JPS6387806A - 円偏波マイクロストリツプアンテナ装置 - Google Patents
円偏波マイクロストリツプアンテナ装置Info
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- JPS6387806A JPS6387806A JP61232991A JP23299186A JPS6387806A JP S6387806 A JPS6387806 A JP S6387806A JP 61232991 A JP61232991 A JP 61232991A JP 23299186 A JP23299186 A JP 23299186A JP S6387806 A JPS6387806 A JP S6387806A
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- Japan
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- conductor plate
- circularly polarized
- microstrip antenna
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- 239000004020 conductor Substances 0.000 claims abstract description 55
- 230000005855 radiation Effects 0.000 claims abstract description 33
- 238000005259 measurement Methods 0.000 description 12
- RYGMFSIKBFXOCR-UHFFFAOYSA-N Copper Chemical compound [Cu] RYGMFSIKBFXOCR-UHFFFAOYSA-N 0.000 description 2
- 239000011889 copper foil Substances 0.000 description 2
- 230000005684 electric field Effects 0.000 description 2
- PCHJSUWPFVWCPO-UHFFFAOYSA-N gold Chemical compound [Au] PCHJSUWPFVWCPO-UHFFFAOYSA-N 0.000 description 2
- 229910052737 gold Inorganic materials 0.000 description 2
- 239000010931 gold Substances 0.000 description 2
- 238000009434 installation Methods 0.000 description 2
- 230000010287 polarization Effects 0.000 description 2
- 239000002699 waste material Substances 0.000 description 2
- 238000007796 conventional method Methods 0.000 description 1
- 230000007423 decrease Effects 0.000 description 1
- 239000011810 insulating material Substances 0.000 description 1
- 238000004519 manufacturing process Methods 0.000 description 1
- 238000005476 soldering Methods 0.000 description 1
Classifications
-
- H—ELECTRICITY
- H01—ELECTRIC ELEMENTS
- H01Q—ANTENNAS, i.e. RADIO AERIALS
- H01Q9/00—Electrically-short antennas having dimensions not more than twice the operating wavelength and consisting of conductive active radiating elements
- H01Q9/04—Resonant antennas
- H01Q9/0407—Substantially flat resonant element parallel to ground plane, e.g. patch antenna
- H01Q9/0428—Substantially flat resonant element parallel to ground plane, e.g. patch antenna radiating a circular polarised wave
Landscapes
- Waveguide Aerials (AREA)
- Variable-Direction Aerials And Aerial Arrays (AREA)
Abstract
(57)【要約】本公報は電子出願前の出願データであるた
め要約のデータは記録されません。
め要約のデータは記録されません。
Description
【発明の詳細な説明】
〔発明の目的〕
(産業上の利用分野)
本発明は円偏波マイクロストリップアンテナ装置に関す
る。
る。
(従来の技f7)
マイクロストリップアンテナは、誘電体部材、該誘電体
部材に装着されろ導体部材、および該誘電体部材の該導
体部材とは反対側の面に装着される接地導体部材よりな
る開放型平面共振回路の放+ttaを利用したアンテナ
である。このマイクロストリップアンテナは。
部材に装着されろ導体部材、および該誘電体部材の該導
体部材とは反対側の面に装着される接地導体部材よりな
る開放型平面共振回路の放+ttaを利用したアンテナ
である。このマイクロストリップアンテナは。
■ 低プロフィール;
■ 軽量コンパクト;および、
■ 裏作が容易;
等の理由から、現在注目されているアンテナの1つであ
る。
る。
第7図に従来の円偏波マイクロストリップアンテナの一
例を示す。
例を示す。
第7図を参照すると、110は使用波長に対して充分に
薄い誘電体板であり、おもて而には銅箔による放射導体
板120が装着され、裏面には同じく銅箔による接地導
体板130が全面に装着されて、マイクロストリップア
ンテナを構成している。
薄い誘電体板であり、おもて而には銅箔による放射導体
板120が装着され、裏面には同じく銅箔による接地導
体板130が全面に装着されて、マイクロストリップア
ンテナを構成している。
この円偏波マイクロストリップアンテナの給電部には、
前記誘電体板11O2放射導体板120および接地導体
板130を貫通する小孔111が穿設されている。
前記誘電体板11O2放射導体板120および接地導体
板130を貫通する小孔111が穿設されている。
接地導体板130には、コネクタ140(の外部導体)
が半田により固着されており、3コネクタ140の内部
導体(芯a)に接続されている金鍍線141が前記放射
導体板120の給電部(マイクロストリップアンテナの
給電部)121に半田付けされている 67を記小孔1
11には1図示しない絶縁材が充填されて金@線141
を接地導体板130から絶縁している。
が半田により固着されており、3コネクタ140の内部
導体(芯a)に接続されている金鍍線141が前記放射
導体板120の給電部(マイクロストリップアンテナの
給電部)121に半田付けされている 67を記小孔1
11には1図示しない絶縁材が充填されて金@線141
を接地導体板130から絶縁している。
コネ〃り140には、受信装置の高周波増幅器(図示せ
ず:R,F、A+*pと略記している)に接続される同
軸ケーブル150が接続される。
ず:R,F、A+*pと略記している)に接続される同
軸ケーブル150が接続される。
この種の円偏波マイクロストリップアンテナにおいては
、放射導体板120に大きさは、使用波長により与えら
れるが、接地導体板130の大きさは、フリンジング効
果をなくすため、理論上は無限に広いものとされて確定
的な数値が与えられていない、しかしながら、′A際に
は無限に広い接地導体板130を得ることはできないの
で、従来は、放射導体板120の大きさに対して充分に
大きい接地導体板1301例えば1辺の比が3〜4倍の
接地導体板130を使用してマイクロストリップアンテ
ナを構成し、実測した放射パターンが理想パターンに近
く、かつ、実測した軸比により円偏波と見做せるときに
、実用可能であるとしていた。
、放射導体板120に大きさは、使用波長により与えら
れるが、接地導体板130の大きさは、フリンジング効
果をなくすため、理論上は無限に広いものとされて確定
的な数値が与えられていない、しかしながら、′A際に
は無限に広い接地導体板130を得ることはできないの
で、従来は、放射導体板120の大きさに対して充分に
大きい接地導体板1301例えば1辺の比が3〜4倍の
接地導体板130を使用してマイクロストリップアンテ
ナを構成し、実測した放射パターンが理想パターンに近
く、かつ、実測した軸比により円偏波と見做せるときに
、実用可能であるとしていた。
円偏波マイクロストリップアンテナの理想的な放射パタ
ーンを第4図に示す、第4図において太実線で示した曲
線がそれであり、これを参照すると。
ーンを第4図に示す、第4図において太実線で示した曲
線がそれであり、これを参照すると。
半値角(3d I3低下する点の角度)0゜は約751
゜サイドの落ち込みΔが約14dI3となっている。
゜サイドの落ち込みΔが約14dI3となっている。
(発明が解決しようとする問題点)
ところで、マイクロストリップアンテナには。
前述した■および■のような特徴があるので、限定され
たスペースに取り付けられて使用されることが多い、こ
のような場合、アンテナの実用上の特性が同じであれば
、可能な限り小型のものが要求される。しかしながら、
従来のマイクロストリップアンテナは、この種の要求に
答えるものとはなっていない、つまり、従来は、さらに
小型し得る可能性を有しているのもかかわらず1寸法的
指針が与えられていないため、それが放置されていた。
たスペースに取り付けられて使用されることが多い、こ
のような場合、アンテナの実用上の特性が同じであれば
、可能な限り小型のものが要求される。しかしながら、
従来のマイクロストリップアンテナは、この種の要求に
答えるものとはなっていない、つまり、従来は、さらに
小型し得る可能性を有しているのもかかわらず1寸法的
指針が与えられていないため、それが放置されていた。
本発明は1円偏波マイクロストリップアンテナの小τ1
化に供する寸法的指針を提供することを目的とする。
化に供する寸法的指針を提供することを目的とする。
(問題点をが決するための手段)
上記目的を達成するため、本発明においては、誘電体板
部材;誘電体部材の一方の面に装着された放射導体板部
材;および、誘電体部材の他方の面に装着された接地導
体板部材;よりなる円偏波マイクロストリップアンテナ
装置において:放射導体板部材の幾何中心をo、oを通
る線分が放射導体板部材の実質的な周縁により区分され
る点をa、aa分が接地導体板部材の実質的な周縁によ
り区分される点をす、とすると1点0点a間の長さと1
点0点す間の長さとの比を、少なくとも1.5とする。
部材;誘電体部材の一方の面に装着された放射導体板部
材;および、誘電体部材の他方の面に装着された接地導
体板部材;よりなる円偏波マイクロストリップアンテナ
装置において:放射導体板部材の幾何中心をo、oを通
る線分が放射導体板部材の実質的な周縁により区分され
る点をa、aa分が接地導体板部材の実質的な周縁によ
り区分される点をす、とすると1点0点a間の長さと1
点0点す間の長さとの比を、少なくとも1.5とする。
(作用)
これによれば、円偏波マイクロストリップアンテナの実
用に耐え得る最小限の寸法が与えられる。
用に耐え得る最小限の寸法が与えられる。
例えば、放射導体板部材および接地導体板部材を。
それぞれの部材の中心を通る法線が一致した矩形 −
とするとき、対角線の比が1.5以上であれば、これら
の部材により構成された円偏波マイクロストリップアン
テナは実用に耐え得ることになる。
とするとき、対角線の比が1.5以上であれば、これら
の部材により構成された円偏波マイクロストリップアン
テナは実用に耐え得ることになる。
したがって、限られた取り付はスペースを有効に利用す
ることができ、無駄が無くなる。
ることができ、無駄が無くなる。
以下1図面を参照して実施例を説明する。
(実施例)
第1図は、一実施例の円偏波マイクロストリップアンテ
ナの斜視図である。このアンテナの構成は前記第7図に
示したものと同じく、誘電体板2の、おもて面に放射導
体板1を、裏面に接地導体板3を装着して構成されてい
る。4は給電点である。このアンテナ装置は、第2図に
示すように、さらにレードーム6が装着されて使用され
る。なお、裏面には、コネクタ5を備える。
ナの斜視図である。このアンテナの構成は前記第7図に
示したものと同じく、誘電体板2の、おもて面に放射導
体板1を、裏面に接地導体板3を装着して構成されてい
る。4は給電点である。このアンテナ装置は、第2図に
示すように、さらにレードーム6が装着されて使用され
る。なお、裏面には、コネクタ5を備える。
第1図を参照すると、放射導体板lは、縦W。
横りなる寸法を有する矩形であり、誘電体板2および接
地導体板3の、厚さを除く寸法は一致しており、これら
は放射導体板1と相似な矩形である。
地導体板3の、厚さを除く寸法は一致しており、これら
は放射導体板1と相似な矩形である。
これら、放射導体板1.誘電体板2および接地導体板3
の、それぞれの幾何中心を通る法線は同一直線となる。
の、それぞれの幾何中心を通る法線は同一直線となる。
以下では、放射導体板1の角Aおよび角Cの長さ、すな
わち対角線の長さをAC1C1接地板3の角Gおよび角
G′の長さ、すなわち対角線の長さをGG’、a’Ft
体板2の厚さをhで表わすものとする。
わち対角線の長さをAC1C1接地板3の角Gおよび角
G′の長さ、すなわち対角線の長さをGG’、a’Ft
体板2の厚さをhで表わすものとする。
KIEENE社製DI−CLAD522 (522T1
25−1150) を用いて1.584GIIz用円偏
波マイクロストリップアンテナAを、3M社製CU−C
LAD250 (250GTO625−50−11)を
用いて1.571GIIz用円偏波マイクロストリップ
アンテナをBを、同じ<3M社製CU −CLAD25
0(250GTO625−50−11)を用いて2.4
33GIIz用円偏波マイクロストリップアンテナをC
をそれぞれ作成し、GG’/ACを変化して、軸比、す
なわち。
25−1150) を用いて1.584GIIz用円偏
波マイクロストリップアンテナAを、3M社製CU−C
LAD250 (250GTO625−50−11)を
用いて1.571GIIz用円偏波マイクロストリップ
アンテナをBを、同じ<3M社製CU −CLAD25
0(250GTO625−50−11)を用いて2.4
33GIIz用円偏波マイクロストリップアンテナをC
をそれぞれ作成し、GG’/ACを変化して、軸比、す
なわち。
放射電波の垂直偏波電界強度と水平偏波電界強度の比、
および、上記第4図に示したサイドの落ち込みΔの測定
を行なった。
および、上記第4図に示したサイドの落ち込みΔの測定
を行なった。
まず、次の第1表に、マイクロストリップアンテナA、
13.Cの各諸元を示す。
13.Cの各諸元を示す。
第 1 表
第5a図は、各マイクロストリップアンテナA。
B、Cの、GG ’/ACを変化して、各設計周波数に
おける軸比を測定したものである。これにおいて、マイ
クロストリップアンテナAの測定結果を実A!?+at
で、測定点をx印で示し、マイクロストリップアンテナ
Bの測定結果を破線b1で、測定点を0印で示し、マイ
クロストリップアンテナCの測定結果を1点鎖線c里で
、測定点をΔ印で示した0円偏波においては、軸比はO
dBに近い方が好ましいが、第5a図を参照すると、ア
ンテナ八において、CG’/ACの値を1.5とした場
合はこれが3dB近い値となっている。
おける軸比を測定したものである。これにおいて、マイ
クロストリップアンテナAの測定結果を実A!?+at
で、測定点をx印で示し、マイクロストリップアンテナ
Bの測定結果を破線b1で、測定点を0印で示し、マイ
クロストリップアンテナCの測定結果を1点鎖線c里で
、測定点をΔ印で示した0円偏波においては、軸比はO
dBに近い方が好ましいが、第5a図を参照すると、ア
ンテナ八において、CG’/ACの値を1.5とした場
合はこれが3dB近い値となっている。
第5b図は、各マイクロストリップアンテナA。
B、Cの、GG’/ACを変化して、各設計周波数にお
けるサイドの落ち込みΔを測定したものである。これに
おいて、マイクロストリップアンテナAの測定結果を実
線a2で、測定点をx印で示し、マイクロストリップア
ンテナBの測定結果を破線b2で、測定点を0印で示し
、マイクロストリップアンテナCの測定結果を1点鎖線
c2で、測定点をΔ印で示した。第5b図を参照すると
。
けるサイドの落ち込みΔを測定したものである。これに
おいて、マイクロストリップアンテナAの測定結果を実
線a2で、測定点をx印で示し、マイクロストリップア
ンテナBの測定結果を破線b2で、測定点を0印で示し
、マイクロストリップアンテナCの測定結果を1点鎖線
c2で、測定点をΔ印で示した。第5b図を参照すると
。
各アンテナA、B、Cにおいて、GG’/ACの値を1
.5とした場合には、サイドの落ち込みが10dI3前
後の値となり、はぼ前記理想値(14dI3)となる。
.5とした場合には、サイドの落ち込みが10dI3前
後の値となり、はぼ前記理想値(14dI3)となる。
ところで、GG’/ACの値を変化することにより、そ
のアンテナにおける最適周波数が変化することがわかっ
た。
のアンテナにおける最適周波数が変化することがわかっ
た。
第6図に示したグラフeは、アンテナAにおける、GG
’/ACの値と、設計周波数に対する最適周波数偏差
の割合を示す(左側スケールを使用する)。
’/ACの値と、設計周波数に対する最適周波数偏差
の割合を示す(左側スケールを使用する)。
つまり、アンテナAにおいて、GG’/ACの値を1.
5とした場合には、最適周波数が設計周波数よりわずか
に下まわる。ここには、アンテナAについてのみ示して
いるが、他のアンテナについても、これと同様の結果が
得られる。この最適周波数を使用してアンテナAの、G
G’/ACの値を変化したときの軸比を再測定すると、
第6図に示したグラフfのようになる(右側スケールを
使用する)。
5とした場合には、最適周波数が設計周波数よりわずか
に下まわる。ここには、アンテナAについてのみ示して
いるが、他のアンテナについても、これと同様の結果が
得られる。この最適周波数を使用してアンテナAの、G
G’/ACの値を変化したときの軸比を再測定すると、
第6図に示したグラフfのようになる(右側スケールを
使用する)。
このグラフfを参照すると、GG ’/ACの値を1.
5とした場合の軸比は、0dI3近傍の値となり円偏波
性が良くなる。
5とした場合の軸比は、0dI3近傍の値となり円偏波
性が良くなる。
マイクロストリップアンテナAの放射パターンを第3図
に示した。太夫線で示した曲線がそれであり、半値角0
は78°で、第4図に示した理想パターンに非常に近い
ことがわかる。
に示した。太夫線で示した曲線がそれであり、半値角0
は78°で、第4図に示した理想パターンに非常に近い
ことがわかる。
つまり、数計周波数を使用周波数よりわずかに(約0.
32%)高くして、GG’/ACが1.5以上となるよ
うに各構成素子を構成することにより、充分実用に耐え
得る円偏波マイクロストリップアンテナが得られること
がわかる。この場合、誘電体板の厚さhは、使用波長の
1.6%以下であれば良い。
32%)高くして、GG’/ACが1.5以上となるよ
うに各構成素子を構成することにより、充分実用に耐え
得る円偏波マイクロストリップアンテナが得られること
がわかる。この場合、誘電体板の厚さhは、使用波長の
1.6%以下であれば良い。
以上説明したとおり1本発明によれば1円偏波性が良く
、放射パターンの乱れがない、実用に耐え得る最小限の
円偏波マイクロストリップアンテナを得ることができる
。
、放射パターンの乱れがない、実用に耐え得る最小限の
円偏波マイクロストリップアンテナを得ることができる
。
例えば、放射導体板部材および接地導体板部材を、それ
ぞれの部材の中心を通る法線が一致した矩形とするとき
、対角線の比が1.5以上であれば、これらの部材によ
り構成された円偏波マイクロストリップアンテナは実用
に耐え得ることになる。
ぞれの部材の中心を通る法線が一致した矩形とするとき
、対角線の比が1.5以上であれば、これらの部材によ
り構成された円偏波マイクロストリップアンテナは実用
に耐え得ることになる。
したがって、限られた取り付はスペースを有効に利用す
ることができ、無駄が無くふる。
ることができ、無駄が無くふる。
第1図および第2図は一実施例の円偏波マイクロストリ
ップアンテナの外観を示す斜視図および側面図である。 第3図は実施例の円偏波マイクロストリップアンテナの
放射パターンを示すグラフであり、第4図は理相的な円
偏波マイクロストリップアンテナの放射パターンを示す
グラフである。 第5a図、第5b図および第6図は、実施例の円偏波マ
イクロストリップアンテナの、GG’/ACの値を変化
したときの特性変化を示すグラフである。 第7図は従来の円偏波マイクロストリップアンテナの構
成を示す斜視図である。 1:放射導体板(放射導体板部材) 2:誘電体板(誘電体板部材) 3:接地導体板(接地導体板部材) 4:給電点 ・ 5:コネクタ 6:レードーム 110:誘電体板 111:小孔 120:放射導体板121:給
電部 130:接地導体板140:コネクタ
141:金鍍線150:同軸ケーブル 第5aワ エレメントとGNDのV乙− エレメントとGNDII)は二一 エレメントヒGNDの罠 /1iii 7図
ップアンテナの外観を示す斜視図および側面図である。 第3図は実施例の円偏波マイクロストリップアンテナの
放射パターンを示すグラフであり、第4図は理相的な円
偏波マイクロストリップアンテナの放射パターンを示す
グラフである。 第5a図、第5b図および第6図は、実施例の円偏波マ
イクロストリップアンテナの、GG’/ACの値を変化
したときの特性変化を示すグラフである。 第7図は従来の円偏波マイクロストリップアンテナの構
成を示す斜視図である。 1:放射導体板(放射導体板部材) 2:誘電体板(誘電体板部材) 3:接地導体板(接地導体板部材) 4:給電点 ・ 5:コネクタ 6:レードーム 110:誘電体板 111:小孔 120:放射導体板121:給
電部 130:接地導体板140:コネクタ
141:金鍍線150:同軸ケーブル 第5aワ エレメントとGNDのV乙− エレメントとGNDII)は二一 エレメントヒGNDの罠 /1iii 7図
Claims (3)
- (1)使用波長に対して充分に薄い誘電体板部材;誘電
体板部材の一方の面に装着された放射導体板部材;およ
び、誘電体板部材の他方の面に装着された接地導体板部
材;よりなる円偏波マイクロストリップアンテナ装置に
おいて: 放射導体板部材の幾何中心をo、oを通る線分が放射導
体板部材の実質的な周縁により区分される点をa、該線
分が接地導体板部材の実質的な周縁により区分される点
をb、とすると、点o点a間の長さと、点o点b間の長
さとの比が、少なくとも1.5であることを特徴とする
円偏波マイクロストリップアンテナ装置。 - (2)前記誘電体板部材の厚さは、使用波長の1.6%
以下である、前記特許請求の範囲第(1)項記載の円偏
波マイクロストリップアンテナ装置。 - (3)放射導体板部材および接地導体板部材は、前記平
面図において、幾何中心を同じにする矩形である前記特
許請求の範囲第(1)項記載の円偏波マイクロストリッ
プアンテナ装置。
Priority Applications (3)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP61232991A JPS6387806A (ja) | 1986-09-30 | 1986-09-30 | 円偏波マイクロストリツプアンテナ装置 |
| US07/102,732 US5003319A (en) | 1986-09-30 | 1987-09-30 | Microstrip antenna device for circularly polarized waves |
| FR878713520A FR2604564B1 (fr) | 1986-09-30 | 1987-09-30 | Antenne a guide d'ondes a ruban pour ondes a polarisation circulaire |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP61232991A JPS6387806A (ja) | 1986-09-30 | 1986-09-30 | 円偏波マイクロストリツプアンテナ装置 |
Publications (2)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPS6387806A true JPS6387806A (ja) | 1988-04-19 |
| JPH0261167B2 JPH0261167B2 (ja) | 1990-12-19 |
Family
ID=16948085
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP61232991A Granted JPS6387806A (ja) | 1986-09-30 | 1986-09-30 | 円偏波マイクロストリツプアンテナ装置 |
Country Status (3)
| Country | Link |
|---|---|
| US (1) | US5003319A (ja) |
| JP (1) | JPS6387806A (ja) |
| FR (1) | FR2604564B1 (ja) |
Families Citing this family (4)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPH0514031A (ja) * | 1991-07-04 | 1993-01-22 | Harada Ind Co Ltd | マイクロストリツプアンテナの製造方法 |
| JP3395405B2 (ja) * | 1994-10-19 | 2003-04-14 | 株式会社デンソー | 反射アンテナ |
| WO2006035623A1 (ja) * | 2004-09-28 | 2006-04-06 | Aisin Seiki Kabushiki Kaisha | アンテナ装置及びドアハンドル装置 |
| US9099781B2 (en) * | 2012-12-05 | 2015-08-04 | Qualcomm Incorporated | Compact dual polarization antenna |
Family Cites Families (2)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| US4051478A (en) * | 1976-11-10 | 1977-09-27 | The United States Of America As Represented By The Secretary Of The Navy | Notched/diagonally fed electric microstrip antenna |
| US4067016A (en) * | 1976-11-10 | 1978-01-03 | The United States Of America As Represented By The Secretary Of The Navy | Dual notched/diagonally fed electric microstrip dipole antennas |
-
1986
- 1986-09-30 JP JP61232991A patent/JPS6387806A/ja active Granted
-
1987
- 1987-09-30 FR FR878713520A patent/FR2604564B1/fr not_active Expired
- 1987-09-30 US US07/102,732 patent/US5003319A/en not_active Expired - Lifetime
Also Published As
| Publication number | Publication date |
|---|---|
| US5003319A (en) | 1991-03-26 |
| JPH0261167B2 (ja) | 1990-12-19 |
| FR2604564A1 (fr) | 1988-04-01 |
| FR2604564B1 (fr) | 1989-12-01 |
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