JP2022519947A

JP2022519947A - 熱変色性温度センサ

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Publication number: JP2022519947A
Application number: JP2021558827A
Authority: JP
Inventors: ライルディー．スモール，; ティモシージェイ．オーウェン，; ルイジェンワン，; メドハネイアブラハ，
Original assignee: Chromatic Technologies Inc
Current assignee: Chromatic Technologies Inc
Priority date: 2019-04-01
Filing date: 2020-04-01
Publication date: 2022-03-25
Anticipated expiration: 2040-04-01
Also published as: WO2020205910A1; US20200309607A1; CA3135839A1; EP3945851A4; MX2021012031A; US12078550B2; BR112021019561A2; JP7675656B2; US20240426677A1; EP3945851A1

Abstract

温度センサならびにこのような温度センサを製造および使用する方法であって、前記温度センサは、染料と顕色剤と溶剤とを有する可逆的熱変色性色変化系を含む。事前に選択された温度閾値に曝露されると、染料と顕色剤の会合または解離により、可視的な色変化が生じる。さらに、色変化系は、温度閾値への曝露を効果的に記録するために色変化の保持を促進する色記憶特性を含む。顕色剤は、色変化系の温度に応じて染料と可変的に相互作用し、温度閾値に曝露されると、染料と顕色剤の会合または解離は、視覚的に観察することができる。

Description

Ｉ．背景
温度感受性製品の場合、その温度閾値が製品の品質、安全性などに影響を与え得るので、製品が閾値を下回るまたは上回る温度に曝露されたことがあるかどうかを知る必要があり得る。単なる一例として、特定のワクチンは約２℃より低い温度にさらされると、ワクチンの有効性が損なわれる場合がある。別の実例として、肉などの一部の食品は、食品の安全性を確保するために、約８℃を上回る温度で保管すべきではない。

したがって、（ｉ）温度感受性製品と確実に関連付けることができ、（ｉｉ）その熱履歴の直接的な表示を提供するように機能することができる温度センサに対する必要性が存在する。

ＩＩ．発明の概要
本発明の特定の実施形態の広い目的は、染料と顕色剤と溶剤とを有する熱変色性色変化系を含む温度センサならびにこのような温度センサを製造および使用する方法を提供することであり得る。事前に選択された温度閾値に曝露されると、染料と顕色剤の会合または解離により、可視的な色変化が生じる。さらに、色変化系は、温度閾値への曝露を効果的に記録するために色変化の保持を促進する色記憶特性を含む。

当然のことながら、本発明のさらなる目的は、明細書、図面および特許請求の範囲の他の領域全体に開示されている。

図１Ａは、事前に選択された温度閾値への曝露前の、ワクチンなどの温度感受性製品と確実に関連付けられた本温度センサの特定の実施形態を含む低温インジケータを図解し、染料と顕色剤は解離しており、色変化系は可視的な色変化を受けていない。

図１Ｂは、約２℃の温度閾値への曝露後の、図１Ａに示されている温度センサの特定の実施形態を図解し、この温度閾値は、染料と顕色剤の会合およびこれに対応する可視的に色を有する染料－顕色剤複合体の形成を促進して、無色から可視的に呈色した状態へと可視的な色変化を与える。

図１Ｃは、温度閾値から温度が上昇した後の、図１Ｂに示されている温度センサの特定の実施形態を図解し、色変化系は可視的な色変化を保持している。

図２Ａは、（ｉ）（左側に図示されているように）染料と顕色剤が解離している活性化の前、ならびに（ｉｉ）（右側に図示されているように）染料と顕色剤の会合およびこれに対応する可視的に呈色した染料－顕色剤複合体の形成を促進する約－５℃の活性化温度への曝露後における、食品などの温度感受性製品と確実に関連付けられた本温度センサの特定の実施形態を含む高温インジケータを図解する。

図２Ｂは、事前に選択された温度閾値に曝露される前の、図２Ａに示されている温度センサの特定の実施形態を図解し、色変化系は、可視的な色変化を受けていない。

図２Ｃは、約８℃の温度閾値への曝露後の、図２Ｂに示されている温度センサの特定の実施形態を図解し、この温度閾値は、染料および顕色剤の解離を促進して、可視的に呈色した状態から無色へと可視的な色変化を与える。

図２Ｄは、温度閾値から温度が下降した後の、図２Ｃに示されている温度センサの特定の実施形態を図解し、色変化系は可視的な色変化を保持している。

図３は、色記憶特性を有する本色変化系の特定の実施形態のヒステリシス特性を図解する。

図４Ａは、（ｉ）（左側に図示されているように）第１および第２の色変化系のいずれの染料と顕色剤も解離している活性化の前、ならびに（ｉｉ）（右側に図示されているように）第２の色変化系の染料と顕色剤の会合およびこれに対応する可視的に呈色した染料－顕色剤複合体の形成を促進する活性化温度への曝露後における、本温度センサの特定の実施形態を含む二重温度インジケータを図解する。

図４Ｂは、低い温度閾値への曝露後の、図４Ａに示されている温度センサの特定の実施形態を図解し、この温度閾値は、第１の色変化系の染料と顕色剤の会合およびこれに対応する可視的に色を有する染料－顕色剤複合体の形成を促進して、無色から可視的に呈色した状態へと可視的な色変化を与え、この色変化は、温度が上昇した際に保持される可能性がある。

図４Ｃは、高い温度閾値への曝露後の、図４Ａに示されている温度センサの特定の実施形態を図解し、この温度閾値は、第２の色変化系の染料と顕色剤の解離を促進して、可視的に呈色した状態から無色へと可視的な色変化を与え、この色変化は、温度が下降した際に保持される可能性がある。

ＩＶ．好ましい実施形態の詳細な説明
ここで、主に図１Ａ～図２Ｄを参照すると、これらの図は、事前に選択された温度閾値（２）への曝露の指標を提供するように動作する本発明の温度センサ（１）の特定の実施形態を図解し、温度センサ（１）は、染料（４）と顕色剤（５）と溶剤（６）とを含む色変化系（３）を含む。顕色剤（５）は、色変化系（３）の温度に応じて染料（４）と可変的に相互作用し、温度閾値（２）に曝露されると、染料（４）と顕色剤（５）の会合または解離は、視覚的に観察することができる（例えば、人間によって、すなわち、人間が読み取り可能な）または検出することができる（例えば、人間によって、すなわち、人間が読み取り可能な、または機械によって、すなわち、機械が読み取り可能な）可視的な色変化をもたらす。

特定の実施形態に関して、色変化系（３）は、温度調節された色変化を生じ得る熱変色性色変化系を含み、典型的には、より低い温度は呈色した状態をもたらし、より高い温度は無色または実質的に無色の状態をもたらす。

ここで、上記を敷衍するために、特定の実施形態に関して、主に図１Ａ～図１Ｃを参照すると、温度閾値（２）への曝露が染料（４）と顕色剤（５）の会合をもたらして、視覚的に観察または検出することができる可視的に呈色した染料－顕色剤複合体（７）を形成し、それにより、温度センサ（１）が温度閾値（２）に曝露されたことがあることを示すように、色変化系（３）を組み立てることができる。

ここで、他の特定の実施形態に関して、主に図２Ａ～図２Ｄを参照すると、温度閾値（２）への曝露が染料（４）と顕色剤（５）の解離、したがって、呈色した染料－顕色剤複合体（７）の解離をもたらし、その結果生じた無色への色変化を、温度センサ（１）が温度閾値（２）に曝露されたことがあることを示すために視覚的に観察または検出することができるように、色変化系（３）を組み立てることができる。

したがって、使用方法は、例えば、温度センサ（１）を視覚的に観察することによって、色変化が起こったか否かを検出することを含むことができ、色変化の視覚的検出は、温度センサ（１）が温度閾値（２）に曝露されたことがあることを示す。反対に、色変化の非存在、すなわち、色変化が生じなかったことの視覚的検出は、温度センサ（１）が温度閾値（２）に曝露されたことがないことを示す。

温度感受性製品（８）に関しては、（ｉ）例えば配送および保管中に、温度感受性製品（８）に付随して、（ｉｉ）温度感受性製品（８）の熱履歴、特に温度感受性製品（８）が、温度感受性製品（８）の品質および／または安全性を損ない得る温度閾値（２）に曝露されたことがあるかどうかを（好ましくは、直接的な視覚的表示を介して）示すことができるインジケータが求められている。

続いて、使用方法は、温度センサ（１）を温度感受性製品（８）と確実に関連付けること、およびその後、色変化が起こったか否かを検出することを含むことができる。したがって、色変化の視覚的検出は、温度感受性製品（８）が温度閾値（２）に曝露されたことがあることを示し、色変化の非存在の視覚的検出は、温度感受性製品（８）が温度閾値（２）に曝露されたことがないことを示す。

注目すべきことに、温度センサ（１）は、その表示の明確性および一般性のために、本明細書では極めて簡略化された形式で示され得るが、温度センサ（１）は、より複雑な構造を有し得、および／またはバーコードなどのより大規模な標示（ｍａｒｋｉｎｇ）または印（ｉｎｄｉｃｉｕｍ）の一部を形成し得ることを理解されたい。
定義

本明細書で使用される場合、「センサ」という用語は、刺激を検出または測定し、特定の様式で刺激に反応する組成物または装置を意味する。

本明細書で使用される場合、「検出する」という用語およびその形態は、～の存在を発見または確認することを意味する。

本明細書で使用される場合、「事前に選択された」という用語は、事前に決定された、予め決定されたことを意味する。

本明細書で使用される場合、「閾値」という用語は、特定の現象が発生または顕在化するために到達または超過しなければならない点を意味する。

本明細書で使用される場合、「染料（ｄｙｅ）」という用語は、本顕色剤（５）と反応して、人間の眼によって識別することができる光学特性を示す染料－顕色剤複合体（７）を形成することができる、発色剤などの色を変えることができる化合物を意味する。

本明細書で使用される場合、「顕色剤（ｄｅｖｅｌｏｐｅｒ）」という用語は、本染料（４）と反応して、人間の眼よって識別することができる光学特性を示す染料－顕色剤複合体（７）を形成することができる化合物を意味する。「顕色剤」という用語は「色顕色剤」と同義であり得、いずれも染料（４）の色の変化を促進する化合物を意味する。

本明細書で使用される場合、「溶剤（ｓｏｌｖｅｎｔ）」という用語は、必ず必要なわけではないが、相変化材料と同義であり得、本明細書において、相変化材料は、ある相から別の相に変化する材料として定義される。

本明細書で使用される場合、「温度感受性製品」という用語は、例えば、その熱履歴が特定の温度または温度範囲への曝露を含む場合に、その品質が悪影響を受け得るため、その熱履歴を示すことが有益であり得る任意の製品を意味する。ほんの数例として、温度感受性製品には、食品、医薬品、化学材料、生物学的材料、医療機器、着色組成物（塗料や染色剤（ｓｔａｉｎ）など）、接着剤などが含まれ得る。

本明細書で使用される場合、「食品」という用語は、消費可能（食べることが可能または飲むことが可能など）であり得る、または消費可能な品物もしくは物品を作るための材料として有用であり得る商品、品物または物品を意味する。ほんの数例として、食品には、果物、ジュース、野菜、穀物、小麦粉、ミルク、ヨーグルト、甘味飲料、肉、加工食品、医薬品などが含まれ得る。

２つの物体間での関連付け（ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ）が通常の処理または過程によって乱されないことが期待できる場合に、温度感受性製品（８）と温度センサ（１）などの２つの物体は、「確実に関連付けられる」ことができる。このような確実な関連付けの非限定的な例には、ある物体を別の物体に接着すること、２つの物体を結束すること、両物体を容器に収容すること、一方の物体（例えば、印刷インクとして構成された温度センサ（１））を、他方の物体（例えば、温度感受性製品（８））を収容するために使用される包装材料または容器上に印刷すること、一方の物体（例えば、温度センサ（１））を、他方の物体（例えば、温度感受性製品（８））を収容するために使用される包装材料または容器に貼付すること、および一方の物体（例えば、温度センサ（１））を、他方の物体（例えば、温度感受性製品（８））を封入するために使用される包装材料の一部に積層することが含まれ得る。
温度センサ

再度簡単に要約すると、図１Ａ～図２Ｄに示されるように、構成物または装置の形態を取り得る本温度センサ（１）は、染料（４）と顕色剤（５）と溶剤（６）とを含む色変化系（３）を含む。顕色剤（５）は、色変化系（３）の温度に従って染料（４）と可変的に相互作用し、事前に選択された温度閾値（２）に曝露されると、染料（４）と顕色剤（５）の会合または解離は、視覚的に観察または検出することができる色変化をもたらす。

特定の実施形態に関して、本温度センサ（１）の態様は、米国特許第１０，１１３，９２０号、米国特許第１０，３４５，２７８号、米国特許第１０，５８５，０８０号、米国特許第１０，６０５，６８１号および／または米国特許出願第６２／９７１，５４４号に開示されているインジケータと類似であり得、これらのそれぞれは、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
染料と顕色剤

色変化系（３）は、可逆的な色変化系であり得る、すなわち、不可逆的な色変化または永続的な色変化ではなく、色の変化は可逆的であり得る。

続いて、特定の実施形態に関して、色変化系（３）の染料（４）は、２つの形態間で可逆的に変化することができるロイコ染料を含むことができ、２つの形態のうちの１つは、典型的には無色または実質的に無色であり得る。

ほんの数例として、ロイコ染料は、クリスタルバイオレットラクトン（ＣＡＳ番号：１５５２－４２－７）；ピグメントブルー６３（ＣＡＳ番号：１６５２１－３８－３）；２’－（ジベンジルアミノ）－６’－（ジエチルアミノ）フルオラン（ＣＡＳ番号：３４３７２－７２－０）；山本ブラック１５または２－（２，４－ジメチルフェニルアミノ）－３－メチル－６－ジエチルアミノフルオラン（ＣＡＳ番号：３６４３１－２２－８）；ＯＤＢまたは７－アニリノ－３－ジエチルアミノ－６－メチルフルオラン（ＣＡＳ番号：２９５１２－４９－０）；ＯＤＢ－２または２－アニリノ－６－ジブチルアミノ－３－メチルフルオラン（ＣＡＳ番号：８９３３１－９４－２）；６’－（ジエチルアミノ）－１’，３’－ジメチルフルオランオレンジ（ＣＡＳ番号：２１９３４－６８－９）；山本レッド４０または３，３－ビス（１－ブチル－２－メチル－１Ｈ－インドール－３－イル）フタリド（ＣＡＳ番号：５０２９２－９１－６）；山本レッドブルー６３または７－［４－（ジエチルアミノ）－２－エトキシフェニル］－７－（１－エチル－２－メチル－１Ｈ－インドール－３－イル）フロ［３，４－ｂ］ピリジン－５（７Ｈ）－オンなどであり得る。

特定の実施形態に関して、ロイコ染料は、電子供与性化合物（またはプロトン受容性化合物）であり得る。さらに、顕色剤（５）は、酸、特に弱酸などの電子受容性化合物（またはプロトン供与性化合物）を含むことができる。電子供与性ロイコ染料と電子受容性顕色剤との間で相互作用（具体的には、電子移動反応）が起こると、ロイコ染料は、例えば無色の状態から呈色した状態へと可逆的に色を変えることができる。このように、色変化系（３）は、温度に応じて互いに異なる２つの視覚的外観、すなわち（ｉ）無色の外観であり得る第１の視覚的外観と（ｉｉ）有色の外観であり得る第２の視覚的外観とを有することができる。

ほんの数例として、顕色剤（５）は、３，５－ジ－ｔｅｒｔ－ブチルカテコール（ＣＡＳ番号：１０２０－３１－１）；４，４’－（１，３－ジメチルブチリデン）ジフェノール（ＣＡＳ番号：１０２０－３１－１）；２，２’－ビフェノール（ＣＡＳ番号：１８０６－２９－７）；４－［２－エチル－１－（４－ヒドロキシフェニル）ヘキシル］フェノール（ＰｕｂＣｈｅｍＣＩＤ１３７８２４８７）などであり得る。

特定の動作理論に拘束されるものではないが、可逆的色変化系（３）内では、ロイコ染料と顕色剤（５）の会合をもたらす温度に曝露されると、顕色剤（５）は電子移動反応を介してロイコ染料と可逆的に相互作用し得、ロイコ染料のラクトン環を開環しかつ開環構造を安定化させ得、色変化の原因であり得る超分子の呈色した染料－顕色剤複合体（７）を形成し得ることがあり得る。開環しているとき、ラクトン環は本質的にカチオン性であり、それによってそのπ電子の共役を拡張し、可視スペクトルでの吸収を可能にして呈色した染料－顕色剤複合体（７）を与え、呈色した染料－顕色剤複合体（７）の安定性は、少なくとも部分的には、ロイコ染料に対する顕色剤（５）の親和性によって決定され得る。
溶剤

色変化系（３）は、染料（４）と顕色剤（５）の間での可逆的相互作用をもたらすまたは制御する溶剤（６）をさらに含む。

特定の実施形態に関して、可逆的色変化系（３）とともに有用であり得る溶剤（６）は、（ｉ）染料（４）および顕色剤（５）の両方がその中において可溶性である溶剤（６）、ならびに（ｉｉ）例えばカプセルまたはマイクロカプセル（９）内に、染料（４）および顕色剤（５）とともに収容されて、対応するカプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）を与えることができる溶剤（６）であり得る。カプセルまたはマイクロカプセル（９）内に収容される場合、溶剤（６）は、染料（４）と顕色剤（５）の間での相互作用を促進することができる。

特定の動作理論に拘束されるものではないが、可逆的な色変化系（３）内で、顕色剤（５）は溶剤（６）と相互作用して溶剤－顕色剤複合体を形成することもでき、この相互作用は、少なくとも部分的には、溶剤（６）に対する顕色剤（５）の親和性によって決定され得る。

続いて、色変化は、顕色剤（５）との複合体形成に関する染料（４）と溶剤（６）の間での競合に関連付けることができ、顕色剤（５）は、より大きな親和性を有する分子（１つまたは複数）と複合体を形成するという仮説を立て得る。

一旦複合体が形成されると、複合体を不安定化するのに十分な量のエネルギーが系内に投入され、それによって複合体の成分を解離させるまで、複合体は安定であり得ることを理解されたい。

温度センサ（１）に関連して、より高い温度では、顕色剤（５）はロイコ染料より溶剤（６）に対してより高い親和性を有することができ、したがって、溶剤－顕色剤複合体は呈色した染料－顕色剤複合体（７）より好まれ得る。したがって、顕色剤（５）はロイコ染料との相互作用から排除され得、これに応じて、ラクトン環は閉環され得、ロイコ染料は無色であり得る。

逆に、より低い温度では、顕色剤（５）は溶剤（６）よりロイコ染料に対してより高い親和性を有することができ、したがって、呈色した染料－顕色剤複合体（７）が形成され、安定することができる。

特定の実施形態に関して、溶剤（６）はエステルであり得る。

特定の実施形態に関して、溶剤（６）は、米国特許第１０，３４５，２７８号、米国特許第１０，５８５，０８０号、米国特許第１０，６０５，６８１号および／または米国特許出願第６２／９７１，５４４号に開示されているエステルであり得、これらのそれぞれは、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。

特定の実施形態に関して、溶剤（６）は、ジフェニルメチルエステルであり得る。

特定の実施形態に関して、エステルは、以下の式Ｉ：

を有することができ、
式中、Ｒは、（ｉ）直鎖もしくは分枝鎖アルキル基、（ｉｉ）直鎖もしくは分枝鎖アルケニル基、または（ｉｉｉ）直鎖もしくは分枝鎖アルキニル基であり得、前記基のいずれもが非置換であり得、または置換され得る。

特定の実施形態に関して、Ｒは５またはそれより多くの炭素原子を有することができる、すなわち少なくとも５個の炭素原子を有することができる。

特定の実施形態に関して、Ｒは７またはそれより多くの炭素原子を有することができる、すなわち少なくとも７個の炭素原子を有することができる。

特定の実施形態に関して、Ｒは９またはそれより多くの炭素原子を有することができる、すなわち少なくとも９個の炭素原子を有することができる。

特定の実施形態に関して、Ｒは１１またはそれより多くの炭素原子を有することができる、すなわち少なくとも１１個の炭素原子を有することができる。

特定の実施形態に関して、Ｒは１３またはそれより多くの炭素原子を有することができる、すなわち少なくとも１３個の炭素原子を有することができる。

特定の実施形態に関して、Ｒは１５またはそれより多くの炭素原子を有することができる、すなわち少なくとも１５個の炭素原子を有することができる。

特定の実施形態に関して、Ｒは１７またはそれより多くの炭素原子を有することができる、すなわち少なくとも１７個の炭素原子を有することができる。

特定の実施形態に関して、Ｒは１９またはそれより多くの炭素原子を有することができる、すなわち少なくとも１９個の炭素原子を有することができる。

特定の実施形態に関して、エステルは、以下の式ＩＩ：

を有することができ、
式中、ｎは１～１５の整数であり得る。

特定の実施形態に関して、エステルは、以下の式ＩＩＩ：

を有することができ、
このエステルは、Ｃ_３１Ｈ_４６Ｏ_２の分子式、４５０．７０ｇ／ｍｏｌの分子量および１０３３９０－７５－６のＣＡＳ登録番号を有し得る。

特定の実施形態に関して、エステルは、以下の式ＩＶ：

を有することができ、
このエステルは、Ｃ_２９Ｈ_４２Ｏ_２の分子式、４２２．６４ｇ／ｍｏｌの分子量および１０３２０９－２５－２のＣＡＳ登録番号を有し得る。

特定の実施形態に関して、エステルは、以下の式Ｖ：

を有することができ、
このエステルは、Ｃ_３１Ｈ_４６Ｏ_２の分子式、４５０．７０ｇ／ｍｏｌの分子量を有し得る。

特定の実施形態に関して、エステルは、以下の式ＶＩ：

を有することができ、
このエステルは、Ｃ_２９Ｈ_４２Ｏ_２の分子式、４２２．６４ｇ／ｍｏｌの分子量を有し得る。

特定の実施形態に関して、エステルは、以下の式ＶＩＩ：

を有することができ、
式中、ｍおよびｎは、それぞれ１～１５の整数であり得る。

特定の実施形態に関して、エステルは、以下の式ＶＩＩＩ：

を有することができ、
式中、ｍおよびｎは、それぞれ２～１５の整数であり得る。

特定の実施形態に関して、エステルは、以下の式ＩＸ：

を有することができ、
式中、ｍは１～１０の整数であり得る。

特定の実施形態に関して、エステルは、以下の式Ｘ：

を有することができ、
式中、ｍは１～１１の整数であり得、ｎは１～３の整数であり得る。

特定の実施形態に関して、エステルは、以下の式ＸＩ：

を有することができ、
式中、Ｒは、水素またはＣ１～Ｃ４のアルキル基であり得、ｎは１～６の整数であり得る。

特定の実施形態に関して、エステルは、以下の式ＸＩＩ：

特定の実施形態に関して、エステルは、以下の式ＸＩＩＩ：

を有することができ、
式中、ｍは１～１０の整数であり得、ｎは０～２の整数であり得る。

特定の実施形態に関して、溶剤（６）は炭化水素であり得る。

特定の実施形態に関して、溶剤（６）は、ケトンであり得る。

特定の実施形態に関して、溶剤（６）は、米国特許第１０，３４５，２７８号、米国特許第１０，５８５，０８０号、米国特許第１０，６０５，６８１号および／または米国特許出願第６２／９７１，５４４号に開示されているケトンであり得、これらのそれぞれは、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。

特定の実施形態に関して、ケトンは、以下の式ＸＩＶ：

を有することができ、
式中、Ｒは、水素またはメチル基もしくはエチル基などのアルキル基であり得、
式中、ｎは１～１０の整数であり得る。

特定の実施形態に関して、溶剤（６）はアルコールであり得る。

特定の実施形態に関して、溶剤（６）は、米国特許第１０，３４５，２７８号、米国特許第１０，５８５，０８０号、米国特許第１０，６０５，６８１号および／または米国特許出願第６２／９７１，５４４号に開示されているアルコールであり得、これらのそれぞれは、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。

特定の実施形態に関して、溶剤（６）は、単一の化合物であり得る。

特定の実施形態に関して、溶剤（６）は、色変化系（３）の約５０％～約９９％の量であり得る。

特定の実施形態に関して、溶剤（６）は、色変化系（３）の約６０％～約７５％の量であり得る。

他の特定の実施形態に関して、溶剤（６）は、２またはそれより多くの化合物の混合物であり得る。特定の実施形態に関して、溶剤（６）は、上記溶剤（６）の２またはそれより多くの混合物であり得る。

特定の実施形態に関して、２またはそれより多くの化合物の混合物を含む溶剤（６）は、色変化系（３）の約５０％～約９９％の量であり得る。

特定の実施形態に関して、２またはそれより多くの化合物の混合物を含む溶剤（６）は、色変化系（３）の約６０％～約７５％の量であり得る。

特定の実施形態に関して、溶剤（６）は、式ＩＩＩおよびＩＶに示されるエステルの混合物であり得、式ＩＩＩに示されるエステルと式ＩＶに示されるエステルは、１：１の比率であり得る。もちろん、他の特定の実施形態に関しては、他の比率が使用され得、本明細書において企図される。
相変化材料

特定の実施形態に関して、溶剤（６）は、色変化系（３）の温度に従って液相（または実質的に液相）と固相（または実質的に固相）との間で変化する相変化材料であり得る。

特定の実施形態に関して、溶剤（６）は、温度閾値（２）に曝露されると、液相から固相へと変化することができる。

他の特定の実施形態に関して、溶剤（６）は、温度閾値（２）に曝露されると、固相から液相へと変化することができる。

特定の実施形態に関して、溶剤（６）の固相は、ロイコ染料と顕色剤（５）の間の相互作用を促進するまたは可能にすることができ、呈色した染料－顕色剤複合体（７）は、そのπ電子の拡張共役を有する結晶化構造であり得る。

これに対して、溶剤（６）の液相は、ロイコ染料と顕色剤（５）の間の相互作用を妨げ、ロイコ染料を無色にすることができる。
色記憶

上記のように、色変化系（３）は、温度調節された色変化を生じ得る熱変色性色変化系であり得る。さらに、色変化系（３）は、可逆的熱変色性色変化系であり得、温度調節された色変化は、不可逆的な色変化または永続的な色変化ではなく、可逆的であり得る。

さらに、色変化系（３）は、温度閾値（２）への曝露後に色変化が起こった後、温度閾値（２）への曝露を中止しても色変化を保持することができる、したがって、温度閾値（２）とは異なる温度において色変化が保持される可能性がある色記憶特性を有することができる。これに対応して、温度センサ（１）は、温度閾値（２）への曝露を効果的に記録することができ、それによって、累積的曝露インジケータとして機能し、これは、現在の温度のみを表示し、現在の温度への曝露より前に温度計が曝露された可能性がある温度を記録しない従来の温度計とは対照を成し得る。

色変化特性に関して、色変化系（３）は、色変化系（３）が無色の状態から呈色した状態へと可逆的に変化する呈色温度を含むことができる。また、色変化系（３）は、色変化系（３）が呈色した状態から無色の状態へと可逆的に変化する脱色温度を含むことができる。

重要なことに、色変化系（３）の呈色温度と脱色温度は異なり得る、すなわち、呈色温度は脱色温度とは別個であり得る。例えば、呈色温度は、脱色温度より低くすることができる。

その結果、色変化系（３）の色記憶特性は、呈色温度から温度が上昇した際の色変化の保持を促進することができる。したがって、色変化系（３）の色記憶特性は、図１Ｂおよび図１Ｃに示されるように、呈色温度から温度が上昇した際の呈色した状態の保持を促進することができる。

さらに、色変化系（３）の色記憶特性は、脱色温度から温度が下降した際の色変化の保持を促進することができる。したがって、色変化系（３）の色記憶特性は、図２Ｃおよび図２Ｄに示されるように、脱色温度から温度が下降した際の無色の状態の保持を促進することができる。

特定の実施形態に関して、呈色温度は、色変化系（３）の凝固点に関連付けることができ、脱色温度は、色変化系（３）の融点に関連付けることができる。したがって、色変化系（３）は、（ｉ）色変化系（３）が無色の状態から呈色した状態へと変化する凝固点、および（ｉｉ）色変化系（３）が呈色した状態から無色の状態へと変化する融点を含むことができる。

注目すべきことに、色変化系（３）の色記憶特性のために、特定の実施形態に関して、染料（４）と顕色剤（５）の会合をもたらす温度閾値（２）への曝露後に、呈色した染料－顕色剤複合体（７）は、溶剤（６）が液相にあり得る場合（例えば、温度が上昇した場合）でさえ、安定な状態を保つことができる。

同様に、同じく、色変化系（３）の色記憶特性のために、特定の実施形態に関して、染料（４）と顕色剤（５）の解離をもたらす温度閾値への曝露後に、染料（４）と顕色剤（５）は、溶剤（６）が固相にあり得る場合（例えば、温度が下降した場合）でさえ、解離した状態を保つことができる。

特定の実施形態に関して、呈色温度は、少なくとも約２０℃、少なくとも約２５℃、少なくとも約３０℃、少なくとも約３５℃、少なくとも約４０℃、少なくとも約４５℃、少なくとも約５０℃、少なくとも約５５℃、少なくとも約６０℃、少なくとも約６５℃、少なくとも約７０℃、少なくとも約７５℃、少なくとも約８０℃、少なくとも約８５℃、少なくとも約９０℃、少なくとも約９５℃、少なくとも約１００℃および約１００℃超を含むまたはこれらからなる群から選択される少なくとも１つだけ、脱色温度と異なり得る。

特定の実施形態に関して、呈色温度は、脱色温度と少なくとも約２０℃異なり得る、すなわち、脱色温度は、呈色温度より少なくとも約２０℃高い場合がある。。

特定の実施形態に関して、呈色温度は、脱色温度と少なくとも約２５℃異なり得る、すなわち、脱色温度は、呈色温度より少なくとも約２５℃高い場合がある。。

特定の実施形態に関して、呈色温度は、脱色温度と少なくとも約３０℃異なり得る、すなわち、脱色温度は、呈色温度より少なくとも約３０℃高い場合がある。。

特定の実施形態に関して、呈色温度は、脱色温度と少なくとも約３５℃異なり得る、すなわち、脱色温度は、呈色温度より少なくとも約３５℃高い場合がある。。

特定の実施形態に関して、呈色温度は、脱色温度と少なくとも約４０℃異なり得る、すなわち、脱色温度は、呈色温度より少なくとも約４０℃高くなることができ、特定の実施形態に関して、少なくとも約４０℃が、好ましい最小の差であり得る。

特定の実施形態に関して、呈色温度は、脱色温度と少なくとも約４５℃異なり得る、すなわち、脱色温度は、呈色温度より少なくとも約４５℃高くなることができ、特定の実施形態に関して、少なくとも約４５℃が、好ましい最小の差であり得る。

特定の実施形態に関して、呈色温度は、脱色温度と少なくとも約５０℃異なり得る、すなわち、脱色温度は、呈色温度より少なくとも約５０℃高くなることができ、特定の実施形態に関して、少なくとも約５０℃が、好ましい最小の差であり得る。

特定の実施形態に関して、呈色温度は、脱色温度と少なくとも約５５℃異なり得る、すなわち、脱色温度は、呈色温度より少なくとも約５５℃高くなることができ、特定の実施形態に関して、少なくとも約５５℃が、好ましい最小の差であり得る。

特定の実施形態に関して、呈色温度は、脱色温度と少なくとも約６０℃異なり得る、すなわち、脱色温度は、呈色温度より少なくとも約６０℃高い場合がある。。

特定の実施形態に関して、呈色温度は、脱色温度と少なくとも約６５℃異なり得る、すなわち、脱色温度は、呈色温度より少なくとも約６５℃高い場合がある。。

特定の実施形態に関して、呈色温度は、脱色温度と少なくとも約７０℃異なり得る、すなわち、脱色温度は、呈色温度より少なくとも約７０℃高い場合がある。。

特定の実施形態に関して、呈色温度は、脱色温度と少なくとも約７５℃異なり得る、すなわち、脱色温度は、呈色温度より少なくとも約７５℃高い場合がある。。

特定の実施形態に関して、呈色温度は、脱色温度と少なくとも約８０℃異なり得る、すなわち、脱色温度は、呈色温度より少なくとも約８０℃高い場合がある。。

特定の実施形態に関して、呈色温度は、脱色温度と少なくとも約８５℃異なり得る、すなわち、脱色温度は、呈色温度より少なくとも約８５℃高い場合がある。。

特定の実施形態に関して、呈色温度は、脱色温度と少なくとも約９０℃異なり得る、すなわち、脱色温度は、呈色温度より少なくとも約９０℃高い場合がある。。

特定の実施形態に関して、呈色温度は、脱色温度と少なくとも約９５℃異なり得る、すなわち、脱色温度は、呈色温度より少なくとも約９５℃高い場合がある。。

特定の実施形態に関して、呈色温度は、脱色温度と少なくとも約１００℃異なり得る、すなわち、脱色温度は、呈色温度より少なくとも約１００℃高い場合がある。。

特定の実施形態に関して、呈色温度は、脱色温度に対して約１００℃超の差で異なり得る。

ここで主に図３を参照すると、色記憶特性を有する可逆的色変化系（３）の特定の実施形態のヒステリシス特性は、温度に対する色濃度の依存性を図示することによって記述することができる。

ここで、より具体的には、ｙ軸は色濃度を示し、ｘ軸は温度を示す。色変化系（３）の色濃度は、矢印によって示される方向で曲線に沿って温度とともに変化する。点Ａは、完全に呈色した状態を達成するための最高温度Ｔ_１での色濃度を示す（Ｔ_１は、完全呈色温度であり得る）。点Ｂは、完全に呈色した状態を保持するための最高温度Ｔ_２での色濃度を示す（Ｔ_２は、脱色開始温度であり得る）。点Ｃは、完全に無色の状態を達成するための最低温度Ｔ_３での色濃度を示す（Ｔ_３は、完全脱色温度であり得る）。点Ｄは、完全に無色の状態を保持するための最低温度Ｔ_４での色濃度を示す（Ｔ_４は、呈色開始温度であり得る）。

完全に呈色した状態と完全に無色の状態の両方がＴ_４とＴ_２の間に存在し得るが、保持される状態は以前に達成された状態に依存し得る。例えば、完全に呈色した状態がＴ_１への曝露の際に以前に達成された場合には、完全に呈色した状態は、Ｔ_２に等しいまたはＴ_２を超える温度に曝露されるまで保持される。あるいは、完全に無色の状態がＴ_３への曝露の際に以前に達成された場合には、完全に無色の状態は、Ｔ_４に等しいまたはＴ_４未満の温度に曝露されるまで保持される。

換言すれば、色変化系（３）がより低いまたはより高い温度からその温度に近づくかどうかに応じて、すなわち色変化系（３）がより低い温度から加熱されているかまたはより高い温度から冷却されているかに応じて、色変化系（３）は、Ｔ_２～Ｔ_４の温度において、完全に呈色した状態であり得、または完全に無色の状態であり得る。

特定の実施形態に関して、呈色した状態または無色の状態は、呈色した状態または無色の状態が達成された温度から約２０℃～約１００℃または約５０℃～約１００℃の温度に曝露された際に保持される可能性がある。換言すれば、図３に示されているセグメントＥＦの長さは、ヒステリシスの度合いまたはヒステリシス範囲またはヒステリシスウィンドウΔＨを示す温度範囲幅を表し、約２０℃～約１００℃または約５０℃～約１００℃の間の範囲であり得る。
遷移温度

特定の実施形態に関して、色記憶特性を有することに加えて、色変化系（３）は、無色の状態と呈色した状態の間または呈色した状態と無色の状態の間の狭い遷移も有することができる。

再び主に図３を参照すると、無色の状態と呈色した状態の間の狭い遷移は、呈色開始温度（Ｔ_４）と完全呈色温度（Ｔ_１）の差が比較的小さいことを意味し、この差はΔ_{Ｔ４－Ｔ１}として表され得る。

特に、Δ_{Ｔ４－Ｔ１}は温度センサ（１）の感度に関連することが可能であって、呈色開始温度（Ｔ_４）と完全呈色温度（Ｔ_１）の差がより小さいことは感度がより高いことと同じであり得、より感受性が高い、したがって、より正確な温度センサ（１）を有することが有利であり得る。

同様に、再び主に図３を参照すると、呈色した状態と無色の状態の間の狭い遷移は、脱色開始温度（Ｔ_２）と完全脱色温度（Ｔ_３）の差が比較的小さいことを意味し、この差はΔ_{Ｔ３－Ｔ２}として表され得る。

Δ_{Ｔ４－Ｔ１}と同様に、Δ_{Ｔ３－Ｔ２}は温度センサ（１）の感度に関連することが可能であって、脱色開始温度（Ｔ_２）と完全脱色温度（Ｔ_３）の差がより小さいことは感度がより高いことと同じであり得、より感受性が高い、したがって、より正確な温度センサ（１）を有することが有利であり得る。

特定の実施形態に関して、呈色開始温度と完全呈色温度の差（Δ_{Ｔ４－Ｔ１}）および／または脱色開始温度と完全脱色温度の差（Δ_{Ｔ３－Ｔ２}）は、約４℃以下であり得る。

特定の実施形態に関して、呈色開始温度と完全呈色温度の差（Δ_{Ｔ４－Ｔ１}）および／または脱色開始温度と完全脱色温度の差（Δ_{Ｔ３－Ｔ２}）は、約３℃以下であり得る。

特定の実施形態に関して、呈色開始温度と完全呈色温度の差（Δ_{Ｔ４－Ｔ１}）および／または脱色開始温度と完全脱色温度の差（Δ_{Ｔ３－Ｔ２}）は、約２℃以下であり得る。

特定の実施形態に関して、呈色開始温度と完全呈色温度の差（Δ_{Ｔ４－Ｔ１}）および／または脱色開始温度と完全脱色温度の差（Δ_{Ｔ３－Ｔ２}）は、約１℃以下であり得る。

特定の実施形態に関して、Ｔ_４＝Ｔ_１および／またはＴ_３＝Ｔ_２である。
マイクロカプセル

特定の実施形態に関して、可逆的な色変化系（３）は収容される可能性がある、すなわち、染料（４）、顕色剤（５）および溶剤（６）は、成分間の相互作用を可能にする物理的に近接した状態に継続的に保たれる。さらに、収容されることによって、色変化系（３）は、色変化系（３）を損傷または破壊し得る外部環境から隔てられる可能性がある。

上記のように、特定の実施形態に関して、色変化系（３）は、対応するカプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）を与えるために、カプセルまたはマイクロカプセル（９）内にカプセル封入することができ、カプセルまたはマイクロカプセル（９）は、実施形態に応じて、約５００ナノメートルから約５０ミクロンの間の範囲の直径を有することができる。特定の実施形態に関して、マイクロカプセル（９）は、約１ミクロンから約３ミクロンの間の平均直径を有することができる。

色変化系（３）の周囲に対応するカプセルまたはマイクロカプセル（９）を形成するカプセルまたはマイクロカプセル壁は、メラミンホルムアルデヒド樹脂（ＣＡＳ番号：９００３－０８－０１）；ポリウレタン樹脂（ＣＡＳ番号：９００９－５４－５）；アクリル樹脂、エポキシ樹脂、ＣＹＭＥＬ（登録商標）３８５樹脂、ゼラチンなどの数多くの多様なポリマーのいずれからも形成される可能性がある。
コーティング

温度センサ（１）の特定の実施形態に関して、カプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）は、コーティング中に組み込むことができる。単なる一例として、カプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）は、インク中に組み込むことができる。

特定の実施形態に関して、インクは、フレキソ印刷インク、グラビアインク、オフセットインク、スクリーンインクおよび金属印刷用インクを含む群、またはフレキソ印刷インク、グラビアインク、オフセットインク、スクリーンインクおよび金属印刷用インクからなる群から選択することができる。インクは、用途に応じて、水性、溶剤系、ＵＶ硬化性、ウェット、ドライまたはこれらの組み合わせであり得る。

ほんの数例として、インクは、アクリル溶液、アクリルエマルジョン、スルホン化ポリエステル、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、アクリル化モノマーまたはオリゴマー、アルキド樹脂などを含むことができる。

特定の実施形態に関して、インクは、ラベル、タグまたは包装材料として構成された基材上への中速印刷または高速印刷などの印刷を介して基材に塗布するために特別に配合することができる。
基材

温度センサ（１）の特定の実施形態に関して、カプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）は、多数の多様な材料のいずれからも形成され得る基材に結合され得る。ほんの数例として、基材は、紙、紙製品、木材、繊維、金属、ガラス、セラミック、プラスチック、熱可塑性材料、熱硬化性材料など、またはこれらの組み合わせを含むことができる。

さらに、特定の実施形態に関して、温度センサ（１）は、必ず必要なわけではないが、基材に結合されたカプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）を覆うカバーをさらに含むことができ、その結果、カプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）を基材とカバーの間に配置する。

カバーは、美的理由または安全上の理由で、例えば、温度センサ（１）の要素と温度感受性製品（８）の間の接触を防ぐことが望ましい場合がある場合に使用され得る。

基材およびカバーの正確な形状および形態は重要でない場合がある。しかしながら、いくつかの実施形態は、より容易な製造および組み立てに適している。例えば、一実施形態では、基板およびカバーは、シートの形態を有することができる（すなわち、基材およびカバーは、互いに隣接して対向する２枚のシートとして構成される）。基材およびカバーは、それぞれが約２～５０ミルの厚さを有するプラスチックフィルムであるなど、ほぼ同じ厚さまたは異なる厚さを有することができる。

基材がカプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）を支持するのに十分でなければならず、カバーがカプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）を覆うのに十分でなければならないことを除いて、材料であって、該材料から基材およびカバーのそれぞれが作られる、材料は、実質的に重要ではない場合がある。例として、基材およびカバーのそれぞれは、約２～１０ミルの厚さを有するポリエステルフィルムであり得る。好ましくは、基材およびカバーの少なくとも１つは透明であり得る。

基材およびカバーの少なくとも１つは、例えば温度センサ（１）の視覚的観察によって、呈色した染料－顕色剤複合体（７）の形成に関連する色変化の検出を可能にするように適合された観察部分を有することができる（すなわち、温度センサ（１）の分解を必要としない）。あるいは、呈色した染料－顕色剤複合体（７）が形成されたかどうかを判定するために、温度センサ（１）を分解することができる。特定の実施形態に関して、基材およびカバーの少なくとも１つは、観察部分の直接の視覚的観察によって色変化を検出することができるように、十分に透明または半透明であり得る。

特定の実施形態に関して、基材およびカバーの一方または両方は、温度感受性製品（８）を収容するための包装材料もしくは包装、またはこれらの構成要素として機能することができる。基材、カバーまたはこれらの両方は、包装材料の一体的部分であり得る（すなわち、基材またはカバーの除去が、包装材料および外部環境からその内部を隔てるという包装材料の機能の完全性を損なうように、包装材料と一体化している）。あるいは、基材、カバーまたはこれらの両方は、包装材料から分離可能（例えば、引き裂き可能、取り外し可能または剥離可能）とすることができる。

特定の実施形態に関して、色変化系（３）を収容するカプセルまたはマイクロカプセル（９）は、直接または結合剤を介して、基材、カバーまたはこれらの両方に結合することができる。

あるいは、他の特定の実施形態に関して、色変化系（３）を収容するカプセルまたはマイクロカプセル（９）は、基材またはカバーのいずれかの表面に近接した状態に保つことができるが、必ずしも結合する必要はない。
基材としての容器構成要素

特定の実施形態に関して、カプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）は、温度感受性製品（８）を収容することができる容器の容器構成要素として構成された基材に結合することができる。

特定の実施形態に関して、容器構成要素は、熱可塑性ポリマーまたは熱可塑性樹脂などの少なくとも１つの熱可塑性材料を含むことができ、またはこれらから形成される可能性がある。続いて、容器構成要素は、少なくとも１つの熱可塑性材料とカプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）とを含むことができる。

特定の実施形態に関して、容器構成要素は、熱硬化性ポリマー、熱硬化性樹脂または熱硬化性プラスチックなどの少なくとも１つの熱硬化性材料を含むことができ、またはこれらから形成される可能性がある。続いて、容器構成要素は、少なくとも１つの熱硬化性材料とカプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）とを含むことができる。

特定の実施形態に関して、熱可塑性材料および／または熱硬化性材料は、約２３２℃（約４５０°Ｆ）未満で処理することができる材料を含むことができる。ほんの数例として、熱可塑性材料および／または熱硬化性材料は、低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）、直鎖状低密度ポリエチレン（ＬＬＤＰＥ）、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ、ＯＰＰ、ＢＯＰＰ）、ポリスチレン（ＰＳ）、耐衝撃性ポリスチレン（ＨＩＰＳ）、スチレンアクリロニトリル（ＳＡＮ）、アクリロニトリルブタジエンスチレン（ＡＢＳ）、ポリカーボナート（ＰＣ）、ポリウレタン（ＰＵ）、シリコーン（ＰＤＭＳ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリエチレンテレフタラート（ＰＥＴ）、結晶性ポリスチレン、エポキシ、エポキシ樹脂およびポリエポキシドなど、またはこれらの組み合わせを含むことができる。

特定の実施形態に関して、容器構成要素は、熱可塑性材料の少なくとも一部と混合されたカプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）を含むことができ、またはこれから形成され得る。

特定の実施形態に関して、容器構成要素は、熱可塑性材料の少なくとも一部の中に組み込まれたカプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）を含むことができ、またはこれから形成され得る。

特定の実施形態に関して、容器構成要素は、熱可塑性材料の少なくとも一部と一体化されたカプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）を含むことができ、またはこれから形成され得る。

特定の実施形態に関して、容器構成要素は、熱可塑性材料の少なくとも一部の中に懸濁されたカプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）を含むことができ、またはこれから形成され得る。

特定の実施形態に関して、容器構成要素は、熱可塑性材料の少なくとも一部の中に実質的に均一に懸濁されたカプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）を含むことができ、またはこれから形成され得る。

特定の実施形態に関して、容器構成要素は、熱可塑性材料の少なくとも一部の中に埋め込まれたカプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）を含むことができ、またはこれから形成され得る。

特定の実施形態に関して、容器構成要素は、熱可塑性材料の少なくとも一部の中に実質的に均一に埋め込まれたカプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）を含むことができ、またはこれから形成され得る。

上記とは対照的に、特定の実施形態に関して、カプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）は、容器構成要素の外面に適用することができる。

特定の実施形態に関して、カプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）は、容器構成要素の外面に印刷することができる。

特定の実施形態に関して、カプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）は、容器構成要素の外面に印刷され得るインクの中に組み込むことができる。

特定の実施形態に関して、容器構成要素は、キャップまたは蓋などの閉鎖具として構成することができる。

製造に関して、熱可塑性材料は、射出成形、圧縮成形、および押出成形を含む（ただしこれらに限定されない）プラスチック製品を製造するための公知の方法に従って、容器構成要素の実施形態へと成形することができる。

さらに、カプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）と熱可塑性材料の混合物を含む容器構成要素の製造に関して、カプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）は、２またはそれより多くの成分を含むプラスチック製品を製造するための公知の方法に従って容器構成要素中に組み込むことができる。特定の実施形態に関して、カプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）は、マスターバッチとして組み込まれ得、または容器構成要素の形成前に熱可塑性材料と混合され得、もしくは混ぜられ得、もしくは統合され得る。

容器構成要素中に組み込まれるカプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）の量は、所望の熱変色性効果が達成され得る限り、特に限定されない。特定の実施形態に関して、カプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）は、容器構成要素の重量に基づいて、約１％から約５０重量％の量で容器構成要素中に存在することができる。
低温インジケータ

特定の実施形態に関して、本温度センサ（１）は、低温インジケータ、冷温インジケータまたは凍結インジケータとして使用することができ、事前に選択された温度閾値（２）は、温度感受性製品（８）が望ましくない程度に冷たくなるまたは凍結する温度であり得る。

続いて、温度感受性製品（８）および確実に関連付けられた温度センサ（１）が温度閾値（２）に曝露されると、呈色した染料－顕色剤複合体（７）が形成され、温度が上昇した場合でさえ安定な状態を保って、温度感受性製品（８）の温度閾値（２）への曝露を効果的に記録する。

ここで、主に図１Ａ～図１Ｃおよび図３を参照すると、低温インジケータの一例が示されており、温度閾値（２）に曝露されると、色変化系（３）は色変化を受け、Ｔ_１において完全に呈色することができる。続いて、呈色した染料－顕色剤複合体（７）は温度Ｔ_２に達するまで安定な状態を保つので、温度が上昇しても完全に呈色した状態を保持することができる。

特定の実施形態に関して、温度閾値（２）は、必ず必要なわけではないが、約２℃以下の温度であり得、Ｔ_２は、必ず必要なわけではないが、周囲以上の温度および約４５℃以上の温度であり得る。

特定の実施形態に関して、温度閾値（２）は、必ず必要なわけではないが、約２℃の温度であり得、Ｔ_２は、必ず必要なわけではないが、約４５℃の温度であり得る。特に、この例は、４３℃のヒステリシスウィンドウ（ΔＨ）を有する。

特定の実施形態に関して、温度閾値（２）は、約－２０℃～約２０℃の温度であり得る。

特定の実施形態に関して、式Ｉ～ＶＩに示されるエステルは、低温インジケータ、冷温インジケータまたは凍結インジケータとして構成された温度センサ（１）の実施形態に有用であり得る。
高温インジケータ

特定の実施形態に関して、本温度センサ（１）は、高温インジケータ、暖温インジケータまたは融解インジケータとして使用することができ、事前に選択された温度閾値（２）は、温度感受性製品（８）が望ましくない程度に温まるまたは融解する温度であり得る。

続いて、温度感受性製品（８）および確実に関連付けられた温度センサ（１）が温度閾値（２）に曝露されると、染料（４）と顕色剤（５）は解離し、温度が下降した場合でさえ解離した状態を保って、温度感受性製品（８）の温度閾値（２）への曝露を効果的に記録する。

ここで主に図２Ａを参照すると、高温インジケータとして機能する温度センサ（１）の特定の実施形態に関して、色変化系（３）の活性化が使用前に必要とされ得る。例えば、色変化系（３）は、染料（４）と顕色剤（５）の会合をもたらして呈色した染料－顕色剤複合体（７）を形成する活性化温度（１０）への曝露によって活性化され得る。続いて、染料（４）と顕色剤（５）の解離、したがって、呈色した染料－顕色剤複合体（７）の解離をもたらす温度閾値（２）に曝露されると、無色への色変化が起こり得る。

特定の実施形態に関して、活性化温度（１０）は、通常の冷蔵庫によって典型的に達成可能な最低温度より著しく低くすることができる。したがって、有色から無色への色変化を記録した後に、通常の冷蔵庫に曝露しても、呈色した染料－顕色剤複合体（７）の形成は誘発されない。

特定の実施形態に関して、活性化温度（１０）は、通常の冷凍庫によって典型的に達成可能な最低温度より著しく低くすることができる。したがって、有色から無色への色変化を記録した後に、通常の冷凍庫に曝露しても、呈色した染料－顕色剤複合体（７）の形成は誘発されない。

特定の実施形態に関して、活性化温度（１０）は、約－２０℃より低い温度、例えば、約－５０℃の温度を達成することが可能であり得る、凍結スプレー、冷却スプレー、蒸気冷却剤、冷媒スプレー、ガスダスターなどで達成可能な温度であり得る。

ここで、主に図２Ｂ～図２Ｄおよび図３を参照すると、高温インジケータの一例が示されており、温度閾値（２）に曝露されると、色変化系（３）は色変化を受け、Ｔ_３において完全に無色になり得る（図２Ｃに示されているとおり）。続いて、染料（４）と顕色剤（５）は温度Ｔ_４に達するまで解離した状態を保つので、温度がＴ_３から下降しても完全に無色の状態を保持することができる（図２Ｄに示されているとおり）。

特定の実施形態に関して、温度閾値（２）は、必ず必要なわけではないが、約８℃以上の温度であり得、Ｔ_４は、必ず必要なわけではないが、約－１℃以下の温度であり得る。

特定の実施形態に関して、温度閾値（２）は、必ず必要なわけではないが、約８℃の温度であり得、Ｔ_４は、必ず必要なわけではないが、約－１℃の温度であり得る。特に、この例は、９℃のヒステリシスウィンドウ（ΔＨ）を有する。

特定の実施形態に関して、温度閾値（２）は、必ず必要なわけではないが、約８℃以上の温度であり得、Ｔ_４は、必ず必要なわけではないが、約－５℃以下の温度であり得る。

特定の実施形態に関して、温度閾値（２）は、必ず必要なわけではないが、約８℃の温度であり得、Ｔ_４は、必ず必要なわけではないが、約－５℃の温度であり得る。特に、この例は、１３℃のヒステリシスウィンドウ（ΔＨ）を有する。

特定の実施形態に関して、式ＶＩＩ～ＩＸに示されるエステルは、高温インジケータ、暖温インジケータまたは融解インジケータとして構成された温度センサ（１）の実施形態に有用であり得る。
二重温度インジケータ

特定の実施形態に関して、本温度センサ（１）は、カプセル封入またはマイクロカプセル封入された色変化系（３）の複数の集団を含むことができ、各集団は、各集団が反応して色変化を与える特徴的な事前に選択された温度閾値（２）を有する。

例えば、温度センサ（１）は、（ｉ）低温インジケータとして有用な（したがって、比較的低い温度閾値（２）を有する）第１の色変化系（１１）と、（ｉｉ）高温インジケータとして有用な第２の色変化系（１２）（したがって、比較的高い温度閾値（２）を有する）とを含むことができ、色変化系（１１）（１２）の構成要素は、用途に応じて、同一であり得、または異なり得る。この二重温度インジケータは、少なくとも２つの温度閾値（２）への曝露の指標を提供するために使用され得、温度感受性製品（８）が、２つの温度閾値（２）間の事前に選択された温度範囲内に維持されたかどうかを決定するのに有用であり得る。

使用する前に、第２の色変化系（１２）は、（上記および図４Ａに示されているように）活性化することができ、したがって、呈色した状態にすることができる。その後、Ｔ_４を上回りかつＴ_２を下回る温度にあるとき、温度センサ（１）は、当初、（活性化された第２の色変化系（１２）によって）呈色した状態および（第１の色変化系（１１）によって）無色の状態の両方を表示することができる。

使用中、温度センサ（１）が第１の色変化系（１１）の温度閾値（２）の温度またはそれを下回る温度、すなわちＴ_１を下回る温度に曝露されると、第１および第２の色変化系（１１）（１２）はいずれも、図４Ｂに示されているように、完全に呈色した状態になる。さらに、温度センサ（１）が第２の色変化系（１２）の温度閾値（２）の温度またはそれを上回る温度、すなわちＴ_３を上回る温度に曝露されると、第１および第２の色変化系（１１）（１２）はいずれも、図４Ｃに示されているように、完全に無色の状態になる。温度閾値（２）の少なくとも１つに曝露された後、温度センサ（１）は完全に呈色した状態と完全に無色の状態の両方を表示することはできず、それにより、温度閾値（２）の少なくとも１つへの曝露の証拠を提供する。

単なる一例として、二重温度インジケータの特定の実施形態は、約２℃～約８℃の範囲外の温度への曝露を示すことができる。換言すれば、二重温度インジケータのこの実施形態は、（ｉ）約２℃の温度閾値（２）を有する低温インジケータ、および（ｉｉ）約８℃の温度閾値（２）を有する高温インジケータとして機能することができる。

特に第１および第２の色変化系（１１）（１２）が熱的に分離できないように基材上に配置されている場合、本二重温度インジケータの実施形態が改ざんインジケータとして有用であり得ることが本明細書において企図される。単なる一例として、これは、第１および第２の色変化系（１１）（１２）を互いに隣接して、または互いの間に挟んで配置することによって達成され得る。

改ざんに関して、二重温度インジケータの実施形態は、無断での開封および再密封を受ける可能性がある密封された物品で特に有用であり得、この改ざんは以前には検出できなかった可能性がある。

例えば、密封された物品を無断で開封する１つの方法は、密封している接着剤が接着剤として作用しなくなる温度まで密封している接着剤を加熱し、それにより、以前には密封されていた物品へのアクセスを可能とすることを含み得、続いて、物品は、その後再密封され得る。あるいは、無断開封の別の方法は、密封している接着剤が接着剤として作用しなくなる温度まで密封している接着剤を凍結し、それにより、同じく、以前には密封されていた物品へのアクセスを可能にすることを含み得、次いで、接着剤を加熱することは、無断のアクセスが検出不能となり得るように、接着剤がその接着特性を取り戻すことを可能にし得る。これらの例では、本二重温度インジケータは、密封している接着剤の加熱と冷却の両方を視覚的に示し、これにより、改ざんの視覚的な証拠を提供する。
追加のインジケータ

特定の実施形態に関して、温度センサ（１）の温度感知機能を、対応する時間感知機能、圧力感知機能、水分感知機能などと組み合わせることができるように、本温度センサ（１）は、本温度センサ（１）に関連する他のインジケータ（例えば、時間インジケータ、圧力インジケータ、水分インジケータなど）を含むことができる。
バーコード

特定の実施形態に関して、本温度センサ（１）は、人間が読むことができるテキストメッセージまたは機械が読むことができるメッセージとして構成され得る。後者に関して、特定の実施形態について、温度センサ（１）は、バーコードまたはマトリックスバーコードとして構成され得、これらは、通常、スキャナーによって読み取ることができる。

特定の実施形態に関して、バーコードは、温度閾値（２）より低い温度では呈色し、機械で読み取ることが可能であり得、温度閾値（２）より高い温度では無色であり得、したがってバーコードを読み取ることができないようにする。

実施例１
ここで、以下の実施例を参照して、本開示の主題を説明する。注目すべきことに、本実施例は例示のみを目的として提供されており、主題は本実施例に限定されず、むしろ本明細書中に提供されている教示の結果として明らかなすべての変形を包含する。

マイクロカプセル封入された可逆的熱変色性色変化系の特定の実施形態は、米国特許第８，８８３，０４９号、米国特許第９，１７５，１７５号および米国特許第９，６９５，３２０号に教示されている方法に従って、（ｉ）染料としての、約５～１５％ｗ／ｗのクリスタルバイオレットラクトンと、（ｉｉ）顕色剤としての、約５～１５％ｗ／ｗの４－［２－エチル－１－（４－ヒドロキシフェニル）ヘキシル］フェノールと、（ｉｉｉ）約５５～６５％ｗ／ｗの、１：１の比率で存在する式ＩＩＩおよびＩＶに示される溶剤の混合物と、（ｉｖ）約１５～２５％ｗ／ｗのメラミン樹脂とを組み合わせることによって作製することができ、メラミン樹脂は、染料、顕色剤および溶剤のマイクロカプセル封入に際して、マイクロカプセル壁を形成する。特定の実施形態に関して、このマイクロカプセル封入された可逆的熱変色性色変化系は、約０℃で呈色開始温度および約－２℃で完全呈色温度を示すことができ、したがって、無色の状態と呈色した状態の間に狭い遷移を有する、すなわち、呈色開始温度と完全呈色温度の間にわずか約２℃の差を有する。さらに、このマイクロカプセル封入された可逆的熱変色性色変化系は、約５０℃で有色から無色へと変化することができる。

続いて、マイクロカプセル封入された可逆的熱変色性色変化系は、例えば、約３５～４５％ｗ／ｗの量で、インクビヒクル中に組み込むことができる。

前述のことから容易に理解できるように、本発明の基本的な概念は、様々な方法で具体化され得る。本発明は、温度センサの多数の様々な実施形態、ならびにこのような温度センサを製造および使用するための方法を含む。

したがって、本記述によって開示された、または本出願に添付された図面または表に示された本発明の特定の実施形態または要素は、限定することを意図するものではなく、本発明によって一般的に包含される多数の多様な実施形態またはその任意の特定の要素に関して包含される均等物の例示である。さらに、本発明の単一の実施形態または要素の具体的な記述は、可能なすべての実施形態または要素を明示的に記述していない場合があり得、多くの代替手段が、本記述および図面によって黙示的に開示されている。

装置の各要素または方法の各工程は、装置用語または方法用語によって記述され得ることが理解されるべきである。このような用語は、本発明に対して権利が付与されている黙示的に広範な範囲を明確にすることが望まれる場合には置き換えることができる。単に一例として、方法のすべての工程は、動作、その動作を起こすための手段として、またはその作用を引き起こす要素として開示され得ることが理解されるべきである。同様に、装置の各要素は、物理的要素またはその物理的要素が促進する動作として開示され得る。単に一例として、「組み合わせ」という開示は、明示的に論述されているか否かにかかわらず、「感知する」という動作の開示を包含すると理解されるべきであり、反対に、「感知する」という動作の開示が有効に存在すれば、このような開示は、「センサ」という開示、および「感知するための手段」という開示さえ包含すると理解されるべきである。各要素または工程に対するこのような代替用語は、本記述に明示的に含まれると理解されるべきである。

さらに、使用される各用語については、本出願におけるその使用がかかる解釈と矛盾しなければ、一般的な辞書の定義が、ＲａｎｄｏｍＨｏｕｓｅＷｅｂｓｔｅｒのＵｎａｂｒｉｄｇｅｄＤｉｃｔｉｏｎａｒｙ、第２版に収録された各用語に対する記述に含まれると理解すべきであることが理解されるべきであり、各定義は参照により本明細書に組み込まれる。

本明細書中のすべての数値は、明示的に示されているか否かにかかわらず、「約」という用語によって修飾されているとみなされる。本発明において、範囲は、「約」ある特定の値から「約」別の特定の値までとして表され得る。このような範囲が表現されている場合には、別の実施形態は、一方の特定の値から他方の特定の値までを含む。終点による数値範囲の記述には、その範囲内に包摂されるすべての数値が含まれる。１～５の数値範囲は、例えば、数値１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４、５などを含む。さらに、各範囲の終点は、他方の終点との関連でおよび他方の終点とは独立して、有意であることが理解される。先行詞「約」の使用によって値が近似として表されている場合、当該値は別の実施形態を形成することが理解される。「約」という用語は、一般に、当業者が、記された数値と同等であるとみなすか、または同一の機能もしくは結果を有するとみなす数値の範囲を指す。同様に、先行詞「実質的に」は、完全にではないがほぼ同じ形態、方式または程度を意味し、当該要素は、当業者が同一の機能または結果を有するとみなす様々な構成を有する。特定の要素が「実質的に」という先行詞を使用することによって近似として表現される場合、当該要素は別の実施形態を形成することが理解される。

さらに、本発明において、「ａ」または「ａｎ」を冠した物（ｅｎｔｉｔｙ）という用語は、他に限定されない限り、１またはそれより多くのその物を指す。したがって、「ａ」または「ａｎ」、「１またはそれより多くの」および「少なくとも１つ」という用語は、本明細書においては互換的に使用することができる。

したがって、出願人は、ｉ）本明細書中に開示および記載された温度センサのそれぞれ、ｉｉ）開示および記載された関連する方法、ｉｉｉ）これらの装置および方法のそれぞれの類似の、同等の、および黙示の変形、ｉｖ）示された、開示されたまたは記載された機能のそれぞれを達成する代替の実施形態、ｖ）開示および記載されていることを達成することが黙示的なものとして示されている機能のそれぞれを達成する代替の設計および方法、ｖｉ）別個の独立した発明として示されているそれぞれの特徴、構成要素および工程、ｖｉｉ）開示された様々な系または構成要素によって強化される適用、ｖｉｉｉ）かかる系または構成要素によって生成される生じた生成物、ｉｘ）本明細書に実質的に前述されており、付属の実施例のいずれかを参照する方法および装置、ｘ）開示されている前要素のそれぞれの様々な組み合わせおよび順列を少なくとも権利として請求することが理解されるべきである。

本特許出願の背景技術のセクションは、存在する場合、本発明が関係する試行の範囲の陳述を提供する。このセクションは、本発明が対象とする技術の水準についての情報、課題または懸念を説明するのに有用な特定の米国特許、特許出願、刊行物または権利請求された発明の主題の敷衍を組み込むまたは含むこともあり得る。本明細書中に引用されまたは組み込まれるいずれの米国特許、特許出願、刊行物、陳述またはその他の情報も、本発明に関する先行技術として自認されたと解釈され、解され、またはみなされることを意図するものではない。

本明細書中に記載された請求項は、存在する場合、本発明の本記述の一部として参照により本明細書に組み込まれ、出願人は、請求項またはその任意の要素もしくは構成要素のいずれかまたは全部を支持するために、かかる請求項のかかる組み込まれた内容の全部または一部を追加の記述として使用する権利を明示的に留保し、出願人は、本出願によってもしくは任意の後続の出願もしくはその継続、分割もしくは一部継続出願によって保護が求められている事項を明示するために、またはあらゆる国の特許法、規則もしくは法規もしくは条約の任意の恩典、あらゆる国の特許法、規則もしくは法規もしくは条約に基づく手数料の軽減を得るために、もしくはあらゆる国の特許法、規則もしくは法規もしくは条約に適合するために、必要に応じて、かかる請求項または任意のその要素もしくは構成要素の組み込まれた内容の任意の一部または全部を本文から請求項にまたは請求項から本文に移行する権利をさらに明示的に留保し、参照によって組み込まれたかかる内容は、任意の後続の出願、その分割もしくは一部継続出願またはこれらに対する任意の再発行もしくは延長を含む本出願が係属している全期間を通じて存続するものとする。

さらに、本明細書に記載されている特許請求の範囲は、存在する場合、本発明の限られた数の好ましい実施形態の境界および限界を記述することがさらに意図されており、本発明の最も広い実施形態または権利の対象となり得る本発明の実施形態の完全な列記と解釈されるべきではない。出願人は、継続、分割もしくは一部継続または類似の出願の一部として、上記の記述に基づいてさらなる請求項を作成する一切の権利を放棄しない。

Claims

染料と
顕色剤と
溶剤と
を含む可逆的熱変色性色変化系を含む、温度センサであって、
事前に選択された温度閾値に曝露されると、前記染料と前記顕色剤の会合または解離は可視的な色変化をもたらし、
前記色変化系は、前記温度閾値への前記曝露を記録するために前記色変化の保持を促進する色記憶特性を含む、温度センサ。
前記染料がロイコ染料を含む、請求項１に記載の温度センサ。
前記ロイコ染料が、実質的に無色の状態と可視的に呈色した状態との間で可逆的に変化する、請求項２に記載の温度センサ。
前記色変化系が、
前記ロイコ染料が前記呈色した状態に変化する呈色温度と、
前記ロイコ染料が前記呈色した状態から変化する脱色温度と
を含み、
前記呈色温度は前記脱色温度とは異なる、請求項３に記載の温度センサ。
前記色変化系が、
前記ロイコ染料が前記呈色した状態に変化する呈色温度と、
前記ロイコ染料が前記無色の状態に変化する脱色温度と
を含み、
前記呈色温度は前記脱色温度とは異なる、請求項４に記載の温度センサ。
前記呈色温度が前記脱色温度よりも低い、請求項５に記載の温度センサ。
前記色記憶特性が、前記呈色温度からの温度の上昇時に前記色変化の保持を促進する、請求項６に記載の温度センサ。
前記色記憶特性が、前記呈色温度からの温度の上昇時に前記呈色した状態の保持を促進する、請求項７に記載の温度センサ。
前記色記憶特性が、前記色変化系の凝固点からの温度の上昇時に前記色変化の保持を促進する、請求項８に記載の温度センサ。
前記色記憶特性が、前記凝固点からの温度の上昇時に前記呈色した状態の保持を促進する、請求項９に記載の温度センサ。
前記色記憶特性が、前記脱色温度から温度が下降した際の前記色変化の保持を促進する、請求項６に記載の温度センサ。
前記色記憶特性が、前記脱色温度から温度が下降した際の前記無色の状態の保持を促進する、請求項１１に記載の温度センサ。
前記色記憶特性が、前記色変化系の融点から温度が下降した際の前記色変化の保持を促進する、請求項１２に記載の温度センサ。
前記色記憶特性が、前記融点から温度が下降した際の前記無色の状態の保持を促進する、請求項１３に記載の温度センサ。
前記呈色温度が、前記脱色温度と少なくとも約４０℃異なる、請求項６に記載の温度センサ。
前記呈色温度が、前記脱色温度と少なくとも約４５℃異なる、請求項６に記載の温度センサ。
前記呈色温度が、前記脱色温度と少なくとも約５０℃異なる、請求項６に記載の温度センサ。
前記色変化系が、前記無色の状態と前記呈色した状態の間の狭い遷移を含む、請求項６に記載の温度センサ。
前記色変化系が、呈色開始温度と完全呈色温度の間の狭い遷移を含む、請求項１８に記載の温度センサ。
前記呈色開始温度と前記完全呈色温度の間の差が約４℃以下である、請求項１９に記載の温度センサ。
前記呈色開始温度と前記完全呈色温度の間の差が約３℃以下である、請求項１９に記載の温度センサ。
前記呈色開始温度と前記完全呈色温度の間の差が約２℃以下である、請求項１９に記載の温度センサ。
前記呈色開始温度と前記完全呈色温度の間の差が約１℃以下である、請求項１９に記載の温度センサ。
前記色変化系が、前記呈色した状態と前記無色の状態の間の狭い遷移を含む、請求項６に記載の温度センサ。
前記色変化系が、脱色開始温度と完全脱色温度の間の狭い遷移を含む、請求項２４に記載の温度センサ。
前記脱色開始温度と前記完全脱色温度の間の差が約４℃以下である、請求項２５に記載の温度センサ。
前記脱色開始温度と前記完全脱色温度の間の差が約３℃以下である、請求項２５に記載の温度センサ。
前記脱色開始温度と前記完全脱色温度の間の差が約２℃以下である、請求項２５に記載の温度センサ。
前記脱色開始温度と前記完全脱色温度の間の差が約１℃以下である、請求項２５に記載の温度センサ。
前記溶剤がエステルを含む、請求項１に記載の温度センサ。
前記エステルがジフェニルメチルエステルを含む、請求項３０に記載の温度センサ。
前記エステルが式Ｉを有する、請求項３０に記載の温度センサ。
前記エステルが式ＩＩを有する、請求項３０に記載の温度センサ。
前記エステルが式ＩＩＩを有する、請求項３０に記載の温度センサ。
前記エステルが式ＩＶを有する、請求項３０に記載の温度センサ。
前記エステルが式Ｖを有する、請求項３０に記載の温度センサ。
前記エステルが式ＶＩを有する、請求項３０に記載の温度センサ。
前記エステルが式ＶＩＩを有する、請求項３０に記載の温度センサ。
前記エステルが式ＶＩＩＩを有する、請求項３０に記載の温度センサ。
前記エステルが式ＩＸを有する、請求項３０に記載の温度センサ。
前記エステルが式Ｘを有する、請求項３０に記載の温度センサ。
前記エステルが式ＸＩを有する、請求項３０に記載の温度センサ。
前記エステルが式ＸＩＩを有する、請求項３０に記載の温度センサ。
前記エステルが式ＸＩＩＩを有する、請求項３０に記載の温度センサ。
前記溶剤が２またはそれより多くのエステルの混合物を含む、請求項１に記載の温度センサ。
１つの前記エステルがジフェニルメチルエステルを含み、別の前記エステルが別のジフェニルメチルエステルを含む、請求項４５に記載の温度センサ。
１つの前記エステルが式ＩＩＩを有し、別の前記エステルが式ＩＶを有する、請求項４６に記載の温度センサ。
１つの前記エステルが式ＶＩＩを有し、別の前記エステルが式ＶＩＩＩを有する、請求項４５に記載の温度センサ。
前記溶剤がケトンを含む、請求項１に記載の温度センサ。
前記ケトンが式ＸＩＶを有する、請求項４９に記載の温度センサ。
前記染料、前記顕色剤および前記溶剤が一緒にカプセル封入されるように、前記色変化系が含有されている、請求項１に記載の温度センサ。
カプセル封入された色変化系を与えるために、前記色変化系がカプセル内にカプセル封入されている、請求項５１に記載の温度センサ。
マイクロカプセル封入された色変化系を与えるために、前記色変化系がマイクロカプセル内にカプセル封入されている、請求項５２に記載の温度センサ。
前記色変化系がコーティング中に組み込まれている、請求項１に記載の温度センサ。
前記色変化系がインク中に組み込まれている、請求項１に記載の温度センサ。
温度感受性製品が事前に選択された温度閾値に曝露されたことがあるかどうかを視覚的に決定するための方法であって、前記方法は、
温度センサを前記温度感受性製品と確実に関連付けることを含み、
前記温度センサは、
染料と
顕色剤と
溶剤と
を含む可逆的熱変色性色変化系を含み、
前記温度閾値に曝露されると、前記染料と前記顕色剤の会合または解離は可視的な色変化をもたらし、
前記色変化系は、前記温度閾値への前記曝露を記録するために前記色変化の保持を促進する色記憶特性を含む、方法。
前記温度センサを視覚的に観察することをさらに含む、請求項５６に記載の方法。
前記色変化の視覚的検出が、前記温度感受性製品が前記温度閾値に曝露されたことを示す、請求項５７に記載の方法。
前記色変化の非存在の視覚的検出は、前記温度感受性製品が前記温度閾値に曝露されなかったことを示す、請求項５８に記載の方法。
温度感受性製品が事前に選択された温度閾値に曝露されたことがあるかどうかを示すための方法であって、前記方法は、
温度センサを前記温度感受性製品と確実に関連付けることを含み、
前記温度センサは、
染料と
顕色剤と
溶剤と
を含む可逆的熱変色性色変化系を含み、
前記温度閾値に曝露されると、前記染料と前記顕色剤の会合または解離は可視的な色変化をもたらし、
前記色変化系は、前記温度閾値への前記曝露を記録するために前記色変化の保持を促進する色記憶特性を含む、方法。
前記色変化が起こったか否かを検出することをさらに含む、請求項６０に記載の方法。
前記色変化の検出が、前記温度感受性製品が前記温度閾値に曝露されたことを示す、請求項６１に記載の方法。
前記色変化の非存在の検出が、前記温度感受性製品が前記温度閾値に曝露されなかったことを示す、請求項６０に記載の方法。
温度センサを使用する方法であって、前記方法は、
前記温度センサを温度感受性製品と確実に関連付けることを含み、
前記温度センサは、
染料と
顕色剤と
溶剤と
を含む可逆的熱変色性色変化系を含み、
前記温度閾値に曝露されると、前記染料と前記顕色剤の会合または解離は可視的な色変化をもたらし、
前記色変化系は、前記温度閾値への前記曝露を記録するために前記色変化の保持を促進する色記憶特性を含む、方法。
前記色変化が起こったか否かを検出することをさらに含む、請求項６４に記載の方法。
前記色変化の検出が、前記温度感受性製品が前記温度閾値に曝露されたことを示す、請求項６５に記載の方法。
前記色変化の非存在の検出が、前記温度感受性製品が前記温度閾値に曝露されなかったことを示す、請求項６６に記載の方法。
前記色変化が起こったか否かを検出するために前記温度センサを視覚的に観察することをさらに含む、請求項６５に記載の方法。
温度センサを製造する方法であって、前記方法は、
染料と
顕色剤と
溶剤と
を含む可逆的熱変色性色変化系を収容することを含み、
事前に選択された温度閾値に曝露されると、前記染料と前記顕色剤の会合または解離は可視的な色変化をもたらし、
前記色変化系は、前記温度閾値への前記曝露を記録するために前記色変化の保持を促進する色記憶特性を含む、方法。
前記染料がロイコ染料を含む、請求項６９に記載の方法。
前記溶剤がエステルを含む、請求項７０に記載の方法。
前記エステルがジフェニルメチルエステルを含む、請求項７１に記載の方法。
前記エステルが式Ｉを有する、請求項７１に記載の方法。
前記エステルが式ＩＩを有する、請求項７１に記載の方法。
前記エステルが式ＩＩＩを有する、請求項７１に記載の方法。
前記エステルが式ＩＶを有する、請求項７１に記載の方法。
前記エステルが式Ｖを有する、請求項７１に記載の温度センサ。
前記エステルが式ＶＩを有する、請求項７１に記載の温度センサ。
前記エステルが式ＶＩＩを有する、請求項７１に記載の温度センサ。
前記エステルが式ＶＩＩＩを有する、請求項７１に記載の温度センサ。
前記エステルが式ＩＸを有する、請求項７１に記載の温度センサ。
前記溶剤が２またはそれより多くのエステルの混合物を含む、請求項６９に記載の方法。
１つの前記エステルがジフェニルメチルエステルを含み、別の前記エステルが別のジフェニルメチルエステルを含む、請求項８２に記載の温度センサ。
１つの前記エステルが式ＩＩＩを有し、別の前記エステルが式ＩＶを有する、請求項８３に記載の温度センサ。
１つの前記エステルが式ＶＩＩを有し、別の前記エステルが式ＶＩＩＩを有する、請求項８２に記載の温度センサ。
収容された色変化系を与えるために前記色変化系をカプセル封入することをさらに含む、請求項６９に記載の方法。
前記色変化系をマイクロカプセル封入することをさらに含む、請求項８６に記載の方法。
前記収容された色変化系をコーティング中に組み込むことをさらに含む、請求項８７に記載の方法。
前記収容された色変化系をインク中に組み込むことをさらに含む、請求項８８に記載の方法。
前記インクを基材上に印刷することをさらに含む、請求項８９に記載の方法。