明 細 書 被覆切削工具とその製造法 技術分野
本発明は、 超硬合金等の母材の表面に強靭かつ耐摩耗性に優れる被笾 を形成した被覆切削工具及びその製造方法に関する。 背景技術
超硬合金、 サーメッ ト及びセラミックの表面に炭化チタン (T i C ) 等の被覆層を蒸着することにより切削工具の寿命を向上させることが行 われており、 一般に熱化学蒸着法 (以下熱 C V D法) 、 プラズマ C V D 法を用いて生成された被覆層を有する被覆切削工具が広く普及している しかし、 これらの被覆切削工具を用いて加工を行った場合、 特に高速 切削加工のように高温での被覆層の耐摩耗性が必要な加工、 あるいは小 物部品加工のように加工数が多く被削材への食いつき回数が多い加工等 で被覆層の耐摩耗性が不足したり、 被覆層の損傷が発生することによる 工具寿命の低下が発生していた。
また熱 C V D法による被覆膜では母材との密着性には優れるものの、 母材の種類によっては、 特に性能に寄与する切り刃稜線部において母材 との界面に脆化層である 7?相が厚く析出しやすく、 切削中にこの 7?相と ともに被覆層が脱落して摩耗の進行が発生することから、 工具寿命のば らっきを引き起こし、 被覆層が十分に寿命の向上に寄与しているとは言 えない場合があった。
これらの被覆切削工具において、 その耐摩耗性や耐剝離性に影響を与
える因子として被覆を形成する成分中の塩素含有量及び配向性がある。 一般に、 熱 CVD法やプラズマ CVD法による炭化チタンゃ窒化チタ ン (T i N) の被覆はチタン源として四塩化チタン (T i C 14 ) 、 炭 素源としてメタン (CH4 ) 、 窒素源として窒素ガス (N2 ) 等を用い て行われる。 従って、 これらのガスを用いた被覆においては四塩化チタ ンに起因する塩素が被覆層中に取り込まれ、 膜質の劣化をもたらす。 これまでの膜中の塩素に関する報告としては、 プラズマ CVD法を利 用し、 低温側で被覆を行っている、 "表面技術、 v o l . 4 0、 No. 1 0、 1 9 8 9、 p 5 1〜5 5" 及び、 表面技術、 v o l . 4 0、 N o . 4、 1 9 8 9、 p 3 3〜3 6 " 等がある。 この報告はプラズマ CVD による〜 7 0 0でまでの成膜によって膜中の塩素量のレベルを、 1原子 %程度まで低減することができ、 これにより良好な膜質が得られるとい うものである。
また、 特開平 4一 1 3 8 74号公報には、 炭化チタン被覆層において 基体表面から 0. 5 m未満の部分で塩素含有量が 0. 0 2 5〜0. 0 5 5原子%、 0. 5 um以上の部分で 0. 0 5 5〜1. 1原子%である 2層とすることにより膜密着度に優れ、 耐摩耗性に優れる炭化チタン膜 が得られることが報告されている。 しかし、 該公報記載の方法では、 原 料ガスとして四塩化チタン及び炭素源としてメタンからの遊離炭素 (C ) とを利用しているので、 四塩化チタンに由来する塩素 (C 1 ) とメタ ンに由来する遊離炭素とが膜中に取り込まれ膜の特性に悪影響を与える 。 特に膜中での Cの析出は膜の耐摩耗性を低下させるので好ましくない 力 \ 0. 0 5 5原子%以上の塩素が存在すると炭素の析出がなく耐摩耗 性に優れる炭化チタン膜が得られるとしている。 したがつてこの方法で は含有塩素量を、 密着性を高めるために基体界面付近で 0. 0 25〜0 . 0 5 5原子 とし、 界面から離れた部分で 0. 0 5 5原子%以上とい
う 2層構造にする必要があった。 しかもこの場合は、 塩素の存在自体が 耐摩耗性低下の原因となるため、 得られる皮膜の耐摩耗性はなお十分と はいえないものであった。
従来、 熱 CVD法による被覆層を設けた被覆切削工具を用いて断続加 ェゃ部品加工を行った場合、 母材と膜間の隔離及び、 膜中での膜自体の 損傷が生じ、 これによる母材の露出あるいは欠損が発生する場合が多か つたがこの膜自体の損傷の原因の一^ ^として被覆層の配向性が考えられ る。 通常、 熱 CVDによる炭化チタン等の被覆層は ( 22 0 ) 面に強く 配向していることが知られている (日本金属学会誌、 第 4 1巻、 第 6号 、 1 9 7 7、 P 5 4 2〜5 4 5等) 力く、 ( 22 0 ) 面は岩塩型構造をも つ炭化チタン等においては、 このような加工における切り刃刃先温度で ある約 6 0 0 °C以下においては 1次すベり面であり、 この面方向に破壊 が生じ易い。 これに加え、 母材との界面付近では被覆層中に母材と被覆 層の熱膨張係数の差による引張残留応力が特に大きくかかっていること から、 加工中に被削材ゃ切り粉により膜表面に平行な方向に擦られるこ とにより、 膜に剪断応力がかかると母材との界面付近での膜中での破壊 が非常に生じ易い状態にあると考えられる。
前記の?7相による問題を解決するものとしてァセトニトリル (CH3 CN) 等の有機 CN化合物を用いた熱 CVD法による炭窒化チタン膜の 形成方法が注目されている (特開昭 5 0 - 1 1 7 8 0 9. 特開昭 5 0一 1 0 9 8 2 8各号公報など) 。
この方法は、 従来の熱 CVD法に比べて、 やや低い温度でのコ一ティ ングが可能であることから、 一般に中温 CVD法 (MT— CVD法) と 呼ばれている。 従来の熱 CVD法 (高温 CVD法; HT— CVD法と称 する) では、 チタン系皮膜の形成中に母材から皮膜へと元素 (特に炭素 ) の移動が生じ、 母材表面に変質層 (7?相と呼ばれる C o3 3 C等の
複炭化物) が生成する。 この様に HT— CVD法において元素が移動す る原因としては、 被覆温度が高い (通常 1 0 0 0 °C〜 1 0 5 0 °C) こと がまず考えられる。 特に炭素の移動については、 温度が高いことに加え て、 皮膜形成中に気相からの炭素の供給が不十分であるために、 形成中 の皮膜と母材表面との間に、 炭素の濃度勾配が生じ、 皮膜が母材から炭 素を吸うという現象が生じていることなどが考えられている。
これに対して MT— CVD法は、 被覆温度がやや低く ( 8 0 0 °C〜9 0 0で) 、 気相からの Cや Nの供給が十分であるために、 切り刃稜線部 の界面でさえも 7?相が生じないとされている。
MT— CVD法を採用した特許はその後多数出願されている。 例えば 特開平 3 - 6 4 4 6 9号公報及び特開平 3— 8 7 3 6 8号公報では、 レ、 ずれも超硬合金母材表面に直接 MT— C V D法を用いて炭窒化チ夕ン ( T i CN) 膜を形成した上に、 HT— CVD法によりアルミナ (A 1 2 03 ) ゃ窒化チタン (T i N) 等の多層膜を形成した工具が提案されて いる。 また、 特開昭 6 2 - 9 9 4 6 7公報には、 結晶粒径が 0. 5 fi 以下の炭窒化チタン膜及び Z又は窒化チタン膜を 0. 5〜5. 0 ;zmの 厚みで被覆した単層あるいは積層皮膜が開示されており、 炭窒化チ夕ン 膜の形成方法としては蒸着温度 7 0 0〜9 0 0 °Cにおける MT— CVD 法が開示されている。 しかし、 この方法においても母材に接する膜は炭 窒化チタン (T i CN) 膜であった。
ところが、 本発明者らが炭窒化チタン膜で被覆した超硬合金部材につ いて研究を進める間に、 MT— CVD法による炭窒化チタン膜と超硬合 金母材との密着性は、 しばしば不安定になることが明らかとなった。 こ れについて鋭意分析を進めた中から、 その原因が、 MT— CVD法によ る炭窒化チタン皮膜の形成中に、 反応生成物として生じる塩素ガスによ つて、 超硬合金母材表面の結合相であるコバルト (C o) が腐食 (エツ
チング) されていることが判明した。
またァセトニトリル等の有機 C N化合物の熱分解は、 母材表面の化学 結合状態に影響を受け易く、 しばしば遊離炭素の生成を生じる。 このよ うな遊離炭素の発生は皮膜と母材との密着性を低下させ、 先に述べた界 面変質層の発生と複合することで、 M T— C V D法による被覆切削工具 の性能を不安定にしているのであつた。
超硬合金を基体としその表面に炭化チタン、 窒化チタン、 炭窒化チ夕 ンを多層膜に被覆した被覆超硬合金において、 基体に隣接する最内層を 0 . 1〜1 . 0 mの窒化チタンとした被覆超硬合金も開示されている が (特開昭 6 1 — 1 7 0 5 5 9号公報) 、 これは. P V D法による被膜 に関するものであり、 膜中の塩素含有量や結晶の配向性の影響について は検討されていない。
更に、 皮膜の硬度については、 一般的に高ければ高いほど耐摩耗性に 優れていると考えられているが、 単に硬度が高いだけでは皮膜の靭性が 低下するために欠け易くなり、 切削工具においては異常摩耗を起こし易 く、 実用に耐えないという問題があった。 従って、 硬度と靭性をバラン スよく両立させる必要に迫られていた。
皮膜の微細構造については、 特開昭 6 2 - 9 9 4 6 7号公報のように 、 被覆層を構成する炭窒化チタン膜及び/あるいは窒化チタン膜結晶粒 の径が 0 . 5 m以下であれば最適であるとの提案はなされているが、 結晶粒の形状と粒径の評価法に関する記載がなく、 現実的ではなかった o
本発明の目的は前記従来技術における問題点を解決し、 従来の被覆切 削工具に比較して耐摩耗性が高く、 被覆膜と母材との接着が強固で切削 時の耐剝離性に優れた被覆切削工具及びその製造方法を提供することに あ 。
さらに、 本発明は、 MT— C V D法による炭窒化チタン膜のメリッ ト を最大限発揮させることで、 従来以上に信頼性の高い被覆切削工具を提 供することを目的としている。 そしてこの目的を達成するために、 被覆 形成中における母材表面の変質を防止するとともに、 皮膜と母材との界 面に好ましくない物質の析出を抑制することのできる皮膜構造を有する 被覆切削工具を提供するものであり, また、 マクロな皮膜構造の最適化 にとどまらず、 微視的な構造や硬度の観点からみて最適な構造と最適範 囲の機械的強度を有する被覆切削工具を提供するものである。 発明の開示
本発明者らは、 母材と接する最内層が炭窒化チタン又は母材と接する 窒化チタンとその直上の炭窒化チタンである被覆層を有する被覆切削ェ 具における前記問題点を解決するため、 種々検討を重ねた結果、 被覆を 形成する成分、 特に母材と接する炭窒化チタン又は母材と接する窒化チ 夕ンとその直上の炭窒化チタンの塩素含有量を所定量以下とするか、 こ れらの炭窒化チ夕ンの配向性を特定範囲内とすることにより、 従来の被 覆切削工具に比較し、 切削における耐摩耗性を大きく向上させるととも に、 膜自体の耐摩耗性の向上と、 膜の破壊強度の向上が可能になり、 ェ 具の寿命を安定させかつ飛躍的に向上させることができることを見出し 、 本発明を完成するに至った。
本発明者らは、 上記問題点を解決するために種々検討を加えた結果、 M T— C V D法による炭窒化チタン膜を母材表面に直接被覆するのでは なく、 まず母材の表面に第 1層として窒化チタン膜を被覆し、 その上に 第 2層として炭窒化チ夕ン膜を被覆することが上記問題点の解決に有効 であることを見出した。
また、 第 2層である炭窒化チタン膜については、 その微小硬度や結晶
構造と粒子の大きさなどが皮膜の特性に大きく影響するすることを見出 した。
本発明はこれらの知見に基づいて完成されたものである。
本発明の第 1は、 炭化タングステン基超硬合金、 炭窒化チタン基サー メッ ト、 窒化珪素基セラミックス又は酸化アルミニウム基セラミックス よりなる母材の表面に内層及び外層よりなる被覆層を有し、 該内層が母 材と接する炭窒化チタンの単層もしくは母材と接する厚さ 0. 1〜2〃 mの窒化チタンとその直上の炭窒化チタンとの二重層又はさらに前記単 層もしくは二重層の炭窒化チタンの上にチタンの炭化物、 窒化物、 炭窒 化物、 ホウ窒化物、 ホウ炭窒化物から選ばれる一種以上を被覆された多 重層で構成され、 該外層が酸化アルミニウム、 酸化ジルコニウム、 酸化 ハフニウム、 炭化チタン、 炭窒化チタン、 窒化チタンから選ばれる一種 以上の単層又は多重層で構成されてなる被覆切削工具において、 次の ( 1) ないし (1 3) の構成を有する被覆切削工具である。
(1) 前記内層における塩素含有量が内層全体の平均で 0. 05原子% 以下であることを特徴とする被覆切削工具。
( 2 ) 前記内層の母材と接する炭窒化チタンにおける塩素含有量又は母 材と接する厚さ 0. 1〜2 /zmの窒化チタンとその直上の炭窒化チ夕ン とにおける平均塩素含有量が 0. 05原子%以下であることを特徴とす る前記 ( 1 ) の被覆切削工具。
(3) 前記母材と接する炭窒化チタン又は母材と接する厚さ 0. 1〜2 mの窒化チタンの直上の炭窒化チタンにおける X線回折角 20 = 20 ° 〜1 40。 の間に回折ピークが現れる面のうち、 (220 ) 面との面 間角度が 30° 〜60° である面 (hk 1 ) の回折ピーク強度の合計 I
(hk 1) と、 (220 ) 面のピーク強度 I ( 220 ) との比率 I (h k 1 ) / I ( 220 ) の値が
母材表面あるいは窒化チタン表面から 0〜3 imまでの平均で
2. 5≤ I (hk 1 ) / 1 ( 220 ) ≤ 7. 0であり、
かつ母材表面あるいは窒化チタン表面から 0〜2 0 mまでの平均で 2. 5≤ I (hk l ) / I (220) ≤ 1 5. 0
であることを特徴とする被覆切削工具。
(4) 前記内層の母材と接する炭窒化チタン又は母材と接する厚さ 0.
1〜2〃mの窒化チタンの直上の炭窒化チタンにおいて、 X線回折角 2 0 = 2 0° 〜 1 4 0° の間に回折ピークが現れる面のうち、 ( 22 0 ) 面との面間角度が 3 0° -〜 6 0° である面 (h k 1 ) の回折ピーク強度 の合計 I (hk 1 ) と、 (22 0 ) 面のピーク強度 I ( 220 ) との比 率 I (h k l ) Z I (220) の値が
母材表面あるいは窒化チタン表面から 0〜 3 mまでの平均で
2. 5≤ I (hk l ) Z I ( 22 0 ) ≤ 7. 0であり、
かつ母材表面あるいは窒化チタン表面から 0〜20 t mまでの平均で 2. 5≤ I (hk l ) / I (220) ≤ 1 5. 0
であることを特徴とする前記 ( 1 ) 又は (2) の被覆切削工具。
(5) 前記母材と接する炭窒化チタン又は母材と接する厚さ 0. 1〜2 mの窒化チタンの直上の炭窒化チタンの X線回折における (3 1 1 ) 面のピーク強度を I (3 1 1 ) 、 ( 220 ) 面のピーク強度を I (22 0) としたとき、 1 (3 1 1 ) 1 ( 220 ) の値が、
母材表面あるいは窒化チタン表面から 0〜 3 mまでの平均で
0. 5≤ I ( 3 1 1 ) / 1 ( 220 ) ≤ 1. 5であり、
かつ母材表面あるいは窒化チタン表面から 0〜2 0 zmまでの平均で 0. 5≤ I (3 1 1 ) / I ( 22 0 ) ≤ 6. 0
であることを特徴とする被覆切削工具。
( 6 ) 前記内層の母材と接する炭窒化チタン又は母材と接する厚さ 0
1〜2〃mの窒化チタンの直上の炭窒化チタンにおいて、 X線回折にお ける (31 1)面のピーク強度 I (31 1) と (220 ) 面のピーク強 度 I (220) との比率 I (31 1) ZI ( 220 ) の値が、 母材表面あるいは窒化チ夕ン表面から 0〜 3 mまでの平均で
0. 5≤ I (31 1) I ( 220 ) ≤ 1. 5であり、
かつ母材表面あるいは窒化チタン表面から 0〜 20 mまでの平均で
0. 5≤ I (31 1 ) / I ( 220 ) ≤ 6. 0
であることを特徴とする前記 (1) ないし (4) のいずれかの被覆切削 工具。
(7)前記母材と接する炭窒化チタン又は母材と接する厚さ 0. 1〜2 の窒化チタンの直上の炭窒化チタンの X線回折における (1 1 1) 面のピーク強度を I (1 1 1) 、 (220)面のピーク強度を 1 (22 0) としたとき、 1 (1 1 1) 1 ( 220 ) の値が、
母材表面あるレ、は窒化チタン表面から 0〜 3 mまでの平均で
1. 0≤ 1 (1 1 1) /1 (220) ≤4. 0であり、
かつ母材表面あるいは窒化チタン表面から 0〜20 zmまでの平均で 1. 0≤ I ( 1 1 1 ) / I ( 220 ) ≤ 8. 0
であることを特徴とする被覆切削工具。
(8)前記内層の母材と接する炭窒化チタン又は母材と接する厚さ 0.
1〜2 mの窒化チタンの直上の炭窒化チタンにおいて、 X線回折にお ける (1 1 1)面のピーク強度 I (1 1 1) と (220 ) 面のピーク強 度 I ( 220 ) との比率 I (1 1 1) 1 ( 220 ) の値が、 母材表面あるいは窒化チ夕ン表面から 0〜 3 mまでの平均で
1. 0≤ 1 (1 1 1) /1 (220) ≤4. 0
かつ母材表面あるいは窒化チタン表面から 0〜20 mまでの平均で
1. 0≤ I ( 1 1 1 ) Z I ( 220 ) ≤ 8. 0
であることを特徵とする前記 ( 1 ) ないし ( 6) のいずれかの被覆切削 工具。
( 9) 前記母材と接する炭窒化チタン又は母材と接する厚さ 0. 1〜2 tmの窒化チタンの直上の炭窒化チタンの X線回折における (3 1 1 ) 面のピーク強度を I ( 3 1 1 ) 、 ( 1 1 1 ) 面のピーク強度を I ( 1 1
I ) 、 ( 2 2 0 ) 面のピーク強度を I ( 2 2 0 ) としたとき、 { 1 ( 1
I I ) + I (3 1 1 ) } 1 ( 2 2 0 ) の値が、
母材表面あるいは窒化チタン表面から 0〜3 mまでの平均で
2. 0≤ { I ( 1 1 1 ) + I ( 3 1 1 ) } / I ( 2 2 0 ) ≤ 5. 5 であり、 かつ母材表面あるいは窒化チタン表面から 0〜2 0 / までの 平均で
2. 0≤ { I ( 1 1 1 ) + I ( 3 1 1 ) } 1 ( 2 2 0 ) ≤ 1 4. 0 であることを特徵とする被覆切削工具。
( 1 0) 前記内層の母材と接する炭窒化チタン又は母材と接する厚さ 0 . l〜2 mの窒化チタンの直上の炭窒化チタンにおいて、 X線回折に おける (3 1 1 ) 面のピーク強度 I ( 3 1 1 ) 、 ( 1 1 1 ) 面のピーク 強度 I ( 1 1 1 ) 及び (2 2 0 ) 面のピーク強度 I ( 2 2 0 ) の関係式
{ I ( 1 1 1 ) + I ( 3 1 1 ) } 1 (2 2 0) の値が、
母材表面あるいは窒化チタン表面から 0〜 3 mまでの平均で
2. 0≤ { I ( 1 1 1 ) + I ( 3 1 1 ) } / 1 ( 2 2 0 ) ≤ 5. 5 であり、 かつ母材表面あるいは窒化チタン表面から 0〜2 0 mまでの 平均で
2. 0≤ { I ( 1 1 1 ) + I ( 3 1 1 ) } / 1 ( 2 2 0 ) ≤ 1 .
0
であることを特徴とする前記 ( 1 ) ないし ( 8) のいずれかの被覆切削 工具。
( 1 1) 前記内層の母材と接する炭窒化チタン又は母材と接する厚さ 0 . 1〜2 mの窒化チタンの直上の炭窒化チタンの厚みが 1〜20 m であることを特徴とする前記 (1) ないし ( 1 0) のいずれかの被覆切 削工具。
( 1 2) 前記母材が炭化タングステン基超硬合金又は炭窒化チタン基サ ーメッ トであり、 切り刃稜線部における被覆層と母材の界面最表面の 77 相の厚みが 1 /zm以下であることを特徴とする前記 (1) ないし ( 1 1 ) のいずれかの被覆切削工具。
(1 3) 前記内層及び外層の合計膜厚が 2〜1 00 Atmであることを特 徵とする前記 (1) ないし (1 2) のいずれかの被覆切削工具。
(1 4) 主たる成分として元素周期律表における I Va、 Va又は V I a族元素の炭化物、 窒化物及び炭窒化物からなる群から選ばれる 1種以 上の硬質成分と V I I I族金属成分からなる合金である母材の表面に内 層及び外層よりなる硬質被覆層を形成してなる被覆切削工具において、 該内層が、 母材と接する第 1層が窒化チタンであり、 その上の第 2層が 硬度が 1 600〜2400 k g/mm2 である炭窒化チタンであり、 更 にその上にチタンの炭化物、 窒化物、 炭窒化物及びホウ窒化物からなる 群から選ばれる一種以上を被覆した多重層で構成され、 外層が、 酸化ァ ルミ二ゥム、 酸化ジルコニウム、 酸化ハフニウム、 炭化チタン、 炭窒化 チタン及び窒化チ夕ンからなる群から選ばれる一種以上の単層又は多重 層で構成されている被覆層を被覆してなることを特徴とする被覆切削ェ
(1 5) 主たる成分として元素周期律表における I Va、 Va又は V I a族元素の炭化物、 窒化物及び炭窒化物からなる群から選ばれる 1種以 上の硬質成分と V I I I族金属成分からなる合金である母材の表面に内 層及び外層よりなる硬質被覆層を形成してなる被覆切削工具において、
該内層の母材と接する第 1層として厚み 0. 1〜2. O ^mの窒化チタ ンが被覆され、 その上に第 2層として硬度が 1 6 0 0〜2 4 0 0 k g/ mm2 である炭窒化チタンが被覆されており、 更にその上にチタンの炭 化物、 窒化物、 炭窒化物及びホウ窒化物からなる群から選ばれる一種以 上からなる単層あるいは多重層を被覆し、 これらの内層の上に外層とし て、 酸化アルミニウム、 炭化チタン、 炭窒化チタン及び窒化チタンから なる群から選ばれる一種以上の単層又は多重層で構成されている被覆層 を被覆してなることを特徴とする被覆切削工具。
( 1 6) 第 2層の炭窒化チタンが柱状結晶粒から構成され、 該炭窒化チ タンの平均結晶粒径が、 第 2層の膜厚が 4. 以下のときには 0.
1〜 1 mの範囲であり、 第 2層の膜厚が 4. O mを越え、 2 0 i/m 以下のときには 0. 5〜3. 0〃mの範囲にある前記 ( 1 4) 又は ( 1 5) の被覆切削工具。
( 1 7) 前記内層における塩素含有量が内層全体の平均で 0. 0 5原子 %以下であることを特徵とする前記 ( 1 4) 又は ( 1 5) の被覆切削ェ 具。
( 1 8) 前記内層の母材と接する炭窒化チタンにおける塩素含有量又は 母材と接する窒化チタンとその直上の炭窒化チタンとにおける平均塩素 含有量が 0. 0 5原子%以下であることを特徴とする前記 ( 1 7) の被 覆切削工具。
本発明の第 2は、 炭化タングステン基超硬合金, 炭窒化チタン基サー メッ ト, 窒化珪素基セラミックス又は酸化アルミニウム基セラミックス よりなる母材の表面に内層及び外層よりなる被覆層を有し、 該内層が母 材と接する炭窒化チタンの単層もしくは母材と接する厚さ 0. 1〜2 mの窒化チタンとその直上の炭窒化チタンとの二重層又はさらに前記単 層もしくは二重層の炭窒化チタンの上にチタンの炭化物、 窒化物、 炭窒
化物、 ホウ窒化物、 ホウ炭窒化物から選ばれる一種以上を被覆された多 重層で構成され、 該外層が酸化アルミニウム、 酸化ジルコニウム、 酸化 ハフニウム、 炭化チタン、 炭窒化チタン、 窒化チタンから選ばれる一種 以上の単層又は多重層で構成されてなる被覆切削工具を製造する方法に おいて、 次の ( 1 9) ないし (22) の構成を有する被覆切削工具の製 造方法である。
( 1 9) 前記母材と接する炭窒化チタン又は母材と接する厚さ 0. 1〜 2 tmの窒化チタンの直上の炭窒化チタンを被覆する方法として、 チタ ン源として四塩化チタン、 炭窒素源として有機 CN化合物を用い、 窒素 が 2 6%以上の濃度の雰囲気下で行う化学蒸着法により、 8 0 0〜9 5 0での温度範囲で被覆することを特徴とする被覆切削工具の製造方法。
(2 0) 前記母材と接する炭窒化チタン又は母材と接する厚さ 0. 1〜 2; mの窒化チタンの直上の炭窒化チタンを被覆する方法として、 チタ ン源として四塩化チタン、 炭窒素源として有機 CN化合物を用いる化学 蒸着法により、 9 5 0〜1 0 5 0での温度範囲で被覆することを特徴と する被覆切削工具の製造方法。
(2 1 ) 前記母材と接する炭窒化チタン又は母材と接する厚さ 0. 1〜 2 zmの窒化チタンの直上の炭窒化チタンを被覆する方法として、 チタ ン源として四塩化チタン、 炭窒素源として有機 CN化合物を用い、 窒素 が 2 6 %以上の濃度の雰囲気下で行う化学蒸着法により、 8 0 0〜9 5
0°Cの温度範囲で被覆することを特徴とする前記 ( 1 ) ないし ( 1 3) のいずれかの被覆切削工具の製造方法。
(2 2) 前記母材と接する炭窒化チタン又は母材と接する厚さ 0. 1〜 2 mの窒化チタンの直上の炭窒化チタンを被覆する方法として、 チタ ン源として四塩化チタン、 炭窒素源として有機 CN化合物を用いる化学 蒸着法により、 9 5 0〜 1 0 5 0 °Cの温度範囲で被覆することを特徴と
する前記 (1) ないし (1 3) のいずれかの被覆切削工具の製造方法。 (23)主たる成分として元素周期律表における I Va、 Va又は V I a族元素の炭化物、 窒化物及び炭窒化物からなる群から選ばれる 1種以 上の硬質成分と V I I I族金属成分からなる合金である母材の表面に内 層及び外層よりなる硬質被覆層を形成してなる被覆切削工具において、 該内層が、 母材と接する第 1層が窒化チタンであり、 その上の第 2層が 硬度が 1 600〜 2400 k g/mm である炭窒化チタンであり、 更 にその上にチタンの炭化物、 窒化物、 炭窒化物及びホウ窒化物からなる 群から選ばれる一種以上を被覆した多重層で構成され、 外層が、 酸化ァ ルミ二ゥ厶、 酸化ジルコニウム、 酸化ハフニウム、 炭化チタン、 炭窒化 チタン及^窒化チタンからなる群から選ばれる一種以上の単層又は多重 層で構成されている被覆層を被覆してなることを特徴とする被覆切削ェ 具を製造する方法において、
前記母材と接する炭窒化チタン又は母材と接する窒化チタンの直上の 炭窒化チタンを被覆する方法として、 チタン源として四塩化チタン、 炭 窒素源として有機 CN化合物を用いる化学蒸着法により、 950〜1 0 50 °Cの温度範囲で被覆することを特徴とする被覆切削工具の製造方法 o
(24)主たる成分として元素周期律表における I Va、 Va又は V I a族元素の炭化物、 窒化物及び炭窒化物からなる群から選ばれる 1種以 上の硬質成分と V I I I族金属成分からなる合金である母材の表面に内 層及び外層よりなる硬質被覆層を形成してなる被覆切削工具において、 該内層の母材と接する第 1層として厚み 0. 1〜2. 0 zmの窒化チ夕 ンが被覆され、 その上に第 2層として硬度が 1 600〜240 O kgZ mm2 である炭窒化チタンが被覆されており、 更にその上にチタンの炭 化物、 窒化物、 炭窒化物及びホウ窒化物からなる群から選ばれる一種以
上からなる単層あるいは多重層を被覆し、 これらの内層の上に外層とし て、 酸化アルミニウム、 炭化チタン、 炭窒化チタン及び窒化チタンから なる群から選ばれる一種以上の単層又は多重層で構成されている被覆層 を被覆してなることを特徴とする被覆切削工具を製造する方法において 前記母材と接する炭窒化チタン又は母材と接する厚さ 0 . 1〜2 d m の窒化チタンの直上の炭窒化チタンを被覆する方法として、 チタン源と して四塩化チタン、 炭窒素源として有機 C N化合物を用いる化学蒸着法 により、 9 5 0〜1 0 5 0での温度範囲で被覆することを特徴とする被 覆切削工具の製造方法。 発明を実施するための最良の形態
本発明の被覆切削工具においては、 被覆層中の塩素量を内層の平均で 0 . 0 5原子%以下という極微量に抑えることにより、 初めて工具寿命 の飛躍的向上だけではなく、 安定性の飛躍的向上が可能となった。
これは一つには、 このレベルまで被覆層中の塩素量を低減させること により膜の硬度が飛躍的に向上し、 膜自体の耐摩耗性が著しく向上する こと、 また、 もう一つには、 母材と膜の界面の密着度及び、 内層と外層 の間の密着度が著しく向上し、 切削時にこれらの界面の剝離に起因する 摩耗の進行が生じない為である。 特に切削時の界面剝離については、 母材と被覆層との界面の剝離の発生による母材の露出が顕著な工具寿命 の低下やばらつきの原因につながることから、 内層の中でも母材と直接 接する炭窒化チタン中の塩素量の平均、 あるいは母材と接する窒化チタ ンとその直上の炭窒化チタンとの塩素量の平均量を 0 . 0 5原子%以下 に抑えることが望ましい。
なお、 膜中塩素量の測定方法としては A g C 1を標準試料として電子
線プ^ーブマイクロアナライザ (E P M A) を用いて測定することがで きる。
従来、 前記のように被覆膜中の塩素量レベルを 1原子%程度に低減し て良好膜質にする報告や、 塩素含量の異なる 2層構成の炭化チ夕ン被覆 とする報告はあったが、 被覆層全体の塩素量を 0 . 0 5原子%以下とい う低レベルにすることについては検討されていなかった。 本発明は被覆 層全体中の塩素を 0 . 0 5原子%以下のレベルに低減することにより初 めて飛躍的な耐摩耗性の向上と切削における母材と膜との界面における 耐剝離性の向上が可能となることを見出した結果に基づくものである。 本発明ではこの範囲の低塩素が必須であり、 これにより初めて、 さらに 高硬度で耐摩耗性に優れ、 密着度に便れる被覆層が得られるようになつ たのである。
本発明の被覆切削工具は、 内層において母材直上に炭窒化チタンを直 接被覆する構造、 あるいは窒化チタンを 0 . l〜2 /z m被覆し、 その上 に炭窒化チタンを被覆する構造を有するが、 これによる効果の一つとし て成膜時の核生成の安定により塩素の悪影響を除去できることが挙げら れる。
炭窒化チタン及び窒化チタンは成膜時の核生成が母材の状態にあまり 影響されず、 非常に均一である。 核生成が不均一であると、 成膜反応時 に四塩化チ夕ンの還元により発生する塩素が母材と被覆層の界面に偏析 して被覆層の耐剝離性の低下の原因となる。 また、 母材が超硬合金ゃサ ーメッ トである場合は母材表面付近の結合相 (コバルトやニッケル等) が塩素により腐食され、 これにより母材の表面付近での強度が低下し、 工具寿命の低下の原因となる。
ただし、 母材と接する層として窒化チタンを被覆する構造の場合には 、 窒化チタンの厚みとしては 0 . 1 ;z m未満では窒化チタンの成膜が母
材位置によらず十分に均一な状態にまでは至っておらず、 このため、 こ の上に被覆した炭窒化チタンが部分的に直接母材上に核生成する箇所が 発生してしまい、 窒化チタンと炭窒化チタンの核生成が母材上で混在し た不均一状態になり、 したがって塩素の悪影響を排除する効果が十分現 れない結果となってしまう。 また、 逆に 2 mを超えると切削時の耐摩 耗性に対し悪影響を及ぼす。
したがって、 母材に接する膜としては、 炭窒化チタンを直接被覆する 構造あるいは母材直上に厚みが 0 . 1〜2 mである窒化チタンを被覆 し、 その上に炭窒化チタンを被覆する構造とすることが必要である。 母材直上に窒化チタン膜を形成させる場合、 適切な条件を設定するこ とにより膜粒度を非常に細かくすることができ、 それに伴い、 その上の 炭窒化チタン膜の粒度も細かくなる傾向にある。 また、 MT— C V D法 により炭窒化チタン膜を形成させる場合、 ガス条件を一定にしておくと 、 母材合金炭素量の違いや焼結時の表面付近の脱炭量の違いなどにより 表面付近の炭素量が異なる合金を母材として使用した場合に、 界面付近 に遊離炭素が析出する可能性もあるが、 窒化チタン膜を介在させること により、 このような影響が緩和される。
また、 本発明の被覆切削工具では、 内層の母材と接する窒化チタン直 上の炭窒化チタン層あるいは母材と直接接する炭窒化チタン層の配向性 を特定の範囲内に収めていることも特徴の一つである。
前記のように熱 C V D法による炭化チタン等の被覆は、 1次滑り面で ある ( 2 2 0 ) 面に配向する傾向があり、 工具として加工時に膜の破壊 が生じゃすいという問題があつた。
本発明において、 母材と接する窒化チタン直上の炭窒化チタン、 ある いは母材と接する炭窒化チタンにおける I ( h k 1 ) ノ 1 ( 2 2 0 ) の 値は、 X線回折角 2 0 = 2 0。 〜1 4 0 ° の間に回折ピークが現れる面
のうち、 ( 220 )面との面間角度が 30°〜60° である面 (hk 1 ) の回折ピーク強度の合計 I (hk l) と、 (220 ) 面のピーク強度 I ( 220 ) との比率をとつたものである。 (220 ) 面との面間角 度 øは、 炭窒化チタンが立方晶結晶構造であることから、 次の式で表さ れる。
2 h + 2 X k
c o s ø =
23/2 x (h2 +k2 + 12 ) 1/2
すなわち、 I (hk 1) は I (hk 1) = I ( 1 1 1 ) + I (200 ) + I (31 1 ) + I ( 422 ) + I (51 1) を意味する ( (222 ) 面は (1 1 1)面と等価であるので除く) 。
1次滑り面である ( 220 ) 面に対し傾いた面 (30°〜60° ) の 配向性を X線強度比で、 母材表面あるいは窒化チタン表面から 0〜 3 μ. mの平均、 0〜20 zmの平均ともに 2. 5≤ I (h k 1 ) / I (22
0) となるように制御することが必要であり、 これにより切削中の剪断 に対する強度が非常に強くなる。
また、 被覆層形成初期の段階で配向性が強すぎると、 この場合も下地 の表面における核生成に影響し、 密着度の低下が発生するため、 (hk
1 ) 面の配向性は X線強度比で、 母材表面あるいは窒化チタン表面から 0〜3 の厚みの位置での平均で I (hk l) Zl ( 220 ) ≤ 7. 0、 かつ 0〜20 mの厚みの位置での平均で I (hk l) //I ( 22 0) ≤ 1 5. 0の範囲に制御する必要がある。
本発明の切削工具においては、 母材表面あるいは窒化チタン表面から 0〜3 Aim及び 0〜20 umまでの範囲の母材と接する窒化チタン直上 の炭窒化チタン、 あるいは母材と接する炭窒化チタンにおける (hk l ) 面の配向性を前記範囲に制御することにより、 下地との界面の密着度
を向上させると同時に切削中の膜自体の損傷を抑えることが可能となつ た。
さらに、 前記効果は、 母材と接する窒化チタン直上の炭窒化チタン、 あるいは母材と接する炭窒化チタンの配向を以下に示すような範囲に制 御することにより、 より大きくなる。
本発明において、 母材と接する窒化チタン直上の炭窒化チタン、 ある いは母材と接する炭窒化チタンにおける I (3 1 1 ) /1 (220) ) の値は X線回折における (3 1 1 ) 面と (220 ) のピークの強度比を とったものであるが、 配向のない炭窒化チタン粉末における X線の強度 比が I (3 1 1) ZI ( 220 ) = 0. 5であるから、 本発明の範囲で ある 0. 5以上は、 (220 ) よりも (31 1) 面に配向していること を意味している。
(3 1 1)面は 1次滑り面に対し約 32° の角度を持つ面であり、 こ の面の配向性を X線強度の比で母材表面あるいは窒化チタン表面から 0 〜3 m及び 0〜20 zmの平均ともに 0. 5≤ 1 (3 1 1 ) / I (2 20) に制御することが必要であり、 これにより切削中の剪断に対する 強度が非常に強くなる。
逆に、 被覆層生成初期の段階で被覆層の配向性が強すぎると、 この場 合も下地表面における核生成に影響し、 密着度の低下が発生するため、 (3 1 1) 面の配向性は X線強度比で 0〜3 mの平均で I (3 1 1) /\ ( 220 ) ≤ \. 5、 かつ 0〜2 の平均で I ( 3 1 1 ) I ( 220 ) ≤ 6. 0の範囲に制御する必要がある。
本発明の切削工具においては、 0〜3 zm、 及び 0〜20 jumまでの 炭窒化チタン層の (3 1 1) 面の配向性を上記範囲に制御することによ り、 膜と母材の界面の密着度を向上させると同時に切削中の膜自体の損 傷を抑えることが可能となった。
また本発明においては、 X面回折における (1 1 1) 面のピーク強度 を I (1 1 1) 、 (220)面のピーク強度を I ( 220 ) としたとき 、 母材と接する窒化チタン直上の炭窒化チタン、 あるいは母材と接する 炭窒化チタンにおいて I (l l l) ZI ( 220 ) の値が、
0〜 3 ;/ mまでの平均 1. 0 1 (1 1 1) 1 (220)
0 かつ 0〜 20〃 mまでの平均 1. 0≤ I ( 1 1 \ ) / \ (22
0) ≤ 8. 0
であることを特徵としている。
0〜3 /m、 及び 0〜20〃mまでの範囲の内層の母材と接する窒化 チタン直上の炭窒化チタン、 あるいは母材と接する炭窒化チタン層の ( 1 1 1) 面の配向性を上記範囲に制御することにより、 (3 1 1 ) 面に 配向している場合と同様に切削中の膜自体の損傷を抑えることが可能に なる。
さらにこの効果は、
母材表面あるいは窒化チタン表面から 0〜 3 mまでの平均で
2. 0≤ { I ( 1 1 1 ) + I (3 1 1) } / 1 ( 220 ) ≤ 5. 5 かつ、 0〜20 mまでの平均で
2. 0≤ { I ( 1 1 1 ) + I (3 1 1) } ZI ( 220 ) ≤ 1 4. 5 の範囲、 すなわち ( 220 ) 面に対して傾いた面である (3 1 1) と ( 1 1 1)面に配向させることにより大きくなる。
ただし、 膜厚が 2 O jumを越え、 6. 0 < I (3 1 1) /1 (220 ) 、 8. 0 < I ( 1 1 1 ) / I ( 220 ) または 1 4. 0 < { I ( 1 1
1 ) + I (3 1 1) } となると、 今度は配向性が強すぎ、 外層を被覆す る際の核生成状態に影響を及ぼし、 加工時の被覆層界面で剝離につなが るため好ましくない。
また、 被覆層生成初期の段階で被覆層の配向性が強すぎると、 この場
合も下地上での炭窒化チタンの核生成に影響し、 これらの界面での密着 度の低下が発生するため、 (31 1)面の配向性は X線強度比で
0〜3 zmの平均
I ( 31 1) / 1 ( 220 ) ≤ 1. 5、
Ι (1 1 1) Ί (220) ≤4. 0 又は
{I (1 1 1) + I (31 1) } / 1 ( 220 ) ≤5. 5に制御す る必要がある。
母材と接する窒化チタン直上の炭窒化チタン、 あるいは母材と接する 炭窒化チタン被覆層の膜厚の範囲は、 1 mより薄いと界面付近での膜 中における破壊を防止する効果が小さくなり、 20 を越えると上述 のように配向性が強くなりすぎる影響がでるため 1〜20 /mが好まし い範囲である。
なお、 I (hk l) ZI ( 220 ) 等の各面の強度を求める方法とし ては、 C rや V等の管球を用いた通常の X線回折法を用いる。 ただし、 超硬合金に被覆した炭窒化チタンの比較的薄い位置での X線ピーク強度 を求める際には X線が母材中まで侵入するため炭化夕ングステン (WC ) のピークが現れるが、 炭化タングステンの (1 1 1 ) 面のピークと炭 窒化チタンの ( 31 1 ) 面のピーク位置が重なっているため、 これらの 分離ができない (最もピーク分離しやすい Vの管球を用いても分離でき ない) 。 このことから、 炭化タングステンの粉末回折パターンを用い ( 母材の炭化タングステンには通常配向がない) 、 炭化タングステンの最 強ピークである (1 01)面と (1 1 1)面のピーク比 (ASTMカー ドから I。 wc ( 101 ) / I。 wc ( 1 1 1 ) = 0. 25) から I wc ( 1 1 1 ) を求め (Iwc (1 1 1) =0. 25 X I wc ( 1 0 1 ) )、 これを (31 1) の位置でのピーク強度から引くことにより I ( 31 1 ) を求 める。
なお、 母材と接する層として窒化チタンを 0. l〜2 zm被覆する効 果として、 前述の塩素の悪影響除去の効果以外に、 窒化チタンの成膜時 の核生成の安定化 (核生成が母材の状態にあまり影響されず、 非常に緻 密かつ均一) による、 その上の炭窒化チタンの配向性制御の効果が挙げ られる。 これにより、 炭窒化チタンの配向性を、 母材の種類、 組成、 表 面状態等によらず安定に、 本発明の範囲に制御することができる。 ただ し、 厚みとしては、 0. 1 m未満ではこの効果が十分現れず、 配向性 の制御が難しくなり、 2 zm以上では今度は切削時の耐摩耗性に対し、 悪影響を及ぼす。 従って、 窒化チタンの厚みは 0. l〜2 ;zmの範囲に する必要がある。
本発明の更なる特徴は、 窒化チタン膜の上に形成する炭窒化チタン膜 を特定の硬度あるいは特定の硬度及び構造とする点にある。 すなわち、 第 2層の炭窒化チタン膜の硬度が、 1 6 0 0〜 2 4 0 0 k g/mm2 の 範囲であり、 その炭窒化チタンが柱状結晶粒から構成され、 該炭窒化チ タンの平均結晶粒径が、 第 2層の膜厚が 4. 0 /m以下のときには 0. 1〜 1 imの範囲であり、 第 2層の膜厚が 4. 0 mを越え、 2 0 m 以下のときには 0. 5〜3. 0 /mの範囲にある皮膜が最適である。 なおここで第 1層と第 2層からなる内層における塩素含有量が内層全 体の平均で 0. 0 5原子%以下とすることが好ましい。
ここで言う皮膜の硬度とは、 マイクロビッカース硬度あるいはヌープ 硬度のことを指す。 具体的には, 皮膜表面を母材と平行あるいは適当な 角度をつけて研磨し、 この研磨された面に、 例えば荷重 2 5〜5 0 g、 荷重時間 1 0〜2 0秒でビッカースあるいはヌープの圧痕をつけ、 その 圧痕のサイズを計測することにより測定される。 工具用薄膜の硬度測定 に際しては、 圧子の侵入深さが皮膜厚みを越えると、 正しい硬度が測定 できないため、 少なくとも侵入深さが皮膜厚みの半分以下となるような
測定方法及び荷重を選択する必要がある。 ただし、 薄膜硬度測定法とし て開発されたダイナミック硬度測定法 (圧子の押し込み深さと押し込み 荷重と関係から硬度を求める方法) は、 得られる測定値とビッカース硬 度 (あるいはヌープ硬度) との絶対値での比較が困難なため、 被覆切削 工具の硬度測定法としては好ましくない。
—方平均結晶粒径とは、 皮膜の厚みを 0 . l〜2 0 u mとしたときに 皮膜表面から走査電子顕微鏡等で観察したときの、 柱状結晶の先端の結 晶粒の大きさ、 すなわち、 柱状結晶先端部の太さのことである。 平均結 晶粒径の評価は、 顕微鏡により撮影された表面写真において、 決まった 寸法の視野の中に 1 0 0個の結晶粒が見られた時には、 一辺の長さ 1 0 〃mを 1 0 0の平方根である 1 0で割ることによって、 1〃mと評価さ れる。 このとき、 視野からわずかでもはみ出した結晶粒については、 0 . 5と数えるものとする。 しかし積層膜の場合は、 皮膜の成長面を直接 観察することができないので、 平均結晶粒径の評価方法としては、 被覆 超硬合金部材の被覆層を母材に対して平行あるいは適当な角度 ( 1 0 ° 以下が好ましい) をつけて研磨し、 適当な腐食液 (弗酸と硝酸と蒸留水 の混合溶液等) を用いて結晶粒界を浮き上がらせた後に、 走査型電子顕 微鏡で観察する方法や、 薄片に加工した試料を透過型電子顕微鏡で観察 する方法などの方法を使用する。 いずれも適切な倍率で撮影した写真か ら、 結晶粒径を算出する。 ただし、 X線回折法による結晶粒径の算出は 、 計算値が皮膜の残留応力等に影響され易いため、 好ましくない。
前記のような特定の硬度あるいは特定の硬度及び構造を有する炭窒化 チタン膜は MT * C V D法により容易に形成させることができる。 この 第 2層の炭窒化チタン膜の形成はァセトニトリル、 水素ガス、 四塩化チ 夕ン等を主原料とし、 更に窒素あるいはアルゴンを原料ガス中に添加し 、 基板温度 8 0 0〜 9 8 0 °C、 反応槽内圧力 4 0〜 1 5 0 T 0 r rで実
施される。
前記のように炭窒化チ夕ン膜を特定の硬度及び構造とする理由は以下 のとおりである。
まず皮膜硬度については、 硬度が高いほど耐摩耗性に優れるとされて いる力 \ これはいわゆる擦り摩耗と呼ばれる、 室温付近における穏やか な摩耗における傾向である。 したがって、 切削工具にチタン系セラミツ クス、 即ち窒化チタン、 炭窒化チタン、 炭化チタンを適用する場合に、 擦り摩耗に対する耐久性を向上させるためには、 炭化チタンが最も優れ ているとされている。
しかし切削工具の様に、 衝撃や熱を伴った摩擦摩耗現象においては、 単に硬度が高いだけでは靭性ゃ耐酸化性に劣るため、 しばしば異常な摩 耗を生じ、 安定した寿命を示さない場合が多い。 したがって、 安定して 長い寿命を得るためには、 適当な硬度と併せて、 破壊しにくい、 あるい は破壊しても小規模で終わる様な微細構造を持つとともに、 耐酸化性も 併せ持つことが望まれる。 このような目的のためには、 耐酸化性に優れ た炭化チタンと、 高い硬度を持った炭化チタンの両方の長所を併せ持つ た炭窒化チタンが最適である。
本発明ではこの炭化チ夕ン皮膜の硬度および細構造について検討し、 最適の範囲を定めている。
すなわち、 炭窒化チタン皮膜の微細構造については後述するが、 皮膜 の硬度については 1 6 0 0 k g /mm2 以上、 2 4 0 0 k g /mm2 以 下であれば本発明の目的のために最適であることがわかった。
チタン系セラミックスは、 T i , C x (但し 0 ≤ 1 ) で組 成を表現したときに、 Xが大きレ、程硬度が高くなるという性質を持ち、 x = 0 (即ち T i N) のときの 2 0 0 0 k g f /mm2 から、 x = 1 ( 即ち T i C ) のときの 3 0 0 0 k g f /mm 2 まで、 xの値の増大に伴
つて、 ほぼ直線的に硬度が上昇するとされる。 しかし硬度は、 Cと Nの 比率以外にも、 Tiとの比率や不純物、 残留応力、 微細構造等によって も左右される。 本発明において炭窒化チタンと称する皮膜は、 これらの 種々の因子のいずれかが作用しているのかはさだかではないが、 硬度が 1 6 0 0〜24 0 0 k g/mm2 の時に、 最も安定した工具用皮膜が得 られることが判明した。 硬度が 1 6 0 0 k g/mm2 を下回ると、 摩耗 が早く進むため、 好ましくない。 一方硬度が 24 0 0 k g/mm2 を越 えると、 靭性が極端に低下し、 欠けを生じ易くなるため、 好ましくない o
さて、 炭窒化チタン皮膜の硬度が前記範囲内ならば、 比較的寿命の安 定した工具を得ることができるが、 次に述べる様に皮膜の微細構造が最 適な構造となっていれば、 更に好ましい。
MT— CVD法により被覆された炭窒化チタン膜は、 被覆時の条件に よって様々な微細構造をとる。 本発明者らの研究によれば、 この様な微 細構造として代表的なものは、 次のタイプ 1〜 3の 3通りに分類できる ことがわかった。
(タイプ 1 ) ドーム状の一次粒子が集合した二次粒子から皮膜表面が 構成されたもの。 一次粒子の結晶粒径が 0. 1 未満である場合が多 い。 皮膜形成雰囲気中での原料ガスの濃度が高すぎるために皮膜の成長 速度が毎時 2 m以上になっている場合や、 蒸着温度が低い場合に発現 する。
(タイプ 2 ) 明瞭な多角形からなる一次粒子から皮膜表面が構成され たもので、 柱状の断面構造を持ち、 それぞれの柱が比較的細いもの。 つ まり、 柱状結晶粒の成長が、 初期にはテーパー状であるが、 膜厚が 2 ;/ mを越えたあたりから、 柱の太さが余り変化しなくなる場合を指す。 蒸 着温度が適正であり、 原料ガスの濃度や比率が適正であるときに見られ
る。 具体的な平均結晶粒径と膜厚との関係は、 次の通りとなっている。
•膜厚が 4 . 0 ju m以下のとき、 粒径が 0 . l 〜 l m
'膜厚が 4 . 0〜 2 0 /z mのとき、 粒径が 0 . 5〜 3 . 0 Ji m
本発明の目的のためにはこのタイプのものが好ましい性状を示す。 な お、 切削工具においては 2 0 mを超える厚みの炭窒化チタン層は、 ェ 具の靭性低下を招くため現実的ではない。
(タイプ 3 ) 明瞭な多角形からなる一次粒子から皮膜表面が構成され たもので、 柱状の断面構造を持ち、 それぞれの柱が皮膜の成長に従い、 太くなつていくもの。 つまり、 柱状結晶粒の成長がテーパー状であり、 タイプ 2の結晶粒径と膜厚との関係には当てはまらずに、 膜厚の増大に 伴って柱の太さが増大していく場合を指す。 蒸着温度が高い場合や、 原 料ガス濃度が低いために皮膜の成長速度が遅い場合に見られる。
前記のように下地中間層として炭窒化チ夕ン膜を形成した母材上に、 前記 3つのタイプの炭窒化チタン皮膜を形成させて工具を試作し、 切削 試験における逃げ面摩耗性を評価した結果、 各タイプの皮膜の摩耗挙動 にはそれぞれ以下の様な特徴があることが判明した。
(タイプ 1 ) 皮膜の耐摩耗性が低く、 皮膜の正常摩耗から母材の露出 、 溶着、 異常摩耗と急速に進展する。
(タイプ 2 ) 皮膜は正常摩耗を示すが、 皮膜の耐摩耗性が高いために 、 非常に長い工具寿命を示す。
(タイプ 3 ) タイプ 2と同様に皮膜の耐摩耗性が高く、 工具寿命は慨 ね長いが、 しばしば皮膜が局部的に欠け等の異常摩耗を生じ、 母材の異 常損傷を引き起こす。
タイプ 1の皮膜は、 炭窒化チタン皮膜の結晶性が低く、 皮膜を構成す る粒子同志の結合が弱いために、 皮膜が崩れながら摩耗しているものと
推定される。 一方タイプ 3の皮膜は耐摩耗性に優れるものの、 結晶粒径 が大きいために皮膜が大規模に破壊する傾向があり、 工具切れ刃のチッ ビング等の異常摩耗につながっているものと推定される。
これに対しタイプ 2の皮膜は、 耐摩耗性に優れると共に、 安定して正 常摩耗を示すために、 工具の異常摩耗を生じることがなく、 本発明の目 的のために極めて好適な特性を有している。
本発明め切削工具のように被覆層中の塩素含有量が 0 . 0 5原子%以 下である、 及び または X線回折における母材と接する窒化チ夕ン直上 の炭窒化チタン、 あるいは母材と接する炭窒化チ夕ンのピーク強度の比 が前記の範囲内に入り、 下地への接着力が強く、 耐摩耗性、 耐釗離性に 優れた炭窒化チタン被覆膜を形成させるために好ましい製造方法として 、 T i源として四塩化チタン、 炭窒素源として有機 C N化合物を用いる 化学蒸着法により、 9 5 0〜1 0 5 (TCの温度範囲で炭窒化チタンの被 覆層を形成する方法がある。
この 9 5 0〜1 0 5 0 °Cという成膜形成温度範囲は、 従来のメタンや 窒素を炭窒素源とする熱 C V D法とほぼ同じ程度の高温の温度範囲では あるが、 本発明の原料を用いてのこのような高い温度領域での検討は過 去に報告はない。
9 5 0〜1 0 5 0 °Cという温度領域で従来の熱 C V D法により被覆層 を形成すると母材の種類によっては切り刃稜線部に 7?相が厚く析出し、 切削加工中にこの 7?相ごと被覆相が脱落することにより工具寿命の低下 が発生しゃすかったのに対し、 本発明では有機 C N化合物を炭窒素源に 用いることにより、 この温度範囲での被覆においても切り刃稜線部の 7? 相の厚みを i ju m以下という極微量に制御することが可能となった。 こ れは本発明の有利な特徴の一- 3である。
さらに、 このような温度範囲で有機 C N化合物を用いて炭窒化チ夕ン
の被锾を行うことによって、 耐摩耗性、 被覆層中での耐破壊性、 母材と 被覆層の界面の密着度に非常に優れる炭窒化チタン被膜の生成が可能に
7よつす:。
従来、 窒化チ夕ンを厚めに被覆すると耐摩耗性が低下してしまうため
、 比較的低温侧で窒化チタン (T i N) を耐摩耗性を悪影響を及ぼさな い約 2 mまでの膜厚範囲に薄く被覆し、 7?相の析出を抑えようとして も、 その上に熱 C V D法を用いて炭窒化チタン (T i C N) 等を被覆す ると?7相が析出してしまうという問題があつた。
これに対し、 本発明に従い母材に接する窒化チタンの厚みを 0 . 1〜 2 z mの範囲内とし、 その上に有機 C N化合物を用いて従来より高温で 炭窒化チタンを被覆することにより、 窒化チタンの厚みが 0 . 1〜2 mという薄さであっても炭窒化チ夕ン被覆形成もかかわらず 7?相発生が かなりのレベルで抑えられることが判明した。
また本発明の方法のもう ^の特徴は、 本発明の温度範囲で有機 C N 化合物を用いて炭窒化チタンの被覆を行なうことにより、 耐摩耗性、 被 覆層中での耐破壊性に非常に優れる炭窒化チタンの生成を可能にした点 である。 有機 C N化合物を用いた化学蒸着法は従来も行われていたが、 比較的低温側で炭窒化チタンの被覆が可能であることから 7相の析出を 避けることが可能であるということがこの従来プロセスの特徴と考えら れており、 一般に 8 0 0〜9 0 (TC程度の低温側の温度で行なわれてい た。 しかしこのような温度範囲の被覆では被覆層中の塩素量が多く膜自 体の硬度が低い、 耐摩耗性の低い被覆層しか生成することができなかつ た。 また、 このような低温側での被覆では膜の耐剝離性の不足が生じて いた。
逆に、 1 0 5 0 °Cを越える高温側の温度で有機 C N化合物を用いて被 覆を行うと、 通常の熱 C V D法と同様に、 切り刃稜線部における母材表
面部の 7?相が厚く析出し、 また配向性についても (2 2 0 ) 面の配向性 が強くなり、 膜中の破壊や、 ?7相からの被覆相の脱落が発生し、 工具寿 命の低下につながることが今回の検討で明らかになった。 従って成膜の 温度範囲としては本発明範囲の 9 5 0〜 1 0 5 0 eCで良好な膜質が得ら れるのである。
し力、し、 混合ガス中の N 2 量を 2 6 %以上とすることにより、 8 0 0 〜9 5 O 'C程度の低温でも、 本発明の範囲の配向を有する、 耐膜中破壊 性、 高密着度の膜を得ることが可能となった。
上述の本発明方法によって被覆膜の密着強度 (母材と内層の密着度及 び内層と外層の密着度) 及び切削加工における被覆層の耐破壊性を向上 させることが可能となったことから、 従来実用化されている被覆切削ェ 具の被覆層の厚みがせいぜい 1 0〜1 5 m程度であるのに対し、 本発 明によればはるかに厚い 1 0 0 ju mまでの厚膜が剝離ゃ膜中での破壊が 発生することなく使用できることが確認できた。 但し、 1 0 0 u mを越 えると送りの小さレ、加工等で被覆層中での破壊が生じることが多くなる ので好ましくない。
また、 1 5 i mを越える厚膜被覆層の場合は、 被覆後に被覆層中の引 張残留応力を低減させるような処理と組み合わせると、 特に効果的であ この処理は被覆後、 被覆層表面に機械的衝撃や熱的衝撃を与える等し て、 被覆層の膜厚方向のき裂をコーティング後の状態に比べ増加させる ことにより被覆層中の引張残留応力を緩和し、 被覆層の耐破壊性を向上 させるのに効果があり、 特に柽切削の様に被覆層への負担が大きい加工 では、 効果が大きい。
以下に本発明を実施例を用いて具体的に説明する。
(実施例 i )
I SO P I 0の CNMG 1 20408の形状の炭化タングステン基 超硬合金を母材として用い、 この表面に表 1の A 1〜H 1、 P Q 1 、 R 1に示す構造の被覆層を生成した。
この時、 内層の母材に接する窒化チタンの生成は 950でで、 四塩化 チタン: 1 %、 窒素 (N2 ) : 50%、 水素 (H2 ) : 49 %の混合ガ ス気流中で行った。 内層の炭窒化チ夕ンの生成は表 1に示す 900〜 1 1 0 (TCの各温度で行い、 ガス条件はすべて H2 : 95%、 四塩化チタ ン : 4 %、: ァセトニトリル (CH3 CN) : 1 ~3 %、 炉内圧力 60 T o r rの混合ガス気流中で行った。 被覆層の厚みは保持時間を変化させ ることによって調整した。
これらの発明品の膜中の塩素量、 配向性及び切り刃稜線部における 7? 相の析出厚みを表 2に示す。 なお、 比較として本発明品 A 1と同じ膜構 造で、 内層の炭窒化チタンを、 炭窒素源としてメタンと窒素 (N2 ) を 用いた従来の熱 CVD法により 1 000 °Cで作製した比較品 Iを表中に 同時に示した。
なお、 膜中の塩素量は、 AgC 1を標準試料として EPMAにより測 定した。
これらのサンプルを用い、 下に示す切削条件 1、 2で膜自体の耐摩耗 性及び膜剝離を含む耐摩耗性、 剝離損傷について評価を行った。 その結 果を表 3に示す。 これらの結果から、 本発明品の A 1〜Hし P I, Q 1、 R 1では比較品 Iに比べ耐摩耗性、 耐剝離性、 耐膜中破壊性の点 で優れていることがわかる。
なお、 本発明品の中で、 G 1では膜中の残留塩素量が多く、 耐摩耗性 、 耐剝離性がやや劣りぎみになっているが、 耐膜中破壊性が比較品 Iに 比べると大きく向上しており、 これは配向性が本発明の範囲にある効果 である。
また、 本発明品の H Iでは ( 3 1 .1 ) の配向性が弱く、 耐膜中破壊性 が若干劣るが耐摩耗性は比較品 Iに比べ大きく向上しており、 膜中残留 塩素量を本発明の範囲内に収めた効果が認められる。 なお、 H Iでは膜 中の塩素量が少ないにもかかわらず被覆層の耐剝離性が若干劣るのは ? 層の厚みに起因するものと考えられる。
また、 P 1、 R 1の結果から ( 1 1 1 ) の配向性が本発明の範囲内で あることの効果が、 また Q 1の結果から (3 1 1 ) の配向性が本発明の 範囲内にあることによる膜中破壊に対する効果がわかる。
切削条件 1
被削材: SCM4 1 5 (HB= 2 1 0)
切削速度: 3 0 Om/m i n 送り : 0. 35 mmZ r ev 切り込み: 1. 5 mm 切削時間 3 0分
切削油:水溶性
切削条件 2
被削材: SCM4 1 5 (HB= 1 8 0)
切削速度 2 5 0 mZm ι n 送り : 0. 3 mmZr e v 切り込み 1. 5 mm
切削時間 1 p a s s = 1 0秒で 3 0 0回繰り返し
切削油:水溶性
表一 1
サン 母材に接する 内層塩 母材に接する TiN直上の 切り刃稜 母材に接する TiN直上の 母材に接する TiN直上の TICN プル TiN とその直上 素量 TiCの 1(311)71(220) 線部 77相 TiCの 1(111)/1(220) の [1(311)+1(111)】/1(220) の1 TiC の塩素量 厚み
平均 (at%) (at%) 0〜3 / in 0~20 zm ( m) 0〜3 ΐη 0〜20 m 0〜3 fim 0〜20 m
A 1 0.04 0.04 1.5 2.5(〜8 in) 0 4.0 7.0 5.5 9.5
B 1 0.03 0.05 0.5 0 1.5 2.0
C 1 0.01 0.01 1.0 1.5(〜8 /zm) 0.5 3.7 8.0 4.7 9.5
D 1 0.01 0.03 1.0 0.5 2.5 3.5
E 1 0.01 0.015 0.6 1.0(〜8 1.0 1.5 1.5 2.1 2.5
F 1 0.01 0.04 0.6 0.9(~5 m) 1.0 4.0 2.0 4.6 2.9
G 1 0.15 0.15 1.5 5.5(〜8 m) 0 1.3 1.4 2.8 6.9
H 1 0.01 0.01 0.7 0.45 (〜8〃m) 2.0 1.2 1.4 1.9 1.85
I 0.10 0.10 0.4 0.35 (〜8 m) 3.5 0.3 0.3 0.7 0.65
P 1 0.05 0.06 0.2 0.5 1.7 1.9
Q 1 0.05 0.07 1.5 0.5 0.3 1.8
R 1 0.05 0.06 0.2 0.5 1.0 1.8
表一 3 切削条件 1 切削条件 2
サン
プル 逃げ面平均 逃げ面平均 被覆層剝離の 膜中破壊 摩耗量 ( ) 摩耗量 (mm) 有無
A 1 0.192 0.169 なし なし
B 1 0.181 0.179 なし なし
C 1 0.170 0.170 なし なし
D 1 0.175 0.171 なし なし
E 1 0.184 0.169 なし なし
F 1 0.186 0.165 なし なし
G 1 0.211 0.225 あり (少) なし
H 1 0.188 0.265 あり (多) あり (やや多)
I 0.240 0.380 あり (多) あり (多)
P 1 0.213 0.225 なし なし
Q 1 0.220 0.222 なし なし
R 1 0.216 0.226 なし なし
(実施例 2 )
I SO P I 0の CNMG 1 20408の形状の炭窒化チタン基サ一 メッ トを母材として用い、 この表面に表 1の A 1, C I, E l, P I, Q 1と同じ構造の被覆層を生成し、 サンプル A 2, C 2, E2, P2, Q 2を作製し、 実施例 1の条件 1、 2と同じ切削条件で評価を行った。 その結果を表 4に示す。 比較として、 表 1の A 1と同じ膜構造の被膜を 従来の熱 CVD法により 1 000 Cでサーメッ ト母材に被覆したサンプ ル I 2を評価した結果を同時に示す。 なお、 これらの膜の膜厚、 塩素量 、 配向性は表 1、 2の結果と同じであつたが、 いずれのサンブルにも切 り刃稜線部に 77相は見られなかった (I 2のサンプルのみ、 被覆層中に バインダーの N iに起因すると思われる金属相の析出が若干見られた) o
これらの結果から、 比較品 I 2では内層の塩素量及び母材に接する窒 化チタンとその直上の炭窒化チタン中の塩素量が多いことから膜自身の 耐摩耗性の不足及び膜の剝離が、 また、 炭窒化チタン層の配向性が本発 明の範囲からはずれていることから被覆層中での膜の破壊が生じている 。 これに対し、 本発明品の A2, C2, E 2, P 2, Q2では耐摩耗性 、 耐剝離性、 耐膜中破壊性ともに優れる結果となっていることがわかる
表一 4 切削条件 1 切削条件 2
サン
プル 逃げ面平均 逃げ面平均 被覆層剥離の 膜中破壊 摩耗量 (國) 摩耗量 (隱) の有無
A 2 0.166 0.182 なし なし
C 2 0.169 0.177 なし なし
E 2 0. 171 0.173 なし なし
I 2 0.245 欠 け あり (多) あり (多)
P 2 0. 198 0. 188 なし なし
Q 2 0. 196 0.179 なし なし
(実施例 3)
CNMG 1 2 04 0 8の形状の窒化珪素系セラミ ックスを母材として 用い、 この表面に表 1の A 1 , C l, E 1 , P I , Q 1 と同じ構造の被 覆層を生成し、 サンプル A 3, C 3, E 3, P 3, Q 3を作製し、 下に 示す切削条件 3、 4で評価を行った。 その結果を表 5に示す。 比較とし て、 表 1の A 1 と同じ膜構造の被膜を従来の熱 CVD法により 1 0 0 0 てで窒化珪素系セラミック母材に被覆したサンプル I 3を評価した結果 を同時に示す。 なお、 これらの膜の塩素量、 配向性は表 1、 2の結果と 同じであつたが、 いずれのサンプルにも切り刃稜線部に 7?相は見られな かった。 また、 膜厚については I 3の内層の炭窒化チタンの厚みのみ 6 mであったが、 それ以外は表 1の結果と同じであった。
これらの結果から、 比較品 I 3では内層の塩素量及び母材に接する窒 化チタンとその直上の炭窒化チタン中の塩素量が多いことから膜自身の 耐摩耗性の不足及び膜の剝離が、 また、 炭窒化チタンの配向性が本発明 の範囲からはずれていることから被覆層中での膜の破壊が生じている。 これに対し、 本発明品の A 3, C 3, E 3, P 3, Q 3では耐摩耗性、 耐剝離性、 耐膜中破壊性ともに優れる結果となっていることがわかる。 切削条件 3
被削材: F C 25
切削速度: 5 0 0 /m i n 送り : 0. 2 5 mm/r e v 切り込み: 1. 5 mm 切削時間: 3 0分
切削油:なし
切削条件 4
被削材: F C 25
切削速度: 4 0 0 m/ i n 送り : 0. 3 mm/r e v
切り込み: 1 . 5 mm
切削時間: 1 p a s s = 1 0秒で 3 0 0回繰り返し
切削油:なし
表一 5
切削条件 3 切削条件 4
サン
、
フノレ 逃け 平均 逃げ面平均 被覆層剝離の 膜中破壊 摩耗量 (画) 摩耗量 (薩) の有無
A 3 0.253 0.265 なし なし
C 3 0.271 0.258 なし なし
E 3 0.236 0.247 なし なし
I 3 0.4D0 剝離→欠け あり (多) あり (多)
P 3 0.272 0.260 なし なし
Q 3 0.273 0.265 なし なし
(実施例 4 )
CNMG 1 20408の形状の酸化アルミ二ゥム基セラミックスを母 材として用い、 この表面に表 1の A l, C 1 , E 1 , P l, Q 1と同じ 構造の被覆層を生成し、 サンプル A 4, C 4, E 4, P 4, Q 4を作製 し、 実施例 3の切削条件 3、 4と同じ切削条件で評価を行った。 その結 果を表 6に示す。 比較として、 表 1の A 1と同じ膜構造の被膜を従来の 熱 CVD法により 1 000 °Cで酸化アルミニウム基セラミック母材に被 覆したサンプル I 4を評価した結果を同時に示す。 なお、 これらの膜の 塩素量、 配向性は表 1、 2の結果と同じであつたが、 いずれのサンプル にも切り刃稜線部に?7相は見られなかった。 また、 膜厚については I 4 の内層の炭窒化チタンの厚みのみ 6 At mであったが、 それ以外は表 1の 結果と同じであった。
これらの結果から、 比較品 I 4では内層の塩素量及び母材に接する窒 化チタンとその直上の炭窒化チタン中の塩素量がともに多いことから膜 自身の耐摩耗性の不足からの先端落ち及び膜の剥離が、 また、 炭窒化チ 夕ン層の配向性が本発明の範囲からはずれていることから被覆層中での 膜の破壊が生じている。 これに対し、 本発明品の A4, C 4, E 4, P 4, Q 4では耐摩耗性、 耐剝離性、 耐膜中破壊性ともに優れる結果とな つていることがわかる。
表一 6
(実施例 5 )
I S O P 3 0 C NM G 1 2 0 4 0 8の形状の炭化タングステン基 超硬合金を母材とし、 その表面に実施例 1 と同じガス条件で 1 0 0 0 °C において被覆を行うことにより表 7に示すような厚膜の膜構造の本発明 品のサンプル J 1〜L 1を作製した。 また、 被覆後サンプル J 1に鉄粉 を用いたショッ トビーニング処理を施し、 被覆層中の引張残留応力をゼ 口まで低減させたサンプル J 2も同時に作製した。
また、 比較のために膜厚が本発明の範囲を越えている比較品 M、 N、 及び内層の炭窒化チタンを Cと N2 を炭窒素源とした従来の熱 CVD法 で 1 000 °Cで本発明品と同じ厚みに被覆した比較品 0を表中に同時に 示した。
これらのサンプルの膜中の塩素量、 母材に接する窒化チタン直上の炭 窒化チタンの配向性及び切り刃稜線部における 7?相析出厚みを表 8に示 す。
これらのサンプルを用い、 下に示す切削条件 5、 6で加工を行った結 果を表 9に示す。 この結果から比較サンプル Mでは内層の炭窒化チ夕ン の膜厚が厚く、 配向性が本発明品の範囲を越えていることから被覆層中 での剝離が発生し、 摩耗が進行していることがわかる。 また、 比較サン ブル Nでは全体膜厚が本発明品の範囲を越えていることから被覆層中で の破壊が多くなつていることがわかる。 また、 従来の熱 CVD法による 比較サンプル 0は全く使用に耐えないことがわかる。 なお、 本発明 α の J 1 と J 2との比較から、 このような厚膜の領域では被覆後に残留応 力を除去する処理を行うことが耐剝離性、 耐膜中破壊性の向上に効果が あることがわかる。
切削条件 5
被削材: S CM 4 1 5 (HB= 21 0)
切削速度: 50 Om/m i n 送り : 0· 20 mm/" r ev 切り込み: 1. 5 mm 切削時間 30分
切削油:水溶性
切削条件 6
被削材: S CM4 1 5 (HB= 1 80)
切削速度: 60 Om/m i n 送り : 0. 1 5mm/r e v 切り込み: 1. 5 mm
切削時間: 1 p a s s = 1 0秒で 1 5 0回繰り返し 切削油:水溶性
表— 7
IV!〜 0は比較
- 8
44- 7 ノ V に伎 9 ¾眉 ½a 母材に接する TiN直上の yjリ ?J vs. 母材に接する TiN直上の 母材に接する TiN直上の TICN プル TiNとその直上 TiCNの I(311)/I(220) 線部 77相 TiCNの I(lll)/I(220) の [I(311)+I(lll)]/I(220) T i Π の 亊畏 nみ
平均 (a ) (at%) Π〜ί¾ !i m n~20 a m ( m) Π〜 // m n~2 i0 it m Π〜3 a m
J 1 0.01 0.01 1.0 6.0(~19/ m) 1.0 1.5 1.8 2.5 7.8
K 1 0.01 0.03 1.0 6.0(~20//m) 1.0 1.6 1.8 2.6 7.8
L 1 0.01 0.01 1.0 2.0(〜10//m) 1.0 1.6 1.9 2.6 3.9
M 0.01 0.03 1.0 7·0(〜20鋒) 1.0 1.7 1.9 2.7 8.9
N 0.01 0.01 1.0 6.0(~20^πι) 1.0 1.7 1.9 2.7 7.9
0 0.10 0.10 0.6 0.3(〜20//m) 4.0 0.7 0.8 1.3 1.1
表一 9
(実施例 6 )
I SO P 1 0の CNMG 1 20408の形状の炭化タングステン基 超硬合金を母材として用い、 この表面に表 1 0の a l〜h l、 p l〜r 1に示す構造の被覆層を生成した。
この時、 第 1層目の炭窒化チタンの生成は表 1 0に示す 900〜1 1
00°Cの各温度で行い、 ガス条件はすべて H 2 : 95%、 四塩化チタン : ァセトニトリル (CH3 CN) : 2 %、 炉内圧力 60 To r r の混合ガス気流中で行った。 被覆層の厚みは保持時間を変化させること によって調整した。
これらの発明品の膜中の塩素量、 配向性及び切り刃稜線部における 7? 相の析出厚みを表 1 1に示す。 なお、 比較として本発明品 a 1と同じ膜 構造で、 第 1層目の炭窒化チタンを、 炭窒素源としてメタンと N2 を用 いた従来の熱 CVD法により 1 000 eCで作成した比較品 iを表中に同 時に不し 7こ。
これらのサンプルを用い、 下に示す切削条件 7、 8で膜自体の耐摩耗 性及び膜剝離を含む耐摩耗性、 剝離損傷について評価を行った。 その結 果を表 1 2に示す。 これらの結果から、 本発明品の a 1〜h 1、 p i 〜r 1では比較品 iに比べ耐摩耗性、 耐剝離性、 耐膜中破壊性の点で優 れていることがわかる。
なお、 本発明品の中で、 g 1では膜中の残留塩素量が多く、 耐摩耗性 、 耐剝離性がやや劣りぎみになっているが、 耐膜中破壊性が比較品 iに 比べると大きく向上しており、 これは配向性が本発明の範囲にある効果
>J 'める。
また、 本発明品の h 1では (3 1 1) の配向性が弱く、 耐膜中破壊性 が若干劣るが耐摩耗性は比較品 iに比べ大きく向上しており、 膜中残留 塩素量を本発明の範囲内に収めた効果が認められる。 なお、 h iでは膜 中の塩素量が少ないにもかかわらず被覆層の耐剝離性が若干劣るのは 7? 層の厚みに起因するものと考えられる。
切削条件 7
被削材: SCM4 1 5 (HB= 2 1 0)
切削速度: 300 mZm i η , 送り : 0. 35mmZr e v
切り込み : 1. 5 mm 切削時間 : 3 0分 切削油 :水溶性
切削条件 8
被削材 : S CM4 1 5 (HB= 1 8 0 )
切削速度: 2 5 0 mZm i n 送り : 0. 3mmZr e v 切り込み : 1. 5 mm
切削時間 : 1 p a s s = 1 0秒で 3 0 0回繰り返し
切削油 :水溶性
表一 1 0
サン 母材に接する 内層塩 母材に接する TiCNの 切り刃稜 母材に接する TiCNの 母材に接する TiCNの ノノレ 11 J 茶虽 直 I(311)/I(220) 称部 相 I(lll)/I(220) [1(311)+1(111)]/1(220) 平均 (at%) 厚み
0〜3 0〜20/im f ,, ヽ 0〜3 jum 0〜20;um 0〜3 μ,ια 0—20 a 1 n rA 1.5 2.5(〜8 p.m) η υ 3.0 7.0 4.5 9.5 1 Π
D U. f UlQ U. UD 0.5 ― π υ 1.5 ― 2.0 一
π ηι
c 1 U. U丄 1.0 1·5(〜8 / m) π C 3.3 8.0 4.3 9.5 a 1 1.0 ― η c 2.0 一 3.0 一 e 1 n ni η πι 0.6 1.0(〜8 m) 丄, υ 1.4 1.5 2.0 2.5 n
I 1 n U. Uli U, υ¾ 0.6 0.9(〜5 / m) 11· π υ 3.5 2.0 4.1 2.9
S丄 u. V' D 1.5 5.5(〜8 ^ ) π υ 1.0 1.4 2.5 6.9 h 1 0.01 0.01 0.7 0.45 (〜8 jtzm) 2.0 1.2 1.4 1.9 1.85 i 0.10 0.10 0.4 0.35 (~8 ^m) 3.5 0.3 0.3 0.7 0.65
P 1 0.05 0.06 0.2 0.5 1.7 1.9 q 1 0.05 0.07 1.5 0.5 0.3 1.8 r 1 0.05 0.06 0.2 0.5 1.0 1.8
表一 1 2
七 "W 7J1 β|リ|术/汁 (it 71 切削条件 8
サン
プ 'レ 挑げ而平 Λιΰリ IHJ 1 J 姑 tK i¾f )囿m别氺リ雜 fil∑の ΠΧ T WX. ¾
摩耗量 (nm) 摩耗量(nm) 有無
a 1 0.19 0.175 なし なし b 1 0.18 0.18 なし なし c 1 0.174 0.168 なし なし d 1 0.175 0.17 なし なし e 1 0.18 0.172 なし なし f 1 0.183 0.172 なし なし g 1 0.210 0.230 あり (少) なし h 1 0.185 0.270 あり (多) あり (やや多) i 0.225 0.350 あり (多) あり (多)
P 1 0.210 0.230 なし なし q 1 0.215 0.225 なし なし r 1 0.213 0.228 なし なし
(実施例 7 )
I S O P I 0の C NM G 1 2 0 4 0 8の形状の炭窒化チタン基サー メッ トを母材として用い、 この表面に表 1 0の a l、 c l、 e l と同じ 構造の被覆層を生成し、 サンプル a 2、 c 2、 e 2を作製し、 実施例 6 の条件 7、 8と同じ切削条件で評価を行った。 その結果を表 1 3に示す 。 比較として、 表 1 0の a 1 と同じ膜構造の被膜を従来の熱 C V D法に より 1 0 0 0 °Cでサーメッ ト母材に被覆したサンプル i 2を評価した結 果を同時に示す。 なお、 これらの膜の膜厚、 塩素量、 配向性は表 1 0、
1 1の結果と同じであつたが、 いずれのサンプルにも切り刃稜線部に 7? 相は見られなかった ( i 2のサンプルのみ、 被覆層中にバインダーの N iに起因すると思われる金属相の析出が若干見られた) 。
これらの結果から、 比較品 i 2では内層、 第 1層の塩素量が多いこと から膜自身の耐摩耗性の不足および膜の剝離が、 また、 第 1層の配向性 が本発明の範囲からはずれていることから被覆層中での膜の破壊が生じ ている。 これに対し、 本発明品の a 2、 c 2、 e 2では耐摩耗性、 耐剝 離性、 耐膜中破壊性ともに優れる結果となっていることがわかる。
表一 1 3
切削条件 7 切削条件 8
サン
プル 逃げ面平均 逃げ面平均 被覆層剝離の 膜中破壊 摩耗量(隱) 摩耗量(隱) の有無
a 2 0.165 0.180 なし なし c 2 0.168 0.175 なし なし e 2 0.169 0.169 なし なし i 2 0.240 欠 け あり (多) あり (多)
(実施例 8 )
CNMG 1 20408の形状の窒化珪素系セラミックスを母材として 用い、 この表面に表 1 0の a 1、 c l、 e 1と同じ構造の被覆層を生成 し、 サンプル a 3、 c 3、 e 3を作製し、 下に示す切削条件 9、 1 0で 評価を行った。 その結果を表 1 4に示す。 比較として、 表 1 0の a 1と 同じ膜構造の被膜を従来の熱 CVD法により 1 000 °Cで窒化珪素系セ ラミック母材に被覆したサンプル i 3を評価した結果を同時に示す。 な お、 これらの膜の塩素量、 配向性は表 1 0、 1 1の結果と同じであった が、 いずれのサンプルにも切り刃稜線部に 7?相は見られなかった。 また 、 膜厚については i 3の第 1層の炭窒化チタンの厚みのみ 6 /mであつ たが、 それ以外は表 1 0の結果と同じであった。
これらの結果から、 比較品 i 3では内層、 第 1層の塩素量が多いこと から膜自身の耐摩耗性の不足および膜の剝離が、 また、 第 1層の配向性 が本発明の範囲からはずれていることから被覆層中での膜の破壊が生じ ている。 これに対し、 本発明品の a 3、 c 3、 e 3では耐摩耗性、 耐剝 離性、 耐膜中破壊性ともに優れる結果となっていることがわかる。 切削条件 9
被削材: F C 25
切削速度: 500 m/m i n 送り : 0. 25 mm/ r e v 切り込み: 1. 5mm 切削時間 30分
切削油:なし
切削条件 1 0
被削材: F C 25
切削速度: 400 m/m i n 送り : 0. SmmZr e v 切り込み: し 5 mm
切削時間: 1 p a s s = 1 0秒で 300回繰り返し
切削油:なし
表一 1 4
(実施例 9 )
C NM G 1 2 0 4 0 8の形状の酸化アルミニウム基セラミックスを母 材として用い、 この表面に表 1 0の a 1、 c 1、 e l と同じ構造の被覆 層を生成し、 サンプル a 4、 c 4、 e 4を作製し、 実施例 8の切削条件 9、 1 0と同じ切削条件で評価を行った。 その結果を表 1 5に示す。 比 較として、 表 1 0の a 1 と同じ膜構造の被膜を従来の熱 C V D法により 1 0 0 0 °Cで酸化アルミニウム基セラミック母材に被覆したサンプル i 4を評価した結果を同時に示す。 なお、 これらの膜の塩素量、 配向性は 表 1 0、 1 1の結果と同じであつたが、 いずれのサンプルにも切り刃稜 線部に 7?相は見られなかった。 また、 膜厚については i 4の第 1層の炭
窒化チタンの厚みのみ 6 z mであったが、 それ以外は表 1 0の結果と同 じであった。
これらの結果から、 比較品 i 4では内層、 第 1層の塩素量が多いこと から膜自身の耐摩耗性の不足からの先端落ちおよび膜の剝離が、 また、 第 1層の配向性が本発明の範囲からはずれていることから被覆層中での 膜の破壊が生じている。 これに対し、 本発明品の a 4、 c 4、 e 4では 耐摩耗性、 耐剝離性、 耐膜中破壊性ともに優れる結果となっていること 力 s 'わかる。
表一 1 5
(実施例 1 0 )
I S O P 3 0 C NM G 1 2 0 4 0 8の形伏の炭化タングステン基 超硬合金を母材とし、 その表面に実施例 6と同じガス条件で 1 0 0 0 °C において被覆を行うことにより表 1 6に示すような厚膜の膜構造の本発 明品のサンプル j 1〜1 1を作製した。 また、 被覆後サンプル j 1に鉄 粉を用いたショッ トビーニング処理を施し、 被覆層中の引張残留応力を ゼロまで低減させたサンプル j 2も同時に作製した。
また、 比較のために膜厚が本発明の範囲を越えている比較品 m、 n、 および第 1層の炭窒化チタンを Cと N 2 を炭窒素源とした従来の熱 C V D法で 1 0 0 0 °Cで本発明品と同じ厚みに被覆した比較品 0を表中に同 時に示した。
これらのサンプルの膜中の塩素量、 第 1層の炭窒化チタンの配向性及 び切り刃稜線部における 7?相析出厚みを表 1 7に示す。
これらのサンプルを用い、 下に示す切削条件 1 1、 1 2で加工を行つ た結果を表 1 8に示す。 この結果から比較サンプル mでは第 1層の炭窒 化チタンの膜厚が厚く、 配向性が本発明品の範囲を越えていることから 被覆層中での剥離が発生し、 摩耗が進行していることがわかる。 また、 比較サンプル nでは全体膜厚が本発明品の範囲を越えていることから被 覆層中での破壊が多くなつていることがわかる。 また、 従来の熱 CVD 法による比較サンプル 0は全く使用に耐えないことがわかる。
なお、 本発明品の j 1 と j 2との比較から、 このような厚膜の領域で は被覆後に残留応力を除去する処理を行うことが耐剝離性、 耐膜中破壊 性の向上に効果があることがわかる。
切削条件 1 1
被削材: S CM 4 1 5 (H B = 2 1 0 )
切削速度 : 5 0 0 / i n 送り : 0. 2 0 mm/r e v 切り込み : 1. 5 mm 切削時間 3 0分
切削油 :水溶性
切削条件 1 2
被削材: S CM 4 1 5 (H B= 1 8 0 )
切削速度: 6 0 0 m/m i n 送り : 0. 1 5 mm/ r e v 切り込み : 1. 5 mm
切削時間 : 1 p a s s = 1 0秒で 1 5 0回繰り返し
切削油 :水溶性
表一 1 6
m〜oは比較品
表一 1 サン 母材に接する 内層塩 母材に接する TiCNの 切り刃稜 プル TiC の塩素量 I (311)71(220) 線部 7?相 平均 (at%) 厚み
(at ) 0-3 rn 、 m) j 1 0.01 0.01 1.0 6.0 1.0 k 1 0.01 0.03 1.0 6.0 1.0
1 1 0.01 0.01 1.0 2.0 1.0 m 0.01 0.03 1.0 7.0 1.0 n 0.01 0.01 1.0 6.0 1.0
0 0.10 0.10 0.6 0.3 4.0
表一 1 8
切削条件 1 1 切削条件 1 2
サン
プル 逃げ面平均 逃げ面平均 膜中破壊 摩耗量(im 摩耗量 (nrn) j 1 0.144 0.150 極少 極少 k 1 0. 155 0.162 極少 極少 醒
1 1 0. 135 0. 142 極少 極少
Q
j 2 0. 145 0. 149 なし なし m 0. 160 0.270 あり (多) 極少 n 0.145 0.245 極少 あり (多)
0 2分で欠損 lOpass欠損 非常に多い 非常に多い
(実施例 1 1 )
I SO P 2 0 CNMG 1 2 0 4 0 8の形状の炭化タングステン基 超硬合金を母材として用い、 この表面に T i N ( 0. 5 am) /A 1 2 ◦ 3 (2. 0 βπι) /T i B CN ( 0. 5 ^m) /T i C ( 3 //m) / T i CN ( 6 zm) 母材からなる構造 (上層の T i Nと A 1 2 03 層 が外層) の被覆層を生成したサンブル X 1〜X 5、 及び T i N (0. 5 urn) /A 12 03 ( 2. 0 m) /T i BCN (0. 5 zm) /Ύ i C ( 3 im) /T i CN ( 6 um) /T i N ( 0. 5 rn ノ母材から なる構造 (上層の T i Νと A 12 〇3 層が外層) の被覆層を形成したサ ンプル Y 1〜Y 5を作製した。 ここで Υ 1〜Υ 5の母材に接する T i N の生成は、 9 0 0 °Cで四塩化チタン 1 %、 窒素 (N2 ) 5 0 %、 水素 ( H2 ) 残りの混合ガス気流中で行った。
また、 X 1〜 5及び丫 1〜Y 5における内層の炭窒化チタンの生成 1それぞれ番号順に 8 0 0、 8 5 0、 9 0 0、 9 4 0及び 1 0 5 0での 温度で、 四塩化チタンを 4 %、 Ν2 を 2 6〜6 0 %とし、 ァセトニトリ ルを 0. 4〜1 %に変化させ、 残りを Η2 とした混合ガス気流中で行つ た。 被覆層の厚みは、 保持時間を変えることにより前記の膜厚に調整し た。 なお、 内層の T i CN及び T i Ν中の平均塩素量は X 1〜Χ 4及び Υ 1〜Υ 4で 0. 1〜0. 1 5 %であり、 Χ 5と Υ 5については 0. 0 5 %以下であった。 これらの本発明品の膜中の配向性を表 1 9に示す。 さらに、 同一膜構造で T i CNの生成条件を了セトニトリル 0. 1 % 、 7 9 0 °C、 N2 を 0 %とし、 他は前記と同じ条件で作製した比較サン プル 1 (X 1〜X 5と同一膜構造) 及び Z 2 (Y 1〜Y 5と同一膜構 造) の膜の配向性も表 1 9に示した。 なお、 Ζ 1及び Ζ 2とも T i CN 及び T i N中の塩素量は 0. 2%を超えていた。
これらのサンプルを用いて切削条件 1 3、 1 4に示す条件で加工した
結果を表 20に示す。 この結果から本発明品の X 1〜 5及び丫 1〜Y 5は Z 1及び Ζ 2に比べ、 耐摩耗性、 耐剝離性、 耐膜中破壊性のバラン スが大きく向上しており、 本発明の範囲内に配向を制御した効果が明ら かである。
切削条件 1 3
被削材: S CM 4 3 5 (HB= 23 0 )
切削速度: 1 6 Q /m i n 送り : 0. 3 5 mm/ r e v 切り込み: 1. 5 mm 切削時間 3 0分
切削油:水溶性
切削条件 1 4
被削材: SCM4 1 5 (HB= 1 4 0)
切削速度 3 5 0 mZm ι n 送り : 0. 3 5 mm/r e v 切り込み 1. 5 mm
切削時間 1 p a s s = 1 0秒で 5 0 0回繰り返し
切削油:水溶性
表一 1 9
サン 母材に接する TiCNの 母材に接する TiCの 母材に接する TiCの 母材に接する TiCの プル I(hkl)/I(220) 1(311)71(220) 1(111)71(220) [1(311)+1(111)]/1(220)
0〜3 μ,ϊα 0〜 G m 0〜3 m 0〜 6^m 0〜3 0〜 6 ία 0〜3 jtzm 0〜 D μ,ίη
X 1 2.5 2.5 0.3 0.3 0.8 0.8 1.1 1.1
X2 3.3 3.8 0.5 0.5 0.8 0.8 1.3 1.3
X3 4.0 5.0 0.4 0.4 1.0 1.0 1.4 1.4
X4 3.5 3.8 1.0 1.0 1.0 1.0 2.0 2.0
X5 7.0 8.5 0.4 0.4 0.9 0.9 1.3 1.3
Y 1 2.5 2.5 0.3 0.4 0.8 0.9 1.1 1.3
Y2 3.3 3.8 0.5 0.5 0.8 0.9 1.3 1.4
Y3 4.0 5.0 0.3 0.4 1.0 1.0 1.3 1.4
Y4 3.5 3.8 1.0 1.0 1.0 1.0 2.0 2.0
Y5 7.0 8.5 0.3 0.4 0.8 0.9 1.1 1.3
Z 1 2.0 2.3 0.2 0.2 0.7 0.8 0.9 1.0
Z 2 1.8 2.2 0.2 0.3 0.6 0.8 0.8 1.1
表一 2 0 切削条件 1 3 切削条件 1 4
サン
プル 逃げ面平均 逃げ面平均 被覆層剝離の 膜中破壊 摩耗量(画) 摩 量 (匿) 有無
X 1 0.225 0. 185 あり (少) なし
X 2 0.230 0. 188 あり (少) なし
X 3 0.226 0. 179 あり (少) なし
X 4 0.213 0. 180 なし なし
X 5 0.215 0.182 なし なし
Y 1 0.228 0.188 あり (少) なし
Y 2 0.226 0. 186 あり (少) なし
Y 3 0.220 0.190 あり (少) なし
Y 4 0.213 0.179 なし なし
Y 5 0.220 0.169 なし なし
Z 1 0.250 0.280 あり (多) あり (多)
Z 2 0.258 0.310 あり (多) あり (多)
(実施例 1 2)
I SO P I 0の CNMG 1 2 04 0 8の形状の炭窒化チタン基サ一 メッ トを母材として用い、 この表面に表 1 9の X 1、 X 4、 Y 1、 Y 4 (以上本発明品) と Z l、 Z 2と同条件で同構造の被覆層を生成させ、 サンプル X 6、 X 7、 Y 6、 Υ7、 Ζ 3、 Ζ 4を作製し、 実施例 1 1の 切削条件 1 3、 1 4と同じ条件で切り込みのみ 0. 5mmに変更した切 削条件 1 3 ' 、 1 4 ' で評価した。 その結果を表 2 1に示す。
なお、 被覆層の配向及び膜中の塩素量は、 実施例 1 1のサンプルと同 じであった。 この結果、 本発明品では従来品に比べ、 耐摩耗性、 耐剝離 性、 耐膜中破壊性のバランスが向上していることがわかる。
表一 2 1 切削条件 1 3 ' 切削条件 1 4 '
サン
プル 逃げ面平均 逃げ面平均 被覆層剝離の 膜中破壊 摩耗量 (誦) 摩耗量 (画) 有無
X 6 0.195 0.172 あり (少) なし
X 7 0.183 0.175 なし なし
Y 6 0.200 0.175 あり (少) なし
Y 7 0.202 0.179 なし なし
Z 3 0.223 0.235 あり (多) あり (多)
Z 4 0.241 0.260 あり (多) あり (多)
(実施例 1 3 )
CNMG 1 20408の形状の窒化珪素系セラミックスを母材として 用い、 この表面に表 1 9の X I、 X4、 Y l、 Υ 4 (以上本発明品) と Z l、 Ζ 2と同条件で同構造の被覆層を生成させ、 サンプル X 8、 X 9 、 Υ8、 Υ9、 Ζ 5、 Ζ 6を作製し、 切削条件 1 5、 1 6で評価した。 その結果を表 22に示す。
なお、 被覆層の配向及び膜中の塩素量は、 実施例 1 1のサンブルと同 じであった。 この結果、 本発明品では従来品に比べ、 耐摩耗性、 耐剝離 性、 耐膜中破壊性のバランスが向上していることがわかる。
切削条件 1 5
被削材: F C 25
切削速度: 600 m/m i n 送り : 0· 30 mmZ r ev 切り込み: 1 mm 切削時間 30分
切削油:なし
切削条件 1 6
被削材: F C 25
切削速度 300 mZm i n 送り : 0. 3 Omm/r e v 切り込み 1. 5 mm
切削時間 1 P a s s = 5秒で 500回繰り返し
切削油:なし
表— 22
(実施例 1 4 )
SNMN 1 20 4 0 8の形状のウイスカ一入りアルミナ基セラミック スを母材として用い、 この表面に表 1 9の X 1、 X 4、 Y 1、 Y4 (以 上本発明品) と Z l、 Z 2と同条件で同構造の被覆層を生成させ、 サン プル X 1 0、 X I 1、 Y 1 0、 Y 1 1、 Z 7、 Z 8を作製し、 切削条件 1 7、 1 8で評価した。 その結果を表 23に示す。
なお、 被覆層の配向及び膜中の塩素量は、 実施例 1 1のサンプルと同
じであった。 この結果、 本発明品では従来品に比べ、 耐摩耗性、 耐剝離 性、 耐膜中破壊性のバランスが向上していることがわかる。
切削条件 1 7
被削材: F C D 70
切削速度: 350 m/m i n 送り : 0. 30 mm/ r e v 切り込み: 1 mm 切削時間 30分
切削油:なし
切削条件 1 8
被削材: F C D 70
切削速度: 250 m/m i n 送り : 0. 30 mm/r e v 切り込み: 1. 5 mm
切削時間: 1 p a s s = 5秒で 500回繰り返し
切削油:なし
表一 23
(実施例 1 5 )
I SO P 3 0の CNMG 1 204 0 8の形状の炭化タングステン基 超硬合金を母材として用い、 この表面に T i N (0. 5 τη) /A 12 03 (3. 0 / m) /T i BCN (0. 5 πι) /T i CN (20 ) 母材からなる構造 (上層の T i Νと A 12 03 層が外層) の被覆層 を生成したサンプル X 1 2〜X 1 3、 及び T i N (0. 5 / m) / K 1 2 03 ( 2. 0 ) /T i BCN (0. 5 τη) /T i CN ( 2 0
m) /T i N (0. 5 m) Z母材からなる構造 (上層の T i Νと A 1 2 03 層が外層) の被覆層を形成したサンプル Y 1 2〜Y 1 3を作製し た。 ここで Υ 1 2〜Υ 1 3の母材に接する T i Nの生成は、 750 °Cで 四塩化チタン 1 %、 窒素 (N2 ) 45 %、 ァン乇ニァ (NH3 ) 5 %、 水素 (H2 )残りの混合ガス気流中で行った。
また、 X 1 2〜X 1 3及び Y 1 2〜Y 1 3における内層の炭窒化チ夕 ンの生成はそれぞれ番号順に 800及び 950 °Cの温度で、 四塩化チタ ンを 4%、 N2 を 26%に固定し、 ァセトニトリルを 0. 4〜1 %に変 化させ、 残りを H2 とした混合ガス気流中で行った。 被覆層の厚みは、 保持時間を変えることにより前記の膜厚に調整した。 なお、 内層の T i CN及び T i N中の平均塩素量は X 1 2及び Y 1 2で 0. 1〜0. 1 5 %であり、 X 1 3と Y 1 3については T i CN及び T i N中の平均及び 内層中の平均とも 0. 05%以下であった。 これらの本発明品の膜中の 配向性を表 2 に示す。
さらに、 同一膜構造で T i CNの生成条件をメタン (CH4 ) 1 0% 、 窒素 (N2 ) 5%、 四塩化チタン 1 %、 残り水素 (H2 ) のガス気流 中で 1 000 eCで作製した比較サンプル Z 9 (X 6と同一膜構造) 及び Z 1 0 (Y 6と同一膜構造) の膜の配向性も表 24に同時に示した。
これらのサンプルを用いて切削条件 1 9、 20に示す条件で加工し た結果を表 25に示す。 この結果から本発明品の X 1 2〜X 1 3及び Y 1 2〜Y 1 3は Z 9及び Ζ 1 0に比べ、 耐摩耗性、 耐剝離性、 耐膜中破 壊性のバランスが大きく向上しており、 本発明の範囲内に配向を制御し た効果が明らかである。
切削条件 1 9
被削材: S CM 4 1 5 (HB= 200 )
切削速度: 1 50 mZm i n 送り : 0. S SmmZr e v
切り込み: し 5mm 切削時間: 3 0分
切削油:水溶性
切削条件 20
被削材: S CM 4 1 5 (HB= 1 4 0)
切削速度: 3 0 0 mZm i n 送り : 0. 3 5mmZr e v 切り込み: 1. 5 mm
切削時間: 1 p a s s = 5秒で 1 0 0 0回繰り返し
切削油:水溶性
表一 24
サンプ 母材に接する TiCの 母材に接する TiCNの 母材に接する TiCの 母材に接する TiCNの ル I(hkl)/I(220) 1(311)/1(220) 1(111)/1(220) [1(311)+1(111)]/1(220)
0〜3 u<n 0~20^m 0~3 fim 0~20^m 0〜3 jum 0~20//m 0〜3 fim 0〜20/zin
X 1 2 7.0 15.0 1.5 6.0 4.0 8.0 5.5 14.0
X 1 3 7.0 15.0 1.5 5.5 3.5 8.0 5.0 13.5
Y 1 2 7.0 15.0 1.0 6.0 3.0 8.0 4.0 14.0
Y 1 3 7.0 15.0 1.0 5.4 2.8 7.5 3.8 12.9
Z 9 2.0 2.4 0.2 0.3 0.1 0.3 0.3 0.6
Z 1 0 1.8 2.0 0.1 0.2 0.1 0.2 0.2 0.4
表— 25
<実施例 1 6 > (内層の構造)
CNMG 1 20408の形状の炭化タングステン基超硬合金 ( I SO P I 0) の表面に、 公知の熱 CVD法により厚み 0. 6 zmの窒化チ 夕ン膜を形成した後に、 MT— CVD法により炭窒化チタン皮膜を形成 した。
炭窒化チタン膜の形成条件は、 T i Cし : 2%, CH3 CN: 1 % H2 : 90% Ar :残 (いずれも流量モル比) 、 総流量 20リッ ト
ル Z分、 基板温度 900 °C、 反応槽圧力 72 T 0 r rとした。 炭窒化チ 夕ン膜の厚みは、 成膜時間を調整することにより変化させた。
更に第 2層の炭窒化チタン膜の上に、 公知の熱 CVD法によりホウ窒 化チタン膜とアルミナ膜とをこの順で積層し、 本発明の被覆切削工具を 得た。
得られた炭窒化チタン膜の膜厚と平均結晶粒径、 硬度及び界面腐食層 の有無を測定した結果を表 26に示す。
平均結晶粒径の測定は、 表面のアルミナ膜とホウ窒化チ夕ン膜を除去 することも兼ねて皮膜の成長面を研磨して平滑にし、 弗酸と硝酸と蒸留 水の混合液を用いてェツチングして炭窒化チ夕ン膜の結晶粒界を出し、 これを走査型電子顕微鏡を用いて観察し、 前記した方法により測定した o
炭窒化チタン膜の硬度は、 皮膜の成長面を研磨して平滑にし、 ヌーブ 硬度計 (荷重: 25 g、 荷重時間: 20秒) にて測定した。 硬度の単位 は k g f /mm2 である。
比較の為に、 下地窒化チタンを入れなかった場合 (サンプル 6) と、 アルゴン (Ar) を用いない MT— CVD法による炭窒化チタン膜の場 合 (サンプル 7) についても記した。 いずれも本発明の被覆切削工具と 同様に、 公知の熱 CVD法により、 ホウ窒化チタン膜とアルミナ膜とを この順で積層した。 また、 得られた Ti Cx Ν, -χ 膜の組成 χは、 いず れも約 0. 6であることが、 X線光電子分光 (XPS) 法及び X線回折 法によって確かめられた。
表一 2 6
サンプル 6— 7 :比較品
表 2 6より、 下地窒化チタン膜がないサンプル 6においては、 母材と 皮膜との界面に腐食層が生じることがわかる。 また、 アルゴンを添加せ ずに MT— C V D法により形成したサンプル 7の炭窒化チタン膜は、 平 均結晶粒径が大きく、 硬度も高いことがわかる。
表 2 6の本発明サンプル 1〜5に見られる様に、 MT— C V Dの原料 ガス中へのアルゴン添加によって柱状結晶の成長挙動が変化し、 皮膜の 成長に伴う平均結晶粒径の増大が抑制されたり、 炭窒化チタン膜の硬度 が低下する原因は明らかではない。 また、 ここでは詳しくは述べないが 、 同様の現象がァルゴンの代わりに窒素ガスを添加した MT— C V Dに よる炭窒化チタン膜形成においても見られることが、 本発明者らによつ て確認されている。
次に表 2 6に示した試料のうち、 皮膜厚みの近似したサンプル 3、 サ ンプル 6、 サンプル 7の試料について、 表 2 7に示す条件で切削試験を 実施した。 結果を表 2 8に示す。 この試験では、 炭窒化チタン膜の耐摩 耗性と、 内層 (母材に接する炭窒化チタン膜とその上の炭窒化チタン膜 までを指す) と母材との密着性、 皮膜の耐欠損性について評価した。
表一 2
表一 28
No. 逃げ面平均摩耗量 (ππϋ 剝離の有無 刃先部の欠け サンプル 3 0. 1 2 なし なし サンプル 6 0. 1 8 あり なし サンプル 7 0. 1 4 なし あり
表 2 8からわかる様に、 本発明品は、 耐摩耗性に優れると同時に耐剝 離性、 耐欠損性にもすぐれることがわかる。 一方、 下地窒化チタン膜の ない場合 (サンプル 6) は、 皮膜の耐剝離性に劣るが、 これは母材界面 に腐食層が見られ、 皮膜の耐剝離性に劣るためと考えられる。 次に炭窒 化チタン膜の平均結晶粒径が大きい場合 (比較例 2) は、 上で述べた夕 イブ 3の炭窒化チタン膜になっており、 慨ね良好な耐摩耗性と耐剝離性 を示したが、 刃先部に欠けが見られ、 異常摩耗を生じ易く、 寿命がばら つくことがわかった。
ぐ実施例 1 7 > (被覆層全体の構造)
I SO P 3 0の CNMG 1 2 0 4 0 8 (チップブレーカー付き) の 形状の超硬合金を母材として用い、 この表面に表 2 9に示す構造の被覆 層を形成した。 ここで、 本発明品における第 1層窒化チタン膜及び第 2 層炭窒化チタン膜の形成は、 実施例 1 6に記載の本発明品の皮膜形成条 件にて実施した。 サンプル 1 5では、 実施例 1 6のサンプル 6と同様に 、 下地窒化チタンを入れずに基材上に直接炭窒化チ夕ン膜の形成を行つ た。 またサンプル 1 6における炭窒化チタン膜の形成は、 実施例 1 6の サンプル 7と同様に、 アルゴン添加を行わない MT— CVD法により行 つた。 その他の膜については、 従来の熱 CVD法により皮膜形成を行い 、 表 29に示す膜厚及び膜構造の試料を得た。
表一 2 9
サンプル 1 5— 1 6 :比較品
表 2 9に示した試料について、 表 3 0に示す切削条件にて切削試験を
実施した結果を表 3 1に示す。
表 3 1より、 サンプル 8〜 1 4は、 耐摩耗性、 耐剝離性共に優れてお
り、 安定した寿命が得られていることがわかる。
これに対して、 下地中間層として窒化チタン膜を入れなかった場合 (
サンプル 1 5) は、 実施例 1 6においても確認したように、 母材表面に
腐食層が形成されており、 耐剝離性に劣るという結果が得られた。 次に
炭窒化チタン膜を構成する柱状結晶の平均粒径及び皮膜の硬度が本発明
品に該当しない場合 (サンブル 1 6) は、 切削中に皮膜が大規模に破壊
し易く、 欠けを生じた。 これらのサンプル 1 5及び 1 6はいずれも耐摩
耗性と耐剝離性を両方満足させておらず、 切削工具としては性能的に劣
ることがわかる。
表一 3 0 条 件 名 切削条件 22 切削条件 2 3 被削材 S CM4 3 5 S CM4 1 5 切削速度 (mmin ) 1 4 0 25 0 送り (nm rev) 0. 3 5 0. 3 切込み (imi> 1. 5 1. 5 切削油 なし (dry ) あり (水溶性) 切削時間 3 0分 1パス 1 0秒で 1 0 0 0回橾り返し
表一 3 1
試 料 切 削 条 件 2 切 削 条 件 3
¾· 逃げ面平均摩 (nm) 剝雜の有無 逃 U¾平均摩耗量 (mm) 剝雜の有無 サンプル 8 0. 2 1 なし 0, 1 5 なし サンプル 9 0. 22 あり 0. 1 6 なし サンプル 10 0. 20 なし 0. 1 4 なし サンプル 11 0. 1 8 なし 0. 1 3 なし サンプル 12 0. 1 9 なし 0, 1 4 なし サンプル 13 0. 1 6 なし 0. 1 2 なし サンプル 0. 20 なし 0. 1 6 なし サンプル 15 0. 27 あり 0. 2 9 あり サンプル 16 0. 3 0 あり (欠け) 0. 2 0 なし
<実施例 1 8 >
I S O P 0 1の C NM G 1 2 0 4 0 8の形状の炭窒化チタン基サー メッ トを母材として用い、 この表面に表 3 2に示す構造の被覆層を形成 した。 ここで、 本発明品における第 1層窒化チタン膜及び第 2層炭窒化 チタン膜の形成は、 実施例 1 6に記載の本発明品の皮膜形成条件にて実 施した。 サンプル 2 1では、 実施例 1 6のサンプル 6と同様に、 下地窒 化チタンを入れずに基材上に直接炭窒化チタン膜の形成を行った。 また サンプル 2 2における炭窒化チタン膜の形成は、 実施例 1 6のサンプル 7と同様に、 アルゴン添加を行わない MT— C V D法により行った。 そ の他の膜については、 従来の熱 C V D法により皮膜形成を行い、 表 3 2 に示す膜厚及び膜構造の試料を得た。
表一 32
サンプル 2 1 - 22 :比較品
表 3 2に示した試料について、 表 3 3に示す切削条件にて切削試験を 実施した結果を表 3 に示す。
表 3 4より、 サンプル 1 7〜2 0は、 耐摩耗性、 耐剝離性共に優れて おり、 安定した寿命が得られていることがわかる。
これに対して、 下地中間層として窒化チタン膜を入れなかった場合 ( サンプル 2 1 ) は、 実施例 1 6においても確認したように、 母材表面に 腐食層が形成されており、 耐剝離性に劣るという結果が得られた。 次に 炭窒化チタン膜を構成する柱状結晶の平均粒径及び皮膜の硬度が本発明 品に該当しない場合 (サンプル 2 2 ) は、 切削中に皮膜が大規模に破壊 し易く、 欠けを生じた。 これらのサンプル 2 1及び 2 2はいずれも耐摩 耗性と耐剝離性を両方満足させておらず、 切削工具としては性能的に劣 ることがわかる。
表一 3 3 条 件 名 切削条件 2 4 被削材 S C 4 1 5 切削速度 (m min ) 2 5 0 送り (nm rev) 0 . 3 切込み (imi 1 . 5 切削油 なし 切削時間 2 0分
表一 3 4
産業上の利用可能性 本発明の被覆切削工具は、 従来の被覆切削工具に比較し、 被覆膜自体 の耐摩耗性が高く、 被覆膜と母材との接着が強固で切削時の耐剝離性が 優れているので、 特に高速切削加工のように高温での被覆層の耐摩耗性 が必要な加工、 あるいは小物部品加工のように加工数が多く被削材への 食いつき回数が多い加工等に好適に利用され得るものである。