナを２つ近接配置することにより、それらアンテナ２４
２，２４３間の相互干渉を利用して、指向性利得を向上
させることも可能である。更に、（ｃ）に示すように、
このようなアンテナ２４４と通常のダイポールアンテナ
２４５とを接近させて配置してもよい。本実施の形態の
場合、モノポールアンテナのエレメントを所定回数捲い
てもよい。又、近接配置するアンテナの数、アンテナの
種類もこれらに限定されるものではない。 （実施の形態１５）図２５は、本発明にかかる第１５の
実施の形態のアンテナ装置の一例を示す略示構成図であ
る。本実施の形態では、複数のアンテナを設置した場
合、複数のアンテナの給電部の数を、結合回路２５０に
より減らしている。すなわち、図２５に示すように、Ｆ
Ｍ・ＴＶＬ、ＴＶ（Ｈ）、ＴＶ（ＵＨＦ）、ＴＥＬ、Ｇ
ＰＳ用の各アンテナの給電部２５１，２５２，２５３，
２５４，２５５を、所望帯域を有するバンドパスフィル
タ（ＢＰＦ）２５８、ハイパスフィルタ（ＨＰＦ）２５
９、及びローパスフィルタ（ＬＰＦ）２６０で構成され
た結合回路２５０により、全受信部２５６とＴＥＬ用の
送信部２５７にまとめることが可能である。あるいは、
又、図２６に示すように、ＦＭ・ＴＶＬ、ＴＶ（Ｈ）、
ＴＶ（ＵＨＦ）用の各アンテナの給電部２５１，２５
２，２５３を、所望帯域を有するバンドパスフィルタ
（ＢＰＦ）２５８、及びローパスフィルタ（ＬＰＦ）２
６０で構成された結合回路２６１により、１つの受信部
２６２にまとめてもよい。
【００５１】ここで例えば、自動車では、車体内のワイ
ヤーハーネスが増大し、製造上の複雑さが増し、加えて
その重量が大きくなり、車体全体が大きくなるという問
題が生じている。そこで、本実施の形態のアンテナ装置
を適用すれば、省線化が可能となり、製造上の作業数及
びケーブルの重さを減少させることができる。 （実施の形態１６）図２７は、本発明にかかる第１６の
実施の形態のアンテナ装置の一例を示す略示構成図であ
る。本実施の形態のアンテナ装置は、複数のアンテナを
所定の範囲に設置し、個々のアンテナの指向性が最適に
なるように設定し、そのアンテナエレメントで受信状況
が最適なものを選ぶダイバー受信を行う構成としたもの
である。例えば、図２７において、２つのループアンテ
ナ２７１，２７２を個々の指向性が最適になるように配
置し、最適な電波伝搬が得られる方のアンテナを給電部
に接続されたダイバー切換スイッチ２７３により選択す
るものである。ここで、アンテナの個数は、本実施の形
態のように２つに限定されるものではなく３個以上であ
ってもよい。又、アンテナの種類もループアンテナに限
定されるものではなく、他の種類のアンテナ、異なる種
類のアンテナ同士等であってもよい。
ヤーハーネスが増大し、製造上の複雑さが増し、加えて
その重量が大きくなり、車体全体が大きくなるという問
題が生じている。そこで、本実施の形態のアンテナ装置
を適用すれば、省線化が可能となり、製造上の作業数及
びケーブルの重さを減少させることができる。 （実施の形態１６）図２７は、本発明にかかる第１６の
実施の形態のアンテナ装置の一例を示す略示構成図であ
る。本実施の形態のアンテナ装置は、複数のアンテナを
所定の範囲に設置し、個々のアンテナの指向性が最適に
なるように設定し、そのアンテナエレメントで受信状況
が最適なものを選ぶダイバー受信を行う構成としたもの
である。例えば、図２７において、２つのループアンテ
ナ２７１，２７２を個々の指向性が最適になるように配
置し、最適な電波伝搬が得られる方のアンテナを給電部
に接続されたダイバー切換スイッチ２７３により選択す
るものである。ここで、アンテナの個数は、本実施の形
態のように２つに限定されるものではなく３個以上であ
ってもよい。又、アンテナの種類もループアンテナに限
定されるものではなく、他の種類のアンテナ、異なる種
類のアンテナ同士等であってもよい。
【００５２】なお、上記実施の形態において、複数のア
ンテナを近接設置する場合に、アンテナ間の相互干渉を
利用する配置としたが、これとは逆に相互干渉が起こり
にくい配置、すなわち、複数のアンテナのそれぞれにつ
いて、アンテナの指向性利得の低い場所に他のアンテナ
を近接して設置するようにすれば、各アンテナは他のア
ンテナからの干渉をほとんど受けないので、それぞれの
アンテナを目的とする電波に最適な状態になるように作
製しておいても、指向性の低下を生じることなく比較的
狭い面積に複数のアンテナを設置することができる。
ンテナを近接設置する場合に、アンテナ間の相互干渉を
利用する配置としたが、これとは逆に相互干渉が起こり
にくい配置、すなわち、複数のアンテナのそれぞれにつ
いて、アンテナの指向性利得の低い場所に他のアンテナ
を近接して設置するようにすれば、各アンテナは他のア
ンテナからの干渉をほとんど受けないので、それぞれの
アンテナを目的とする電波に最適な状態になるように作
製しておいても、指向性の低下を生じることなく比較的
狭い面積に複数のアンテナを設置することができる。
【００５３】また、上記実施の形態７、あるいは実施の
形態８では、アンテナの近傍に導体、又は誘電体（ガラ
スも含む）、又は磁性体を設置する構成としたが、これ
に限らず、アンテナを導体、又は誘電体、又は磁性体の
内部、あるいは表面に形成してもよい。この場合、特に
自動車の車体、又はウインドウガラス等の内部、あるい
は表面において、アンテナエレメントを形成すれば、よ
りその効果は大きい。
形態８では、アンテナの近傍に導体、又は誘電体（ガラ
スも含む）、又は磁性体を設置する構成としたが、これ
に限らず、アンテナを導体、又は誘電体、又は磁性体の
内部、あるいは表面に形成してもよい。この場合、特に
自動車の車体、又はウインドウガラス等の内部、あるい
は表面において、アンテナエレメントを形成すれば、よ
りその効果は大きい。
【００５４】
【発明の効果】以上述べたところから明らかなように本
発明は、複数のアンテナが、所定の範囲内に配置され、
それらアンテナの相互干渉により形成されるそれぞれの
指向性が最適となるように、大きさ、形状、取付状態が
設定されているので、狭い場所でも複数のアンテナを接
近、あるいは集中して設置でき、小型化が可能であると
いう長所を有する。
発明は、複数のアンテナが、所定の範囲内に配置され、
それらアンテナの相互干渉により形成されるそれぞれの
指向性が最適となるように、大きさ、形状、取付状態が
設定されているので、狭い場所でも複数のアンテナを接
近、あるいは集中して設置でき、小型化が可能であると
いう長所を有する。
【００５５】また、２つのアンテナを、所定方向からの
電波によるそれぞれのアンテナ出力が逆位相となるよう
に配置し、その２つのアンテナの出力を合成する構成と
すれば、所定方向からのノイズを防止できるという利点
がある。
電波によるそれぞれのアンテナ出力が逆位相となるよう
に配置し、その２つのアンテナの出力を合成する構成と
すれば、所定方向からのノイズを防止できるという利点
がある。
【図１】本発明にかかる第１の実施の形態のアンテナ装
置の例を示す模式図である。
置の例を示す模式図である。
【図２】同第１の実施の形態のアンテナ装置の別の例を
示す模式図である。
示す模式図である。
【図３】本発明に用いるアンテナの種類の例を説明する
模式図である。
模式図である。
【図４】本発明に用いるアンテナの種類の別の例を説明
する模式図である。
する模式図である。
【図５】上記第１の実施の形態におけるアンテナの配置
関係の例を説明する模式図である。
関係の例を説明する模式図である。
【図６】上記第１の実施の形態におけるアンテナの配置
関係の別の例を説明する模式図である。
関係の別の例を説明する模式図である。
【図７】本発明にかかる第２の実施の形態のアンテナ装
置の例を示す模式図である。
置の例を示す模式図である。
【図８】第２の実施の形態における変形例を示す模式図
である。
である。
【図９】本発明にかかる第３の実施の形態のアンテナ装
置の例を示す模式図である。
置の例を示す模式図である。
【図１０】本発明にかかる第４の実施の形態のアンテナ
装置の例を示す模式図である。
装置の例を示す模式図である。
【図１１】同図（ａ）は、本発明にかかる第５の実施の
形態のアンテナ装置の模式図、同図（ｂ）は、そのアン
テナの周波数特性を示す図である。
形態のアンテナ装置の模式図、同図（ｂ）は、そのアン
テナの周波数特性を示す図である。
【図１２】本発明にかかる第６の実施の形態のアンテナ
装置の例を示す模式図である。
装置の例を示す模式図である。
【図１３】本発明にかかる第７の実施の形態のアンテナ
装置の例を示す模式図である。
装置の例を示す模式図である。
【図１４】同第７の実施の形態のアンテナ装置の別の例
を示す模式図である。
を示す模式図である。
【図１５】同第７の実施の形態のアンテナ装置の別の例
を示す模式図である。
を示す模式図である。
【図１６】本発明にかかる第８の実施の形態におけるア
ンテナの設置場所を説明する外観図である。
ンテナの設置場所を説明する外観図である。
【図１７】同第８の実施の形態のアンテナの設置状態を
示す断面図である。
示す断面図である。
【図１８】同第８の実施の形態のアンテナの別の設置場
所を示す図である。
所を示す図である。
【図１９】本発明にかかる第９の実施の形態のアンテナ
装置を示す模式図である。
装置を示す模式図である。
【図２０】本発明にかかる第１０の実施の形態のアンテ
ナ装置の略示構成図である。
ナ装置の略示構成図である。
【図２１】本発明にかかる第１１の実施の形態における
アンテナの設置場所を説明する外観図である。
アンテナの設置場所を説明する外観図である。
【図２２】本発明にかかる第１２の実施の形態のアンテ
ナ装置の２つの例を示す略示構成図である。
ナ装置の２つの例を示す略示構成図である。
【図２３】本発明にかかる第１３の実施の形態のアンテ
ナ装置の２つの例を示す略示構成図である。
ナ装置の２つの例を示す略示構成図である。
【図２４】本発明にかかる第１４の実施の形態のアンテ
ナ装置の３つの例を示す略示構成図である。
ナ装置の３つの例を示す略示構成図である。
【図２５】本発明にかかる第１５の実施の形態のアンテ
ナ装置の一例を示す略示構成図である。
ナ装置の一例を示す略示構成図である。
【図２６】同第１５の実施の形態のアンテナ装置の別の
例を示す略示構成図である。
例を示す略示構成図である。
【図２７】本発明にかかる第１６の実施の形態のアンテ
ナ装置の一例を示す略示構成図である。
ナ装置の一例を示す略示構成図である。
１ 基準平面 ２ｂ、３ｂ、２ｃ、３ｃ ループアンテナ ２ｄ、３ｄ、１１ｃ スクエアロウアンテナ １１ａ、１２ａ、１２ｃ ダイポールアンテナ １１ｂ、１２ｂ 平面アンテナ ３２ Ｖダイポールアンテナ ３３ａ ヘイローアンテナ ３５ 逆Ｌアンテナ ３６ 逆Ｆアンテナ ３７ Ｍ形アンテナ ４１ パッチアンテナ ４２ マイクロストリップアンテナ ５７、５８、５９ 給電部 ９７ 多層プリント基板 １１１、１２３ 合成器 １２６、１３２、１４２ 誘電体 １５２ 導電体 １９２ モノポールアンテナ ２０４ バリキャップ ２３１ アース ２５８ バンドパスフィルタ ２７３ ダイバー切換スイッチ
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (51)Int.Cl.6 識別記号 庁内整理番号 ＦＩ 技術表示箇所 Ｈ０１Ｑ 21/29 Ｈ０１Ｑ 21/29 (72)発明者 野村 登 大阪府門真市大字門真1006番地 松下電器 産業株式会社内 (72)発明者 長谷川 誠 大阪府門真市大字門真1006番地 松下電器 産業株式会社内 (72)発明者 安達 尚季 大阪府門真市大字門真1006番地 松下電器 産業株式会社内
Claims (33)
- 【請求項１】 複数のアンテナが、所定の範囲内に配置
され、それらアンテナの相互干渉により形成されるそれ
ぞれの指向性が最適となるように、大きさ、形状、取付
状態が設定されていることを特徴とするアンテナ装置。 - 【請求項２】 アンテナの配置の仕方が、前記複数のア
ンテナのうちいずれか１つのアンテナ平面を基準平面と
して、その基準平面内で各アンテナが近接あるいは集中
して配置されているか、又は１部のアンテナエレメント
を共有して各アンテナが前記基準平面内に配置されてい
るか、又は各アンテナ平面が層状となるように前記基準
平面に対して垂直な方向に配置されているか、又は各ア
ンテナ平面が所定の角度を持って配置されているかのい
ずれかであることを特徴とする請求項１記載のアンテナ
装置。 - 【請求項３】 各アンテナの平面内における配置関係
は、各アンテナの給電部が近接して向き合う方向か、又
は前記各給電部が反対側に対向する方向、又は前記各給
電部がアンテナの並び方向に対して同じ方向か、又は１
つのアンテナの給電部を基準として、他のアンテナの給
電部がその基準の給電部から所定角度回転させた方向か
のいずれかであることを特徴とする請求項１、又は２記
載のアンテナ装置。 - 【請求項４】 各アンテナが、同一基板上又は多層基板
上にプリント配線により形成されていることを特徴とす
る請求項１〜３のいずれかに記載のアンテナ装置。 - 【請求項５】 複数のアンテナは、目標とする周波数帯
を分割した複数の分割帯域にそれぞれ対応するアンテナ
であって、その各アンテナの出力を合成する合成器を備
えたことを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の
アンテナ装置。 - 【請求項６】 ２つのアンテナと、その２つのアンテナ
の出力を合成する合成器とを備え、前記２つのアンテナ
は、所定方向からの電波によるそれぞれのアンテナ出力
が逆位相となるように配置されていることを特徴とする
アンテナ装置。 - 【請求項７】 ２つのアンテナは電波の来る方向と同じ
方向に並んで配置されたものであって、一方の方向から
の電波による出力を強める作用をし、その方向とは反対
方向からの電波による出力は打ち消すように作用するこ
とを特徴とする請求項６記載のアンテナ装置。 - 【請求項８】 ２つのアンテナの間に誘電体を配置した
ことを特徴とする請求項７記載のアンテナ装置。 - 【請求項９】 アンテナエレメントの近傍に誘電体又は
磁性体又は導電体が接近配置されていることを特徴とす
るアンテナ装置。 - 【請求項１０】 誘電体又は磁性体又は導電体として、
自動車の構成部材の一部を利用していることを特徴とす
る請求項９記載のアンテナ装置。 - 【請求項１１】 複数のアンテナのそれぞれについて、
アンテナの指向性利得の低い場所に他のアンテナを近接
して配置することを特徴とするアンテナ装置。 - 【請求項１２】 平面状のアンテナエレメントと、その
アンテナエレメントの平面に対して実質上垂直方向に近
接して配置された１つ又は複数のモノポールアンテナと
を備え、前記モノポールアンテナと前記平面状のアンテ
ナエレメントとの相互干渉を利用して垂直偏波を受ける
ことを特徴とするアンテナ装置。 - 【請求項１３】 アンテナと、そのアンテナの指向性を
制御するために、前記アンテナの給電線部に設けられた
インピーダンス調節手段とを備えたことを特徴とするア
ンテナ装置。 - 【請求項１４】 インピーダンス調節手段は、バリキャ
ップを利用したものであることを特徴とする請求項１３
記載のアンテナ装置。 - 【請求項１５】 アンテナの種類は、線状アンテナ、平
面アンテナ、パッチアンテナ、マイクロストリップアン
テナのいずれかであることを特徴とする請求項１〜１４
のいずれかに記載のアンテナ装置。 - 【請求項１６】 アンテナエレメントが、自動車のリア
スポイラー、トランクリッド・リヤパネル、リアトレ
イ、ルーフスポイラー、ルーフのいずれかに取り付けら
れたことを特徴とする線状平面アンテナ。 - 【請求項１７】 アンテナエレメントが、自動車の、水
平から所定角度以上傾斜した部位に取り付けられている
ことを特徴とする垂直偏波用アンテナ。 - 【請求項１８】 所定角度以上傾斜した部位とは、スポ
イラーの両端部、又はサンバイザーの端部であることを
特徴とする請求項１７記載の垂直偏波用アンテナ。 - 【請求項１９】 アンテナエレメントが、自動車の車体
内部に設置されていることを特徴とする車々間通信用の
アンテナ。 - 【請求項２０】 アンテナエレメントが自動車の車体内
部に設置されていることを特徴とする路車間通信用のア
ンテナ。 - 【請求項２１】 アンテナは、ＬＣＸ用アンテナ又は自
動料金用アンテナであることを特徴とする請求項２０記
載の路車間通信用のアンテナ。 - 【請求項２２】 アンテナエレメントは前記自動車のピ
ラー部に設置されていることを特徴とする請求項１９〜
２１のいずれかに記載のアンテナ。 - 【請求項２３】 複数のアンテナが、所定の範囲内に配
置され、前記アンテナの１部又は全部のアンテナには、
それらアンテナの相互干渉により形成されるそれぞれの
指向性が最適となるように、アンテナに付加されたイン
ピーダンスを変化させる可変手段、あるいはアンテナに
付加されたインピーダンスをオン、オフするスイッチが
設けられていることを特徴とするアンテナ装置。 - 【請求項２４】 所定回数巻かれたアンテナエレメント
を、給電部に対して１つ、又は２つ有することを特徴と
するアンテナ装置。 - 【請求項２５】 アンテナエレメントは、平面上に捲回
された渦巻形状であることを特徴とする請求項２４記載
のアンテナ装置。 - 【請求項２６】 複数のアンテナとして、所定回数巻か
れたアンテナエレメントを有する、あるいは平面上に所
定数捲回されたダイポールアンテナ、又はモノポールア
ンテナを用いたことを特徴とする請求項１〜３のいずれ
かに記載のアンテナ装置。 - 【請求項２７】 それぞれのアンテナの近傍に、それら
アンテナの指向性が最適となるように、アースが設置さ
れていることを特徴とする請求項１〜３のいずれか又は
２３、２６、若しくは２８に記載のアンテナ装置。 - 【請求項２８】 アースが、自動車の車体であることを
特徴とする請求項２７記載のアンテナ装置。 - 【請求項２９】 Ｎ個のアンテナにそれぞれ接続される
Ｎ個の給電部と、Ｎ個未満の給電部と、そのＮ個未満の
給電部と前記Ｎ個の給電部とを接続する結合回路とを備
えたことを特徴とするアンテナ装置。 - 【請求項３０】 結合回路は、所望帯域を有するバンド
パスフィルタ、ローパスフィルタ、及びハイパスフィル
タのうちの一部又は全部の種類のフィルタを有すること
を特徴とする請求項２９記載のアンテナ装置。 - 【請求項３１】 複数のアンテナのうち、電波伝搬が最
適なアンテナを選択して切り換えるスイッチを給電部と
無線機器との間に備えたことを特徴とする請求項１〜３
のいずれかに記載のアンテナ装置。 - 【請求項３２】 それぞれのアンテナが、ガラスの内
部、又は表面に形成されていることを特徴とする請求項
１〜３のいずれかに記載のアンテナ装置。 - 【請求項３３】 それぞれのアンテナが、車体又は誘電
体又は磁性体の内部、あるいはそれらの表面に形成され
ていることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載
のアンテナ装置。
Priority Applications (4)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP8062712A JPH09260925A (ja) | 1996-03-19 | 1996-03-19 | アンテナ装置 |
| EP97104627A EP0797268A3 (en) | 1996-03-19 | 1997-03-18 | Antenna apparatus |
| US08/821,178 US6057803A (en) | 1996-03-19 | 1997-03-19 | Antenna apparatus |
| CN97109680.5A CN1169042A (zh) | 1996-03-19 | 1997-03-19 | 天线装置 |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP8062712A JPH09260925A (ja) | 1996-03-19 | 1996-03-19 | アンテナ装置 |
Publications (1)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPH09260925A true JPH09260925A (ja) | 1997-10-03 |
Family
ID=13208225
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP8062712A Pending JPH09260925A (ja) | 1996-03-19 | 1996-03-19 | アンテナ装置 |
Country Status (4)
| Country | Link |
|---|---|
| US (1) | US6057803A (ja) |
| EP (1) | EP0797268A3 (ja) |
| JP (1) | JPH09260925A (ja) |
| CN (1) | CN1169042A (ja) |
Cited By (28)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| WO1999050932A1 (en) * | 1998-03-31 | 1999-10-07 | Matsushita Electric Industrial Co., Ltd. | Antenna unit and digital television receiver |
| WO2000002287A1 (en) * | 1998-07-02 | 2000-01-13 | Matsushita Electric Industrial Co., Ltd. | Antenna unit, communication system and digital television receiver |
| JP2002314331A (ja) * | 2001-04-12 | 2002-10-25 | Furukawa Electric Co Ltd:The | 車載用アンテナ装置 |
| US6608594B1 (en) | 1999-10-08 | 2003-08-19 | Matsushita Electric Industrial Co., Ltd. | Antenna apparatus and communication system |
| JP2005198335A (ja) * | 2005-02-08 | 2005-07-21 | Matsushita Electric Ind Co Ltd | 複共振型誘電体アンテナ及び車載無線装置 |
| JP2005210353A (ja) * | 2004-01-22 | 2005-08-04 | Toshiba Corp | アレイアンテナ装置 |
| JP2005321935A (ja) * | 2004-05-07 | 2005-11-17 | Toyo Seikan Kaisha Ltd | Ｉｃタグ内蔵キャップ |
| WO2006072990A1 (ja) * | 2005-01-07 | 2006-07-13 | Fujitsu Limited | タグ装置、アンテナ及び携帯型カード |
| JP2006304226A (ja) * | 2005-04-25 | 2006-11-02 | Tokai Rika Co Ltd | アンテナ装置及びそれを備えた携帯機 |
| JP2007013318A (ja) * | 2005-06-28 | 2007-01-18 | Nippon Soken Inc | アンテナ装置 |
| EP1760831A1 (en) | 2005-08-29 | 2007-03-07 | Fujitsu Limited | Planar antenna |
| JP2008003005A (ja) * | 2006-06-23 | 2008-01-10 | Omron Corp | 電波センサ |
| US7501992B2 (en) | 2006-07-28 | 2009-03-10 | Fujitsu Limited | Planar antenna |
| JP2010245789A (ja) * | 2009-04-03 | 2010-10-28 | Toyota Central R&D Labs Inc | アンテナ装置 |
| JP2011217109A (ja) * | 2010-03-31 | 2011-10-27 | Kddi Corp | アンテナ装置 |
| US8164525B2 (en) | 2007-10-17 | 2012-04-24 | Samsung Electronics Co., Ltd. | MIMO antenna and communication device using the same |
| JP2012195886A (ja) * | 2011-03-17 | 2012-10-11 | Hiroshima Univ | チップ間通信システム及び半導体装置 |
| KR101358283B1 (ko) * | 2012-05-15 | 2014-02-05 | 엘에스엠트론 주식회사 | 다층 구조를 갖는 루프 안테나 |
| JP2014082547A (ja) * | 2012-10-12 | 2014-05-08 | Fujikura Ltd | アンテナ装置、アンテナ構造、および設置方法 |
| JP2014220641A (ja) * | 2013-05-08 | 2014-11-20 | 電気興業株式会社 | オムニアンテナ |
| JP2015501097A (ja) * | 2011-11-04 | 2015-01-08 | ブロコリ カンパニー リミテッド | スロット状増強アンテナ |
| JP2015043526A (ja) * | 2013-08-26 | 2015-03-05 | 株式会社国際電気通信基礎技術研究所 | アンテナ装置および電磁波エネルギー回収装置 |
| JP2015095813A (ja) * | 2013-11-13 | 2015-05-18 | キヤノン株式会社 | 電磁波検出・発生装置 |
| JP2016117992A (ja) * | 2014-12-18 | 2016-06-30 | アルプス電気株式会社 | 携帯機 |
| JP5970132B2 (ja) * | 2013-05-31 | 2016-08-17 | 株式会社フジクラ | 窓フレーム |
| WO2017188172A1 (ja) * | 2016-04-25 | 2017-11-02 | 国立大学法人電気通信大学 | 無線通信装置及びアンテナ装置 |
| WO2018216438A1 (ja) * | 2017-05-24 | 2018-11-29 | 国立大学法人電気通信大学 | 無線通信装置及びアンテナ装置 |
| DE102019119081A1 (de) | 2018-07-20 | 2020-01-23 | Harada Industry Co., Ltd. | Verbundantennenvorrichtung mit gemeinsam genutztem element |
Families Citing this family (63)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| US6329928B1 (en) * | 1998-12-21 | 2001-12-11 | General Electric Company | Magnetic induction meter intra-building communication system |
| EP1026779A3 (en) * | 1999-02-01 | 2003-06-04 | Supersensor (Proprietary) Limited | Hydrid antenna arrangement for use with electronic identification systems |
| GB9913526D0 (en) * | 1999-06-10 | 1999-08-11 | Harada Ind Europ Limited | Multiband antenna |
| TW432746B (en) * | 1999-11-08 | 2001-05-01 | Acer Neweb Corp | Circular polarization antenna for wireless data communication |
| US6806842B2 (en) * | 2000-07-18 | 2004-10-19 | Marconi Intellectual Property (Us) Inc. | Wireless communication device and method for discs |
| US6483473B1 (en) * | 2000-07-18 | 2002-11-19 | Marconi Communications Inc. | Wireless communication device and method |
| US7098850B2 (en) * | 2000-07-18 | 2006-08-29 | King Patrick F | Grounded antenna for a wireless communication device and method |
| US6975834B1 (en) | 2000-10-03 | 2005-12-13 | Mineral Lassen Llc | Multi-band wireless communication device and method |
| JP2002198723A (ja) * | 2000-11-02 | 2002-07-12 | Ace Technol Co Ltd | 広帯域指向性アンテナ |
| EP1227538B1 (en) * | 2001-01-30 | 2004-03-31 | Matsushita Electric Industrial Co., Ltd. | Antenna |
| GB0105251D0 (en) * | 2001-03-02 | 2001-04-18 | Nokia Mobile Phones Ltd | Antenna |
| EP1239539A3 (en) * | 2001-03-02 | 2003-11-05 | Nokia Corporation | Antenna |
| DE10113285A1 (de) * | 2001-03-16 | 2002-10-02 | Daimler Chrysler Ag | Antennenanordnung |
| CA2347596C (en) * | 2001-05-17 | 2004-01-27 | James Stanley Podger | The double-lemniscate antenna element |
| DE10137019C2 (de) * | 2001-07-30 | 2003-10-16 | Daimler Chrysler Ag | Antennenanordnung für ein Fahrzeug |
| US20030098814A1 (en) * | 2001-11-09 | 2003-05-29 | Keller Walter John | Multiband antenna formed of superimposed compressed loops |
| EP1978473B1 (en) * | 2002-04-24 | 2010-07-14 | Mineral Lassen LLC | Manufacturing method for a wireless communication device and manufacturing apparatus |
| TW574770B (en) * | 2002-05-02 | 2004-02-01 | Darfon Electronics Corp | A parasitic antenna |
| US6927736B1 (en) | 2002-05-17 | 2005-08-09 | Mission Research Corporation | System and method for integrating antennas into a vehicle rear-deck spoiler |
| US6919848B2 (en) * | 2002-06-25 | 2005-07-19 | Harada Industry Co., Ltd. | Antenna apparatus for vehicle |
| US6822613B2 (en) * | 2002-07-03 | 2004-11-23 | Asahi Glass Company, Limited | High frequency wave glass antenna for an automobile |
| US7667589B2 (en) * | 2004-03-29 | 2010-02-23 | Impinj, Inc. | RFID tag uncoupling one of its antenna ports and methods |
| US7528728B2 (en) * | 2004-03-29 | 2009-05-05 | Impinj Inc. | Circuits for RFID tags with multiple non-independently driven RF ports |
| US7423539B2 (en) * | 2004-03-31 | 2008-09-09 | Impinj, Inc. | RFID tags combining signals received from multiple RF ports |
| US7362285B2 (en) * | 2004-06-21 | 2008-04-22 | Lutron Electronics Co., Ltd. | Compact radio frequency transmitting and receiving antenna and control device employing same |
| DE102004036453A1 (de) * | 2004-07-27 | 2006-03-23 | Hirschmann Electronics Gmbh & Co. Kg | Antenne zur Anwendung für Kommunikation (Senden und/oder Empfangen) in einem Fahrzeug, insbesondere in einem Personenkraftwagen |
| US20070026898A1 (en) * | 2005-07-26 | 2007-02-01 | Lear Corporation | System and method for use in wireless communication employing multiple antennas |
| US20070026897A1 (en) * | 2005-07-26 | 2007-02-01 | Lear Corporation | System and method for use in wireless communication employing antenna network |
| US20070024510A1 (en) * | 2005-07-26 | 2007-02-01 | Lear Corporation | System and method for use in wireless communication employing multiple antennas |
| TWM284087U (en) * | 2005-08-26 | 2005-12-21 | Aonvision Technology Corp | Broadband planar dipole antenna |
| JP2007221584A (ja) * | 2006-02-17 | 2007-08-30 | Nec Corp | 商品管理用アンテナ及びその制御方法 |
| JP4868128B2 (ja) * | 2006-04-10 | 2012-02-01 | 日立金属株式会社 | アンテナ装置及びそれを用いた無線通信機器 |
| US7768468B2 (en) * | 2006-08-29 | 2010-08-03 | Rincon Research Corporation | Arrangement and method for increasing bandwidth |
| US20080081631A1 (en) * | 2006-09-29 | 2008-04-03 | Ahmadreza Rofougaran | Method And System For Integrating An NFC Antenna And A BT/WLAN Antenna |
| US20080106367A1 (en) * | 2006-11-03 | 2008-05-08 | Siemens Vdo Automotive Corporation | Cross conduction protection on antennas |
| JP2008199453A (ja) * | 2007-02-15 | 2008-08-28 | Mitsubishi Electric Corp | ダイバーシチ受信装置 |
| US7616120B1 (en) | 2007-02-28 | 2009-11-10 | Impinj, Inc. | Multiple RF-port modulator for RFID tag |
| DE102008024790A1 (de) * | 2008-05-23 | 2009-12-10 | Smartrac Ip B.V. | Antennenanordnung für eine Chipkarte |
| JP5446536B2 (ja) * | 2008-09-12 | 2014-03-19 | セントラル硝子株式会社 | ガラスアンテナ |
| USD620858S1 (en) * | 2008-11-28 | 2010-08-03 | Central Glass Co., Ltd. | FM antenna for automotive glass |
| USD620857S1 (en) * | 2008-11-28 | 2010-08-03 | Central Glass Co., Ltd. | FM antenna for automotive glass |
| US8164537B2 (en) * | 2009-05-07 | 2012-04-24 | Mororola Mobility, Inc. | Multiband folded dipole transmission line antenna |
| US20110063181A1 (en) * | 2009-09-16 | 2011-03-17 | Michael Clyde Walker | Passive repeater for wireless communications |
| CN201689980U (zh) | 2010-05-04 | 2010-12-29 | 中兴通讯股份有限公司 | 偶极子天线及移动通信终端 |
| US9333365B2 (en) | 2010-07-30 | 2016-05-10 | Medtronic, Inc. | Antenna for an implantable medical device |
| US9610450B2 (en) | 2010-07-30 | 2017-04-04 | Medtronics, Inc. | Antenna for an implantable medical device |
| DE102010041612B4 (de) * | 2010-09-29 | 2021-02-11 | Bayerische Motoren Werke Aktiengesellschaft | Empfangsanordnung eines Kraftfahrzeugs |
| US20120223810A1 (en) * | 2011-03-04 | 2012-09-06 | GM Global Technology Operations LLC | System and method for extending remote vehicle control functions |
| US8905317B1 (en) * | 2012-06-07 | 2014-12-09 | Amazon Technologies, Inc. | Co-located passive UHF RFID tag and NFC antenna in compact electronic devices |
| US9105971B2 (en) * | 2012-12-13 | 2015-08-11 | Visteon Global Technologies, Inc. | Single external antenna for FM phase diversity for a vehicle radio unit |
| US9425495B2 (en) | 2013-02-01 | 2016-08-23 | Michael Clyde Walker | Active antenna ceiling tile |
| JP5681747B2 (ja) * | 2013-04-22 | 2015-03-11 | 原田工業株式会社 | 車載アンテナ装置 |
| JP2015026971A (ja) * | 2013-07-26 | 2015-02-05 | 小島プレス工業株式会社 | 車載用アンテナ |
| US9742060B2 (en) | 2014-08-06 | 2017-08-22 | Michael Clyde Walker | Ceiling assembly with integrated repeater antenna |
| JP6620752B2 (ja) * | 2014-10-03 | 2019-12-18 | Ａｇｃ株式会社 | アンテナ装置 |
| CN105429650B (zh) * | 2015-10-28 | 2018-12-07 | 深圳市轱辘汽车维修技术有限公司 | 车载调频fm发射系统和电子设备 |
| GB2553093B (en) | 2016-08-17 | 2019-05-15 | Drayson Tech Europe Ltd | RF energy harvesting dual loop antenna with gaps and bridges |
| CN110384592A (zh) * | 2018-04-20 | 2019-10-29 | 刘倩 | 一种用于检测设备的谐振频率的床垫罩及其方法 |
| RU2680429C1 (ru) | 2018-05-21 | 2019-02-21 | Самсунг Электроникс Ко., Лтд. | Оптически-управляемый переключатель миллиметрового диапазона и основанные на нем устройства |
| CN110444872A (zh) * | 2019-07-09 | 2019-11-12 | 天津大学 | 一种应用于毫米波的宽带三维立体折叠天线 |
| KR102444088B1 (ko) * | 2019-12-19 | 2022-09-16 | 한국전자통신연구원 | 자기장 통신 시스템의 자기장 송수신 장치 및 방법 |
| CN112928471B (zh) * | 2021-01-21 | 2024-02-27 | 维沃移动通信有限公司 | 电子设备及天线切换方法 |
| CN114976607B (zh) * | 2021-02-24 | 2024-03-12 | 北京京东方技术开发有限公司 | 天线和通信设备 |
Family Cites Families (14)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| US2520988A (en) * | 1948-03-31 | 1950-09-05 | Motorola Inc | Car body antenna |
| IT1041018B (it) * | 1975-07-24 | 1980-01-10 | Siv Soc Italiana Vetro | Antenna radioricevente multibanda supportata su lastra perfinestratura |
| JPS6278379A (ja) * | 1985-09-30 | 1987-04-10 | 日産自動車株式会社 | 車両用施解錠制御装置 |
| US4958167A (en) * | 1987-09-16 | 1990-09-18 | Schroeder Klaus G | Ultra-broadband impedance matched electrically small complementary signal radiating structures using thin wire elements and an impedance optimizing feed circuit |
| US4801944A (en) * | 1987-10-13 | 1989-01-31 | Madnick Peter A | Antenna |
| US4823143A (en) * | 1988-04-22 | 1989-04-18 | Hughes Aircraft Company | Intersecting shared aperture antenna reflectors |
| JP2671386B2 (ja) * | 1988-06-01 | 1997-10-29 | 三菱電機株式会社 | 自動車用受信装置 |
| JPH0286201A (ja) * | 1988-09-21 | 1990-03-27 | Harada Ind Co Ltd | 自動車用ループアンテナ |
| US5266960A (en) * | 1989-05-01 | 1993-11-30 | Fuba Hans Kolbe Co. | Pane antenna having at least one wire-like antenna conductor combined with a set of heating wires |
| EP0432647B1 (en) * | 1989-12-11 | 1995-06-21 | Kabushiki Kaisha Toyota Chuo Kenkyusho | Mobile antenna system |
| DE4003385C2 (de) * | 1990-02-05 | 1996-03-28 | Hirschmann Richard Gmbh Co | Antennenanordnung |
| US5177493A (en) * | 1990-03-05 | 1993-01-05 | Pioneer Electronic Corporation | Antenna device for movable body |
| US5572226A (en) * | 1992-05-15 | 1996-11-05 | Micron Technology, Inc. | Spherical antenna pattern(s) from antenna(s) arranged in a two-dimensional plane for use in RFID tags and labels |
| US5300936A (en) * | 1992-09-30 | 1994-04-05 | Loral Aerospace Corp. | Multiple band antenna |
-
1996
- 1996-03-19 JP JP8062712A patent/JPH09260925A/ja active Pending
-
1997
- 1997-03-18 EP EP97104627A patent/EP0797268A3/en not_active Withdrawn
- 1997-03-19 CN CN97109680.5A patent/CN1169042A/zh active Pending
- 1997-03-19 US US08/821,178 patent/US6057803A/en not_active Expired - Fee Related
Cited By (39)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| US6362784B1 (en) | 1998-03-31 | 2002-03-26 | Matsuda Electric Industrial Co., Ltd. | Antenna unit and digital television receiver |
| WO1999050932A1 (en) * | 1998-03-31 | 1999-10-07 | Matsushita Electric Industrial Co., Ltd. | Antenna unit and digital television receiver |
| WO2000002287A1 (en) * | 1998-07-02 | 2000-01-13 | Matsushita Electric Industrial Co., Ltd. | Antenna unit, communication system and digital television receiver |
| US6639555B1 (en) | 1998-07-02 | 2003-10-28 | Matsushita Electric Industrial Co., Ltd. | Antenna unit, communication system and digital television receiver |
| US6608594B1 (en) | 1999-10-08 | 2003-08-19 | Matsushita Electric Industrial Co., Ltd. | Antenna apparatus and communication system |
| JP2002314331A (ja) * | 2001-04-12 | 2002-10-25 | Furukawa Electric Co Ltd:The | 車載用アンテナ装置 |
| JP2005210353A (ja) * | 2004-01-22 | 2005-08-04 | Toshiba Corp | アレイアンテナ装置 |
| JP2005321935A (ja) * | 2004-05-07 | 2005-11-17 | Toyo Seikan Kaisha Ltd | Ｉｃタグ内蔵キャップ |
| US7880680B2 (en) | 2005-01-07 | 2011-02-01 | Fujitsu Limited | Tag device, antenna, and portable card |
| WO2006072990A1 (ja) * | 2005-01-07 | 2006-07-13 | Fujitsu Limited | タグ装置、アンテナ及び携帯型カード |
| JP2005198335A (ja) * | 2005-02-08 | 2005-07-21 | Matsushita Electric Ind Co Ltd | 複共振型誘電体アンテナ及び車載無線装置 |
| JP2006304226A (ja) * | 2005-04-25 | 2006-11-02 | Tokai Rika Co Ltd | アンテナ装置及びそれを備えた携帯機 |
| JP2007013318A (ja) * | 2005-06-28 | 2007-01-18 | Nippon Soken Inc | アンテナ装置 |
| EP1760831A1 (en) | 2005-08-29 | 2007-03-07 | Fujitsu Limited | Planar antenna |
| JP2008003005A (ja) * | 2006-06-23 | 2008-01-10 | Omron Corp | 電波センサ |
| US7501992B2 (en) | 2006-07-28 | 2009-03-10 | Fujitsu Limited | Planar antenna |
| US8164525B2 (en) | 2007-10-17 | 2012-04-24 | Samsung Electronics Co., Ltd. | MIMO antenna and communication device using the same |
| US8547282B2 (en) | 2007-10-17 | 2013-10-01 | Samsung Electronics Co., Ltd. | MIMO antenna and communication device using the same |
| JP2010245789A (ja) * | 2009-04-03 | 2010-10-28 | Toyota Central R&D Labs Inc | アンテナ装置 |
| US8836603B2 (en) | 2009-04-03 | 2014-09-16 | Toyota Jidosha Kabushiki Kaisha | Antenna device |
| JP2011217109A (ja) * | 2010-03-31 | 2011-10-27 | Kddi Corp | アンテナ装置 |
| JP2012195886A (ja) * | 2011-03-17 | 2012-10-11 | Hiroshima Univ | チップ間通信システム及び半導体装置 |
| US9413070B2 (en) | 2011-11-04 | 2016-08-09 | Brocoli Co., Ltd. | Slot-type augmented antenna |
| JP2015501097A (ja) * | 2011-11-04 | 2015-01-08 | ブロコリ カンパニー リミテッド | スロット状増強アンテナ |
| KR101358283B1 (ko) * | 2012-05-15 | 2014-02-05 | 엘에스엠트론 주식회사 | 다층 구조를 갖는 루프 안테나 |
| JP2014082547A (ja) * | 2012-10-12 | 2014-05-08 | Fujikura Ltd | アンテナ装置、アンテナ構造、および設置方法 |
| JP2014220641A (ja) * | 2013-05-08 | 2014-11-20 | 電気興業株式会社 | オムニアンテナ |
| JP5970132B2 (ja) * | 2013-05-31 | 2016-08-17 | 株式会社フジクラ | 窓フレーム |
| JP2015043526A (ja) * | 2013-08-26 | 2015-03-05 | 株式会社国際電気通信基礎技術研究所 | アンテナ装置および電磁波エネルギー回収装置 |
| JP2015095813A (ja) * | 2013-11-13 | 2015-05-18 | キヤノン株式会社 | 電磁波検出・発生装置 |
| US9893423B2 (en) | 2013-11-13 | 2018-02-13 | Canon Kabushiki Kaisha | Electromagnetic wave sensor and/or emitter |
| JP2016117992A (ja) * | 2014-12-18 | 2016-06-30 | アルプス電気株式会社 | 携帯機 |
| WO2017188172A1 (ja) * | 2016-04-25 | 2017-11-02 | 国立大学法人電気通信大学 | 無線通信装置及びアンテナ装置 |
| JPWO2017188172A1 (ja) * | 2016-04-25 | 2019-02-28 | 国立大学法人電気通信大学 | 無線通信装置及びアンテナ装置 |
| US10938119B2 (en) | 2016-04-25 | 2021-03-02 | The University Of Electro-Communications | Wireless communication device and antenna device |
| WO2018216438A1 (ja) * | 2017-05-24 | 2018-11-29 | 国立大学法人電気通信大学 | 無線通信装置及びアンテナ装置 |
| JPWO2018216438A1 (ja) * | 2017-05-24 | 2020-03-26 | 国立大学法人電気通信大学 | 無線通信装置及びアンテナ装置 |
| US10868370B2 (en) | 2017-05-24 | 2020-12-15 | The University Of Electro-Communications | Wireless communication apparatus and antenna device |
| DE102019119081A1 (de) | 2018-07-20 | 2020-01-23 | Harada Industry Co., Ltd. | Verbundantennenvorrichtung mit gemeinsam genutztem element |
Also Published As
| Publication number | Publication date |
|---|---|
| EP0797268A3 (en) | 2000-08-02 |
| US6057803A (en) | 2000-05-02 |
| CN1169042A (zh) | 1997-12-31 |
| EP0797268A2 (en) | 1997-09-24 |
Similar Documents
| Publication | Publication Date | Title |
|---|---|---|
| JPH09260925A (ja) | アンテナ装置 | |
| JP5153300B2 (ja) | アンテナ | |
| US5923298A (en) | Multiband reception antenna for terrestrial digital audio broadcast bands | |
| JPH11346114A (ja) | アンテナ装置 | |
| JP2004096618A (ja) | アンテナ及びダイバーシチ受信装置 | |
| EP0884796A2 (en) | Antenna device consisting of bent or curved portions of linear conductor | |
| CN104137336B (zh) | 环形天线 | |
| US7142162B2 (en) | Antenna structure and television receiver | |
| WO2012077389A1 (ja) | アンテナ装置 | |
| WO2019049877A1 (ja) | アンテナ装置 | |
| US6215456B1 (en) | Antenna unit and radio receiver device | |
| JP2011091557A (ja) | アンテナ装置 | |
| JP2005303946A (ja) | 自動車用高周波ガラスアンテナ | |
| JP4383814B2 (ja) | 薄型アンテナ及び受信装置 | |
| JP4910868B2 (ja) | アンテナ装置 | |
| JP6612399B1 (ja) | エレメント共有複合アンテナ装置 | |
| JP2008278481A (ja) | 自動車用高周波ガラスアンテナ及び自動車用の窓ガラス板 | |
| JPH09298413A (ja) | 車載窓ガラスアンテナ装置 | |
| JP4738036B2 (ja) | 無指向性アンテナ | |
| JPH0563435A (ja) | アンテナ装置 | |
| JP5079106B2 (ja) | 無指向性アンテナ | |
| US10381717B2 (en) | Automotive antenna | |
| WO2011074419A1 (ja) | アンテナ | |
| JP2020136880A (ja) | 車載アンテナ装置 | |
| CN216793985U (zh) | 天线装置、玻璃、天线系统和车辆 |