WO1998030799A2

WO1998030799A2 - Procede pour utiliser la totalite de l'energie gravitationnelle d'un fluide en ecoulement, et appareil correspondant

Info

Publication number: WO1998030799A2
Application number: PCT/JP1997/000007
Authority: WO
Inventors: Toshitaka Yasuda
Original assignee: Toshitaka Yasuda
Priority date: 1997-01-06
Filing date: 1997-01-06
Publication date: 1998-07-16
Also published as: AU1210697A

Description

明細書流動流体の重力全圧エネルギの使用方法とその装置技術分野

重力全圧 P (； Hを有する空気や水等の流体が存在する地球上の領域においては、又は、 1 9 6 0年代に発見された 2 . 7 ° Kの宇宙背景放射によって宇宙全体に充満していると推定できる万有引力全圧 P G Hを有する光、輻射熱、電波、電界、磁界、万有引力の共通伝播媒体が存在する宇宙全体の領域においては、後述のように、静止状態で存在し 3次元方向に作用する重力全圧 Ρ _{(; Η}または万有引力全圧 Ρ Ηの重力全圧供給作用または万有引力全圧供給作用と 1 次元方向に作用する力の流量または振動量または歪み量維持作用との共存融合作用により、流体の移動による重力全圧エネルギ E _{C 1I}、又は、共通伝播媒体の振動や歪みによる万有引力全圧エネルギ E _{C H}が発生し、前記重力全圧エネルギ E は空気や水等の流れを維持し、前記万有引力全圧エネルギ E c„は前記共通伝播媒体の光速 Cの縦波振動または歪みの伝播を維持し、光、輻射熱、電波、電界、磁界、万有引力を光速 Cで伝播している。

そして、これらの領域では、後述のように、前記共存融合作用とエネルギ保存則とに基づく自然永久運動機構が水流、風、台風、龍巻等の大気圏内の自然現象、又は、光、輻射熱、電波、電界、磁界、万有引力の共通伝播機構等に広く存在し、この自然永久運動機構が前記 2つの領域の自然現象の基本的な構成機構になつている。

しかし、ニュートンの運動法則は、 1 次元方向に移動する質量に伴う力しか极えず、又、力やエネルギの作用条件等に対する境界条件がないので、前記自然永久運動機構の構成要素である静止状態で存在し作用する力やエネルギの前記共存融合作用を扱えず、ニュートンの運動法則に基づく既存の自然法則では、自然の基本的な構成機構である自然永久運動機構の存在を解明できなかった。

本発明は、重力全圧 P G Hが存在する空気や水等の流体における、力の作用方向次元の相違による供給可能方向の相違および作用分担の相違と、 1 次元方向の力の流量維持作用と静止状態で存在し作用する 3次元方向の重力全圧 P Hの重力全圧供給作用との共存融合作用による重力全圧エネルギ E ^の発生と、風や水流が流量を低下しないで（上流側と下流側とに影響を及ぼさないで）風車や水車を駆動するエネルギ機構や台風の強風発生機構等における自然界の永久運動とに関するこれまで知られていなかった自然法則として「流体の新しい運動法則」を発見し、

この「流体の新しい運動法則」に基づいて、特許請求の範囲に記載のように圧力管および圧力管内の風車や水車の構造を設定し、必要な人為エネルギを供給して、前記風車や水車の上流側の圧力管内と下流側の圧力管内とに、大きさが等しく別系統の重力全圧 P C= Hを圧力エネルギ源とする重力全圧エネルギ E _G„が発生するようにし、発生した下流側の圧力管内の重力全圧エネルギ E _C„を運動エネルギに変換して圧力管内の流量を維持すると共に前記水車または風車近傍の重力静圧 P G H S を低下し、発生した上流側の重力全圧エネルギ E _{G H}を前記流量の維持と重カ静圧 P n _{H S} の低下とによって運動エネルギに変換して前記風車や水車を駆動し、前記風車や水車の出力の一部で前記人為エネルギを賄うという、自然界の風や水流が風車や水車を駆動する前記永久運動を模倣した第 3種永久運動を実現する流動流体の重力全圧エネルギの使用方法とその装置に関するものである。背景技術

既存の自然法則の範囲内における永久運動と自然現象とに関する従来の認識と発明者の認識とは下記の通りになる。

C 1 ) 考え方

1 . 既存の自然法則の範囲内での永久運動

二ユートンの運動法則が定義する力やエネルギに基づく既存の自然法則の範囲内では、供給するエネルギより大きな出力が得られる機関は存在しないというエネルギ保存則と、エネルギは遡ることがないという熱力学第 2法則と、周囲に変化を及ぼさない可逆変化は存在しないというェント口ピ一増加則とによる永久運動否定理由が支配し、自然界には永久運動は存在せず、エネルギを取り出せる永久運動を人為的に実現することは不可能であるという従来の認識と、発明者の認識とがー致する。

2 . 既存の流体力学の自然法則の不備

し力、し、発明者の認識では、ニュートンの運動法則に基づく流体力学の自然法則には、水流では水面から少し下の部分の流速が最も速いこと、水流や風が流量を低下しないで（上流側や下流側に影響を及ぼさないで）水車や風車を駆動できるという永久運動的なエネルギ機構、台風や龍巻の永久運動的な強風発生機構等の「大気圧下の重力全圧エネルギ Ε _{ΰ Η}によって動作する流体」における自然現象を説明できないという不備がある。

但し、この不備は、自然現象に関するものであり、「大気圧とは関係がない人為エネルギで動作する流体」を使用する流体機器の実用化には関係がなく、実害がないので話題にならず放置されている。

3 . 光、輻射熱、電波、電界、磁界、万有引力の自然法則の不備

又、光、輻射熱、電波、電界、磁界、万有引力等に関する既存の自然法則は、観測可能範囲内でのこれらの個々の現象を数式的に説明できるが、これらの現象の本質と伝播機構とを統一して説明できず、又、光、輻射熱、電波、万有引力等が宇宙の果てから果てまで伝播する永久運動的な現象を説明できないという不備があるという従来の認識と、発明者の認識とがー致する。

但し、この不備は、光、輻射熱、電波、電界、磁界、万有引力等を使用する機器の実用化には関係がなく、実害がないので世間の話題にならず学界では 2 1 世紀の課題として、誰かが解決するのを待っている。

4 . 素粒子、宇宙の自然法則の不備

又、素粒子、宇宙等に関する既存の自然法則は、観測可能範囲内でのこれらの個々の現象を数式的に説明しょうとしているが、これらを統一場理論で説明できず、又、素粒子の生成、宇宙の生成と変化、素粒子や宇宙の永久運動的な動作等を統一して説明できないという不備があるという従来の認識と、発明者の認識とがー致する。

但し、この不備は、主として自然現象に関するものであり、これまでの原子力の利用には原理的なトラブルがなく、実害がないので世間の話題にならず学界では 2 1 世紀の課題として、誰かが解決するのを待っている。 5 . これまでの自然科学の不備

これまでの自然科学は、ニュートン以来、自然現象の本質の解明を諦めることから出発しており、本質を理解できないが観測できる現象を数式的に解析したものがその分野別の自然法則となっている。即ち、従来の自然科学の自然法則は、自然の構成と自然現象の本質が判らないままに、自然現象を数式的に近似的に表現したものに過ぎない。

従って、現在の自然科学は、自然現象を、数式的に解析して各分野別に利用可能にしているが、自然の構成と自然現象の本質の解明に行き詰まつており、旦っ、境界条件を考慮していないので、各分野を共通して説明できる自然法則を作れないでいる。

数式は、自然現象を近似計算できるので、観測した範囲を数式化すれば、正しい正しくないとは無関係にその範囲内の自然現象の実用化が可能になる。しかし、数式は自然の構成と自然現象の本質とは無関係であり、自然そのものと自然現象とは数式で構成されていない。数式的な解析で得られるものは、あくまでも自然現象の近似計算であり、自然の構成と自然現象の本質の解明に関する参考資料に過ぎない。

6 . 新しい自然法則の必要性

従って、従来の自然科学の行き詰まりを解決し、自然の構成と自然現象の本質とを解明するには、自然の構成と自然現象の本質とを観測結果に基づいて直接考えて理解するという壁を突破して、新しい自然法則を見つけることが必要である。

創造的にものを考える場合、地球上で最も優秀なのは人間の頭脳であり、数式やコンピュータは人間の頭脳に対する補助手段に過ぎない。

( 2 ) 既存の自然法則の不備内容とその解決

1 . 不備内容の認識

発明者は、少年時代の水遊び、積木遊び、コリントゲーム等の遊びの経験が、ニュートンの運動法則（第 2法則は流体内に静止状態で存在し作用する重力全圧 P r_{; ll}や重力全圧エネルギ E c; ,,を扱えず、第 2、第 3法則は境界条件が抜けている）に矛盾し、既存の流体力学（大気圧下の流動流体は上流側のエネルギを消費して下流側に流れるという考え方）に矛盾することを念頭に置いて、前記（ 1 ) 考え方の 6 に従って前記 i〜 5の内容を見直した結果、 i . 永久運動、 2 . 流体力学、 3 . 光、輻射熱、電波、電界、磁界、万有引力、 4 . 素粒子、宇宙等の各分野に関する既存の自然法則に、万有引力をエネルギ源とし流体内（或いは光、輻射熱、電波、電界、磁界、万有引力の共通伝播媒体内）に静止状態で存在し作用する万有引力全圧 P (; Mや万有引力全圧エネルギ Ε ,,の取り扱いと、各種自然現象を正しく分類し共通理解するに必要な境界条件とに関する共通の不備があることに気付いた。

2 . 不備内容を解決する「流体の新しい運動法則」の発見

そこで、発明者は、既存の自然法則から離れて、重力全圧 P _{G H}が存在する空気や水等の流体における、力の作用方向次元の相違による供給可能方向の相違および作用分担の相違と、 1 次元方向の力の流量維持作用と静止状態で存在する 3次元方向の重力全圧 P e nの重力全圧供給作用との共存融合作用および複合共存融合作用による重力全圧エネルギ E (；„の発生と、風や水流が流量を低下しないで（上流側と下流側とに影響を及ぼさないで）風車や水車を駆動するエネルギ機構や台風の強風発生機構等における自然界の永久運動とに関する検討を行った。そして、その検討結果から、 1 . 永久運動、 2 . 流体力学、 3 . 光、輻射熱、電波、電界、磁界、万有引力、 4 . 素粒子、宇宙等の各分野に共通に適用することを念頭において、重力全圧 P ₍, _Hが存在する空気や水等の流体における、力の作闲方向次元の相違による供給可能方向の相違および作用分担の相違と、 1次元方向の力の流量維持作用と静止状態で存在し作用する 3次元方向の重力全圧 P _{t; 1},の重力全圧供給作用との共存融合作用および複合共存融合作用による重力全圧エネルギ E「,„の発生と、風や水流が流量を低下しないで（上流側と下流側とに影響を及ぼさないで）風車や水車を駆動するエネルギ機構や台風の強風発生機構等の自然界の永久運動とに関するこれまで知られていなかった自然法則である「流体の新しい運動法則」を纏めた。

3 . 「流体の新しい運動法則」の適用範囲と永久運動に対する認識

この「流体の新しい運動法則」に基づくと、後述の第 1 、第 2、第 3法則に示すように、熱力学第 2法則とェント口ピー増加則とエネルギ保存則とによる永久運動否定理由が無意味になり、後述の第 4、第 5法則に示すように、水流、風、台風、龍巻等の大気圧下の流体の自然現象は、気温 · 気圧等の変化、地球の自転等のエネルギ変動要因に対して、大気圏内の地球規模の流動流体の流管内の流量と重力全圧エネルギ E _G„とを地球上のどの位置でも一定値に維持しようとするエネルギ保存則に基づく自然永久運動であり、且つ、エネルギを消費する位置（水車や風車の設置位置、台風の目の周辺位置）の上流側と下流側の流動流体のェネルギが别系統であることによりエネルギを取り出せる自然永久運動であることが判る。

又、 1 9 6 0年代に発見され宇宙空間全体に存在する 2 . 7 ° Kの宇宙背景放射は、光、輻射熱、電波、電界、磁界、万有引力等の共通伝播媒体が宇宙空間に充満していることを示すと仮定し、この仮定と、「流体の新しい運動法則」の第

2法則の力やエネルギの作用方向次元の相違による作用分担の相違と、第 3法則の共存融合作用による重力全圧エネルギ E _{G H}の発生機構とを組み合わせると、宇宙の果てから果てまで伝播する光、輻射熱、電波、万有引力等の構成とこれらの伝播機構、及び、電界、磁界等の構成とこれらの伝播機構とを統一的に説明できる仮説が得られる。

そして、得られた仮説には、万有引力全圧 P _{;; H}をエネルギ源として発生する万有引力全圧エネルギ Ε (_{; Η}に基づく光、輻射熱、電波、電界、磁界、万有引力の伝播に関する自然永久運動機構が存在する。

又、光、輻射熱、電波、電界、磁界、万有引力等の共通伝播媒体が、宇宙の物質を構成する最小構成粒子で構成されていると仮定すると、現在行き詰まつている素粒子の統一場理論と、現在明らかでない宇宙の構成との両者を統一して説明できる仮説が得られる。

そして、得られた仮説には、万有引力全圧 Ρ Ηをエネルギ源として発生する万有引力全圧エネルギ E _{G H}に基づく素粒子や全宇宙の生成と変化に関する壮大な自然永久運動機構が存在する。

既存の自然法則では、永久運動は存在し得なかったが、「流体の新しい運動法則」の第 5法則が示す永久運動は、エネルギ保存則に基づき、大気圏内の自然現象や素粒子や宇宙の自然現象をエネルギの安定状態に維持する最も基本的な自然エネルギ機構である。

4 . 本発明の第 3種永久運動の実現と自然科学の行き詰まりの解消

上記のように、現在の自然科学が行き詰まっているのは、自然界における永久運動機構の存在とその機構を理解できる自然法則を知らなかったことに起因している。

従って、水流、風、台風、龍巻等の自然現象を構成する自然永久運動の機構を解明すれば、その機構を人為的に模倣して本発明の第 3種永久運動を実現し、且つ、現在の自然科学の行き詰まりを根本的に解消することができる。

木発明は、「流体の新しい運動法則」という重力全圧 P C Hが作用する空気や水等の流体に関するこれまで知られていなかった自然法則に基づき、水車や風車を設けた圧力管を大気圧下の流体中に設置し、前記圧力管や風車や水車の構造を必要条件に合わせて設定し必要な人為エネルギを供給して、前記風車や水車の上流側と下流側との重力全圧エネルギ E _c„の圧力ェネルギ源である重力全圧 P „を別系統で大きさを等しくすることにより、前記風車や水車の下流側の重力全圧エネルギ E _{G H}に圧力管内の流量を維持させ、前記風車や水車の上流側の重力全圧エネルギ Ε (_{; Η}に前記風車や水車を駆動させ、前記風車や水車の出力の一部で前記必要な人為エネルギを賄うという機構を有し、前述のように、風や水流が流量を低下しないで（上流側と下流側とに影響を及ぼさないで）風車や水車を駆動するエネルギ機構や台風の強風発生機構等の自然永久運動を模倣した第 3種永久運動を実現する流動流体の重力全圧エネルギの使用方法とその装置を提供する。発明の開示

本発明は、これまで知られていなかった [ 1 ] に示す「流体の新しい運動法則 J に基づいて [ 2 ] に示す「発明の内容」を構成している。

[ 1 ] 流体の新しい運動法則

流体の新しい運動法則は、重力全圧 Ρ ,,が作用する空気や水等の粘性がない流体 [後述の第 4法則の 2 ) 参照] における、力の作用方向次元の相違による供給可能方向の相違および作用分担の相違と、 1 次元方向の力の流量維持作用と静止状態で存在し作用する 3次元方向の重力全圧 P _u„の重力全圧供給作用との共存融合作用による重力全圧エネルギ E ,の発生と、風や水流が流速を低下することなく（上流側と下流側とに影響を及ぼすことなく）風車や水車を駆動するエネルギ機構や台風の強風発生機構等の自然界に存在する永久運動とに関するこれまで知られていなかった自然法則であり、自然界に存在するこれらの永久運動を人為的に模倣すれば、本発明の第 3種永久運動が実現する。

( 1 ) 第 1法則：力の作用方向次元の相違による供給可能方向の相違の法則

1 ) 流体内では、力やエネルギの供給可能方向は、供給されるカゃェネルギの作用方向次元と一致する。

2 ) 本発明では、第 1法則に基づき、請求項 1又は 9 に記載のように、水車または風車の前後に圧力管の断面積が流入口側と流出口側との双方から水車または風車に向かつて円周方向に偏向しながら縮小する部分を設けることにより、圧力管内を流動流体が流れれば水車または風車近傍の重力静圧 P _{C 1},_S が低下し、圧力管外の流動流体の重力全圧 P G„が流入口から水車または風車まで流れに沿つて作用し、圧力管外の流動流体の重力全圧 P C;M =重力静圧 P GHS +重力動圧 P G,, V の重力静圧 P GHS が流出口から水車または風車まで流れに遡って作用し、水車または風車の上流側と下流側とで重力全圧エネルギ E G„の圧力エネルギ源である重力全圧 P _{(; H}の系統が異なるようにしている。

従って、本発明の第 3種永久運動に対しては、力やエネルギは遡らないという熱力学第 2法則による永久運動否定理由は関係がなくなる。

そして、水車または風車の上流側と下流側とで圧力エネルギ源が異なるようにすることが、後述の第 5法則のように、エネルギを取り出し得る本発明の第 3種永久運動の必須条件であり、自然界に広く存在する自然永久運動機構を模倣するものである。

3 ) 本発明では、請求項 1 に記載するように、抵抗打消し圧力差 Pn と重力動圧補充圧力 P _C,_{I V A}と流入流量維持運動エネルギ Ε ,.._{Λ 1} と流出流量維持運動ェネルギ Ε _ΡΛ。とを圧力管内の何処に供給しても、圧力管内の各部分を共通の流動流体が通過することと、後述の第 2法則の作用分担と、第 3法則の 3 ) の過剰分に関する記載とに基づいて、前記の供給された力やエネルギの作用が、それぞれ圧力管内の流動流体全体に伝わり、それぞれが作用すべき位置にそれぞれの作用を及ぼすことができるので、圧力管の流入口の上流側の流体と、水車または風車の上流側の圧力管内の流体と、水車または風車の下流側の圧力管内の流体と、圧力管の流出口の下流側の流体とが、流量が所定流量（=圧力管外の流速 X流入口の断面積）以下の範囲内で、エネルギ保存則によって作用，反作用が無く、保存力でない人為的に供給するエネルギは流量維持に消費されるが、保存力である後述の重力全圧エネルギ E (;„には消費がない流量に安定する。

尚、流入流量維持運動エネルギ Ε_{ΡΛ 1} と流出流量維持運動エネルギ Ε _Α。とは、流れの増加時には、水車または風車の下流側と上流側とに共存融合作用により重力全圧エネルギ Ε(_;„を発生させるために水車または風車の下流側と上流側との双方に必要であるが、流れの安定時または減少時には、流出流量維持運動エネルギ Ε Λ。だけがあれば良い。

( 2 ) 第 2法則：力の作用方向次元の相違による作用分担の相違の法則

1 ) 重力全圧 P OMが作用する流動流体内では、作用方向次元が異なる（ 3 次元方向と 1次元方向）力は、重力全圧エネルギ E_u„ =重力全圧 Pc_H x流量の発生における作用分担が異なる。

例えば、後述の第 3法則の共存融合作用による重力全圧エネルギ E _{G 1},発生の法則に示すように、 3次元方向の重力全圧 P _Hは重力全圧供給作用を分担し、 1次元方向の力は流量維持作用を分担する。

従って、各種の力やエネルギの作用分担を正確に理解しておれば、必要な作用を分担する人為的力やエネルギを第 1 法則に従って供給し、重力全圧 P _(; が存在する圧力管内の流動流体の動作を流体の新しい運動法則に基づいて目的に合わせて制御できる。

2 ) ェントロピ一を作用分担別に計算すると、保存力でない 1 次元方向の力のェン卜口ピーは増加するが、保存力である重力全圧エネルギ E _{G H}のェン卜口ピーは一定値になる。即ち、ェントロピーの計算結果は、前述の第 1 法則の 3 ) に記載のように、保存力でない人為的に供給するエネルギは消費されるが、保存力である後述の重力全圧エネルギ E GHには消費がないことを示し、本発明のように、 1 次元方向の力やエネルギを人為的に供給し 2系統の重力全圧エネルギ E _C,, によって第 3種永久運動を構成することが可能であることを示す。従って、他に影響を及ぼさない可逆変化は存在しないといぅェントロピ一増加則による永久運動否定理由は、第 3種永久運動には無関係になる。

( 3 ) 第 3法則： 3次元方向の重力全圧 P _G„と 1 次元方向の力との共存融合作用による重力全圧エネルギ E _{FI H}発生の法則

1 ) 重力全圧 P CHが作用する流動流体内では、重力をエネルギ源とし流体内の各位置に静止して存在し 3次元方向に作用する重力全圧 Ρ _ΰΗが、その位置を通過する流動流体に重力全圧 Ρ Μ =重力動圧 Pc,,V +重力静圧 Pc,_IS を供給する重力全圧供給作用を有し、前記その位置で流れに沿って静止して存在し流れ方向の 1 次元方向に作用する力（大気圧下の流体における重力全圧の流れ方向成分 P ,,Η, 又は重力全圧勾配 P _G,,D 、大気圧下の流体中に設置された圧力管内の流体における抵抗打消し圧力差 +流量維持運動エネルギ E A等）が流量を維持する流量維持作用を有し、これらの作用の共存融合作用が、前記その位置に、重力全圧エネルギ Επ_Η =重力全圧 P_cll x流量 = (重力動圧 P_CHV +重力静圧 P_CHS ) 流量を発生させる。

即ち、重力全圧 P (_{: H}が作用する流動流体内には、ニュートンの運動法則の 1 次元方向の力に関する「慣性の法則」、「力 =質量 X加速度の法則」、「作用 ·反作用の法則」では扱えない 3次元方向に作用し静止して存在する重力全圧 P _GMに基づく重力全圧エネルギ E (_{: H}が存在する。

このことが、二ユートンの運動法則に基づく従来の流体力学の理論が重力全圧 P ₍, Hが作用する流動流体に適用できない理由である。

2 ) 流動流体の流れに沿う各位置の共存融合作用は、前述のように、 3次元方向に作用する重力全圧 P G Hと 1 次元方向に作用する力とが流れに沿った各位置毎に別個のエネルギ源で静止状態で存在するので、前記各位置毎に独立して作用し、その位置に重力全圧 Pc,,と流量と重力全圧エネルギ E G,,とを発生させる。従って、後述の第 4法則の複合共存融合作用に示すように、上流側と下流側の共存融合作用間では、流量が共通し、上流 ·下流間で、上流側の重力全圧 P „と重力全圧エネルギ E _{G H}と、下流側の重力全圧 Ρ _Π„と重力全圧エネルギ E _{FI H}とが等しくなるが、各位置の共存融合作用のエネルギ源は别系統である。

即ち、共存融合作用は上流 · 下流間で、作用 ·反作用が無い共通最大流量を共有し、保存力でない人為的に供給するエネルギ等は消費されるが、保存力である重力全圧エネルギ E₀„には消費がない状態（境界条件）に安定する。

3 ) 従って、 3次元方向に作用する重力全圧 Pc„と 1 次元方向に作用する力との何れかに過剰分があれば、上流 · 下流間の共通最大流量が維持される状態まで共存融合作用し、過剰分は共存融合作用しないで、 3次元方向に作用する重カ静圧 P CHS または 1次元方向に作用する力のままで残存し、 2 ) に記載のように、上流 ·下流間で、重力全圧 P (；と流量とが共通し、作用 · 反作用が無く、上流側の重力全圧エネルギ E(_;Hと下流側の重力全圧エネルギとが等しくなる状態で安定し、この状態（境界条件）でエネルギ保存則が成立する。

4 ) 重力全圧 P GHが存在する圧力管内の流体に人為エネルギにより 1 次元方向に作用する力（抵抗打消し圧力さ Ρ,, と流量維持運動エネルギ Ε κ_Α) を供給すると、上記 3 ) の状態を維持しながら、共存融合作用により大きな重力全圧ェネルギ E_GH =重力全圧 P(_;H x流量が発生する。

従って、本発明の第 3種永久運動には、供給エネルギより大きな出力が得られる機関は存在しないというエネルギ保存則による永久運動否定理由は関係が無くなる。

5 ) 大気圧下の水流では水面から少し下の部分の流速が最も速いことを、従来の流体力学では説明できないが、第 3法則の 1 次元方向に作用する力（重力全圧の流れ方向成分 P_UIII) ) の流量維持作用によって説明できる。

( 4 ) 第 4法則：上流 · 下流の共存融合作用間の複合共存融合作用の法則

1 ) 重力全圧 Pw,が作用する流動流体の最下流端で或る流量が流れると、その流動流体の上流側では、流れに沿う各位置に存在する共存融合作用間の複合共存融合作用により、上流側の共存融合作用と下流側の共存融合作用との間で、重力静圧 P(_;HS が釣り合った状態で、上流，下流間に抵抗（作用 · 反作用）が発生しない流速で、前記或る流量に等しい流量が共通して流れ、この状態（境界条件）でエネルギ保存則が成立して安定する。

この場合、エネルギ保存則により上記の境界条件で安定するのは、その流動流体を構成する各流管毎に、全長にわたつて流量と重力全圧エネルギ E_l;„とが等しくなるように流れ方向の 1次元方向に作用する力の方向が変わり、それによつて流速が変わり各流管の断面積が長さ方向で変化し流量が一定に維持される作用があるからである。

従って、第 4法則によると、大気圧下で定常流になっている流動流体では、下流側の流体の流れに従って上流側の流体が流れ、上流側と下流側間に抵抗（作用 · 反作用）がなく、周囲に同じ質量の流体がある流体中では流体の位置エネルギは作用しないことになり、この状態（境界条件）でエネルギ保存則が成立して安定する。そして、これらは、従来の流体力学のベルヌ一ィの運動方程式が間違つていることを示し、発明者が少年時代に水遊び、積木遊び、コリントゲーム等で理解した水の流れ方に一致している。

又、従来の流体力学では、大気圧下の水流の水面の勾配を水を流す単独のエネルギ源としているがこれは誤りであり、正しくは、大気圧下の水流の水面の勾配は、水が流れた結果として下流側（最下流端）の流量に応じて発生し、下流側の流量と釣り合う流量をその位置で維持する作用を分担していることになる。

2 ) 流動流体を構成する各流管毎に、エネルギ保存則により、全長にわたつて流量と重力全圧エネルギ E _G„とが等しくなるように流れ方向の 1 次元方向に作用する力の方向の分布が変わり、各流管の断面積が変化するのは、従来の流体力学で言われている流体間の粘性抵抗によるものではなく、流量を一定量に維持し重力全圧エネルギ E (;„を一定値に維持しようとするエネルギ保存則によるものである。

尚、従来から行われている平行移動板による水の粘性の測定方法は、水と固体平面との粘性の測定であり、水と水との粘性の測定ではない。平行移動板間の水が動くのは、粘性測定器の固体平面が動き水と固体平面間の粘性抵抗で前記固体平面に接する部分の水が動くことにより、粘性測定器内の閉鎖系では水全体が入れ替わって動かざるを得ないためであり、水と水との粘性によるものではなく、水と水との間には粘性は存在しない。水と水との間や空気と空気との間に粘性が存在しないことは、日常経験からも明らかである。

従って、従来の流体力学の粘性流体に関するナビエ · ストークスの運動方程式は、正しいか間違っているかは別にして、水や空気には使用できない。

そして、「流体の新しい運動法則」は、水と水との間や空気と空気との間等の I

ように内部に粘性が存在しない流体に重力全圧 P G Hが作用している領域の自然法則である。

3 ) 従来の流体力学の理論では、大気圧下の水路の流速や流量の計算を理論的に行えず、実験式を使用しているが、第 3、第 4法則を使用すれば理論的に計算できる。

( 5 ) 第 5法則：重力全圧 P C Hが作用する流動流体の永久運動機構の法則

1 ) 第 4法則の複合共存融合作用の法則が成立している大気圧下の風や水流等の流動流体においては、永久運動機構によりエネルギが取り出される位置の上流側の重力全圧エネルギ E G Hの圧力エネルギ源である重力全圧 P _G„と、ェネルギが取り出される位置の下流側の重力全圧エネルギ Ε ,,の圧力エネルギ源である重力全圧 P G »とが別系統であるので、エネルギが取り出される位置の下流側の重力全圧エネルギ E G Ηが流動流体の流量維持作用を行い、エネルギが取り出される位置の上流側の重力全圧エネルギ E _G„が取り出されるエネルギを賄うことができる。従って、最上流端の流入流量と最下流端の流出流量とが、複合共存融合作用の維持エネルギ系とは別のエネルギ系で維持されておれば、下記 3 ) 、 4 ) に記載の説明のように、大気圧下の水流や風が流量を低下することなく（上流側と下流側とに影響を及ぼすことなく）水車や風車を駆動するエネルギ機構、又は、台風の強風発生機構等の自然永久運動機構が構成される。

本発明の請求項 1 または 9 に記載のものは、前記の自然永久運動を人為的に模倣した第 3種永久運動の基本型である。

2 ) 上記 1 ) において、取り出したエネルギの一部により最下流端の流出流量を最上流端の流入流量に循環させることができれば、永久運動を維持できる本発明の請求項 2または 1 0 に記載のものは、この形式の永久運動であり第 3 種永久運動の発展型であるが、この形式の永久運動は自然界には見つからない。

3 ) 下記のように、大気圧下の水流や風が流量を低下することなく水車や風車を駆動する自然永久運動機構は、上記 1 ) を実証している。

大気圧下の水流や風に設置した水車や風車が水流や風の運動エネルギを消費して駆動される場合、水車や風車を駆動して運動エネルギを失った水流や風は、先ず、第 3法則の共存融合作用の重力全圧供給作用により、失った流速に相当する重力静圧 P G H S の補充を重力をエネルギ源とする重力全圧 P G„から受け、次いで

、補充された重力静圧 P G _{1I S} 分を、第 3法則の共存融合作用の流量維持作用により、水車や風車の出口で運動エネルギに変換して流速を回復し、第 4法則の複合共存融合作用により流量に変化を残さないで流れ去る。

即ち、大気圧下の水流や風は、水車や風車の上流側の重力全圧エネルギ E (.„の压カエネルギ源である重力全圧 Ρ _π„と、下流側の重力全圧エネルギ Ε (;„の圧力ェネルギ源である重力全圧 Ρ ,とが別系統であることにより、水車や風車の出力を取り出せる自然永久運動機構を有する。

4 ) 下記のように、大気圏内の自然現象である台風は、上記 1 ) を実証している。

大気圏内では、エネルギ保存則と第 4法則の複合共存融合作用とにより、大気圏内の大気の流れの地球規模の流管内の流量と重力全圧エネルギ E _G„とが地球上の総ての位置で常に一定値に維持されている。

そして、高気圧の内部では気圧が高いので風が弱くなつて重力全圧エネルギ E (: Hが一定値に維持され、低気圧の内部では気圧が低いので風が強くなって重力全圧エネルギ E « Hが一定値に維持されている。即ち、台風の目の近傍の気圧が低い部分で風が強いのは、低気圧による重力静圧エネルギ

の不足分を、強風の重力動圧エネルギ E _G„v で補って重力全圧エネルギ E G Hを一定値に維持するためである。

又、気圧が低いが静かな台風の目では、台風の目の上昇気流により重力全圧ェネルギ E _G„が一定値に維持され、この上昇気流は上昇してジエツト気流で運び去られる。

従って、台風の目の上昇気流とジェット気流とで運び去られる大気量に合わせて、台風の目に周囲から風が吹き込むが、台風の目とその周囲との間では気圧が釣り合っているので、台風の目に対して半径方向からは風が吹き込まず、地球の自転から得られる運動エネルギとの組合せにより、台風の目の周囲では反時計方向に強風が吹き、台風の目に対して接線方向から風が吹き込み大気圏の流管内の流量と重力全圧エネルギ Ε _Γ,„とが一定量に維持される。即ち、台風は、台風の目の上昇気流とジエツト気流とをエネルギ源とする強風域の下流側と、大気の重力全圧 P _G ,,をエネルギ源とする強風域の上流側とが、ェネルギ源を別にしていることにより、台風の目の上昇気流が維持される限り存在し台風の目の周辺で強風が大きな仕事をする自然永久運動である。

5 ) 本発明では、請求項 1 または 9 に記載のようにして、水車または風車を設けた圧力管内で、水車または風車の上流側の重力全圧エネルギ E _{G H}の圧力ェネルギ源である重力全圧 P _{G ll}と、水車または風車の下流側の重力全圧エネルギ E Γ. Ηの圧力エネルギ源である重力全圧とを别系統にしている。

又、請求項 1 または 9 に記載の第 3種永久運動の基本型は、自然界の自然永久運動そのままの模倣でいるので、圧力管外の流体が流れていることが必要である又請求項 2 または 1 0 に記載の第 3種永久運動の発展型では、前記 2 ) に記載のように、取り出した出力エネルギの一部により最下流端の流出流量を最上流端の流入流量に循環させている。

( 6 ) 流体の新しい運動法則の実証試験

本実証試験は、大気圧下の水流が流れる機構は、従来の流体力学のベルヌ一ィの運動方程式ではなく、本発明の「流体の新しい運動法則」に基づくことを実証し、「流体の新しい運動法則」の第 3法則の共存融合作用の法則と、第 4 法則の複合共存融合作用の法則と、第 5法則の永久運動の法則とに基づいて、本発明の第 3種永久運動が成立することを実証する。

試験装置

図 8に示すように、試験装置は 3部分に分かれており、 Αは、硬質 P V C管内に収められて両端から中央部に向かつて断面積が縮小している円錐圧力管 , Bは、硬質 P V C管内に収められた水中モータに羽根を付けた前部エネルギ供給手段、 Cは、硬質 P V C管内に収められた水中モータに羽根を付けた後部エネルギ供給手段であり、図 9 ( a ) 、（ b ) 、 ( c ) に示すように、試験装置を、約 3 0 c mの硬質 P V C管の外径より僅かに（ 2〜 6 c m ) 大きな深さと幅を有し流速が V ( m / s e c ) の勾配水路 F内に設置する。

I ) 実証試験その 1 図 9 ( a ) に示すように、前部エネルギ供給手段 Bまたは後部エネルギ供給手段 Cの一方のみを勾配水路 F内に設置する。

実証試験その 1 は、中央部の断面積が絞られた圧力管を水流中に設置し、水流に内部を通過させる場合に供給する必要がある人為エネルギの大きさと作用位置と作用内容とを明らかにし、従来の流体力学のベルヌ一ィの運動方程式が適用できず、本発明の「流体の新しい運動法則」が正しく適用できることを実証する。

1. エネルギ供給手段の起動前

勾配水路の水深を次第に深くしていくと、水深が硬質 P V C管の内径以下の場合には、水流が硬質 P V C管内を通過するが、水深が硬質 P V C管の外径を越えると、水流は、硬質 P V C管内を通らなくなり、硬質 P V C管の入口で淀んで硬質 P V C管の外側にそれ、特に、水面での水の流れが乱れる。

上記のことは、下記の 2つの事項により、第 3法則の共存融合作用の法則の流れに沿った 1 次元方向の力の流量維持作用と 3次元方向の重力全圧の重力全圧供給作用との共存融合作用によつて重力全圧エネルギ E G,,が発生し、この重力全圧エネルギ E _(;Hが流れを維持することを明らかに示している。

第 1 は次の事項である。即ち、水深が浅く硬質 P V C管内に勾配水面が存在している間は、この勾配水面に基づく重力全圧の流れ方向成分 P_G„_D が存在し、この重力全圧の流れ方向成分 P n の流量維持作用が重力全圧 Pc,,の重力全圧供給作用と共存融合作用して重力全圧エネルギ Ε Γ.Μを発生するので、水流が硬質 Ρ V C管内を通過する。

そして、水深が硬質 Ρ V C管の外径を越えると、硬質 P V C管内には、勾配水面が無くなり重力全圧の流れ方向成分 P_G1IU による流量維持作用が無くなるので、水流は硬質 P V C管内を通らなくなる。

この現象が、従来の水力発電設備で対策に費用を要する流人口衝突抵抗である第 2 は次の事項である。即ち、エネルギ供給手段の硬質 P V C管のように、中央部の断面積が水中モータで小さくなっていると、硬質 P V C管内を水流が流れた場合、中央部の流速が速くなり、中央部の重力静圧 P_t;liS が低下する。そして、硬質 P V C管外の水が流れている場合には、「流体の新しい運動法則」の第 1 I 7

法則により、その水流の重力静圧 P GHS のみが流出口から中央部まで作用するので、中央部より下流側に流量維持作用を存在させても、重力全圧 P «„ =重力静圧

P ₍;„S +重力動圧 P CV の重力動圧 P (_;,,V が不足し、重力全圧の重力全圧供給作用が機能せず、共存融合作用による重力全圧エネルギ Ε θΗが発生せず、水が流れない。

この現象が、従来の水力発電設備で対策に費用を要する流出口衝突抵抗である上記のように、流人口衝突抵抗と流出口衝突抵抗とが存在するので、水流に硬質 P V C管内を通過させるには、中央部から下流側の硬質 P V C管内に、第 3法則に基づいて水流を流出させる重力全圧エネルギ E _GHを発生させる必要がある。

2. エネルギ供給手段の起動後

エネルギ供給手段を起動すると、水流が硬質 P V C管内を通り始め、やがて硬質 P V C管の内外の流速が一致し、硬質 P V C管の人口での水流の乱れが無くなる。

硬質 P V C管の内外の流速が一致した状態で、エネルギ供給手段が硬質 P V C 管内の水流に供給している圧力は、その時のエネルギ供給手段のモータの電圧、電流に基づいてエネルギ供給手段が発生する圧力を別個に測定した結果と、「流体の新しい運動法則」の第 1法則の 1 ) 、 2 ) 、 3 ) と、第 2法則の 1 ) 、 2 ) と、第 3法則の 1 ) 、 2 ) 、 3 ) 、 4 ) と、第 4法則の 1 ) とから、

① 流入 O S , の流速 Vの動圧である流入流量維持運動エネルギ Ε _{Α Ι} C V ² / ( 2 X 9. 8 ) ] と、

② 水中モータがある部分の流速が V , の場合に硬質 Ρ V C管内の抵抗を打ち消す抵抗打消し圧力差 Ρη [ { ( V , ) ² / ( 2 X 9. 8 ) } X係数（ 0. 1〜 0. 3 ) ] と、

③ 流出口 S ₂ の流速 Vの動圧である流出流量維持運動エネルギ Ε ,.._Λ。 [V² ./ ( 2 X 9. 8 ) ] と、

④ 水中モータの下流側の硬質 Ρ V C管内の重力動圧 P(_;,_1V の不足を補充する重力動圧補充圧力

[V² / ( 2 9. 8 ) ] とである。

従来の流体力学のベルヌ一ィの運動方程式が大気圧下の水流に適用できるとすれば、 ②の抵抗打消し圧力差 P ,> だけで硬質 P V C管の内外の流速が一致する害であるので、上記の事実は、ベルヌーィの運動方程式は、大気圧下の水流には適用できないことを示す。

3 . 「流体の新しい運動法則」の適用

そして、この場合、「流体の新しい運動法則」によると、硬質 P V

C管内で、 ②の抵抗打消し圧力差 Ρ ,) が硬質 Ρ V C管内の抵抗を打ち消し、 ①の流入流量維持運動エネルギ Ε , が水中モータの上流側の硬質 Ρ V C管内に共存融合作用によつて重力全圧エネルギ Ε (;„を発生させ、 ③の流出流量維持運動エネルギ Ε κ _Α。と④の重力動圧補充圧力 P G H V Aとが水中モータの下流側の硬質 P V C 管内に第 4法則の共存融合作用によつて重力全圧エネルギ E _{C H}を発生させているそして、硬質 P V C管の流入口の上流側に自然に存在する重力全圧エネ 'レギ E と、硬質 P V C管の流出口の下流側に自然に存在する重力全圧エネルギ E _{f; H}と、中央部の上流側に発生した重力全圧エネルギ E _G„と、中央部の下流側に発生した重力全圧エネルギ E c„とが第 4法則の複合共存融合作用を構成することにより、中央部の下流側に発生した重力全圧エネルギ E _G„が、中央部から下流側の水流を維持し、それによつて、中央部の重力静圧 P _(;„_s を低下させ、中央部の上流側に発生した重力全圧エネルギ E (；が、前記の水流の維持と中央部の重力静圧 P _G„ s の低下によって中央部までの水流を維持する。中央部の上流側と下流側とでは、水流は共通であるが、エネルギ系統は別個であり、第 5法則の自然永久運動の条件を満たしている。

そして、上記において、エネルギ供給手段は上記①〜④を分離して供給せず一括して供給している。即ち、上記は、一括して供給したエネルギが自然に上記① 〜④に分離して作用し、上記の状態に流れを安定させていることを示す。即ち、「流体の新しい運動法則」の第 3、第 4、第 5法則は、大気圧下の流動流体の流れが安定した場合に成立する自然法則であることが明らかである。

2 ) 実証試験その 2

図 9 ( b ) に示すように、前部エネルギ供給手段 Bと円維圧力管 Aとを勾配水路 F内に設置する。実証試験その 2は、中央部の断面積が絞られた圧力管を水流中に設置し、水流に内部を通過させる場合に供給する必要がある人為エネルギの大きさと作用位置と作用内容とを明らかにし、従来の流体力学のベルヌ一ィの運動方程式が適用できず、本発明の「流体の新しい運動法則」が正しく適用できることと、第 3、第 4法則に基づいて、第 3種永久運動のエネルギを取り出せることを実証する。

1. 前部エネルギ供給手段 Βの起動前

勾配水路の水深を次第に深くして、円錐圧力管 Αの断面が水没すると、水流は、硬質 P V C管内を通らなくなり、硬質 P V C管の入口で淀んで硬質 P V C管の外側にそれ、特に、水面での水の流れが乱れる。

2. 前部エネルギ供給手段 Bの起動後

前部エネルギ供給手段 Bを起動すると、水流が硬質 P V C管内を通り始め、やがて硬質 P V C管の内外の流速が一致し、硬質 P V C管の入口での水流の乱れが無くなる。

3. 硬質 P V C管の内外の流速が一致した状態で、前部エネルギ供給手段 Bが硬質 P V C管内の水流に供給している圧力は、その時の前部エネルギ供給手段 Bのモータの電圧、電流に基づいて前部エネルギ供給手段 Bが発生する圧力を别個に測定した結果と、「流体の新しい運動法則」の第 1法則の 1 ) 、 2 ) 、 3 ) と、第 2法則の 1 ) 、 2 ) と、第 3法則の 1 ) 、 2 ) 、 3 ) 、 4 ) と、第 4 法則の 1 ) とから、

① 流入 a s ! の流速 Vの動圧である流入流量維持運動エネルギ E_f,_{A I} [ V² / ( 2 X 9. 8 ) ] と、

② 前部エネルギ供給手段 Bの硬質 P V C管内の抵抗を打ち消す抵抗打消し圧力差 P ,) [ { C V , ) ² / ( 2 X 9. 8 ) } X係数（ 0. 1〜 0. 3 ) ] と、

③ 円錐圧力管 A内を所定流量（勾配水路の流速 X硬質 P V C管の流入□ S , の断面積）の水流が流れた場合に最小断面積部分 S ₃ における流速が V₃ の場合の抵抗打消し圧力差 Ρ,) [ { ( V , ) ² / ( 2 X 9. 8 ) } X係数（ 0 , 1〜（） . 3 ) ] と、

④ 円錐圧力管 Αの流出口 S の流速 Vの動圧である流出流量維持運動エネルギ Ε _Α。 [ (V) ² （ 2 X 9. 8 ) ] と、 ⑤ 請求項 1 の重力動圧補充圧力 Ρπ,,_νΛ [流速 Vの動圧 { (V) ² Z ( 2 X 9 . 8 ) } ] との和に一致する。

そして、最小断面積部分 S ₃ における流速 V . の動圧は、前記①〜⑤の動圧の和の 3倍程度になる。

尚、 ①は、流速増加時には、最小断面積部分 S の上流側と下流側とに重力全圧エネルギ E を発生させるために必要であるが、流速の安定時と減少時には、下流側の重力全圧エネルギ E_c„を維持できればよいので不要になると推定される

4. この場合、従来の流体力学のベルヌ—ィの運動方程式が大気圧下の水流に適用できれば、前記の②の抵抗打消し圧力差 P_D と、 ③の抵抗打消し圧力差 Ρ,) とだけで硬質 Ρ V C管の内外の流速が一致する害であるので、上記 3の事実は、ベルヌ一ィの運動方程式は、大気圧下の水流には適用できないことを示す

5. 「流体の新しい運動法則」の適用

そして、この場合、「流体の新しい運動法則」によると、前部エネルギ供給手段 Βの硬質 Ρ V C管内と、円錐圧力管 Αの最小断面積部分 S ₃ から上流側の部分内とにおいて、 ②と③との抵抗打消し圧力差 Ρ,) が抵抗を打ち消し、 ①の流入流量維持運動エネルギ Εκ_{Λ Ι} が、所定流量（硬質 Ρ V C管の断面積 X流速 V ) の重力全圧エネルギを発生し、円錐圧力管 Aの最小断面積部分 S ₃ から下流側の部分内で、 ③の抵抗打消し圧力差 Ρ。が抵抗を打ち消し、 ⑤の重力動圧補充圧力が、流出口から円錐圧力管 A内に遡れない重力動圧 P の代わりを勤め、 ④の流出流量維持運動エネルギ Ε ^。が円錐圧力管 Aの最小断面積部分 S ₃ から下流側の部分内の所定流量（硬質 P V C管の断面積 X流速 V ) の重力全圧エネルギ Ec_Hを発生する。

6. 上記 5により、前部エネルギ供給手段 Bの硬質 P V C管の流入口の上流側の水流に自然に存在する重力全圧エネルギ E と、前部エネルギ供給手段 Bの硬質 P V C管内と円錐圧力管 Aの最小断面積部分 S から上流側の部分内とに発生した重力全圧エネルギ E_G1,と、円錐圧力管 Aの最小断面積部分 S ₃ から下流側の部分内に発生した重力全圧エネルギ Ec,,と、円錐圧力管 Λの流出口の下流 I I

側の水流に自然に存在する重力全圧エネルギ E „との間の第 4法則の複合共存融合作用に基づいて水流が維持されている。

7 . そして、円錐圧力管 Aの最小断面積部分 S ₃ の上流側と下流側との重力全圧エネルギ E (;„の圧力エネルギ源の重力全圧 Ρ _{ΰ Ι1}が别系統であり、円錐圧力管 Αの最小断面積部分 S ₃ の流速 V ₃ の動圧は、前記①〜⑤の動圧の和の 3倍程度であるので、請求項 1 に記載のようにして円錐圧力管 Aの最小断面積部分 S , に負荷率の如何に係わらず通過する水流の流量が等しい軸流水車を設置すれば、铀流水車の負荷率を 0〜 1 0 0 %に変動させても、釉流水車内の重力静圧 P _G„ は変化せず水流の流量も変化しないので、エネルギを取り出して使用でき、この取り出したエネルギの一部で前記①〜⑤の人為エネルギを賄う第 3種永久運動が実現する。

3 ) 実証試験その 3

図 9 ( c ) に示すように、前部エネルギ供給手段 Bと円錐圧力管 Aと後部エネルギ供給手段 Cとを勾配水路 F内に設置する。

実証試験その 3 は、中央部の断面積が絞られた圧力管を水流中に設置し、水流に内部を通過させる場合に供給する必要がある人為エネルギの大きさと作用位置と作用内容とを明らかにし、従来の流体力学のベルヌ一ィの運動方程式が適用できず、本発明の「流体の新しい運動法則」が正しく適用できることと、第 4、第 5法則に基づいて、第 3種永久運動のエネルギを取り出せることを実証する。

1 . 前部エネルギ供給手段 Bと後部エネルギ供給手段 Cとの起動前

水流は、硬質 P V C管内を通らず、硬質 P V C管の入口で淀んで硬質 P V C管の外側にそれ、特に、水面での水の流れが乱れる。

2 . 前部エネルギ供給手段 Bと後部エネルギ供給手段 Cとを起動すると、水流が硬質 P V C管内を通り始め、やがて硬質 P V C管の内外の流速が一致し、硬質 P V C管の入口での水流の乱れが無くなる。

3 . 硬質 P V C管の内外の流速が一致した状態で、前部エネルギ供給手段 Bと後部エネルギ供給手段 Cとが水流に供給している圧力は、その時の乇一タの電圧、電流に基づいて前部エネルギ供給手段 Bと後部エネルギ供給手段 Cとが発生する圧力を別個に測定した結果と、「流体の新しい運動法則」の第 1法則の I ) 、 2 ) 、 3 ) と、第 2法則の 1 ) 、 2 ) と、第 3法則の 1 ) 、 2 ) 、 3 ) 、

4 ) と、第 4法則の 1 ) とから、

① 流入口 S , の流速 Vの動圧である流入流量維持運動エネルギ E _{FA I} [V²

/ ( 2 X 9. 8 ) ] と、

② 前部エネルギ供給手段 Bの硬質 P V C管内の抵抗を打ち消す抵抗打消し圧力差 Ρ,, [ { ( V , ) ² / ( 2 X 9. 8 ) } x係数（ 0. 〜 0. 3 ) ] と、

③ 円錐圧力管 A内を所定流量（勾配水路の流速 X硬質 P V C管の流入〇 S , の断面積）の水流が流れた場合に最小断面積部分 S 3 における流速が V ₃ の場合の抵抗打消し圧力差 P D [ { ( V _;! ) ² / ( 2 X 9. 8 ) } X係数（ 0. 1〜（！ . 3 ) ] と、

④ 流出口 S ₆ の流速 Vの動圧である流出流量維持運動エネルギ Ε『 _Λ。 [V ² ( 2 X 9. 8 ) ] と、

⑤ 請求項 1 の重力動圧補充圧力 P GHVA [流速 Vの動圧 { V ² / ( 2 X 9. 8 ) } ] と、

⑥ 後部エネルギ供給手段 Cの硬質 P V C管内の抵抗を打ち消す抵抗打消し圧力差 Pt) [ { ( V ₅ ) ² ノ（ 2 X 9. 8 ) } X係数（ 0. 1〜 0. 3 ) ] との和に一致する。

そして、最小断面積部分 S ₃ における流速 V ₃ の動圧は、前記①〜⑥の動圧の和の 3倍程度になる。

尚、 ①は、流速増加時には、最小断面積部分 S ₃ の上流側と下流側とに重力全圧エネルギ E c; uを発生させるために必要であるが、流速の安定時と減少時には、下流側の重力全圧エネルギ E GHを維持できればよいので不要になると推定される

4. この場合、従来の流体力学のベルヌ—ィの運動方程式が大気圧下の水流に適用できれば、前記の②の抵抗打消し圧力差 P n と、 ③の抵抗打消し圧力差 Ρ。と、 ⑥の抵抗打消し圧力差 Ρ,) とだけで硬質 P V C管の内外の流速が一致する害であるので、上記 3の事実は、ベルヌーィの運動方程式は、大気圧下の水流には適用できないことを示す。

5. 「流体の新しい運動法則」の適用そして、この場合、「流体の新しい運動法則」によると、前部エネルギ供給手段 Bの硬質 P V C管内と、円錐圧力管 Aの最小断面積部分 S ₃ から上流側の部分内とにおいて、 ②と③との抵抗打消し圧力差が抵抗を打ち消し、 ①の流入流量維持運動エネルギ E κ_Λ, が、所定流量（硬質 Ρ V C管の断面積 X流速 V) の重力全圧エネルギ Er,_Hを発生し、円錐圧力管 Αの最小断面積部分 S ₃ から下流側の部分内と、後部エネルギ供給手段 Cの硬質 P V C管内とで、 ③と⑥の抵抗打消し圧力差 Ρ,, が抵抗を打ち消し、 ⑤の重力動圧補充圧力 P C M V Aが、流出口から円錐圧力管 A内に遡れない重力動圧 P(_{; ll} v の代わりを勤め、 ④の流出流量維持運動エネルギ E,.. A。が円錐圧力管 Αの最小断面積部分 S から下流側の部分内の所定流量（硬質 P V C管の断面積 X流速 V ) の重力全圧エネルギ E_G,,を発生する。

6. 上記 5により、前部エネルギ供給手段 Bの硬質 P V C管の流入口の上流側の水流に自然に存在する重力全圧エネルギ E G,,と、前部エネルギ供給手段 Bの硬質 P V C管内と円錐圧力管 Aの最小断面積部分 S ₃ から上流側の部分内とに発生した重力全圧エネルギ E_r;Hと、円錐圧力管 Aの最小断面積部分 S ₃ から下流側の部分内と後部エネルギ供給手段 Cの硬質 P V C管内とに発生した重力全圧エネルギ E (； _Hと、円錐圧力管 Aの流出口の下流側の水流に自然に存在する重力全圧エネルギ Ε (_;„との間の第 4法則の複合共存融合作用に基づいて水流が維持されている。

7. そして、円錐圧力管 Aの最小断面積部分 S ₃ の上流側と下流側との重力全圧エネルギ E_c„の圧力エネルギ源の重力全圧が别系統であり、円錐圧力管 Aの最小断面積部分 S ₃ の流速 V₃ の動圧は、前記①〜⑥の動圧の和の 3倍程度であるので、請求項 1 に記載のようにして円錐圧力管 Aの最小断面積部分 S

3 に負荷率の如何に係わらず通過する水流の流量が等しい袖流水車を設置すれば、軸流水車の負荷率を 0〜 1 0 0 %に変動させても、軸流水車内の重力静圧 P_f;,, . は変化せず水流の流量も変化しないので、エネルギを取り出して使用でき、この取り出したエネルギの一部で前記①〜⑥の人為エネルギを賄う第 3種永久運動が実現する。

[ 2 ] 発明の内容 2 k

( 1 ) 請求項 1 に記載の本願第 1 発明の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法を説明する。

1 ) 第 3種永久運動のエネルギ源と、エネルギ保存則による永久運動否定理由の無関係化

空気や水等の流動流体が流入口に流入し流出口から流出する圧力管を風の中や水流中に設置し、或いは、大気中や地上や水上や水中を移動する移動体に設置し、圧力管の外部に存在する空気や水等の流動流体の重力全圧 P c ,,を圧力管の流人口と流出口との双方に作用させることにより、

圧力管外に存在する流動流体の重力全圧 P G ,,に、下記 2 ) 以下に記載の条件により、圧力管内の流体に対する「流体の新しい運動法則」の第 3法則の重力全圧供給作用を行わせ、この重力全圧供給作用により、自然力である重力全圧 P (；, ,を、圧力管内の流体の圧力エネルギ源として作用させることができ、下記 2 ) 以下に記載の小さな人為エネルギの供給により大きな重力全圧 P (_; Hを発生できるので

、エネルギ保存則による永久運動否定理由が無関係化し、第 3種永久運動を構成できる。

即ち、第 3種永久運動のエネルギ源は、下記 2 ) 以下に記載の条件により、第 3法則に基づいて、圧力管外に存在する流動流体の重力全圧 P (;„の重力全圧供給作用により、水車または風車の上流側と下流側との双方の圧力管内の流体に、別個の重力全圧 P _G ,,を圧力エネルギ源として発生する 2系統の重力全圧エネルギ E "である。

そして、圧力エネルギ源が異なる 2系統の重力全圧エネルギ E (;„がエネルギの消費位置である水車または風車の上流側と下流側との双方に存在することが、自然界に存在する水流、風、台風、龍卷等の自然永久運動機構と同じ形になって、エネルギを取り出せる第 3種永久運動を実現する。

2 ) 第 3種永久運動のエネルギ取り出し手段

圧力管内に負荷率の如何に係わらず通過流量を一定に維持する水車または風車を設置することにより、

水車または風車の負荷率が 0〜 1 0 0 %の範囲で変化しても、圧力管内を通過する流動流体の流量が一定量に維持され、圧力管内外各部の流動流体に発生する第 3法則の共存融合作用に、第 4法則の複合共存融合作用が成立する。

3 ) 自然界に存在する自然永久運動機構の模倣

第 1、第 2法則に基づいて、水車または風車の前後に圧力管の断面積が流人口側と流出口側との双方から水車または風車に向かって円周方向に偏向しながら縮小する部分を設けて、圧力管内を流動流体が流れれば水車または風車近傍の重力静圧 Pens が低下し、圧力管外の流入口近傍の流動流体の（第 2重力全圧 P GH) = ( 3次元方向の重力静圧 P _G„_S +流れに沿って作用する重力動圧 P「,_H _v ) が流入口から水車または風車まで流れに沿って作用し、圧力管外の流動流体の 3次元方向の重力静圧 P(;Hが流出口から水車または風車まで流れに遡って作用して、水車または風車の上流側と下流側の圧力管内で重力全圧 P_CIIの圧力エネルギ源が異なるようにすることにより、

圧力管内の流体に作用する重力全圧 P CHを、第 3法則の共存融合作用と第 4法則の複合共存融合作用とに基づき、自然界に存在する水流、風、台風、龍巻等のエネルギを取り出せる自然永久運動における重力全圧 P G,,と同じ状態にして、水車または風車を駆動した場合にエネルギが取り出せるようにして、前記 1 ) の記載の後半部を達成している。

4 ) 既存の自然法則の永久運動否定理由の無関係化

第 1、第 2法則に基づいて、流出口と水車または風車間に流出口から遡つて作用できない圧力管外の流動流体の重力動圧 P GHV に代わつて水車または風車の下流側の圧力管内で作用するように重力動圧補充圧力 P ;„_VAを圧力管内に人為的に供給して、水車または風車の下流側の圧力管内に（第 3重力全圧 P_c„) = (圧力管内の流れに遡って流出口から作用する 3次元方向の重力静圧 P(_:„_s + 人為的に供給する重力動圧補充圧力 Pc_HVA) を存在させることにより、

エネルギは遡れないという熱力学第 2法則の永久運動否定理由を無関係にして、前記 1 ) 〜 3 ) の記載を達成し、第 3種永久運動を可能にしている。

尚、エントロピー増加則による永久運動否定理由は、前述の「流体の新しい運動法則」の第 2法則の説明の項で無関係化している。

5 ) 第 1、第 2法則に基づく小さな人為エネルギの供給

第 1、第 2法則に基づいて、（所定流量 =圧力管外の流速 X流入口の断面積）以下の流動流体が圧力管全長を通過する際に受ける抵抗を打ち消す抵抗打消し圧力差 P D 、

水車または風車の上流側の圧力管内に前記第 2重力全圧 P(_;llが存在し、前記抵抗打消し圧力差 P D により前記所定流量以下の流動流体に対する抵抗が無いという条件で、水車または風車の上流側の圧力管内における流動流体の前記所定流量以下を維持する流入流量維持運動エネルギ E_FA, 、

水車または風車の下流側の圧力管内に前記第 3重力全圧 P(;_Hが存在し、前記抵抗打消し圧力差 Pn により前記所定流量以下の流動流体に対する抵抗が無いという条件で、水車または風車の下流側の圧力管内における流動流体の前記所定流量以下を維持する流出流量維持運動エネルギ Ε ,._Λ。等を圧力管内に人為的に供給することとにより、

抵抗打消し圧力差 P D と流入流量維持運動エネルギ Ε ΚΛ, と流出流量維持運動エネルギ Εκ_Α。とが、圧力管内の流体に対する、第 3法則の 1次元方向の力による流量維持作用を分担する。

この場合、流体の新しい運動法則の説明に記載したように、圧力管内各部を共通の所定流量の流体が通過するので、所定流量の流体に供給されるエネルギは、圧力管内のどの位置に供給しても、供給するエネルギ =供給する圧力 X所定流量が同じになり、且つ、作用すべき位置まで伝わって作用すべき作用をする。

6 ) 第 3、第 4法則の成立

前記 4 ) と 5 ) の存在により、前記所定流量以下の流動流体が、前記抗打消し圧力差、前記流入流量維持運動エネルギ Εκ_{Α Ι} 、前記流出流量維持運動エネルギ E _FA。、前記重力動圧捕充圧力 Pc_IIVA、風や水流あるいは前記移動体の移動等によつて圧力管の流入口に流入し圧力管の流出口から流出して流れ去り、第 3法則の共存融合作用と、第 4法則の複合共存融合作用とが成立する。

7 ) 第 3、第 4法則の作用と、第 5法則の成立

前記 4 ) 〜6 ) の存在により、第 3、第 4法則に基づいて、圧力管の流入口の上流側の流体と、水車または風車の上流側の圧力管内の流体と、水車または風車の下流側の圧力管内の流体と、圧力管の流出口の下流側の流体とが、流量が前記所定流量以下の範囲内でエネルギ保存則によって作用 ·反作用が無い状態で圧力管内の各部分の共通最大流量に安定し、

圧力管の流入口の上流側に自然に存在する第 1重力全圧 P G„と、流入口と水車または風車間の前記第 2重力全圧 P(_;t,と、水車または風車と流出口間の前記第 3 重力全圧 P_GHと、圧力管の流出口の下流側に自然に存在する第 4重力全圧 P_GI1とが別系統で等しくなり、

圧力管の流入口の上流側と流出口の下流側とに、第 1重力全圧エネルギ E _(;„ == 第 1重力全圧 P CH X流量と、第 4重力全圧エネルギ E _F;„ =第 4重力全圧 P _C„ X流量とが別系統の重力全圧 P(_;llを圧力エネルギ源として自然に存在し、流人口と水車または風車間の第 2重力全圧エネルギ E_G„==第 2重力全圧 Pc„x流量と、水車または風車と流出口間の第 3重力全圧エネルギ 3重力全圧 P_{G II} X流量とが別系統の重力全圧 Pc,iを圧力エネルギ源として人為的に発生し、第 5法則の自然永久運動機構が構成される。

8 ) 第 3、第 4、第 5法則の作用

第 3、第 4、第 5法則に基づいて、水車または風車の下流側の圧力管内で、前記第 3重力全圧エネルギ E GHが、抵抗が無い状態で運動エネルギに変換して圧力管内の前記流量を維持すると共に水車または風車近傍の重力静圧 P GHS を低下させ、

水車または風車の上流側の圧力管内で、前記第 2重力全圧エネルギ E (;„が、前記の下流側の前記流量の維持と重力静圧 Pc;_IIS の低下とにより抵抗が無い状態で運動エネルギに変換し水車または風車を駆動して出力を出し、前記出力の一部で前記の人為的に供給するエネルギを賄うという、自然界に存在する水流、風、台風、龍巻等の自然永久運動機構を模倣した第 3種永久運動の基本型を実現することができる。

( 2 ) 請求項 2に記載の本願第 2発明の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法を説明する。

請求項 1 に記載の本願第 1発明において、空気や水等の流動流体が流入口に流入し流出口から流出する圧力管を大気中や水中に設置し、或いは、大気中や地上や水上や水中を移動する移動体に設置し、この圧力管を、外部に存在する流体の重力全圧 P GHを受け入れる開口部とこの開口部の両端で向かい合った流出 [コと流入口とを少なくとも一箇所に設けた流出 · 流入循環圧力管とすることによ、

前記流出 · 流入循環圧力管内の所定流量以下の流動流体を、外部に存在する流体の重力全圧 Ρ Ηを前記開口部で受け入れながら前記流出口から流出させ前記開口部を通過させ前記流入口に流入させて前記流出 · 流入循環圧力管内を循環させる第 3種永久運動の発展型を実現することができる。

基本型の場合には、使用場所が水流や風がある場所に限られるが、発展型の場合には、使用場所に水流や風が不要である。

そして、開口部とこの開口部の両端で向かい合った流出口と流入口とを 2箇所以上設けた場合には、両端に開口部を有して分離している流出 · 流入圧力管毎に、抵抗打消し圧力差と、流量維持運動エネルギ E κ_Λとを供給する必要がある

( 3 ) 請求項 3 に記載の本願第 3発明の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法を説明する。

請求項 1 または 2 に記載の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法において、抵抗打消し圧力差 Ρ , 、重力動圧補充圧力 P(:,,_VA、流入流量維持運動エネルギ E_{nfl l} 、流出流量維持運動エネルギ Ε_ΠΗ() 等を水車または風車の上流側に人為的に供給する。

人為エネルギの供給位置が 1箇所であるので、構造が簡単になる。

( 4 ) 請求項 4 に記載の本願第 4発明の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法を説明する。

請求項 1 または 2 に記載の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法において、抵抗打消し圧力差、重力動圧補充圧力 Pc,,_VA、流入流量維持運動エネルギ E G_{H 1} 、流出流量維持運動エネルギ Ec_ll0 等を水車または風車の下流側に人為的に供給する。

人為エネルギの供給位置が 1 箇所であるので、構造が簡単になる。

( 5 ) 請求項 5 に記載の本願第 5発明の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法を説明する。

讃求項 1 または 2 に記載の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法において、抵抗打消し圧力差 P。、重力動圧補充圧力 P_C„_VA、流入流量維持運動エネルギ E_GH, 、流出流量維持運動エネルギ E_G„₀ 等を水車または風車の上流側と下流側とに分けて人為的に供給する。

人為エネルギの供給位置が 2箇所になり構造が複雑になるが、夫々のエネルギ供給手段を小型化できる。

( 6 ) 請求項 6 に記載の本願第 6発明の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法を説明する。

請求項 1、 2、 3、 4又は 5 に記載の流動流体の重力全圧エネルギの使兩方法において、断面積が流入口側から水車または風車に向かつて円周方向に偏向しながら縮小する部分の流動流体の出口の断面積を、断面積が流出口側から水車または風車に向かって円周方向に偏向しながら縮小する部分の流動流体の入口の断面積よりも大きくすることにより、流入口と水車または風車間の流動流体の第 2重力全圧エネルギ E_GHによる水車または風車の入口における流動流体の入口重力静圧 P_G,_{1S I}を、水車または風車と流出口間の流動流体の第 3重力全圧ェネルギ E_GHによる水車または風車の出口における出口重力静圧 P_GHS0よりも高くし、これらの間の静圧差を、抵抗打消し圧力差 Ρ。、重力動圧補充圧力 P_GHVA、流入流量維持運動エネルギ E_G„, 、流出流量維持運動エネルギ E_G,_I0 等の一部として使用する。

エネルギ供給手段の出力が小さくなるので、エネルギ供給手段を小型化でき、エネルギ供給手段を駆動する際に発生する電力損失を小さくできる。

( 7 ) 請求項 7 に記載の本願第 7発明の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法を説明する。

請求項 1、 2、 3、 4、 5又は 6 に記載の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法において、抵抗打消し圧力差 P_n 、重力動圧補充圧力 Ρ^,_νΑ、流入流量維持運動エネルギ E_G,,, 、流出流量維持運動エネルギ E_(;ll。等を変化させることにより、流量を変化して、水車または風車の出力を変化させる。

出力を変化させることができ、基本型の場合に、圧力管外の水速や風速の変動に対応できる。

( 8 ) 請求項 8 に記載の本願第 8発明の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法を説明する。

請求項 7に記載の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法において、流量を增減させる場合に、断面積が流入口側と流出口側との双方から水車または風車に向かって円周方向に偏向しながら縮小する部分の断面積を増減することにより、水車または風車に流人する流動流体の流速を一定に維持し、水車または風車の回転数を一定に維持しながら出力を増減する。

水車または風車の回転数を一定に維持しながら出力を増減することができる。 ( 9 ) 請求項 9に記載の本願第 9発明の流動流体の重力全圧エネルギの使用装置を説明する。

風の中や水流中に設置されて、或いは、大気中や地上や水上や水中を移動する移動体に設置されて、外部に存在する空気や水等の流動流体の重力全圧 P を流入口と流出口との双方から受入れながら流動流体が内部を通過する圧力管と、

圧力管内に設けられた負荷率の如何に係わらず通過流量を一定に維持する水車または風車と、

水車または風車の前後に設けられ圧力管の断面積を流入口側と流出口側との双方から水車または風車に向かって円周方向に偏向しながら縮小する前部ガイドべーン部および後部ガイドベーン部と、

流入口と水車または風車間に設けられて、（所定流量 =圧力管外の流速 X流入口の断面積）以下の流動流体が圧力管全長を通過する際に受ける抵抗を打ち消す抵抗打消し圧力差 Ρ ,) 、流出口と水車または風車間に流出口から遡って作用できない圧力管外の流動流体の重力動圧 Pr,HV に代わつて水車または風車の下流側の圧力管内で作用する重力動圧補充圧力 P_GHVA、水車または風車の上流側の圧力管内に（第 2重力全圧 P_c„) = ( 3次元方向の重力静圧 P_c„_s +流れに沿って作用する重力動圧 P GHV ) が存在する条件で水車または風車の上流側の圧力管内の流動流体の前記所定流量以下を維持する流入流量維持運動エネルギ E_{FA I} 、水車または風車の下流側の圧力管内に（第 3重力全圧 P_GH) = (圧力管内の流れに遡つて流出口から作用する 3次元方向の重力静圧 P_GHS +人為的に供給する重力動圧補充圧力 P(_;HVA) が存在する条件で水車または風車の下流側の圧力管内の流動流体の前記所定流量以下を維持する流出流量維持運動エネルギ Ε κ_Λ。等を供給する前部エネルギ供給手段と、

水車または風車の出力の一部を前記前部エネルギ供給手段に供給するエネルギ伝達供給手段とを有することにより、

請求項 1 または 3 に記載の本願第 1 、第 3発明の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法を実施できる。

( 1 0 ) 請求項 1 0に記載の本願第 1 0発明の流動流体の重力全圧エネルギの使用装置を説明する。

請求項 9に記載の流動流体の重力全圧エネルギの使用装置において、外部に存在する流体の重力全圧 P CMを流入口と流出口との双方から受入れながら流動流体が内部を通過する圧力管を、大気中や水中に設置されて、或いは、大気中や地上や水上や水中を移動する移動体に設置されて、外部に存在する流体の重力全圧 P を受け入れる開口部とこの開口部の両端で向かい合った流出口と流入口とを少なくとも一箇所に設けた流出 · 流入循環圧力管とすることにより、請求項 2に記載の本願第 2発明の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法を実施できる。

( 1 1 ) 請求項 1 1 に記載の本願第 1 1発明の流動流体の重力全圧エネルギの使用装置を説明する。

請求項 9又は 1 0 に記載の流動流体の重力全圧エネルギの使用装置において、水車または風車の下流側の圧力管内に設けられた後部エネルギ供給手段が、抵抗打消し圧力差 P D 、重力動圧補充圧力 P (_{; H V A}、流入流量維持運動エネルギE _F·-_{Λ I} 、流出流量維持運動エネルギ E ^„ 等を供給することにより、

請求項 4 に記載の本願第 4発明の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法を実施できる。

( 1 2 ) 請求項 1 2に記載の本願第 1 2発明の流動流体の重力全圧エネルギの使用装置を説明する。

請求項 9又は 1 0 に記載の流動流体の重力全圧エネルギの使用装置において、水車または風車の上流側の圧力管内に設けられた前部エネルギ供給手段と、水車または風車の下流側の圧力管内に設けられた後部エネルギ供給手段とが、抵抗打消し圧力差 Ρ ,) 、重力動圧補充圧力 Ρ (_:„_{Ν Λ}、流入流量維持運動エネルギ Ε Λ, 、流出流量維持運動エネルギ E _{F A}。等を分担して供給する。

請求項 5に記載の本願第 5発明の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法を実施できる。

( 1 3 ) 請求項 1 3に記載の本願第 1 3発明の流動流体の重力全圧エネルギの使用装置を説明する。

請求項 9、 1 0、 1 1又は 1 2に記載の流動流体の重力全圧エネルギの使用装置において、前部ガイドベーン部の出口の断面積を後部ガイドベーン部の入口の断面積より大きくする。

請求項 6に記載の本願第 6発明の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法を実施できる。

( 1 4 ) 請求項 1 4に記載の本願第 1 4発明の流動流体の重力全圧エネルギの使用装置を説明する。

請求項 9、 1 0、 1 1、 1 2又は 1 3に記載の流動流体の重力全圧ェネルギの使用装置において、前部ガイドべ—ン部および後部ガイドべ—ン部の断面積を可変にする。

請求項 8に記載の本願第 8発明の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法を実施できる。 HI 面の簡単な説明

図 1 は、本発明の第 3種永久運動の基本型の構成を示す断面図である。

図 2は、本発明の第 3種永久運動の基本型における流体の新しい運動法則の抵抗打消し圧力差 P _R) の流量維持作用と、重力全圧 P _FI„の重力全圧供給作用との動作を示す図である。

図 3は、本発明の第 3種永久運動の発展型の構成を示す断面図である。

図 4は、本発明の第 3種永久運動の発展型における流体の新しい運動法則の抵抗打消し圧力差 Ρ。の流量維持作用と、重力全圧 P G„の重力全圧供給作用との動作を示す図である。

図 5は、本発明の第 3種永久運動の基本型をもぐりォリフィスに設置した場合の模式図である。

図 6は、本発明の第 3種永久運動の基本型を 2つの水路に跨がって設置した場合の模式図である。

図 7は、本発明の第 3種永久運動の基本型を人為循環水路に設置した場合の模式図である。

図 8は、実証試験装置の構成を示す断面図である。

図 9は、実証試験の勾配水路への設置方法を示す図である。発明を実施するための最良の形態

本発明の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法とその装置は、流動流体が水でも空気でも構造 ·原理は同じなので、水の場合の基本型と発展型とを説明し、最後に特殊形態を追加する。

尚、流動流体が空気の場合、従来の流体力学の理論では流速がマッハ 1 に近づくと圧縮が問題になるが、流体の新しい運動法則に基づく第 3種永久運動では、第 4法則の複合共存融合作用により、上流側と下流側間に作用 ·反作用が無くなるので、圧縮は問題にならない。そして、発展型の場合には、循環圧力管内の流速を 2 5 s e c程度にすれば、風車駆動流速 V _T を 2 5 0 m Z s e c程度にすることが可能で、水の場合より小型で大きな出力が得られる。

[ I ] 第 1の実施の形態：水の場合の基本型

本実施の形態を図 1、図 2に基づいて説明する。

( 1 ) 用途

本実施の形態は、潮流、河川、水路等において、水面下の流れの速い位置に脬から釣り下げて使用するものである。

応用例としては、水上船舶や水中船舶に取り付けて使用できる。特に、水中船舶に取り付けると、重力全圧 P G Hが大きくなるので、大きな出力が得られる。

( 2 ) 構造

図 1 に示す圧力管 1 を脖（図示せず）から釣り下げて、圧力管 1の中心袖を略水平にして、水深 H ( m ) = 4 m、流速 V ( m / s e c ) = 2 m / s e c の位置に設置する。図 1 において、圧力管 1 は、中央部に設けられた軸流水車 6と、流入□ 2と、流出口 3と、流入口 2と流出口 3との双方から圧力管 1の断面積を円周方向に偏向しながら縮小するようにする流入部 9、前部ガイドベーン部 5、流出部 1 0、後部ガイドベーン部 7を有する。前部ガイドべ一ン部 5と後部ガイドべ一ン部 7 とは、ガイドべ一ンの偏向角の調整機能を有する。

前部エネルギ供給手段 4は軸流ポンプであり、本実施の形態では、流入部 9と前部ガイドべーン部 5との間に設けられる。

後部エネルギ供給手段 8は軸流ポンプであり、本実施の形態では、流出部 1 0 と後部ガイドべ一ン部 7 との間に設けられる。

9 aは、円筒形の通路を作り断面積を変化させるための前部円錐部、 1 0 aは、円筒形の通路を作り断面積を変化させるための後部円錐部、 1 1 は、水車 6に接続する発電機である。又、水流を乱さないように、圧力管 1 に外套管を付けて外形を円筒形にする。

尚、本実施の形態では、図 1 に示すように、前部ガイドべ—ン部 5 と後部ガイドべ一ン部 7 とを円筒形にしているが、円筒形では縮小率に限界があるので、内外両側面の何れか一方または双方を円錐面にして縮小率を大きくすることができる。

( 3 ) 3次元方向の重力全圧と 1次元方向の抵抗打消し圧力差 Pn の動作の説明

図 2において、保存力でない 1次元方向の抵抗打消し圧力差 P_n は、圧力管内全長に分布し、その勾配によって、所定流量の水流に対して、圧力管内各部の抵抗を打ち消して消費される。

水車 6の上流側と下流側とに流入流量維持運動エネルギ E,._{A I} と流出流量維持運動エネルギ E_FA。とが供給されている。

水車 6の出口の上流側には、流入□ 2外の水流の第 2重力全圧 P_G„ =重カ静圧

P G s +重力動圧 P GHV が存在し、水車 6の出口の下流側には、流出□ 3外の水流の重力全圧 Pen =重力静圧 Pes +重力動圧 P GHV の重力静圧 P GHS が、流出口 3から水車 6の出口まで作用し、更に、水車 6の上流側から供給された重力全圧補充圧力 P G,_ivaが、水車 6の出口の下流側に作用して、第 3重力全圧 P (:„ =重 3 "5

カ静圧 Pc,_ls +重力全圧補充圧力 p_t;IIVAが存在する。

抵抗打消し圧力差 P D が、所定流量の水流に対して圧力管内各部の抵抗を打ち消しているので、水車 6の出口の上流側では、流入流量維持運動エネルギ E ,,_A, と第 2重力全圧 P_GHとの共存融合作用によって第 2重力全圧エネルギ E _G„が発生して所定流量が維持される。水車 6の下流側では、流出流量維持運動エネルギ E Λ。と第 3重力全圧 Ρ(_;„との共存融合作用によって第 3重力全圧エネルギ E_fiHが発生して所定流量が維持される。

第 2重力全圧エネルギ E _G„と第 3重力全圧エネルギ Ε_Γ,„とは、別系統の重力全圧 P_G„を圧力エネルギ源としており、流入口 2の上流側と流出口 3の下流側とには、別系統の重力全圧 P(_;Hを圧力エネルギ源として自然に存在する第 1、第 4重力全圧エネルギ Ε (_;Ηがあるので、流入口 2の上流側から流出口 3の下流側まで複合共存融合作用が成立し、流入口 2を境界面とする上流側と下流側間と、水車 6 の出口を境界面とする上流側と下流側間と、流出□ 3を境界面とする上流側と下流側間とには、所定流量の水流に対する作用 ·反作用が無くなる。

従って、流出□ 3の下流側を流れる所定流量の水流に伴って水車 6の出口と流出口 3間の所定流量の水流が流出□ 3から流出し、この水流に伴って、流入口 2 と水車 6の出口間の水流が水車 6を駆動して水車 6の出口から流出し、この水流に伴って、流入口 2の上流側の水流が流入口 2に流入する。

水車 6においては、第 2重力全圧エネルギ Ε (;„が運動エネルギに変換して所定流量の水流を円周方向に偏向して水車駆動流速 V.,. で水車 6に流入させる。水車 6は、負荷率の如何に係わらず通過流量を一定に維持する水車、即ち、軸流水車であるので、水車駆動流速 V_T は、水車 6を駆動するために水車 6内を円周方向に回転する円周方向回転成分 V_TDと、水車 6から流出する流出方向成分 V_T0とに分かれ、水車 6の出口の上流側では、円周方向回転成分 V_TDと流出方向成分 ν·,·₀ とが所定流量の水流を維持し、流出方向成分 V_T0が所定流量の水流を作用 ·反作用が無い状態で水車 6の出口から流出させる。

従って、水車 6の負荷率が 0〜 1 0 0 %の範囲で、円周方向回転成分 V_TDの運動エネルギを水車 6の駆動エネルギとして使用することができる。但し、負荷率が 1 0 0 %の場合に水車 6が標準回転数で回転するとすれば、負荷率が下がると、水車 6の回転数が増大する。

( 4 ) 設計事項

1 ) 流入□ 2、流出口 3の直径と所定流量

1 . 流入口 2、流出□ 3の直径

4 mとする。

2. 所定流量

所定流量 = 2² 3. 1 4 X 2 = 2 5. 1 m ³ / s e c

2 ) 利用できる重力全圧エネルギ E(;H

利用できる重力全圧エネルギ Ε(,„は、

重力全圧エネルギ E_c„ =重力全圧 P_GHx所定流量 = 9. 8 X ( 1 0. 3 3 + 4 ) X 2 5. 1 ( k W) = 3 5 2 4. 9 k Wである。

3 ) 水車 6 に流入する水車駆動流速 V_T

重力全圧エネルギ E_G„を総て水車駆動流速 V.,. の運動エネルギに変換すると、

水車駆動流速 V.,' = { 2 9. 8 X ( 1 0. 3 3 + 4 ) } ^{1 /2} = 1 6. 8 m/ s e cである。

4 ) 前部ガイドべ一ン部 5 と後部ガイドべ—ン部 7 との水車 6 に対向する最小断面積部分の断面積 S 、 S RCT と縮小率

1 - 8fT tSQ ¾ S F C Τ 、 S HOT

断面積 S FCT . S HOT = 2 5 . 1 + 1 6 8 = 1 . 5 m

2 · 縮小率

縮小率 = 1 . 5 ÷ ( 2 ² X 3 . 1 4 ) = 1 / 8 . 4

5 ) 前部エネルギ供給手段 4の消費エネルギ

前部エネルギ供給手段 4 は、下記の 1 . 抵抗打消し圧力差 Pn と、 2 . 重力全圧補充圧力 P_C1IVAと、 3 . 流入流量維持運動エネルギ Ε κ_Λ, に相当するエネルギを供給する。

この場合、流体の新しい運動法則の説明に記載したように、压カ管内各部を共通の所定流量の流体が通過するので、所定流量の流体に圧力として供給されるェネルギ量は、圧力管内のどの位置に供給しても、供給するエネルギ ==供給する圧力 x所定流量が同じになり、且つ、作用すべき位置まで伝わって作用すべき作用をする。

尚、本実施の形態では、前部エネルギ供給手段 4 と、後部エネルギ供給手段 8 とを設けたが、上記の理由により、何れか一方のみにし、この一方から必要な人為エネルギを総て供給しても良い。

1. 抵抗打消し圧力差 P D

抵抗打消し圧力差 P D は、（所定流量-圧力管 1外の流速 X流入口 2の断面積）の流動流体が圧力管 1全長を通過する際に受ける抵抗を打ち消す圧力差であり、従来から使用されている実験式：抵抗打消し圧力差 P _D =動圧差 X 係数から求める。

抵抗打消し圧力差 P _D =水車駆動流速 V _T の動圧 X係数 [ 0 . 0 5 (流入ロ 2 から水車 6の出口まで） + 0 . 2 (水車 6の出口から流出ロ 3 まで） ] = 1 4 . 3 3 X 0 . 2 5 = 3 . 5 8 m (水柱）

抵抗打消し圧力差 Ρ。を発生させるに必要な前部エネルギ供給手段 4の出力 = 9 . 8 X 3 . 5 8 X 2 5 . 1 = 8 8 0 . 6 k W

2. 重力全圧補充圧力 P C M V A

重力全圧補充圧力 P _C,_{I VA}は、流出口 3 と水車 6間に流出口 3から遡つて作用できない圧力管 1 外の水流の重力動圧 Ρ _{ΰ1Ι Ν} に代わって水車 6の下流側の圧力管 1 内で作用するように圧力管 1 内に人為的に供給する人為エネルギであり、

重力全圧補充圧力 P _{G 1I V A}を発生させるに必要な前部エネルギ供給手段 4の出力 = 2 ² ÷ 2 X 2 5 . 1 = 5 0 . 2 k W

3 . 流入流量維持運動エネルギ E KA ,

流入流量維持運動エネルギ Ε ΚΑ, は、流入口 2での水流の運動エネルギに相当し、流量を増加する際には、第 3法則の共存融合作用により重力全圧エネルギ E G _t,を発生させる必要があるので、後述の流出流量維持運動エネルギ Ε ΛΟ と共に必要なエネルギである。

しかし、流入流量維持運動エネルギ Ε は、流量の安定時と減少時には、後述の流出流量維持運動エネルギ Εκ_Λ。が第 3法則の共存融合作用により重力全圧エネルギ E _{G I1}を発生させ、発生した重力全圧エネルギ E「,„が、水車近傍の重力静圧 P _{G II S} を低下させるので、流入流量維持運動エネルギ E _{Α Ι} は不要になる。流入流量維持運動エネルギ E A , = 2 ² ÷ 2 X 2 5 . 1 = 5 0 . 2 k W

4. 前部エネルギ供給手段 4の供給エネルギ

前部エネルギ供給手段 4の供給エネルギ =抵抗打消し圧力差 P„ のエネルギ + 重力全圧補充圧力 P _{G H V A}のエネルギ +流入流量維持運動エネルギ E _{F A} , - 8 8 0 . 6 + 5 0 . 2 + 5 0 . 2 = 9 8 1 k W

5. 前部エネルギ供給手段 4の消費エネルギ

前部エネルギ供給手段 4の消費エネルギ =前部エネルギ供給手段 4の供給エネルギ ÷前部エネルギ供給手段 4の電力効率 = 9 8 1 k W÷ ( 0 . 9 5 0. 8 ) = 1 2 9 0 k W

6 ) 後部エネルギ供給手段 8の消費エネルギ

後部エネルギ供給手段 8 は、下記の 1 . 流出流量維持運動エネルギ E AO に必要なエネルギを供給する。

1 . 流出流量維持運動エネルギ Εκ_Λ。

流出流量維持運動エネルギ Ε ΚΑ。は、流出口 3での水流の運動エネルギに相当し、流量を増加する際には、第 3法則の共存融合作用により重力全圧エネルギ E _G Ηを発生させる必要があるので、前述の流人流量維持運動エネルギ Ε と共に必要なエネルギである。

そして、流出流量維持運動エネルギ E PAD は、流量の安定時と減少時にも、第 3法則の共存融合作用により重力全圧エネルギ E CMを発生させるために必要であるが、水車 6の下流側の圧力管 1 内に発生した重力全圧エネルギ E GHが、水車近傍の重力静圧 P GHS を低下させるので、前述の流入流量維持運動エネルギ E , は、流量増加時以外は不要になる。

流出流量維持運動エネルギ Ε ,,Α。 = 2 ² ÷ 2 X 2 5 . 1 = 5 0 . 2 k W

2. 後部エネルギ供給手段 8の供給エネルギ

後部エネルギ供給手段 8の供給エネルギ =流出流量維持運動エネルギ E H _A。 =

5 0 . 2 kW

3 . 後部エネルギ供給手段 8の消費エネルギ後部エネルギ供給手段 8の消費エネルギ =後部エネルギ供給手段 8の供給エネルギ +後部エネルギ供給手段 8の電力効率 = 5 0. 2 k W÷ ( 0. 9 5 X 0. 8 ) = 6 6. 1 kW

7 ) 水車出力

水車出力（ kW) =所定流量 X { 9. 8 X ( 1 0. 3 3 + H) } X水車効率一後部エネルギ供給手段の消費エネルギ-後部エネルギ供給手段の消費エネルギ = 2 5. 1 { 9. 8 X ( 1 0. 3 3 + 4 ) } X 0. 9 — 1 2 9 0 — 6 6. 1 = 3 1 7 2 - 1 3 5 6 = 1 8 1 2 kW

尚、出力の一部で、請求項 2、 1 0 に記載のようにして、流出口 3から流出した水流を流入口 2 に循環させたものが、本発明の第 3種永久運動の発展型である

8 ) 負荷の変動や水流の流速の変動に対する制御方法

1 . 負荷の変動に対しては、

① 変速歯車を使用して水車 6で駆動される発電機 1 1 の回転数を一定に維持する。

② 負荷の増減に合わせて、前部エネルギ供給手段 4 と後部エネルギ供給手段 8 との出力を増減し、圧力管 1 内の流量を増減し、水車 6の回転数を一定に維持しながら、出力を増減する。

2. 水流の流速の変動に対しては、

流速の増減に合わせて、前部エネルギ供給手段 4 と後部エネルギ供給手段 8 との出力を増減し、前部ガイドべ一ン部 5 と後部ガイドべ一ン部 7 との円周方向への偏向角を流速の増減に合わせて減増させ、水車 6の回転数を一定に維持する。

[ Π ] 第 2の実施の形態：水の場合の発展型

本実施の形態を図 3、図 4 に基づいて説明する。

( 1 ) 用途

第 3種永久運動の発展型は、圧力管を大気中や水中に設置し、或いは、大気中や地上や水上や水中を移動する移動体に設置して使用できるので、従来の水車、風車、内燃機関、外燃機関等の殆ど総てのエネルギ源に代わって使用できる。

本実施の形態は、自動車のガソリンエンジンの代わりに、自動車のボンネット内に設置できるように構成する。

( 2 ) 構造

図 3 において、 1 は、図 1 に示す第 1 の実施の形態の圧力管 1 と同じ構造の圧力管である。

圧力管 1 の流入口 2 と流出ロ 3 とに開口部 1 3、 1 3を設ける。開口部 1 3、 1 3の外側には、循環圧力管 1 2 aの流入口 2 a と流出口 3 a とが対向し、全体で、外部に存在する流体の重力全圧 1^_;„を受け入れる開口部 1 3、 1 3 とこの開口部 1 3、 1 3の両端で向かい合つた流出□ 3、 3 a と流入口 2、 2 a とを設けた流出 · 流入循環圧力管 1 2 となっている。循環圧力管 1 2 a内には外部エネルギ供給手段 1 4を設ける。循環圧力管 1 2 aの湾曲部には、流量を偏らせないように、セノ、°レ一タ 1 5、 1 5を設ける。

尚、開口部 1 3、 1 3 は、圧力管 1 の流人口 2 と流出口 3 とに、圧力管 1外に存在する流動流体の重力全圧 P (_{; H}を作用させれば良いので、何れか一方のみでも良い。その場合は、外部エネルギ供給手段 1 4の作用を、圧力管 1 内のエネルギ供給手段に分担させる。

( 3 ) 3次元方向の重力全圧と 1 次元方向の抵抗打消し圧力差 P _! の分布の説明

図 4 において、図 2の第 1 の実施の形態の場合と異なるのは、図 2の場合は、流入口 2の上流側と流出□ 3の下流側とが、大気圧下の水流として流れていたが、図 4 に場合は、流出，流入循環圧力管 1 2内の所定流量の流動流体を、外部に存在する流体の重力全圧 P c ,,を開口部 1 3、 1 3で受け入れながら流出口 3、 3 aから流出させ開口部 I 3、 1 3を通過させ流人口 2 a、 2 に流入させて流出 · 流入循環圧力管 1 2内を循環させることであり、他は、図 2の第 1 の実施の形態の場合と同じなので説明を省略する。

( 4 ) 設計事項

1 ) 圧力管 1 と循環圧力管 1 2 aの流入口と流出口の直径と、所定流量 1 . 流入口、流出口の直径 0. 1 5 mとする。

この直径で流出 ♦ 流入循環圧力管 1 2の全長が 2 m程度になるので、ボンネット内に 6台並べて設置する。

2. 所定流量

循環圧力管 1 2 a内の流速を 2 mZ s e c とする。

所定流量 = 0. 1 5² 0. 7 8 5 X 2 = 0. 0 3 5 m³ / s e c

2 ) 利用できる重力全圧エネルギ

利用できる重力全圧エネルギ E (；, ,は、

重力全圧エネルギ Ec ， =重力全圧 P(_;H x所定流量 = 9. 8 X 1 0. 3 3 0. 0 3 5 ( kW) = 3. 5 kWである。

3 ) 水車 6 に流入する水車駆動流速 V_T

重力全圧エネルギ E _G,_Fを総て水車駆動流速 V T の運動エネルギに変換すると、

水車駆動流速 V_T = { 2 9. 8 1 0. 3 3 } ^1/2 = 1 4. 2 m/ s e cである。

4 ) 前部ガイドベーン部 5 と後部ガイドベーン部 7 との水車 6 に対向する最小断面積部分の断面積 S T 、 S BGT と縮小率

1 . 断 if] O P(;T 、 S BGT

断面積 S _FG丁、 S _BGT = 0. 0 3 5 + 1 4. 2 = 2 4. 6 c m²

2. 縮小率

縮小率 = 2 4. 6 ÷ ( 1 5² X 0. 7 8 5 ) = 1 / 7. 1 8

発展型の場合には、縮小率は、 1 / 5以下でないと、出力が小さくなる。

5 ) 前部エネルギ供給手段 4の消費エネルギ

前部エネルギ供給手段 4 は、下記の 1. 抵抗打消し圧力差 P_n と、 2 . 重力全圧補充圧力 P_G„_VAと、 3. 流入流量維持運動エネルギ E _r._{A I} に相当するエネルギを供給する。

この場合、流体の新しい運動法則の説明に記載したように、圧力管内各部を共通の所定流量の流体が通過するので、所定流量の流体に供給されるエネルギ量は、圧力管内のどの位置に供給しても、供給するエネルギ =供給する圧力 X所定流 2

量が同じになり、且つ、作用すべき位置まで伝わって作用すべき作用をする。尚、本実施の形態では、前部エネルギ供給手段 4 と、後部エネルギ供給手段 8 とを設けたが、上記の理由により、何れか一方のみにし、この一方から必要な人為エネルギを一括して供給しても良い。

1 . 抵抗打消し圧力差 P _D

抵抗打消し圧力差は、（所定流量-圧力管 1外の流速 X流入口

2の断面積）の流動流体が圧力管 1 全長を通過する際に受ける抵抗を打ち消す圧力差であり、従来から使用されている実験式：抵抗打消し圧力差 Ρ ,) -動圧差 X 係数から求める。

抵抗打消し圧力差 Ρ ,, =水車駆動流速 V _T の動圧 X係数 [ 0 . 0 5 (流入口 2 から水車 6の出口まで） + 0 . 2 (水車 6の出口から流出ロ 3 まで） ] = 1 0 . 3 3 X 0 . 2 5 = 2 . 5 8 m (水柱）

抵抗打消し圧力差を発生させるに必要な前部エネルギ供給手段 4の出力- 9 . 8 X 2 . 5 8 X 0 . 0 3 5 = 0 . 8 8 k W

2 . 重力全圧補充圧力 P GHVA

重力全圧補充圧力 P _{C II V} ま、流出□ 3 と水車 6間に流出□ 3から遡つて作用できない圧力管 1 外の水流の重力動圧 P GMV に代わって水車 6の下流側の圧力管 1 内で作用するように圧力管 1 内に人為的に供給する人為エネルギでありヽ

重力全圧補充圧力 P _G,_{I V A}を発生させるに必要な前部エネルギ供給手段 4の出力 = 2 ² ÷ 2 X 0 . 0 3 5 = 0 . 0 7 kW

3. 流入流量維持運動エネルギ E KA ,

流入流量維持運動エネルギ Ε ,.._{Λ Ι} は、流入流量維持運動エネルギ Ε

,.· Λ, に相当し、流量を増加する際には、第 3法則の共存融合作用により重力全圧エネルギ E G,,を発生させる必要があるので、後述の流出流量維持運動エネルギ E ΚΛΟ と共に必要なエネルギである。

しかし、流入流量維持運動エネルギ Ε _{ΡΛ Ι} は、流量の安定時と減少時には、後述の流出流量維持運動エネルギ Ε κ_Λ。が第 3法則の共存融合作用により重力全圧エネルギ E_G„を発生させ、発生した重力全圧エネルギ E c_Hが、水車近傍の重力静圧 P(_;HS を低下させるので、流入流量維持運動エネルギ E κ_Λ, は不要になる。流入流量維持運動エネルギ Ε κ_{Λ Ι} = 2² ÷ 2 X 0. 0 3 5 = 0. 0 7 kW

4. 前部エネルギ供給手段 4の消費エネルギ

前部エネルギ供給手段 4の消費エネルギ =前部エネルギ供給手段 4の供給エネルギ ÷前部エネルギ供給手段 4の電力効率- し 0 2 k W÷ ( 0. 9 5 X 0. 8 ) = 1. 3 4 kW

6 ) 後部エネルギ供給手段 8の消費エネルギ

後部エネルギ供給手段 8 は、下記の 1 . 流出流量維持運動エネルギ E ΛΟ に必要なエネルギを供給する。

1. 流出流量維持運動エネルギ Ε κ_Λ。

流出流量維持運動エネルギ Ε _Λ。は、流出流量維持運動エネルギ Ε

ΚΛΟ に相当し、流量を増加する際には、第 3法則の共存融合作用により重力全圧エネルギを発生させる必要があるので、前述の流入流量維持運動エネルギ E Λ , と共に必要なエネルギである。

そして、流出流量維持運動エネルギ Ε _ΡΛ。は、流量の安定時と減少時にも、第 3法則の共存融合作用により重力全圧エネルギ E_Gf,を発生させるために必要であるが、発生した重力全圧エネルギ E _GHが、水車近傍の重力静圧 P_r,_HS を低下させるので、前述の流入流量維持運動エネルギ E _{f A I} は不要になる。

流出流量維持運動エネルギ E _{f A}。 = 2 ² ÷ 2 X 0. 0 3 5 = 0. 0 7 k W

2. 後部エネルギ供給手段 8の消費エネルギ

後部エネルギ供給手段 8の消費エネルギ =後部エネルギ供給手段 8の供給エネルギ ÷後部エネルギ供給手段 8の電力効率 = 0. 0 7 k W÷ ( 0. 9 5 X 0. 8 ) = 0. 0 9 k W

7 ) 外部エネルギ供給手段 1 4の消費エネルギ

外部エネルギ供給手段 1 4 は、下記の外部流量維持運動エネルギ E O -

Λ と、外部抵抗打消し圧力差 P _D。に必要なエネルギを供給する。

外部抵抗打消し圧力差 Ρ。。は循環圧力管 1 2 aの構造から、外部流量維持運動エネルギ Ε。-_λ に等しいとする。

外部流量維持運動エネルギ E。 = 2 ² ÷ 2 X 0 . 0 3 5 = 0 . 0 7 k W 外部抵抗打消し圧力差 Ρ。。= 2 ² + 2 X 0. 0 3 5 = 0. 0 7 kW 1. 外部エネルギ供給手段 1 4 の消費エネルギ

外部エネルギ供給手段 1 4の消費エネルギ =外部エネルギ供給手段 1 4の供給エネルギ外部エネルギ供給手段 1 4の電力効率- 0. 1 4 k W÷ ( 0. 9 5 X 0. 8 ) = 0. 1 8 kW

8 ) 水車出力

水車出力（ k W) =所定流量 X { 9. 8 X 1 0. 3 3 } X水車効率—全部エネルギ供給手段の消費エネルギー後部エネルギ供給手段の消費エネルギー外部エネルギ供給手段の消費エネルギ = 0. 0 3 5 X 9. 8 X 1 0. 3 3 x 0. 9 - 1. 3 4 - 0. 0 9 - 0. 1 8 = 3. 1 9 - 1. 6 1 = 1. 5 8 k W

水車出力は、 1 · 5 8 k Wになる。

6台並列に設置すると、約 9. 5 k W =約 1 3 IPになる。

9 ) 負荷の変動変動に対する制御方法

1. 負荷の変動に対しては、

① 変速歯車を使用して水車 6で駆動される発電機 1 〗の回転数を一定に維持する。

② 負荷の増減に合わせて、前部エネルギ供給手段 4 と後部エネルギ供給手段 8 と外部エネルギ供給手段 1 4の出力を増減し、圧力管 1 内の流量を増減し、水車 6の回転数を一定に維持しながら、出力を増減する。

[1Π] 基本型の特殊用途の実施の形態

基本型は、圧力管 1 の流出口 3からの流出速度を、圧力管 I の流出口 3外の大気圧下の流動流体の流速に合わせれば安定して動作するので、図 5〜図 7 に示す特殊用途に使用できる。

( 1 ) もぐりオリフィスでの使用

図 5 に示すようになり、図 5の H , を人為エネルギの一部として使用できる。

( 2 ) 水面間に落差がある 2つの水流に跨がって使用

図 6 に示すようになり、図 6の H , を人為エネルギの一部として使用で 5

きる。

( 3 ) 人為的に構成した勾配水路での使用

図 7 に示すようになり、水流循環手段 1 8のエネルギで勾配水路 1 7を構成し、基本型の圧力管 1 を勾配水路 1 7内に設置する。勾配水路 1 7 の断面積と圧力管 1 の断面積を等しくしたものが、発展型である。産業上の利用可能性

[ I ] 本発明の第 3種永久運動の基本型

本発明の基本型は、（ 1 ) 潮流、海流、河川、水路等の水流、（ 2 ) 風の中、（ 3 ) 水上または水中の移動体、（ 4 ) 大気中の移動体、（ 5 ) 落差を利用する、図 5 に示すもぐりオリフィス、図 6 に示す水面間に落差がある 2つの水路、（ 6 ) 図 7 に示す人為循環水路等に使用できる。

そして、完全なクリーンエネルギであり、エネルギ問題の解決、自然環境の改善、生活環境の改善等の効果が大きい。

[ II ] 本発明の第 3種永久運動の発展型

本発明の発展型は、従来の水車、風車、内燃機関、外燃機関等の殆ど総ての用途に適用できる。

例えば、本発明の発展型は、

( 1 ) 原子力発電等を含む各種の発電所に代わって、電力需要を総て賄うこおができる。

( 2 ) 自動車のエンジン等に代わる等、石油の燃料としての用途を無くし、大気汚染、地球温暖化等を防止できる。

( 3 ) 人類の悠久の平和と繁栄

1 . 本発明の第 3種永久運動を構成する新しい自然法則である「流体の新しい連動法則」の作用方向次元か異なる 2つの力の共存融合作用は、宇宙全体の永久運動を構成しており、共存融合の概念は、人類の悠久の平和と繁栄に必要な哲学である。

2 . 第 3種永久運動でエネルギを確保し、このエネルギで資源をリサイクルし、自然環境、生活環境を整え、未来に対する行き詰まり感と無力感とを取り k 6 l 除き、地球の悠久の平和と繁栄を確立できる

Claims

請求の範囲

1. 空気や水等の流動流体が流入口に流入し流出口から流出する圧力管を風の中や水流中に設置し、或いは、大気中や地上や水上や水中を移動する移動体に設置し、圧力管の外部に存在する空気や水等の流動流体の重力全圧 P _G„を圧力管の流入口と流出口との双方に作用させることと、

圧力管内に負荷率の如何に係わらず通過流量を一定に維持する水車または風車を設置することと、

水車または風車の前後に圧力管の断面積が流入口側と流出口側との双方から水車または風車に向かって円周方向に偏向しながら縮小する部分を設けることにより、圧力管内を流動流体が流れれば水車または風車近傍の重力静圧 P _C„_S が低下し、圧力管外の流入口近傍の流動流体の（第 2重力全圧 P_fi„) = ( 3次元方向の重力静圧 P GHS +流れに沿って作用する重力動圧 P GMV ) が流入口から水車または風車まで流れに沿って作用し、圧力管外の流動流体の 3次元方向の重力静圧 P CHが流出口から水車または風車まで流れに遡って作用して、水車または風車の上流側と下流側の圧力管内で重力全圧 P GHの圧力エネルギ源が異なるようにすることと、

流出口と水車または風車間に流出口から遡って作用できない圧力管外の流動流体の重力動圧 P _{G II V} に代わつて水車または風車の下流側の圧力管内で作用するように重力動圧補充圧力？^ を圧力管内に人為的に供給して、水車または風車の下流側の圧力管内に（第 3重力全圧 Pc;,,) = (圧力管内の流れに遡って流出口から作用する 3次元方向の重力静圧 P、；„_s +人為的に供給する重力動圧補充圧力 P

CHVA) を存在させることと、

(所定流量 =圧力管外の流速 X流入口の断面積）以下の流動流体が圧力管全長を通過する際に受ける抵抗を打ち消す抵抗打消し圧力差 P D 、

水車または風車の上流側の圧力管内に前記第 2重力全圧が存在し、前記抵抗打消し圧力差 P D により前記所定流量以下の流動流体に対する抵抗が無いという条件で、水車または風車の上流側の圧力管内における流動流体の前記所定流量以下を維持する流入流量維持運動エネルギ Εκ_{Α Ι} 、

水車または風車の下流側の圧力管内に前記第 3重力全圧 Pr_;„が存在し、前記抵抗打消し圧力差 p _f, により前記所定流量以下の流動流体に対する抵抗が無いという条件で、水車または風車の下流側の圧力管内における流動流体の前記所定流量以下を維持する流出流量維持運動エネルギ Ε _Α。等を圧力管内に人為的に供給することとにより、

前記所定流量以下の流動流体が、前記抗打消し圧力差 Ρい、前記流入流量維持運動エネルギ Ε_{ΡΛ Ι} 、前記流出流量維持運動エネルギ E r_A。、前記重力動圧補充圧力 P GMV_A、風や水流あるいは前記移動体の移動等によつて圧力管の流入口に流人し圧力管の流出口から流出して流れ去り、

圧力管の流入口の上流側の流体と、水車または風車の上流側の圧力管内の流体と、水車または風車の下流側の圧力管内の流体と、圧力管の流出口の下流側の流体とが、流量が前記所定流量以下の範囲内でエネルギ保存則によって作用 ·反作用が無い状態で圧力管の各部分の最大共通流維持流量に安定し、

圧力管の流入口の上流側に自然に存在する第 1重力全圧 P «Hと、流人口と水車または風車間の前記第 2重力全圧 P _G„と、水車または風車と流出口間の前記第 3 重力全圧 P _G„と、圧力管の流出口の下流側に自然に存在する第 4重力全圧 P _{G H}とが别系統で等しくなり、

圧力管の流入口の上流側と流出口の下流側とに、第 1重力全圧エネルギ E G,, == 第 1重力全圧 P CH X流量と、第 4重力全圧エネルギ E _C1, =第 4重力全圧 P CH X流量とが别系統の重力全圧 P CHを圧力エネルギ源として自然に存在し、流入口と水車または風車間の第 2重力全圧エネルギ E(_;„ =第 2重力全圧 P_GH X流量と、水車または風車と流出口間の第 3重力全圧エネルギ E GH-第 3重力全圧 P _GT, X流量とが別系統の重力全圧 P CHを圧力エネルギ源として人為的に発生し、

水車または風車の下流側の圧力管内で、前記第 3重力全圧エネルギが、抵抗が無い状態で運動エネルギに変換して圧力管内の前記流量を維持すると共に水車または風車近傍の重力静圧 P«_HS を低下させ、水車または風車の上流側の圧力管内で、前記第 2重力全圧エネルギ E ，が、前記の下流側の前記流量の維持と重カ静圧 P HS の低下とにより抵抗が無い状態で運動エネルギに変換し水車または風車を駆動して出力を出し、前記出力の一部で前記の人為的に供給するエネルギを賄うという第 3種永久運動を実現することを特徴とする流動流体の重力全圧ェネルギの使用方法。

2 . 請求項 1 に記載の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法において、空気や水等の流動流体が流入口に流入し流出口から流出する圧力管を大気中や水中に設置し、或いは、大気中や地上や水上や水中を移動する移動体に設置し、この圧力管を、外部に存在する流体の重力全圧 P _{G H}を受け入れる開口部とこの開口部の両端で向かい合った流出口と流入口とを少なくとも一箇所に設けた流出 ·流入循環圧力管とすることにより、前記流出 ·流入循環圧力管内の所定流量以下の流動流体を、外部に存在する流体の重力全圧 Ρ _{ΰ Η}を前記開口部で受け入れながら前記流出口から流出させ前記開口部を通過させ前記流入口に流入させて前記流出 ·流入循環圧力管内を循環させることを特徴とする流動流体の重力全圧エネルギの使用方法。

3. 請求項 1 または 2に記載の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法において、抵抗打消し圧力差、重力動圧補充圧力 Ρ _{Η Ν Λ}、流入流量維持運動エネルギ E CH. 、流出流量維持運動エネルギ E _{G H}。等を水車または風車の上流側に人為的に供給することを特徴とする流動流体の重力全圧エネルギの使用方法。

4. 請求項 1 または 2に記載の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法において、抵抗打消し圧力差、重力動圧補充圧力 P (_;„_VA、流入流量維持運動エネルギ Eo„, 、流出流量維持運動エネルギ Ε_ϋΗ。等を水車または風車の下流側に人為的に供給することを特徴とする流動流体の重力全圧エネルギの使用方法。

5. 請求項 1または 2に記載の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法において、抵抗打消し圧力差 Ρ ,, 、重力動圧補充圧力 P _C„_VA、流入流量維持運動エネルギ E CH, 、流出流量維持運動エネルギ E _G„„ 等を水車または風車の上流側と下流側とに分けて人為的に供給することを特徴とする流動流体の重力全圧エネルギの使用方法。

6 . 請求項 1、 2、 3、 4又は 5に記載の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法において、断面積が流入口側から水車または風車に向かって円周方向に偏向しながら縮小する部分の流動流体の出口の断面積を、断面積が流出口側から水車または風車に向かって円周方向に偏向しながら縮小する部分の流動流体の人口の断面積よりも大きくすることにより、流入口と水車または風車間の流動流体の第 2 重力全圧エネルギ E_g„による水車または風車の入口における流動流体の入口重力静圧 P (;„_{S L}を、水車または風車と流出口間の流動流体の第 3重力全圧エネルギ E

_Γ,Μによる水車または風車の出口における出口重力静圧 P GHSOよりも高くし、これらの間の静圧差を、抵抗打消し圧力差 Ρ,) 、重力動圧補充圧力 Ρ_0ΗνΛ、流入流量維持運動エネルギ E _{GFL L} 、流出流量維持運動エネルギ E _{G H}。等の一部として使用することを特徴とする流動流体の重力全圧エネルギの使用方法。

7. 請求項 1、 2、 3、 4、 5又は 6に記載の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法において、抵抗打消し圧力差 Ρ,) 、重力動圧補充圧力 Ρ_ΰ„_νΛ、流入流量維持運動エネルギ Ε ,,, 、流出流量維持運動エネルギ E GMO 等を変化させることにより、流量を変化して、水車または風車の出力を変化させることを特徴とする流動流体の重力全圧エネルギの使用方法。

8. 請求項 7に記載の流動流体の重力全圧エネルギの使用方法において、流量を増減させる場合に、断面積が流入口側と流出口側との双方から水車または風車に向かって円周方向に偏向しながら縮小する部分の断面積を增減することにより、水車または風車に流入する流動流体の流速を一定に維持し、水車または風車の回転数を一定に維持しながら出力を増減することを特徴とする流動流体の重力全圧エネルギの使用方法。

9. 風の中や水流中に設置されて、或いは、大気中や地上や水上や水中を移動する移動体に設置されて、外部に存在する空気や水等の流動流体の重力全圧 P _{G H}を流入口と流出口との双方から受入れながら流動流体が内部を通過する圧力管と、圧力管内に設けられた負荷率の如何に係わらず通過流量を一定に維持する水車または風車と、

水車または風車の前後に設けられ圧力管の断面積を流入口側と流出口側との双方から水車または風車に向かって円周方向に偏向しながら縮小する前部ガイドべ —ン部および後部ガイドべ一ン部と、

流入口と水車または風車間に設けられて、（所定流量-圧力管外の流速 X流入口の断面積）以下の流動流体が圧力管全長を通過する際に受ける抵抗を打ち消す抵抗打消し圧力差 Ρπ 、流出 Πと水車または風車間に流出口から遡って作用でき l ない圧力管外の流動流体の重力動圧 PG,_iv に代わって水車または風車の下流側の圧力管内で作用する重力動圧補充圧力 PGHV_A、水車または風車の上流側の圧力管内に（第 2重力全圧 P_r;ll)

+流れに沿って作用する重力動圧 P^_v ) が存在する条件で水車または風車の上流側の圧力管内の流 5 動流体の前記所定流量以下を維持する流入流量維持運動エネルギ E _FAi 、水車または風車の下流側の圧力管内に（第 3重力全圧 P_G„) = (圧力管内の流れに遡つて流出口から作用する 3次元方向の重力静圧 P_GHS +人為的に供給する重力動圧補充圧力 P(_;IIVA) が存在する条件で水車または風車の下流側の圧力管内の流動流体の前記所定流量以下を維持する流出流量維持運動エネルギ E_PA。等を供給する0 前部エネルギ供給手段と、

水車または風車の出力の一部を前記前部エネルギ供給手段に供給するエネルギ伝達供給手段とを有することを特徴とする流動流体の重力全圧エネルギの使用装置。

1 0. 請求項 9に記載の流動流体の重力全圧エネルギの使用装置において、外部5 に存在する流体の重力全圧 P_G„を流入口と流出口との双方から受入れながら流動流体が内部を通過する圧力管は、大気中や水中に設置されて、或いは、大気中や地上や水上や水中を移動する移動体に設置されて、外部に存在する流体の重力全圧 p _{; l!}を受け入れる開口部とこの開口部の両端で向かい合った流出口と流入口とを少なくとも一箇所に設けた流出 ·流入循環圧力管であることを特徴とする流動0 流体の重力全圧エネルギの使用装置。

1 1 . 請求項 9又は 1 0に記載の流動流体の重力全圧エネルギの使用装置において、水車または風車の下流側の圧力管内に設けられた後部エネルギ供給手段が、抵抗打消し圧力差 Ρ。、重力動圧補充圧力 Pc„_VA、流入流量維持運動エネルギ E

,Λ , 、流出流量維持運動エネルギ Ε Α。等を供給することを特徴とする流動流体5 の重力全圧エネルギの使用装置。

1 2. 請求項 9又は 1 0に記載の流動流体の重力全圧エネルギの使用装置において、水車または風車の上流側の圧力管内に設けられた前部エネルギ供給手段と、水車または風車の下流側の圧力管内に設けられた後部エネルギ供給手段とが、抵抗打消し圧力差 Ρ。、重力動圧補充圧力 P_CHVA、流入流量維持運動エネルギ E f _A , 、流出流量維持運動エネルギ Ε _{Ρ Λ}。等を分担して供給することを特徴とする流動流体の重力全圧エネルギの使用装置。

1 3 . 請求項 9、 1 0、 1 1又は 1 2に記載の流動流体の重力全圧エネルギの使用装置において、前部ガイドべ—ン部の出口の断面積が後部ガイドベーン部の入口の断面積より大きなことを特徴とする流動流体の重力全圧エネルギの使用装置

I 4 . 請求項 9、 1 0、 1 1、 1 2又は 1 3に記載の流動流体の重力全圧ェネルギの使用装置において、前部ガイドべ一ン部および後部ガイドべ一ン部の断面積が可変であることを特徴とする流動流体の重力全圧エネルギの使用装置。